(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
配線基板上の回路を接続する配線パターンに対するクロストークノイズ制約の検証システムにおいて、
接続ピンに対し、信号の入出力に関して入力となるか、出力となるか或いは双方向となるかという入出力情報を与え、配線パターンが規定の距離以内で隣接する際の平行線長に関し、配線パターン間の信号伝播方向が同方向の場合についての同方向平行線長制約値と、逆方向の場合についての逆方向平行線長制約値とを設定する入力処理部と、
前記接続ピンの入出力情報に基づき配線パターンの信号伝播方向を決定する信号伝播方向決定処理部と、
前記配線パターンを回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かに分類する分類処理部と、
着目する配線パターンに対し、規定の距離以内で隣接する配線パターンを抽出する抽出処理部と、
前記着目する配線パターンと前記隣接する配線パターン間の信号伝播方向の関係に基づき、前記同方向平行線長制約値と前記逆方向平行線長制約値のいずれかを選択し、前記着目する配線パターンと前記隣接する配線パターン間の平行線長を、前記同時駆動か非同時駆動の分類を配慮して算出し、前記着目する配線パターンと前記隣接した配線パターン間の前記算出した平行線長が前記選択した平行線長制約値より大きいか否かによりクロストークノイズ制約の判定を行う判定処理部とを有することを特徴とする配線パターンに対するクロストークノイズ制約の検証システム。
【請求項２】
請求項１記載の配線パターンに対するクロストークノイズ制約の検証システムにおいて、
配線パターンを回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かに分類する際に、回路のディレイに基づき、配線パターンと他の配線パターンが同時駆動か非同期駆動かを認識することにより、各配線パターンを同時駆動か非同期駆動かに分類する認識処理部を有することを特徴とする配線パターンに対するクロストークノイズ制約の検証システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、配線基板上の配線パターン間におけるクロストークノイズ制約の検証方法に係わり、特に精度良くクロストークノイズを算出するために用いて好適なクロストークノイズ制約の検証方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
配線基板に布線された導体は、互いに磁気的及び容量的に結合しており、近接した導体間ではクロストークと呼ばれる干渉が生じる。
一般にクロストークは、近接する平行配線パターン間に発生するが、それらの配線パターン上を信号が同一方向に伝播するか、互いに逆方向に伝播するかにより、入力ピン側に生じるクロストークノイズの大きさが異なる。
これは、両者のクロストークノイズが異種類のものであるためである。つまり、信号伝播方向が同一の場合にはフォワードクロストークノイズが入力ピンに生じるが、逆方向に伝播する場合にはバックワードクロストークノイズが入力ピンに生じる。これら２種類のクロストークノイズの大きさを比較したとき、一般には平行配線パターン間の平行線長が等しい場合、バックワードクロストークノイズの方がフォワードクロストークノイズよりもノイズの影響が大きいといわれている。
【０００３】
クロストークによって生じるノイズは、回路の正常動作を妨げる原因となりうるため、配線パターン間のクロストークノイズを検証することが従来より必要とされ、一般には平行線長制約値Ｌを設定し、図２に示す被クロストークノイズ源として着目する配線パターンV1に対し、クロストークノイズ源となる規定の距離以内で隣接する配線パターンAi(i=1,2,…)間の平行線長ｌiに対し、
【０００４】
【数１】
0003977522.tif 000002
【０００５】
か否かによりクロストークノイズを判定するという方法がとられている。ここで、Wiは配線パターン間の距離や回路の電気特性により定まる係数である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
前記従来技術は、ある程度のクロストークノイズ検証を期待出来るが、配線パターンの信号伝播方向及び回路の駆動タイミングに対しての考慮が欠けていた。この様子を図３で説明する。
第１に配線パターン間の信号伝播方向に関し、この種従来技術は図３に示す、着目する配線パターンV1の信号伝播方向SDと同方向の隣接配線パターンA1，A3，A4間の平行線長l1，l3，l4によるフォーワードクロストークノイズと、逆方向の隣接配線パターンA2，A5，A6間の平行線長l2，l5，l6によるバックワードクロストークノイズを区別して検証するものではない。
前述の通り、一般に平行配線パターン間の平行線長が等しい場合、バックワードクロストークノイズの方がフォーワードクロストークノイズよりもノイズの影響が大きいため、バックワードクロストークノイズに対する逆方向平行線長制約値LBはフォーワードクロストークノイズに対する同方向平行線長制約値LFより厳しい値となる。
