(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
波長分割多重（ＷＤＭ）信号の信号パワーをＷＤＭシステム内のアド／ドロップ・ノードにおいて制御する方法であって、前記アド／ドロップ・ノードが、複数の光チャネルを有するＷＤＭ入力信号を受信するように適合され、１本または複数の光チャネルを前記ＷＤＭ入力信号に加えるための第１伝送経路と、前記ＷＤＭ入力信号の選択された光チャネルを、前記アド／ドロップ・ノードを介して経路指定するための第２伝送経路とを含み、
前記第１伝送経路で前記ＷＤＭ入力信号に加えられる個々の光チャネルの信号パワーを、前記第２伝送経路の光チャネルのパワー発散プロフィルとほぼ一致するように調整するステップであって、前記パワー発散プロフィルが前記ＷＤＭ入力信号の利得リップルを表しているステップを含む方法。
【請求項２】
前記第１および第２伝送経路からの前記光チャネルが前記アド／ドロップ・ノードで組み合わされてＷＤＭ出力信号を形成し、前記ＷＤＭ出力信号内の利得リップルが前記ＷＤＭ入力信号内の前記利得リップルにほぼ一致する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１伝送経路内の前記個々の光チャネルの信号パワーを調整する前に、前記第２伝送経路内の前記光チャネルの平均信号パワーを規定のパワー・レベルに調整するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１伝送経路内の個々の光チャネルの目標信号パワーを、前記目標信号パワーが前記第２伝送経路内の前記光チャネルの前記パワー発散プロフィルに適合するレベルになるように決定するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１伝送経路内の前記個々の光チャネルの前記信号パワーを調整するステップが、前記第１伝送経路内の各個別光チャネルごとの減衰量を、前記目標信号パワーの関数として制御するステップを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
複数の光チャネルを有する波長分割多重（ＷＤＭ）信号の信号パワーを制御することが可能なネットワーク・エレメントであって、１つまたは複数の光チャネルを前記ＷＤＭ信号に加えるための第１伝送経路と、前記ＷＤＭ信号の選択された光チャネルを前記ネットワーク・エレメントを介して経路指定するための第２伝送経路を含み、
前記第１伝送経路に連結されると共に、前記第１伝送経路内で前記ＷＤＭ信号に加えられる個々の光チャネルの信号パワーを、前記第２伝送経路内の光チャネルのパワー発散プロフィルとほぼ一致するように調整するための、チャネルごとの動的利得等化器であって、前記パワー発散プロフィルが前記ＷＤＭ入力信号内の利得リップルを表している、チャネルごとの動的利得等化器を備える、ネットワーク・エレメント。
【請求項７】
前記第１伝送経路内の前記個々の光チャネルの前記信号パワーが前記チャネルごとの動的利得等化器によって調整される前に、前記第２伝送経路内の前記光チャネルの平均信号パワーを、規定のパワー・レベルに調整するための可変光減衰器をさらに備える、請求項６に記載の前記ネットワーク・エレメント。
【請求項８】
前記第１伝送経路内の個々の光チャネルの目標信号パワーを、前記目標信号パワーが前記第２伝送経路内の前記光チャネルの前記パワー発散プロフィルに適合するレベルになるように、決定するためのコントローラをさらに備える、請求項６に記載のネットワーク・エレメント。
【請求項９】
