(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
受信済みの電子メールを削除する電子メール削除機能を有する携帯型情報機器において、
ユーザによって削除対象の電子メールが指示されると、その削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが他に存在するか否かを判定し、
同じ電子メールアドレスが存在しないと判定された場合には、削除に関する実行命令項目として、当該指示された電子メールのみを削除可能とする第１の削除実行命令項目のみを含む第１の画面が表示され、
同じ電子メールアドレスが存在すると判定された場合には、削除に関する実行命令項目として、上記第１の削除実行命令項目に加えて、当該同じ電子メールアドレスを有する全ての電子メールを一括して削除可能とする第２の削除実行命令項目の２つの実行命令項目、またはこの第２の削除実行命令項目および当該同じ電子メールアドレスを有する全ての電子メール中、未読の電子メールを削除対象から除外して削除可能とする第３の削除実行命令項目の３つの実行命令項目を含む第２の画面が表示される、
ことを特徴とする携帯型情報機器。
【請求項２】
前記第２の画面において、前記第１の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、前記指示された電子メールのみを削除対象として削除処理を行い、前記第２の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、前記未読の電子メールも削除対象として削除処理を行い、前記第３の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、前記未読の電子メールを削除対象から除外して削除処理を行うことを特徴とする請求項１記載の携帯型情報機器。
【請求項３】
前記第１の画面と前記第２の画面には、さらに、前記ユーザによって指示された電子メールに対する返信の実行命令項目とその電子メールを転送する実行命令項目が含まれることを特徴とする請求項１または２記載の携帯型情報機器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、受信した電子メールを効率よく削除可能とした携帯型情報機器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
通信技術や情報処理技術の発達に伴い、情報のやりとりの一つの手段として電子メールが広く利用されてきている。この電子メールは、パーソナルコンピュータ（以下、ＰＣという）上でのみならず、携帯電話機や通信機能を有したＰＤＡ（Personal Digital Assistant）などの携帯型情報機器によっても行えるようになってきている。
【０００３】
しかし、受信した多数の電子メールの中には、不要な電子メールも少なからず存在する。このような電子メールを削除する際は、ＰＣであれば、削除対象となるメールを複数選択して一度に削除する機能を有するものもあるが、この種の携帯型情報機器では、削除すべき電子メールを１つ１つ選択して、１つずつ削除する操作を行う必要があるのが一般的である。これを図８により簡単に説明する。
【０００４】
図８（Ａ）は、メールボックス内に蓄積された個々の電子メールに対応する電子メールアドレス一覧（電子メールの差し出し人の一覧）を画面上に読み出した表示例を示すもので、これは、それぞれの機器ごとに決められた所定の操作をユーザが行うことによって、このような電子メールアドレス一覧を画面上に表示させることができる。
【０００５】
そして、これらの電子メールアドレス一覧の中から不要となった電子メールを削除する場合には、図８（Ａ）に示すように、ユーザは、削除対象の電子メールアドレスをカーソルＣで指示する。この例では、「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールを削除対象の電子メールとしている。
【０００６】
なお、この図８（Ａ）の例では、この「koukoku＠abc.co.jp」と同じ電子メールアドレスは５個（それぞれ電子メールアドレスに符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５が付されている）存在している。これら符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５が付された電子メールアドレスを有する電子メールの特定のもの、たとえば古い受信のものである符号Ａ１のみを削除したい場合は、その符号Ａ１の電子メールのみを削除する。
【０００７】