そのため、この種の従来技術では平行線長ｌiを平行線長制約の厳しいバックワードクロストークノイズとみなして検証する必要があり、フォーワードクロストークノイズに関して過剰な制約違反指摘が発生するという問題が生ずる。
【０００７】
第２に回路の駆動タイミング関し、この種従来技術は図３に示す、着目する配線パターンV1により接続されている回路の駆動タイミングT1と同時駆動となる回路における隣接配線パターンA1，A2間の平行線長l1，l2によるクロストークノイズと、非同時駆動となる回路における隣接配線パターンA3，A4，A5，A6間の平行線長l3，l4，l5，l6によるクロストークノイズを区別して検証するものではない。
一般に回路が駆動し、着目する配線パターンに信号が伝播する際、駆動タイミングが非同時駆動となる隣接配線パターンに同時に信号が伝播する可能性は同時駆動となる隣接配線パターンに比べ低く、非同時駆動となる隣接配線パターンが着目する配線パターンに与えるクロストークノイズの影響は同時駆動となる隣接配線パターンのものよりも小さい。そのため、回路の駆動タイミングが同時駆動か非同時駆動かを区別して隣接配線パターンからのクロストークノイズを考える必要がある。
しかし、この種の従来技術では回路の駆動タイミングを考慮せず、全て同時駆動とみなして検証するため、非同時駆動となる回路からのクロストークノイズ関して過剰な制約違反指摘が発生するという問題が生ずる。
本発明の目的は、上述の問題を解決可能なクロストークノイズの検証方法、すなわち、配線パターンの信号伝播方向及び回路の駆動タイミングを考慮したクロストークノイズの検証により精度の良いクロストークノイズ検証を行うことを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明は、
配線基板上の回路を接続する配線パターンに対するクロストークノイズ制約の検証方法において、
接続ピンに対し、信号の入出力に関して入力となるか、出力となるか或いは双方向となるかという入出力情報を与え、配線パターンが規定の距離以内で隣接する際の平行線長に関し、配線パターン間の信号伝播方向が同方向の場合についての同方向平行線長制約値と、逆方向の場合についての逆方向平行線長制約値とを設定し、前記接続ピンの入出力情報に基づき配線パターンの信号伝播方向を決定し、前記配線パターンを回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かに分類し、着目する配線パターンに対し、規定の距離以内で隣接する配線パターンを抽出し、前記着目する配線パターンと前記隣接する配線パターン間の信号伝播方向の関係に基づき、前記同方向平行線長制約値と前記逆方向平行線長制約値のいずれかを選択し、前記着目する配線パターンと前記隣接する配線パターン間の平行線長を、前記同時駆動か非同時駆動の分類を配慮して算出し、前記着目する配線パターンと前記隣接した配線パターン間の前記算出した平行線長が前記選択した平行線長制約値より大きいか否かによりクロストークノイズ制約の判定を行うようにしている。
【０００９】
さらに、配線パターンを回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かに分類する際に、回路のディレイに基づき、配線パターンと他の配線パターンが同時駆動か非同期駆動かを認識することにより、各配線パターンを同時駆動か非同期駆動かに分類するようにしている。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の第一の実施例を図１、図４、図５、図６、図７及び図８により説明する。
図１は本発明の第一の実施例のクロストークノイズ検証方法を説明するためのブロック図である。
図１においてコンピュータ１０１は、
配線基板における信号配線層の構成等の物理的仕様を定義した基板情報ファイル１０２、
部品配置情報及び、部品ピンに関する入出力仕様等を格納した部品情報ファイル１０３、
部品間の接続情報、クロストークノイズに関する同方向平行線長制約値、逆方向平行線長制約値、隣接配線パターンとみなす規定の距離等を格納したネット情報ファイル１０４、
配線パターンの情報を格納した配線パターン情報ファイル１０５、
回路の駆動タイミングに関する分類情報等を格納した駆動タイミング分類情報ファイル１０６、
から情報を読み込んだ後、前記情報に基づいてクロストークノイズ検証処理を行い、得られたクロストークノイズ検証結果をクロストークノイズ検証結果出力リスト１２１に出力するというクロストークノイズ検証処理プログラムを有する。
【００１１】
また、図１において、コンピュータ１０１内クロストークノイズ検証処理プログラムにおけるクロストークノイズ検証処理制御部１０７は、
(1) 上記基板情報ファイル１０２、部品情報ファイル１０３、ネット情報ファイル１０４、配線パターン情報ファイル１０５、駆動タイミング分類情報ファイル１０６から情報を読み込み、