前記チャネルごとの動的利得等化器が、前記第１伝送経路内の各個別光チャネルごとの減衰量を、前記目標信号パワーの関数として制御するように動作可能である、請求項８に記載のネットワーク・エレメント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一般に、波長分割多重方式（ＷＤＭ）を使用する光通信システムに関し、より詳細には、そのようなシステム内のノードで個々の光通信チャネルを合波または分波する際の光信号パワーの制御に関する。
【０００２】
【従来の技術】
光ファイバは、光伝送に伴う速度と帯域幅において有利であるため、急速に、多くの通信ネットワークに好まれる伝送媒体となりつつある。さらに、波長分割多重方式（ＷＤＭ）を使用して、光通信ネットワークでのより大きな容量に対する需要の高まりに応えている。周知のように、ＷＤＭでは、同時伝送を行うために、それぞれ波長の異なる多数の光チャネルを単一の光ファイバ内で複合光信号として組み合わせている。通信産業は、バックボーン・ネットワークで光伝送とＷＤＭを使用することにより、今日のネットワークにより高い容量と伝送速度を提供するという点で、大きな進歩を遂げた。
【０００３】
ＷＤＭシステムのこの増大した容量を管理すること、すなわち、多数の異なった光チャネルで移送される通信トラフィックを管理することが、ＷＤＭベースの通信ネットワークの重要な側面である。例えば、ＷＤＭシステムは通常、個々の光チャネル上を移送される信号を、ネットワーク中の様々なノードで選択的に合波または分波することができるアド／ドロップ能力を備えている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
既存システムで光チャネルをアドし、ドロップすることに関する課題の１つは、アド／ドロップ・ノードでＷＤＭ信号の信号パワーを制御すること、詳細には、合波される、または分波される、または合波も分波もされずに直接ノードを通してルーティングされる個々の光チャネルの信号パワーを制御することである。例えば、ＷＤＭ信号内の光チャネルが異なった信号パワー・レベルを有する場合に、パワーの発散という問題が起こり得る。例を挙げると、異なった光チャネルが、アド／ドロップ・ノード内の異なった経路に沿って、かつ異なった構成要素を経てルーティングされるために、アド／ドロップ・ノード内でパワーの発散が起こることがある。特に、分波される上記の光チャネルは、関心のある光チャネルをＷＤＭ信号から除去するための構成要素を含む経路を通してルーティングされている。同様に、合波される光チャネルは、別の伝送経路の他の構成要素を起点とし、そこを経てルーティングされている。最後に、分波できる光チャネル、ならびにノードを経由して高速でルーティングされる上記の光チャネルは、それぞれノード内の異なった伝送経路を横切ることができる。したがって、各経路内の構成要素の損失特性が異なるため、またそうした伝送経路内で使用される補償方式（つまり光増幅）が異なるために、光チャネルのこれら各タイプのパワー・レベルが相違することがある。
【０００５】
ＷＤＭ信号の異なった光チャネルの間でパワーの発散が起こるもう１つの原因は、いわゆる「リップル」で、これは光学増幅システムで周知の現象である。詳しく述べると、ＷＤＭ信号が、一連の光増幅器、すなわちエンド・ターミナル間やアド／ドロップ・ノード間で離間して配置される多数の光リピータ・ノードに沿って伝播するにつれ、ＷＤＭ信号の光チャネル・スペクトルが傾斜とリップルの作用を蓄積することがある。周知の通り、リップルは実質的にノンランダムなパワーの発散として現れ、その際にＷＤＭ信号内光チャネルのスペクトルにわたる信号パワーが、時に「リップル・カーブ」と呼ばれるやや正弦波型のパターンまたはプロフィルで変化している。一般に、利得の平坦さは光伝送にとって望ましい特性であり、その際に、利得が様々な波長（つまり光チャネル）にわたって比較的平坦である。したがって、光学的に増幅されたＷＤＭ信号の信号パワーの頂点間偏差、すなわちリップルに対して補償を行うことが望ましい。このようなことから、ブロードバンド光増幅プロフィルを平坦化するかまたは傾斜させるために、一般に利得等化技法が採用されて、ＷＤＭ信号スペクトルの平坦さや低リップルの実現が図られてきた。しかし、全てのアド／ドロップ・ノードへの着信部分でリップルに対する補償を行うために利得等化用フィルタを組み込むと、受容しがたい程の量の損失を招くことになる。こうした余分の損失に対して補償を行うために光増幅を加えると、光増幅器の雑音指数上昇などのノイズの増加、また光信号対ノイズの比の低下を招くことがある。