このような削除に加え、同じ電子メールアドレスを有する電子メールのすべてを削除対象の電子メールアドレスとする場合がある。このように削除対象の電子メールが複数存在し、その電子メールの電子メールアドレスが同一である場合、それを削除するには、やはり１つずつ順番に削除の操作を行う。この場合、図８（Ａ）に示すように、まず、符号Ａ１の付された電子メールアドレス「koukoku＠abc.co.jp」をカーソルＣで指示したのち、図８（Ｂ）に示すように、サブメニューＳＭをバルーン表示（ポップアップ表示でもよい）などによって画面上に開く。
【０００８】
このサブメニューＳＭにはユーザの指示した電子メールに対し、何らかの処理を行わせるための実行命令項目が表示される。この実行命令項目としては、たとえば、「返信」、「転送」、「削除」などがあり、これらの実行命令項目のいずれかを選択して指示すると、それに対応した処理が実行される。
【０００９】
この場合、不要となった電子メールの削除を行うのであるから、サブメニューＳＭの中から「削除」を選択する（選択された実行命令項目を枠Ｗで囲って示す）。これによって、図８（Ｃ）に示すように、符号Ａ１の付された電子メールアドレス「koukoku＠abc.co.jp」とそれに対応する電子メール内容が削除され、電子メールアドレス一覧としては、符号Ａ１の付された電子メールアドレスが無くなり、それ以外の電子メールアドレスがそれぞれ１つずつ繰り上がった状態で表示される。
【００１０】
続いて、符号Ａ２の付された電子メールアドレス「koukoku＠abc.co.jp」をカーソルＣで指示したのち、同様に、サブメニューＳＭを画面上に開いて、そのサブメニューＳＭの中から実行命令項目の「削除」を選択することによって、その符号Ａ２が付された電子メールアドレス「koukoku＠abc.co.jp」とそれに対応する電子メール内容が削除され、電子メールアドレス一覧としては、符号Ａ２の付された電子メールアドレスが無くなり、それ以下の電子メールアドレスがそれぞれ１つずつ繰り上がった状態で表示される。
【００１１】
このような操作を順次繰り返すことによって、符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５の付された削除すべき５個の電子メールアドレス「koukoku＠abc.co.jp」とそれに対応するそれぞれの電子メールが削除されることになる。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
このように、従来では、削除したい電子メールが多数存在する場合、特に、同じ電子メールアドレスを有する複数のメールを削除する場合、それぞれの電子メールに対し、１つずつ削除したり、ＰＣの場合は１つずつ指定したりする操作を行う必要があり、削除するための操作が面倒である。また、携帯型情報機器の場合は、さらにＰＣと異なり、表示画面が小さく、マウスやフルキーボードが存在しないので、多数の電子メールを削除するには複雑なキー操作を行う必要があり、多くの時間を要する。
【００１３】
しかも、携帯電話機やＰＤＡなどの携帯型情報機器は、ＰＣに比べるとメモリ容量も小さく、そのメールソフトウエアも、ＰＣのメールソフトウエアに比べて機能が貧弱であるのが普通である。
【００１４】
したがって、頻繁に電子メールを受信した場合、削除動作が不便であるため、電子メールの削除がなされなくなり、メールボックスを形成するメモリが容量オーバとなり、新たなメールの受信ができなくなる問題が生じがちとなる。特に、送られてくる電子メールの中には、広告や株式情報など長期間に渡って保存しておくほどの重要性を持たない電子メールも多く存在し、これら重要性を持たない電子メールがメールボックスの多くを占有してしまうことも多い。
【００１５】
これらあまり重要性のない電子メールは、読んだら直ぐ削除すればよいが、削除操作が面倒であるためそれを怠りがちとなり、結局は、メールボックスにそれらの電子メールがたくさん蓄積されてしまうこととなる。
【００１６】
そこで本発明は、効率よく短時間に不要な電子メールの削除を可能とした携帯型情報機器を提供することを目的とする。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
かかる目的を達成するため、本発明の携帯型情報機器は、受信済みの電子メールを削除する電子メール削除方法において、ユーザによって削除対象の電子メールが指示されると、その削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが他に存在するか否かを判定し、同じ電子メールアドレスが存在しないと判定された場合には、削除に関する実行命令項目として、当該指示された電子メールのみを削除可能とする第１の削除実行命令項目のみを含む第１の画面が表示され、同じ電子メールアドレスが存在すると判定された場合には、削除に関する実行命令項目として、第１の削除実行命令項目に加えて、当該同じ電子メールアドレスを有する全ての電子メールを一括して削除可能とする第２の削除実行命令項目の２つの実行命令項目、またはこの第２の削除実行命令項目および当該同じ電子メールアドレスを有する全ての電子メール中、未読の電子メールを削除対象から除外して削除可能とする第３の削除実行命令項目の３つの実行命令項目を含む第２の画面が表示されるようにしている。