所定の情報を＜部品情報テーブル＞１１４、＜接続情報テーブル＞１１５、＜配線パターン情報テーブル＞１１６、＜駆動タイミング情報テーブル＞１１７、＜平行線長制約情報テーブル＞１１８に作成する「入力処理部」１０８と、
(2) 上記＜部品情報テーブル＞１１４、＜接続情報テーブル＞１１５、＜配線パターン情報テーブル＞１１６内の所定の情報を参照し、配線パターンの信号伝播方向に関する情報を＜配線パターン情報テーブル＞１１６に作成する「配線パターン信号伝播方向決定処理部」１０９と、
(3) 上記＜配線パターン情報テーブル＞１１６、＜駆動タイミング情報テーブル＞１１７内の所定の情報を参照し、配線パターンの駆動タイミングに関する情報を＜配線パターン情報テーブル＞１１６に作成する「駆動タイミング分類処理部」１１０と、
(4) 上記＜配線パターン情報テーブル＞１１６、＜平行線長制約情報テーブル＞１１８内の所定の情報を参照し、＜隣接配線パターン情報テーブル＞１１９を作成する「隣接配線パターン抽出処理部」１１１と、
(5) 上記＜平行線長制約情報テーブル＞１１８、＜隣接配線パターン情報テーブル＞１１９内の所定の情報を参照し、＜平行線長制約違反情報テーブル＞１２０を作成する「平行線長制約判定処理部」１１２と、
(6) 上記＜平行線長制約違反情報テーブル＞１２０内の所定の情報を参照し、クロストークノイズ検証結果出力リスト１２１に情報を出力する「出力処理部」１１３と、
を順次起動する。
【００１２】
図４はクロストークノイズ検証処理制御部１０７の処理を示すフローチャートである。
まず、図４のステップ２０１において入力処理部１０８を起動し入力処理を行う。
上記入力処理は前記基板情報ファイル１０２、部品情報ファイル１０３、ネット情報ファイル１０４、配線パターン情報ファイル１０５、駆動タイミング分類情報ファイル１０６から検証する配線基板に関する情報を読み込み、
部品ピンに関する入出力情報を有する＜部品情報テーブル＞１１４、部品ピンに関する接続情報を有する＜接続情報テーブル＞１１５、配線パターン情報を有する＜配線パターン情報テーブル＞１１６、本発明の特徴である回路の駆動タイミングに関する分類情報を有する＜駆動タイミング情報テーブル＞１１７、フォーワードクロストークノイズに対する同方向平行配線長制約値、バックワードクロストークノイズに対する逆方向平行配線長制約値及び隣接する配線パターンとみなす配線パターン間の距離等の平行配線長制約情報を有する＜平行線長制約情報テーブル＞１１８を作成する。
次に、図４のステップ２０２において配線パターン信号伝播方向決定処理部１０９を起動し、＜部品情報テーブル＞１１４、＜接続情報テーブル＞１１５、＜配線パターン情報テーブル＞１１６を参照しつつ配線基板上の全ての配線パターンに対し、信号伝播方向を決定する。
【００１３】
図５に接続ピンに与える入出力情報の例（a）、（ｂ）、（ｃ）及び配線パターンの信号伝播方向の決定例（ｄ）、（ｅ）を示す。
本実施例では、図５（a）に示す部品B1内の出力デバイスODが接続する接続ピンP1に対しては出力接続ピン、図５（ｂ）に示す部品B2内の入力デバイスIDが接続する接続ピンP2に対しては入力接続ピン、図５（ｃ）に示す部品B3内の出力デバイスODと入力デバイスIDが同時に接続する接続ピンP3に対しては双方向接続ピンという入出力情報を与え、配線基板上に存在する全ての接続ピンに対し前記入出力情報のいずれかを付与する。
また、本実施例では前記接続ピンに付与された入出力情報に基づき、図５（ｄ）に示す部品B4の出力接続ピンP4と部品B5の入力接続ピンP5を接続する配線パターンV2に対しては、出力接続ピンから入力接続ピンに向かう方向を信号伝播方向ＳＤとして決定し、図５（ｅ）に示す部品B6の双方向接続ピンP6と部品B7の双方向接続ピンP7を接続する配線パターンV3に対しては、双方向接続ピンP6から双方向接続ピンP7に向かう方向と双方向接続ピンP7から双方向接続ピンP6に向かう方向とを信号伝播方向SDとして決定し、配線基板上に存在する全ての配線パターンに対し前記信号伝播方向を決定する。
【００１４】
次に、ステップ２０３において駆動タイミング分類処理部１１０を起動し、＜配線パターン情報テーブル＞１１６、＜駆動タイミング情報テーブル＞１１７を参照しつつ配線基板上の全ての配線パターンを、回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かに分類する。
図６に回路の駆動タイミングに関する配線パターンの同時駆動、非同時駆動の分類例を示す。
本実施例では配線基板上の回路に対し駆動タイミング情報Tiを与え、駆動タイミングがTiとなる回路における配線パターンの集合を駆動グループGiとして作成し、着目する配線パターンに対し同一駆動グループに属する配線パターンを同時駆動、異なる駆動グループに属する配線パターンを非同時駆動として分類する。