【０００６】
アド／ドロップ・ノードでのリップルに対する補償は、他の要因によっても複雑になる。詳しくは、ＷＤＭ信号内の個々の光チャネルは、光チャネルが分波されるのか、合波されるのか、あるいは直接か間接にノードを通してルーティングされるのかに応じて、アド／ドロップ・ノード内の異なった経路に沿って、異なった構成要素を通してルーティングされている。したがって、着信ＷＤＭ信号のリップルは、一部の光チャネルでノードを通過しても、他のチャネルでは通過しないことがある。つまり、あるノードに通した「高速」チャネルで通過しても、そのノードで合波されるチャネルでは通過しないことがある。したがって、光チャネルを組み合わせて、アド／ドロップ・ノードからＷＤＭ出力信号を生成する際には、個々の光チャネルごとの光信号の異なったパワー・レベル、ならびに利得リップルを考慮しなければならない。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の原理によれば、アド／ドロップ・ノードで合波される光チャネルの光信号パワー・レベルを、アド／ドロップ・ノードを経て高速でルーティングされる光チャネルの示すリップルに合致させるよう調整することにより、ＷＤＭ信号内の未補正リップルが補償されるように、アド／ドロップ・ノードで処理されるＷＤＭ信号の光信号パワーが制御される。このようにして、アド／ドロップ・ノードから出力されるＷＤＭ信号のリップルが、ノードに着信するＷＤＭ信号のリップルにほぼ対応するようになる。
【０００８】
例示的一実施形態では、ＷＤＭシステム内のアド／ドロップ・ノードが、リップルを示すＷＤＭ入力信号を受信する。このアド／ドロップ・ノードは、ＷＤＭ入力信号の選択された光チャネルを、直接ノードを通ってルーティングするための「高速」伝送経路と、ＷＤＭ入力信号から選択光チャネルをドロップするための「分波」伝送経路と、ドロップされない選択光チャネルを、ノードを通してルーティングするための「直通」伝送経路と、選択光チャネルをアドするための「合波」伝送経路を含む。「高速」、「直通」、および「合波」伝送経路の光チャネルが組み合わされてＷＤＭ出力信号を形成する。本発明の原理によれば、「直通」経路の光チャネルについて目標信号パワー・レベルが決定され、「高速」経路の光チャネルの信号パワーの総計が、目標信号パワー・レベルにほぼ等しいレベルに粗く調整される。次に、「直通」および「アド」経路の個々の光チャネルの信号パワー・レベルが、「高速」経路の光チャネルに存在するリップルの関数としてチャネルごとに調整される。このようにして、「リップル適合」調整が行われて、「合波」および「直通」光チャネルの信号パワーが、着信ＷＤＭ信号に存在するリップルに効果的に合致、または追従するようになる。
【０００９】