【００１８】
このように本発明の携帯型情報機器は、ユーザの指示した削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが、受信済みの電子メールとして存在する場合には、当該同じ電子メールアドレスを有する複数の電子メールを一括して削除する第２の削除実行命令項目や第３の削除実行命令項目が表示されるようにしたので、同じアドレスを有する電子メールが多数存在している場合、削除すべき電子メールを１つ１つ指示して、それを１つずつ削除するという煩わしい操作を行う必要がなくなり、きわめて効率のよい電子メール削除操作を行うことができる。また、ユーザの指示した削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが、受信済みの電子メールとして存在しない場合には、第２の削除実行命令項目や第３の削除実行命令項目が表示されないようにし、その指示された電子メールのみを削除する第１の削除実行命令項目のみを削除に関する項目として表示するようにしたので、操作しやすいものとなる。
【００１９】
他の発明は、上述の発明の携帯型情報機器において、第２の画面において、第１の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、指示された電子メールのみを削除対象として削除処理を行い、第２の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、未読の電子メールも削除対象として削除処理を行い、第３の削除実行命令項目の選択がなされた場合には、未読の電子メールを削除対象から除外して削除処理を行うようにしている。
【００２０】
このように、ユーザの選択によって、指示された電子メールのみの削除、指示された電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有する全ての電子メールの削除、指示された電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスの中に、未読電子メールが存在する場合には、当該未読の電子メールを削除対象から除外しての削除がされるので、ユーザの使い勝手の良いものとなる。
【００２１】
そして、他の発明は、上述の発明の携帯型情報機器に加え、第１の画面と第２の画面には、さらに、ユーザによって指示された電子メールに対する返信の実行命令項目とその電子メールを転送する実行命令項目が含まれるようにしている。
【００２２】
このため、第１の画面と第２の画面のいずれでも、その画面を利用して、ユーザによって指示された電子メールに対する返信やその電子メールを転送することが可能となる。
【００３０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の携帯型情報機器についての実施の形態の例を図１から図７を参照しながら説明する。なお、図１から図６によって説明するものは、図７に示す本発明の携帯型情報機器およびその携帯型情報機器を使用しての電子メール削除方法の前提となるものであるが、以下では、本発明の実施の形態として説明する。なお、この実施の形態では、本発明を携帯電話機に適用した例について説明する。
【００３１】
図１は、メールボックス内に保存されているそれぞれの受信電子メールに対応する電子メールアドレスを電子メールアドレス一覧の形式で表示画面上に読み出して表示させた例である。図２は、この実施の形態の基本的なメール削除処理手順を説明するフローチャートを示すものである。これら図１および図２を参照しながら本発明の携帯型情報機器が実行する基本的なメール削除方法を説明する。
【００３２】
まず、ユーザが、それまでに受信した電子メールの中から削除しようとする電子メールに対する電子メールアドレスをカーソルＣなどで指示する（ステップＳ１）。たとえば、表示画面上に表示された図１に示すような電子メールアドレス一覧の中から、削除対象の電子メールとして、ユーザが、最も上方に位置している「koukoku＠abc.co.jp」をカーソルＣによって指示したとする。すると、図１（Ｂ）に示すようなサブメニューＳＭを前述したようにバルーン表示などにより画面上に開く（ステップＳ２）。
【００３３】
第２の画面となる、そのサブメニューＳＭには、従来同様、ユーザの指示した削除対象メールアドレスに対する実行命令項目が表示される。この場合、「返信」、「転送」、「削除」（これは第１の削除実行命令項目）など従来と同様の実行命令項目の他に、本発明では、「同アドレス削除」の実行命令項目（これは第２の削除実行命令項目）が追加される。この「同アドレス削除」の実行命令項目は、同じ電子メールアドレスを有する電子メールを一括して削除するという意味である。