図６に示す例では回路の駆動タイミング情報がT1である配線パターンV4，V5，V6，V7を要素に含む駆動グループG1、回路の駆動タイミング情報がT2である配線パターンV8，V9を要素に含む駆動グループ  G2、回路の駆動タイミング情報がT3である配線パターンV10，V11を要素に含む駆動グループG3が作成される。
配線パターンV4に着目すると、同じ駆動グループG1に属する配線パターンV5，V6，V7が同時駆動として分類され、異なる駆動グループG2，G3に属する配線パターンV8，V9，V10，V11が非同時駆動として分類される。
【００１５】
次に、図４のステップ２０４において未検証配線パターンを1つ選択した後、ステップ２０５において隣接配線パターン抽出処理部１１１を起動し、隣接配線パターンの抽出処理を行う。
前記隣接配線パターンの抽出処理は＜配線パターン情報テーブル＞１１６、＜平行線長制約情報テーブル＞１１８を参照しつつ上記選択した1つの未検証配線パターンに規定の距離以内で隣接する配線パターンの情報を有する＜隣接配線パターン情報テーブル＞１１９を作成する。
次に、ステップ２０６において平行線長制約判定処理部１１２を起動し、＜平行線長制約情報テーブル＞１１８、＜隣接配線パターン情報テーブル＞１１９を参照しつつ隣接配線パターンの平行線長が制約を遵守しているか判定を行い、＜平行線長制約違反情報テーブル＞１２０を作成する。
【００１６】
上記平行線長制約判定処理部１１２の処理のフローチャートを図７に示す。
図７において、検証の対象として着目する配線パターンの信号伝播方向に関して、ステップ３０１において双方向であるか否かの判定を行う。
信号伝播方向が双方向であった場合にはステップ３０２において検証を行う信号伝播方向を1つ選択する。
次に、図７のステップ３０３において上記着目配線パターンの信号伝播方向と、駆動グループとに基づいて、隣接配線パターンを同方向かつ同時駆動、同方向かつ非同時駆動、異方向かつ同時駆動、異方向かつ非同時駆動のいずれかに分類する。
続いてステップ３０４において上記着目配線パターンと信号伝播方向が同方向かつ同時駆動となる隣接配線パターンの平行線長laを算出し、ステップ３０５において上記着目配線パターンと信号伝播方向が同方向かつ非同時駆動となる隣接配線パターンの平行線長lbを算出し、ステップ３０６において上記着目配線パターンの同方向平行線長をla+lbとして求める。
その後、ステップ３０７において前記同方向平行線長が同方向平行配線長制限値LFより大きいか否かの判定を行う。
前記同方向平行線長が前記同方向平行配線長制限値LFより大きい場合にはステップ３０８において、平行線長制約違反テーブル１２０に上記着目配線パターン、隣接配線パターン及び同方向平行配線長等の情報を登録する。
【００１７】
次に、ステップ３０９において上記着目配線パターンと信号伝播方向が逆方向かつ同時駆動となる隣接配線パターンの平行線長lcを算出し、ステップ３１０において上記着目配線パターンと信号伝播方向が逆方向かつ非同時駆動となる隣接配線パターンの平行線長ldを算出し、ステップ３１１において上記着目配線パターンの逆方向平行線長をlc+ldとして求める。
その後、ステップ３１２において前記逆方向平行線長が逆方向平行配線長制限値LBより大きいか否かの判定を行う。
前記逆方向平行線長が前記逆方向平行配線長制限値LBより大きい場合にはステップ３１３において、平行線長制約違反テーブル１２０に上記着目配線パターン、隣接配線パターン、逆方向平行配線長等の情報を登録する。
最後に、ステップ３１４において信号伝播方向に関して上記着目配線パターンが双方向であるか否かの判定を行い、双方向であった場合にはステップ３１５において上記着目配線パターンのもう一方の信号伝播方向に関して検証済みか否かを判定し、未検証の場合はステップ３１６において前記未検証のもう一方の信号伝播方向を選択し、ステップ３０３からステップ３１３までを繰り返し実行する。
【００１８】
図８に平行線長制約判定例の説明図を示す。
本実施例では、全ての配線パターンが非同時駆動の関係にあるものとして平行線長制約を判定する方法（判定方法1）と、
着目配線パターンと同時駆動となる隣接配線パターンのみを考慮して平行線長制約を判定する方法（判定方法２）と、
着目配線パターンと同時駆動及び非同時駆動の隣接配線パターン全てを考慮して平行線長制約を判定する方法（判定方法３）のいずれかを用いる。
【００１９】
図８（ａ）は前記判定方法１における着目配線パターンと信号伝播方向が同方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
駆動グループG1の着目配線パターンV12に対し信号伝播方向が同方向の６つの隣接配線パターンA7〜A12及びその平行線長l7〜l12と駆動グループG2〜G7が与えられた時、前記判定方法1では着目配線パターンV12における同方向平行線長制約を、平行線長l7〜l12と同方向平行配線長制限値LFにより、
ｌi ≦ ＬF  （ｉ＝７〜１２）
として判定する。
【００２０】
図８（ｂ）は前記判定方法１における着目配線パターンと信号伝播方向が逆方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