本発明についての以下の詳細な説明を図面と合わせて検討すれば、本発明をより完全に理解することができよう。図面において、同様の要素は同様の参照番号を付す。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下の本発明の詳細な説明で使用される用語を理解するために、ＷＤＭの関連でアド／ドロップを説明する際に通例使用される専門用語について簡単に見直すことが有益であろう。異なった波長による複数の光チャネルを有するＷＤＭ信号を移送するＷＤＭシステムにおいて、アド／ドロップ（合波／分波）とは、総称的に、個々の光チャネルをＷＤＭ信号から外し、かつ／またはＷＤＭ信号に付加することができることを意味する。標準的なアド／ドロップ・ノードでは、通常、着信ＷＤＭ信号における特定波長を有する光チャネルだけが、ＷＤＭ信号から分波（ドロップ）されたり、ドロップされずにアド／ドロップ・ノードに通されたりすることが可能である。また、特定波長の光チャネルをＷＤＭ信号に合波（アド）させることもできる。今日のほとんどのＷＤＭシステムは、上記の制限から、チャネル総数の一部しかドロップさせないので、ドロップされずにノードに通される光チャネルは、通常、２つある範疇のうちの一方となる。具体的に言えば、ドロップする（たとえば、ドロップに割り振る）ことはできるものの、特定ノードでドロップの対象に選択されない光チャネルは、通常「直通」チャネルと呼ばれる。反対に、特定ノードでアドやドロップができない光チャネル、たとえばドロップできる一部のチャネルまたはチャネル帯域に入っていない光チャネルは、通常「高速」チャネルと呼ばれる。つまり、このチャネルは、ノード内の、アド／ドロップ機能に関係する全ての構成要素を避けてノードを通るように高速でルーティングされている。
【００１１】
図１は本発明の原理を使用することのできるネットワークの簡略的構成を示している。詳細には、図１は、１つまたは複数のリピータ１１０および／または光アド／ドロップ・ノード１１５〜１１６を間に有する一対のエンド・ターミナル１０５および１０６を備える、２−ファイバ・リニア・システム１００を示している。周知の通り、リピータ１１０は、例えば、ＷＤＭシステムを移送されるＷＤＭ信号を、アド／ドロップ能力を提供することなく増幅するのに使用される。図示する通り、システム１００は２方向の通信を示している。
【００１２】
動作に際しては、エンド・ターミナル１０５でＮ本の光チャネル１２５（λ１からλＮと呼ぶ）が多重化されて、ＷＤＭ信号１２０を形成する。次いでＷＤＭ信号１２０が、光ファイバを経てアド／ドロップ・ノード１１５へ送られ、ノード１１５で、Ｎ本の光チャネル１２５をＷＤＭ信号１２０からドロップし、またＷＤＭ信号１２０にアドすることができる。アド／ドロップ・ノード１１５は次いでＷＤＭ信号１２１を生成する。この信号に含まれるＮ本の光チャネル１２５は、ＷＤＭ信号１２０と同じ波長であるが、おそらくは、元の着信ＷＤＭ信号１２０からアドまたはドロップされた１本または複数の光チャネルで異なった通信トラフィックを搬送している。次いで、アド／ドロップ・ノード１１５から、ＷＤＭ信号１２１が、周知の手段により信号増幅が起こるリピータ１１０を通して移送され、続いて、アド／ドロップ・ノード１１５について先に述べたものと同様のアド／ドロップ処理が起こるアド／ドロップ・ノード１１６に至る。簡単に言えば、アド／ドロップ・ノード１１６はＷＤＭ信号１２１を受信し、Ｎ本の光チャネル１２５の中から選択されたものをアドし／ドロップして、ＷＤＭ信号１２２を出力する。ここでも、ＷＤＭ信号１２２に含まれるＮ本の光チャネル１２５は、着信ＷＤＭ信号１２１と同じ波長であるが、アド／ドロップ・ノード１１６で起こるアド／ドロップ処理によって、おそらくは異なった通信トラフィックを搬送している。ＷＤＭ信号１２２は次いでエンド・ターミナル１０６に伝送され、そこで光逆多重化や他の周知の処理が起こって、Ｎ本の個々の光チャネル１２５が生成される。エンド・ターミナル１０６からエンド・ターミナル１０５への逆方向の通信も、エンド・ターミナル１０５からエンド・ターミナル１０６への通信について既述したものと同様であり、ここでは簡略化のため繰り返さない。言うまでもなく、システム１００は簡略的ブロック図の形で示しており、１つの例示的な実施例を表しているに過ぎないことに留意されたい。したがって、本発明の原理は、いかなる方法によっても図１に示す例示的な構成によって限定されるものではない。