【００３４】
ここで、ユーザが「同アドレス削除」を選択（この図１の例でも、ユーザによって選択された実行命令項目を枠Ｗで囲って示す）したか否か判定する（ステップＳ３）。「同アドレス削除」を選択した場合、そのユーザの指示した削除しようとする電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが他に存在するか否かを判定する（ステップＳ４）。この図１の例では、この「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスは５個（これらの電子メールアドレスに対し、前述同様、符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５を付す）存在するので、これら同じ電子メールアドレスを有する５個の電子メールアドレスを削除対象メールアドレスとする。
【００３５】
そして、これら５つの削除対象メールアドレスを一括して削除する（ステップＳ５）。つまり、この図１の例では、符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５の付された「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスすべてが一括して同時に削除される。
【００３６】
図１（Ｃ）は、削除処理された後の表示画面上の電子メールアドレス一覧を示すもので、この図１（Ｃ）からもわかるように、「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスがすべて削除されている。これによって、電子メールボックス内の「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスを有する電子メールは全て削除されたことになる。
【００３７】
なお、ステップＳ３において、「同アドレス削除」が選択されなかった場合は、従来と同様な返信、転送、削除のいずれかが選択されたこととなるので、対応する操作画面へ移行したり当該１つの電子メールの削除のみが実行される（ステップＳ６）。
【００３８】
また、ステップＳ４において、ユーザの指示した削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスが他に存在するか否かを判定した結果、同じアドレスが存在しない場合には、ステップＳ７に処理が移り、従来から普通に行われている削除処理がなされる。この従来から普通に行われている削除処理は、ユーザの指示した電子メールアドレスに対応する１つの電子メールのみだけを削除する処理であり、サブメニューＳＭで「削除」の実行命令項目が選択されることによって、ユーザの指示した１つの電子メールだけが削除されるものと同一の操作となる。
【００３９】
なお、ステップＳ４，Ｓ７を省略して、ステップＳ３において「同アドレス削除」が選択されたときは、その電子メールアドレスを有するすべての電子メールを一括削除、すなわち１つ以上の電子メールを一括削除するようにしても良い。
【００４０】
このように、ユーザによって削除対象として指定された電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有する電子メールを一括して同時に削除できるようにしているので、同じ電子メールアドレスを有する電子メールが多数存在していて、それらの電子メールをすべて削除したい場合、従来のように、１つずつ削除すべき電子メールアドレスを指示して、１つずつ削除するという煩わしい操作を繰り返し行う必要がなく、きわめて効率よく削除することができる。
【００４１】
特に、同じ発信人から頻繁に配信されてくるような広告の電子メールなど、読みたくないものやそれらを読んだあとは直ちに削除したいと思われるような電子メールを管理する上できわめて有効なものとなる。また、１つの電子メールアドレスを指定するだけで、それと同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除することができるので、１つ１つの内容を読まないで削除することも可能であり、これによって、たとえば、悪戯を持った内容の電子メールが同じ発信人から頻繁に送られてくるような場合、いちいちその電子メール内容を読むことなしに、一括して削除することもできる。
【００４２】
一方、同じ電子メールアドレスを有する電子メールを一括して削除する際、それらの電子メールの中に、未読の電子メールが存在する場合、その未読の電子メールは削除対象から除外させることもできる。これは、上述のように、電子メールには読む必要のない電子メールばかりではなく、有効な情報も多く含まれるため、同じ電子メールアドレスを一括して削除してしまうと、未読の電子メールも削除される可能性もあるので、それを防ぐために、未読電子メールは削除対象から除外させるという機能を付加することで達成される。
【００４３】