駆動グループG1の着目配線パターンV13に対し信号伝播方向が逆方向の６つの隣接配線パターンA13〜A18及びその平行線長l13〜l18と駆動グループG2〜G7が与えられた時、前記判定方法1では着目配線パターンV13における逆方向平行線長制約を、平行線長l13〜l18と逆方向平行配線長制限値LBにより、
ｌi ≦ ＬB  （ｉ＝１３〜１８）
として判定する。
【００２１】
図８（ｃ）は前記判定方法２における着目配線パターンと信号伝播方向が同方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
駆動グループG1の着目配線パターンV14に対し信号伝播方向が同方向の６つの隣接配線パターンA19〜A24及びその平行線長l19〜l24とそれぞれの駆動グループG1，G1，G1，G2，G2，G2が与えられた時、前記判定方法２では着目配線パターンV14における同方向平行線長制約を、同時駆動となる隣接配線パターンA19、A20及びA21の平行線長l19，l20，l21と同方向平行配線長制限値LFにより、
ｌ19＋ｌ20＋ｌ21 ≦ ＬF
として判定する。
【００２２】
図８（ｄ）は前記判定方法２における着目配線パターンと信号伝播方向が逆方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
【００２３】
駆動グループG1の着目配線パターンV15に対し信号伝播方向が逆方向の６つの隣接配線パターンA25〜A30及びその平行線長l25〜l30とそれぞれの駆動グループG1，G1，G1，G2，G2，G2が与えられた時、前記判定方法２では着目配線パターンV15における逆方向平行線長制約を、同時駆動となる隣接配線パターンA25、A26及びA27の平行線長さl25，l26，l27と逆方向平行配線長制限値LBにより、
ｌ25＋ｌ26＋ｌ27 ≦ ＬB
として判定する。
【００２４】
図８（ｅ）は前記判定方法３における着目配線パターンと信号伝播方向が同方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
【００２５】
駆動グループG1の着目配線パターンV16に対し信号伝播方向が同方向の６つの隣接配線パターンA31〜A36及びその平行線長l31〜l36とそれぞれの駆動グループG1，G1，G2，G2，G3，G3が与えられた時、前記判定方法３では着目配線パターンV16における同方向平行線長制約を、同時駆動となる隣接配線パターンA31及びA32の平行線長l31、l32と、非同時駆動となる隣接配線パターンA33、A34、A35及びA36の平行線長l33、l34、l35、l36と同方向平行配線長制限値LFにより、
【００２６】
【数２】
0003977522.tif 000003
【００２７】
として判定する。
【００２８】
図８（ｆ）は前記判定方法３における着目配線パターンと信号伝播方向が逆方向の隣接配線パターンに対する平行線長制約判定例を説明する図である。
【００２９】
駆動グループG1の着目配線パターンV17に対し信号伝播方向が逆方向の６つの隣接配線パターンA37〜A42及びその平行線長l37〜l42とそれぞれの駆動グループG1，G1，G2，G2，G3，G3が与えられた時、前記判定方法３では着目配線パターンV17における逆方向平行線長制約を、同時駆動となる隣接配線パターンA37及びA38の平行区間の長さl37，l38と、非同時駆動となる隣接配線パターンA39，A40，A41及びA42の平行区間の長さl39，l40，l41，l42と逆方向平行配線長制限値LBにより、
【００３０】
【数３】
0003977522.tif 000004
【００３１】
として判定する。
なお、図８では説明の都合上、隣接平行区間における配線パターン間の距離を同一にした例を示しているが、距離は隣接配線パターン毎に異なっていてもよい。
【００３２】
次に、図４のステップ２０７において未検証配線パターンが存在するか否かを判定し、未検証配線パターンが無くなるまでステップ２０４からステップ２０７を繰り返し実行する。
最後に、ステップ２０８において出力処理部１１３を起動し、＜平行線長制約違反情報テーブル＞１２０を参照し、ステップ２０６の結果をクロストークノイズ検証結果出力リスト１２１に出力し、全体処理を終了する。
【００３３】
本発明の第二の実施例を図９、図１０、図１１及び図１２により説明する。
図９は本発明の第二の実施例のクロストークノイズ検証方法を説明するためのブロック図である。
図９においてコンピュータ４０１は、
配線基板における信号配線層の構成等の物理的仕様を定義した基板情報ファイル４０２、
部品配置情報及び、部品ピンに関する入出力仕様等を格納した部品情報ファイル４０３、
部品間の接続情報、クロストークノイズに関する同方向平行線長制約値、逆方向平行線長制約値、隣接配線パターンとみなす規定の距離等を格納したネット情報ファイル４０４、
配線パターンの情報を格納した配線パターン情報ファイル４０５、