【００１３】
図２は、本発明の原理を使用することのできる、図１のアド／ドロップ・ノード１１５の簡略ブロック図を示している。より具体的に言うと、図２は、２００１年６月２９日出願の「Ｗａｖｅｌｅｎｇｔｈ−Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ａｄｄ／Ｄｒｏｐ  Ａｒｒａｎｇｅｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」という名称の米国特許出願第      号（Ｃａｒｏｌｉ  ２−５４−９）に記載されているアド／ドロップ配置構成を示している。前記特許出願の全体を参照により本明細書の一部とする。簡単に述べると、ＷＤＭ入力信号２０１がアド／ドロップ・ノード１１５によって受信され、これがインタリーバ２０６に供給される。インタリーバ２０６は規定のパターンまたは配置に従って、ＷＤＭ入力信号２０１内の個々の光チャネルを分割し、それによって経路２０２内の光チャネル第１グループに奇数番号の光チャネル全て（すなわちλ１、λ３、．．．λＮ−１）が含まれ、経路２０３内の光チャネル第２グループには偶数番号の光チャネル全て（すなわちλ２、λ４、．．．λＮ）が含まれるようになる。経路２０２内の光チャネル第１グループは、チャネルのドロップに関わるどの構成要素も通過せずにノード１１５を直接通るようにルーティングされている。したがって、経路２０２は通常「高速」伝送経路と呼ばれる。経路２０２の光チャネルは、光可変減衰器２０８を経てインタリーバ２０７へ送られる。光可変減衰器２０８は経路２０２の光チャネルの信号パワー・レベルを制御するために使用されるが、これについては以下により詳しく記載する。
【００１４】
経路２０３の光チャネル第２グループは、まず光増幅器２０９を経由し、次に従来の９０／１０タップ・カプラ２１０へと送られる。９０／１０タップ・カプラ２１０は、着信ＷＤＭ信号（光チャネルλ２、λ４、．．．λＮ）の光信号パワーの９０％を送り出し、それを経路２０５に沿って波長ブロッカ２２５へと送る。着信ＷＤＭ信号（光チャネルλ２、λ４、．．．λＮ）の光信号パワーの１０％が送り出され、「ドロップ」経路２０４を経て光増幅器２１１へと送られる。したがって、経路２０４および２０５は、波長λ２、λ４、．．．λＮに対応する各光チャネルを担持している。光ディマルチプレクサ２２０が経路２０４に連結され、ＷＤＭ信号を受信して逆多重化し、本明細書でλ２、λ４、．．．λＮと呼ぶその構成要素である光チャネル１２５へと戻す。このようにして、どの光チャネル１２５もアド／ドロップ・ノード１１５でドロップすることができる。ドロップすべき光チャネルを抽出するために、図２に示していない他の従来型構成要素、例えばフィルタ、レシーバなども使用される。
【００１５】
選択光チャネルを、チャネルごとに選択的に通すかまたは遮断するために波長ブロッカ２２５を使用する。図２に示す実施形態では、経路２０４を経てドロップされる上述の光チャネルが波長ブロッカ２２５によって遮断される一方、ドロップされない上述の光チャネルは、本明細書で「直通」経路２２６と呼ぶ経路２２６を通される。波長ブロッカ２２５によって通される光チャネルは「直通」経路２２６でコンバイナ２３０へ送られ、そこで、アド経路２３１を経てアドされる光チャネルと組み合わされる。特に、Ｎ本の光チャネル１２５（たとえばＷＤＭ入力信号２０１と同じ波長割当てを有するもの）を多重化してＷＤＭ合成信号を形成するために、光マルチプレクサ２３５を使用する。Ｎ本の光チャネル１２５のうちのいずれも、ＷＤＭ信号にアドされるべき通信トラフィックを搬送する光チャネルとなり得る。