これを実現するために、ユーザが削除対象として指示した電子メールが有する電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスに、未読電子メールが存在するか否かを判定して、もし、未読電子メールがあれば、その未読電子メールは削除対象から除外するような処理を行う。
【００４４】
たとえば、図１の例において、符号Ａ１，Ａ２，・・・，Ａ５で示される「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスの中で、符号Ａ５を付した「koukoku＠abc.co.jp」の電子メールアドレスに対応する電子メールが未読であったとすると、そのメールは削除対象から除外する。
【００４５】
この場合、図１（Ｂ）で示すようなサブメニューＳＭの実行命令項目の中から「同アドレス削除」がユーザによって選択されると、同じ電子メールアドレスに、未読電子メールが存在するか否かを判断して、未読電子メールが存在する場合には、それを削除対象から除外して、それ以外の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除するようにする。
【００４６】
この場合の処理手順を示すフローチャートを図３に示す、この図３に示すステップＳ１１〜Ｓ１３の処理は、図１のフローチャートのステップＳ１〜Ｓ３と同じ処理である。図３におけるステップＳ１４以降の処理として、以下に示すような処理がなされる。
【００４７】
ユーザによって「同アドレス削除」が選択される（ステップＳ１３でＹｅｓ）と、ユーザによって指示された削除対象の電子メールが有する電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有するそれぞれの電子メールの中に、未読電子メールが存在するか否かを判断する（ステップＳ１４）。そして、未読電子メールが存在する場合には、ユーザによって指示された削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスを持つ未読電子メールは削除対象から除外して、それ以外の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除する（ステップＳ１５）。
【００４８】
一方、未読電子メールが存在しない場合には、ユーザによって指示された削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスの電子メール（削除対象とされた電子メールのみの場合を含む）はすべて一括して削除する（ステップＳ１６）。
【００４９】
なお、ステップＳ１３において、「同アドレス削除」が選択されなかった場合には、ステップＳ１７に処理が移り、従来から普通に行われている削除処理等がなされる。このステップＳ１７は、先のフローではステップＳ６に相当する。
【００５０】
また、図１（Ｂ）に示したサブメニューＳＭの第２の削除実行命令項目としての「同アドレス削除」に加えて、図４に示す第２の画面となるサブメニューＳＭのように、たとえば、第２の削除実行命令項目としての「同アドレス削除（未読除外）」といった実行命令項目を付加し、この「同アドレス削除」と「同アドレス削除（未読除外）」をユーザが選択可能とし、ユーザが「同アドレス削除」を選択した場合には、未読電子メールの有無に係わらず、ユーザの指示した削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスを持つ電子メール一括して削除し、「同アドレス削除（未読除外）」を選択した場合には、ユーザの指示した削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスに、未読電子メールがあれば削除対象から除外して、それ以外の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除するといったこともできる。
【００５１】
この処理手順を図５のフローチャートに示す。この処理手順は、いわば、図２のフローチャートで示される処理手順の考え方と、図３のフローチャートで示される処理手順の考え方とを組み合わせたものである。
【００５２】
図５におけるステップＳ２１とＳ２２の処理は、図２のステップＳ１とＳ２および図３のステップＳ１１とＳ１２と同じ処理であるが、この図５においては、ステップＳ２３として、ユーザが「同アドレス削除」と「同アドレス削除（未読除外）」のどちらを選択したかを判断する処理がある。
【００５３】
そして、ユーザによって「同アドレス削除」が選択された場合には、図２のステップＳ５と同じ処理を行う。つまり、ユーザによってサブメニューＳＭから「同アドレス削除」の実行命令項目が選択されると、そのユーザの実行命令を受け付けて、ユーザによって指示された削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除する（ステップＳ２４）。なお、図１に示すフローチャートのように、ステップＳ４，Ｓ７を加えるようにしても良い。