回路の接続において配線パターン等で生じるディレイ及び配線パターン間が同時駆動であるとみなす許容ディレイ等の情報を格納したディレイ情報ファイル４０６、
から情報を読み込んだ後、前記情報に基づいてクロストークノイズ検証処理を行い、得られたクロストークノイズ検証結果をクロストークノイズ検証結果出力リスト４２１に出力するというクロストークノイズ検証処理プログラムを有する。
また、図９において、コンピュータ４０１内クロストークノイズ検証処理プログラムにおけるクロストークノイズ検証処理制御部４０７は、
（１）上記基板情報ファイル４０２、部品情報ファイル４０３、ネット情報ファイル４０４、配線パターン情報ファイル４０５、ディレイ情報ファイル４０６から情報を読み込み、所定の情報を＜部品情報テーブル＞４１４、＜接続情報テーブル＞４１５、＜配線パターン情報テーブル＞４１６、＜ディレイ情報テーブル＞４１７、＜平行線長制約情報テーブル＞４１８に作成する「入力処理部」４０８と、
（２）上記＜部品情報テーブル＞４１４、＜接続情報テーブル＞４１５、＜配線パターン情報テーブル＞４１６内の所定の情報を参照し、配線パターンの信号伝播方向に関する情報を＜配線パターン情報テーブル＞１１６に作成する「配線パターン信号伝播方向決定処理部」４０９と、
（３）上記＜配線パターン情報テーブル＞４１６、＜平行線長制約情報テーブル＞４１８内の所定の情報を参照し、＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９を作成する「隣接配線パターン抽出処理部」４１０と、
（４）上記＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９、＜ディレイ情報テーブル＞４１７内の所定の情報を参照し、隣接配線パターンの駆動タイミングに関する情報を＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９に作成する「駆動タイミング認識処理部」４１１と、
（５）上記＜平行線長制約情報テーブル＞４１８、＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９内の所定の情報を参照し、＜平行線長制約違反情報テーブル＞４２０を作成する「平行線長制約判定処理部」４１２と、
（６）上記＜平行線長制約違反情報テーブル＞４２０内の所定の情報を参照し、クロストークノイズ検証結果出力リスト４２１に情報を出力する「出力処理部」４１３、
を順次起動する。
【００３４】
図１０はクロストークノイズ検証処理制御部４０７の処理を示すフローチャートである。
まず、図１０のステップ５０１において入力処理部４０８を起動し入力処理を行う。
上記入力処理は前記基板情報ファイル４０２、部品情報ファイル４０３、ネット情報ファイル４０４、配線パターン情報ファイル４０５、ディレイ情報ファイル４０６から検証する配線基板に関する情報を読み込み、
部品ピンに関する入出力情報を有する＜部品情報テーブル＞４１４と、
部品ピンに関する接続情報を有する＜接続情報テーブル＞４１５と、
配線パターン情報を有する＜配線パターン情報テーブル＞４１６と、
回路のディレイに関する情報を有する＜ディレイ情報テーブル＞４１７と、
フォーワードクロストークノイズに対する同方向平行配線長制約値、バックワードクロストークノイズに対する逆方向平行配線長制約値及び隣接する配線パターンとみなす配線パターン間の距離等の平行配線長制約情報を有する＜平行線長制約情報テーブル＞４１８と、
を作成する。
【００３５】
次に、ステップ５０２において配線パターン信号伝播方向決定処理部４０９を起動し、＜部品情報テーブル＞４１４、＜接続情報テーブル＞４１５、＜配線パターン情報テーブル＞４１６を参照しつつ配線基板上の全ての配線パターンに対し、信号伝播方向を決定する。
【００３６】
次に、ステップ５０３において未検証配線パターンを1つ選択した後、ステップ５０４において隣接配線パターン抽出処理部４１０を起動し、隣接配線パターンの抽出処理を行う。
前記隣接配線パターンの抽出処理は＜配線パターン情報テーブル＞４１６、＜平行線長制約情報テーブル＞４１８を参照しつつ上記選択した1つの未検証配線パターンに規定の距離以内で隣接する配線パターンの情報を有する＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９を作成する。
【００３７】
次に、ステップ５０５において駆動タイミング認識処理部４１１を起動し、＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９、＜ディレイ情報テーブル＞４１７を参照しつつ隣接配線パターンを、上記選択した１つの未検証配線パターンの回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かを回路のディレイにより認識し分類する。
【００３８】
図１１は駆動タイミング認識処理部４１１の処理を示すフローチャートである。