【００５４】
一方、ユーザによって「同アドレス削除（未読除外）」が選択された場合には、そのユーザの実行命令を受け付けて、それ以降は、図３のステップＳ１４，Ｓ１５，Ｓ１６と同じ処理を行う。つまり、未読電子メールがあるか否かを判断して（ステップＳ２５）、未読電子メールが存在する場合には、ユーザによって指示された削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスを持つ未読電子メールは削除対象から除外して、それ以外の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールを一括して削除し（ステップＳ２６）、未読電子メールが存在しない場合には、ユーザによって指示された削除対象メールアドレスと同じ電子メールアドレスを持つ電子メールをすべて一括して削除する（ステップＳ２７）。
【００５５】
なお、ステップＳ２３において、ユーザが返信、転送、削除のいずれか１つを選択した場合には、ステップＳ２８に処理が移り、従来から普通に行われている削除処理等がなされる。
【００５６】
また、図６は、この実施の形態における携帯電話機であって図５のフローチャートで示す処理を実行する携帯電話機器のメール削除機能部分とその周辺のみだけを取り出して示して、それを概略的に示すブロック図である。この携帯電話機器は、保存電子メール表示手段１と、カーソル指示判定手段２と、サブメニュー選択項目判定手段３と、電子メール操作手段４と、受信したメールを保存するメール記憶部としてのメールボックス５を有した構成となっている。なお、携帯電話機としては、これ以外にも様々な構成要素が存在するが、本発明の要旨と直接関係しない部分については図示とその説明は省略する。
【００５７】
保存電子メール表示手段１は、メールボックス４内の電子メールの電子メールアドレスを携帯電話機の表示部に表示させる機能を有するもので、ＣＰＵや表示部駆動回路等から構成される。カーソル指示判定手段２は、カーソルＣがどの電子メールを指示しているかを判定するもので、主にＣＰＵがこの機能を果たしている。このカーソル判定手段２の判定によって次のサブメニューＳＭの画面が開くこととなる。サブメニュー選択項目判定手段３は、サブメニューＳＭがポップアップ表示等された後、ユーザが選択した項目を判定する機能を有するもので、ＣＰＵから主に構成される。電子メール操作手段４は、返信等の操作をする機能を有するもので、主にＣＰＵから構成される。メールボックス５は、ＲＡＭ等の記憶手段から構成される。
【００５８】
電子メール操作手段４は、電子メールの返信処理を行うための返信制御手段６と、電子メールの転送処理を行うための転送制御手段７と、電子メールの各種の削除処理を行う削除制御手段８とから構成される。削除制御手段８は、同一電子メールアドレス判定手段１１と、電子メール抽出手段となる同一電子メールアドレス抽出手段１２と、未読電子メール判定手段１３と、電子メール抽出手段となる未読電子メール抽出手段１４とを有している。
【００５９】
同一電子メールアドレス判定手段１１は、「同アドレス削除」または「同アドレス削除（未読除外）」が選択されたとき、削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが、メールボックス５に保存された受信済みメールとして存在するか否かを判断するものである。また、同一電子メールアドレス抽出手段１２は、削除対象となる同一の電子メールアドレスを有する電子メールをメールボックス５内から抽出し、削除対象エリア（図示省略）に移動させるものである。
【００６０】
未読電子メール判定手段１３は、「同アドレス削除（未読除外）」が選択されたときに働くもので、同一電子メールアドレス抽出手段１２によって抽出された電子メール中に、未読電子メールが存在するか否かを判定する。また、未読電子メール抽出手段１４は、削除対象エリアに移動された電子メール中で未読のものをメールボックス５へ戻す動作をする。
【００６１】
なお、削除制御手段８は、同一電子メールアドレス判定手段１１による判定結果と、ユーザがサブメニューＳＭから選択した実行命令項目とを受け取って、それに応じた処理を行うものである。その処理内容は図２、図３、図５のフローチャートで詳細に説明したので、ここでは簡単な説明にとどめる。
【００６２】
今、ユーザの行ったサブメニューＳＭからの実行命令項目の選択が「削除」であれば、ユーザが削除対象としたメールアドレスに対応する電子メール（メールボックス３内に保存されている）に対してのみ削除を行う。これは、従来から普通に行われているメール削除処理である。
【００６３】