図１１において、まず、着目する配線パターンに対し同時駆動か非同時駆動かを認識する隣接配線パターンをステップ６０１にて１つ選択する。
次に、ステップ６０２において、前記着目する配線パターンと前記選択した隣接配線パターン間の信号伝播方向の関係を１つ選択する。
その後、ステップ６０３において、前記選択した信号伝播方向の関係に基づいて、前記着目する配線パターンが前記選択した隣接配線パターンと隣接平行を開始する平行開始点の位置を決定する。
【００３９】
次に、ステップ６０４において、前記着目する配線パターンの出力接続ピンまたは前記選択した信号伝播方向の関係により定まる双方向接続ピンから前記平行開始点までのディレイD(V)を算出し、ステップ６０５において、前記選択した隣接配線パターンの出力接続ピンまたは前記選択した信号伝播方向の関係により定まる双方向接続ピンから前記平行開始点までのディレイD(A)を算出する。
【００４０】
続いて、図１１のステップ６０６において前記ディレイD(V)と前記ディレイD(A)の差の絶対値が同時駆動とみなす許容ディレイDmaxより小さいか否かの判定を行う。
前記ディレイの差の絶対値がDmaxよりも小さい場合は、ステップ６０７において前記選択した信号伝播方向の関係における前記選択した隣接配線パターンの駆動タイミング情報を前記着目パターンに対し同時駆動として隣接配線パターン情報テーブル４１９に格納する。
大きい場合はステップ６０８おいて前記選択した信号伝播方向の関係における前記選択した隣接配線パターンの駆動タイミング情報を前記着目パターンに対し非同時駆動として隣接配線パターン情報テーブル４１９に格納する。
【００４１】
次に、ステップ６０９において、同時駆動か非同時駆動かを認識していない前記着目する配線パターンと前記選択した隣接配線パターン間の信号伝播方向の関係が存在するかを判定し、存在する場合は未認識の信号伝播方向の関係が無くなるまでステップ６０２からステップ６０９までを繰り返し実行する。
最後にステップ６１０において同時駆動か非同時駆動かを認識していない他の隣接配線パターンが存在するか判定し、未認識の隣接配線パターンが無くなるまでステップ６０１から６１０を繰り返し実行する。
【００４２】
図１２は、回路のディレイによる、配線パターンが同時駆動か非同時駆動かの認識例を説明する図である。ろ
図１２（ａ）に、着目配線パターンV18と隣接配線パターンA43間の信号伝播方向が同方向の場合における認識例の説明図を示す。
本実施例では、着目配線パターンV18の出力接続ピンP18から隣接配線パターンA43と隣接平行を開始する平行開始点SVまでのディレイD(V18)と、隣接配線パターンA43の出力接続ピンP18から前記平行開始点SAまでのディレイD(A43)と、前記許容ディレイDmaxの関係が、
｜Ｄ(Ｖ18)−Ｄ(Ａ43)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識する。
【００４３】
図１２（ｂ）に、着目配線パターンV19と隣接配線パターンA44間の信号伝播方向が逆方向の場合における認識例の説明図を示す。
本実施例では、着目配線パターンV19の出力接続ピンP20から隣接配線パターンA44と隣接平行を開始する平行開始点SVまでのディレイD(V19)と、隣接配線パターンA44の出力接続ピンP23から前記平行開始点SAまでのディレイD(A44)と、前記許容ディレイDmaxの関係が、
｜Ｄ(Ｖ19)−Ｄ(Ａ44)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識する。
【００４４】
図１２（ｃ）に、着目配線パターンV20の信号伝播方向が双方向、隣接配線パターンA45の信号伝播方向が片方向の場合における認識例の説明図を示す。
着目配線パターンV20の信号伝播方向が双方向のため、着目配線パターンと隣接配線パターン間の信号伝播方向の関係には信号伝播方向が同方向の場合と逆方向の場合の２通りある。
本実施例では、前記信号伝播方向の関係が同方向の場合に隣接配線パターンが同時駆動となるか、非同時駆動となるかと、前記信号伝播方向の関係が逆方向の場合に隣接配線パターンが同時駆動となるか、非同時駆動となるかとを区別して認識する。
つまり、まず着目配線パターンV20の信号伝播方向が、隣接配線パターンA45と同方向の場合ついて、前記図１２（ａ）の場合と同様に、
｜Ｄ1(Ｖ20)−Ｄ(Ａ45)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識し、
その後、着目配線パターンV20の信号伝播方向が、隣接配線パターンA45と逆方向の場合ついて、前記図１２（ｂ）の場合と同様に、
｜Ｄ2(Ｖ20)−Ｄ(Ａ45)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識する。
【００４５】
図１２（ｄ）に、着目配線パターンV21の信号伝播方向が双方向、隣接配線パターンA46の信号伝播方向も双方向の場合における認識例の説明図を示す。