また、サブメニューＳＭからユーザの行った実行命令項目の選択が「同アドレス削除」でかつ同一電子メールアドレス判定手段１１によって、ユーザの指示した削除対象の電子メールが有する電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが複数存在すると判定されれば、ユーザが削除対象とした電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有するすべての電子メールを同一電子メールアドレス抽出手段１２によって抽出し、それらに対して一括して削除を行う。
【００６４】
また、サブメニューＳＭからユーザの行った実行命令項目の選択が「同アドレス削除（未読除外）」でかつ同一電子メールアドレス判定手段１１によって、ユーザの指示した削除対象の電子メールが有する電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが存在すると判定されれば、同一電子メールアドレス抽出手段１２によってその電子メールをすべて抽出する。
【００６５】
そして、その抽出した電子メールの中に未読電子メールがあるか否かを判定し、未読電子メールがなければ、ユーザが削除対象とした電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有するすべての電子メール対して一括して削除を行う。一方、未読電子メールがあれば、未読電子メール抽出手段１４によってその未読電子メールを抽出し、メールボックス５に戻す。そして、その未読電子メールを除く他の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールに対して一括して削除を行う。
【００６６】
以上説明したように、この各実施の形態によれば、ユーザが削除対象として指示した電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有する電子メールを一括して同時に削除することができるので、従来のように、たとえ、同じアドレスを有する電子メールが多数存在している場合でも、削除すべきメールアドレスを１つ１つ指示して、それを１つ１つ削除したり、一括削除したりするという煩わしい操作を行う必要がなくなり、きわめて効率のよい削除操作を行うことができる。
【００６７】
また、ユーザが削除対象として指示した電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスの中に、未読電子メールが存在するか否かを判定して、もし、未読電子メールがあれば、その未読電子メールは削除対象から除外する機能を持たせることも可能であり、これにより、未読電子メールを不用意に削除してしまうのを未然に防止できる。
【００６８】
さらに、ユーザが削除対象として指示した電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスの中に、未読電子メールが存在する場合、未読電子メールに対して、削除対象とするかしないかをユーザが選択できるようにすることで、未読電子メールを不用意に削除してしまうのを未然に防止できるとともに、未読電子メールであっても、読む必要のない内容であることがわかっている電子メールに対しては、その電子メールを読むことなしに、他の同じ電子メールアドレスを持つ電子メールとともに一括して削除することもできる。
【００６９】
なお、上述の各実施の形態は、本発明の好適な実施の形態の例であるが、これに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々変形実施可能である。たとえば、図７のフローチャートに示すように、サブメニューＳＭの画面を２種類または３種類とし、それらのサブメニューＳＭの画面が所定条件によって自動的に選択されて現れるようにしても良い。
【００７０】
すなわち、削除したい電子メールをカーソルＣで指示する（ステップＳ３１）と、その指示された電子メールと同一の電子メールアドレスを有する電子メールが存在するか否かを予め判定する（ステップＳ３２）。この判定でＮｏとされた場合、ポップアップ画面やバルーン画面等となる第１の画面としてのサブメニューＳＭの項目中には、「同アドレス削除」等の付加項目を入れず、従来と同様に「返信、転送、削除」のみの表示項目とする（ステップＳ３３）。
【００７１】
ステップＳ３２でＹｅｓと判定されたときに初めて、先に示した「同アドレス削除」（第２の削除実行命令項目）や「同アドレス削除（未読除外）」（第３の削除実行命令項目）の表示が可能な状態とする（ステップＳ３４）。このステップＳ３４以後は、図２のステップＳ２や、図３のステップＳ１２や図５のステップＳ２２に行き、同一の電子メールアドレスを有する電子メールを一括削除可能となる。なお、ステップＳ３２，Ｓ３４を経由する場合、図２に示すフローチャート中のステップＳ４，Ｓ７は不要となる。
【００７２】
また、未読電子メールを削除するか否かの判断を、図３のステップＳ１４とステップＳ１５との間に、たとえば「未読電子メールがあります。未読電子メールも削除しますか？」の表示を出させ、ユーザが選択できるようにしても良い。また、一括削除する際、期限を設定しての削除が可能となるようにしても良い。たとえば、２０００年７月１日以前のもののみを削除する等の設定ができるようにしても良い。さらに、本発明は、携帯型情報機器に適用して好ましいものであるが、ＰＣ等携帯型以外の情報機器にも適用できる。
【００７３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、ユーザの指示した削除対象の電子メールが有する電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスを有する他の電子メールが、受信済みの電子メールとして存在する場合には、当該同じ電子メールアドレスを有する複数の電子メールを一括して削除する第２の削除実行命令項目や第３の削除実行命令項目が表示されるようにしたので、同じアドレスを有する電子メールが多数存在している場合、削除すべき電子メールを１つ１つ指示して、それを１つずつ削除するという煩わしい操作を行う必要がなくなり、きわめて効率のよいメール削除操作を行うことができる。また、ユーザの指示した削除対象の電子メールの電子メールアドレスと同じ電子メールアドレスが、受信済みの電子メールとして存在しない場合には、第２の削除実行命令項目や第３の削除実行命令項目が表示されないようにし、その指示された電子メールのみを削除する第１の削除実行命令項目のみを削除に関する項目として表示するようにしたので、操作しやすいものとなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態の携帯型情報機器で実行されるメール削除方法を示す図で、（Ａ）は携帯電話（携帯型情報機器）中のメールボックス内に保存されている受信済みのそれぞれの電子メールに対応する電子メールアドレス一覧を表示画面上に読み出して表示させた例を示す図で、（Ｂ）はカーソルで指示した電子メールを操作するためのサブメニューが現れた状態を示す図で、（Ｃ）は同一の電子メールアドレスを有する全ての電子メールを削除した後の電子メールアドレス一覧を表示画面上に表示した例を示す図である。
【図２】本発明の実施の形態の携帯型情報機器で実行される電子メール削除方法の処理手順を説明する図であり、本発明の基本的な処理手順を説明するフローチャートである。
【図３】本発明の実施の形態の携帯型情報機器で実行される電子メール削除方法の他の処理手順を説明する図であり、未読電子メールが存在する場合、未読電子メールを削除対象から除外する機能を付加した処理手順を説明するフローチャートである。
【図４】本発明の実施の形態の携帯型情報機器で実行される電子メール削除方法の他の例を示す図で、未読電子メールを削除対象から除外する機能を付加した場合におけるサブメニューの実行命令項目の一例を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態の携帯型情報機器で実行される電子メール削除方法のさらに他の処理手順を説明する図であり、未読電子メールが存在する場合、未読電子メールを削除対象とするかしないかをユーザが選択可能とした処理手順を説明するフローチャートである。
【図６】本発明の実施の形態に係わる携帯型情報機器である携帯電話におけるメール削除機能部分とその周辺のみを概略的に説明するブロック図である。
【図７】図２，３，５における各フローチャートにおけるサブメニューを画面上に開くステップの以前に行うフローの他の例を示すフローチャートで、削除しようとしている電子メールと同一の電子メールアドレスが他に存在するか否かによってサブメニューの画面中の項目が変わる例を示す図である。
【図８】従来の電子メール削除方法を説明する図であり、（Ａ）はメールボックス内に保存されている受信済みのそれぞれの電子メールに対応する電子メールアドレス一覧を表示画面に読み出して表示させた例を示す図で、（Ｂ）はカーソルで示した電子メールを操作するためのサブメニューが現れた状態を示す図で、（Ｃ）は削除対象とした電子メールのみを削除した後の電子メールアドレス一覧を表示画面上に表示した例を示す図である。
【符号の説明】
１  保存電子メール表示手段
２  カーソル指示判定手段
３  サブメニュー選択項目判定手段
４  電子メール操作手段
５  メールボックス
６  返信制御手段
７  転送制御手段
８  削除制御手段
１１  同一電子メールアドレス判定手段
１２  同一電子メールアドレス抽出手段（電子メール抽出手段）
１３  未読電子メール判定手段
１４  未読電子メール抽出手段（電子メール抽出手段）
Ａ１，Ａ２，…，Ａ５  削除対象の電子メールアドレス
Ｃ  カーソル
ＳＭ  サブメニュー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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