着目配線パターンV21及び隣接配線パターンA46の信号伝播方向が双方向のため、着目配線パターンと隣接配線パターン間の信号伝播方向の関係には４通りの場合がある。
本実施例では、前記図１２（ｃ）の場合と同様に、着目配線パターンと隣接配線パターン間がとりうる全ての信号伝播方向の関係において、隣接配線パターンが同時駆動となるか、非同時駆動となるかとを区別して認識する。
【００４６】
つまり、まず着目配線パターンV21の信号伝播方向を双方向接続ピンP28から双方向接続ピンP29へ向かう方向とし、着目配線パターンV21の信号伝播方向が、隣接配線パターンA46と同方向の場合ついて、前記図１２（ａ）に示した認識例と同様に、
｜Ｄ1(Ｖ21)−Ｄ1(Ａ46)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識し、
着目配線パターンV21の信号伝播方向が、隣接配線パターンA46と逆方向の場合ついて、前記図１２（ｂ）の場合と同様に、
｜Ｄ2(Ｖ21)−Ｄ2(Ａ46)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識する。
【００４７】
その後、着目配線パターンV21の信号伝播方向を双方向接続ピンP29から双方向接続ピンP28へ向かう方向とし、着目配線パターンV21の信号伝播方向が、隣接配線パターンA46と同方向の場合ついて、前記図１２（ａ）に示した認識例と同様に、
｜Ｄ3(Ｖ21)−Ｄ2(Ａ46)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識し、
着目配線パターンV21の信号伝播方向が、隣接配線パターンA46と逆方向の場合ついて、前記図１２（ｂ）の場合と同様に、
｜Ｄ4(Ｖ21)−Ｄ1(Ａ46)｜ ≦ Ｄmax
か否かにより同時駆動か、非同時駆動を認識する。
【００４８】
次に、図１０のステップ５０６において平行線長制約判定処理部４１２を起動し、＜平行線長制約情報テーブル＞４１８、＜隣接配線パターン情報テーブル＞４１９を参照しつつ隣接配線パターンの平行線長が制約を遵守しているか判定を行い、＜平行線長制約違反情報テーブル＞４２０を作成する。
その後、ステップ５０７において未検証の配線パターンが存在するか否かを判定し、未検証配線パターンが無くなるまでステップ５０３からステップ５０７を繰り返し実行する。
最後に、ステップ５０８の出力処理部４１３を起動し、＜平行線長制約違反情報テーブル＞４２０を参照し、ステップ５０６の結果をクロストークノイズ検証結果出力リスト４２１に出力し、全体処理を終了する。
【００４９】
【発明の効果】
本発明によれば、着目する配線パターンに規定の距離で隣接する配線パターンに対し、着目する配線パターンとの信号伝播方向と回路の駆動タイミングに関して同時駆動か非同時駆動かとを考慮して平行線長制約の判定を行うので、精度の良いクロストークノイズ検証を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第一の実施例のクロストークノイズ検証処理方法を説明するためのブロック図である。
【図２】  従来手法を説明するための図である。
【図３】  従来手法の問題点を説明するための図である。
【図４】  クロストークノイズ検証処理制御部１０７の処理のフローチャートを示す図である。
【図５】  接続ピンに与える入出力情報の例および配線パターンの信号伝播方向の決定例を示す図である。
【図６】  回路の駆動タイミングに関する配線パターンの分類例を示す図である。
【図７】  平行線長算出処理部１１２の処理のフローチャートを示す図である。
【図８】  平行線長制約の判定例を説明するための図である。
【図９】  本発明の第二の実施例のクロストークノイズ検証処理方法を説明するためのブロック図である。
【図１０】  クロストークノイズ検証処理制御部４０７の処理のフローチャートを示す図である。
【図１１】  駆動タイミング認識処理部４１１の処理のを示すフローチャートを示す図である。
【図１２】  駆動タイミングの認識例を示す図である。
【符号の説明】
Ｖｉ  着目配線パターン
Ａｉ  隣接配線パターン
Ｐｉ  接続ピン
Ｂｉ  部品
ｌｉ  平行線長
ＬF，ＬB  クロストークに関する同方向、逆方向平行線長制約値
ＳＤ  信号伝播方向
Ｔｉ  回路の駆動タイミング
Ｇｉ  回路の駆動タイミングがＴｉとなる配線パターンのグループ
【図１】
0003977522.tif 000005
【図２】
0003977522.tif 000006
【図３】
0003977522.tif 000007
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0003977522.tif 000014
【図１１】
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【図１２】
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