しかし実際には１本または複数の（しかしおそらくＮ本より少ない）光チャネルしか、ＷＤＭ信号にアドされるべき通信トラフィックを搬送していないので、光マルチプレクサ２３５によるＷＤＭ信号出力は、前述の波長ブロッカ２２５と同様の動作をする波長ブロッカ２４０に連結される。つまり、波長ブロッカ２４０は、個々の光チャネルを選択的に通過させるかまたは遮断して、実際にアド／ドロップ・ノード１１５にアドされるべきそうした光チャネルだけが「アド」経路２３１を経てコンバイナ２３０に至ることができるようにする。アド経路２３１で担持される他の「非使用の」光チャネルは全て、「直通」経路２２６内の同じ波長を有する光チャネルと信号衝突するのを避けるため、波長ブロッカ２４０によって遮断される。したがって、この例示的な実施形態では、アド／ドロップ・ノード１１５でドロップされるかまたはアドされる光チャネルは全て、波長ブロッカ２２５および２４０それぞれによって遮断されることになる。
【００１６】
コンバイナ２３０が次いで、「直通」経路２２６の光チャネルを、「アド」経路２３１からアドされる個々の光チャネルと組み合わせる。組み合わされた多重波長信号は次に経路２５１を介してインタリーバ２０７にルーティングされ、そこで「高速」経路２０２から高速で送られる上述の光チャネルを有する多重波長信号と交互配置される。交互配置された信号は、次いで光増幅器２４９によって増幅され、ＷＤＭ出力信号２５０としてネットワーク内の次のノードに伝送される。ＷＤＭ出力信号２５０が含んでいる複数の光チャネルは、ＷＤＭ入力信号２０１と同じ波長を使用しているが、個々の光チャネルがアド／ドロップ・ノード１１５でドロップ、かつ／またはアドされたかに応じて、おそらく異なった通信トラフィックを搬送している。
【００１７】
次に、本発明の原理を、図２のアド／ドロップ・ノード１１５内に適用される、図３で示すステップを参照して説明する。通常、アド／ドロップ・ノード１１５内で処理される選択光チャネルの光信号パワー・レベルは、利得リップルの結果としてＷＤＭ入力信号に存在する信号パワーの変動の関数として調整される。周知の通り、利得リップルは実質的にノンランダムなパワーの発散として現れるが、その際に、ＷＤＭ信号の個々の光チャネルの信号パワーが、時に「リップル・カーブ」と呼ばれるやや正弦波型のパターンまたはプロフィルで変化している。何本かの個々の光チャネルが、リップル補償のための処理（例えば利得の平坦化や他の等化技法）を行うことなくノードを通して高速でルーティングされ、次いでリップルによって誘導される同じ変化を示さない他の光チャネルと組み合わされる、アド／ドロップ・ノードにおいて、既述の通りリップルが問題となることがある。したがって、例えば、新しく加えた光チャネルのパワー・レベルが必ずしも「高速」チャネルのリップル・カーブに合致しない。このように組み合わされた信号は、近接チャネルの重大なパワー発散を示し、これがノード下流でさらなる問題を生ずることがある。こうした問題には、ほんの少し例を挙げるだけでも、ＷＤＭ信号逆多重化の際のクロストーク増加、ビット誤り、ノード下流における利得平坦化の補償過多や補償過少がある。
【００１８】
図３で示す通り、上記の問題に対して補償を行うために、本発明の原理に従って、「リップル・フィッティング」のアルゴリズムを実施する。詳細に言うと、「アド」経路２３１を経由してアドされる光チャネル、ならびに「直通」経路２２６を経由してルーティングされる光チャネルのパワー・レベルを、「高速」経路２０２の光チャネルのリップル・カーブに概ね対応するように調整する。したがって、ＷＤＭ出力信号２５０の利得リップルは、ＷＤＭ入力信号２０１の利得リップルに概ね対応するようになる。
【００１９】
より詳しく述べれば、また本発明の原理に従って、「直通」経路２２６（図２）の光チャネルの信号パワーの目標レベルをステップ３０１（図３）で決定する。ステップ３０２で、「高速」経路２０２（図２）内の光チャネルの全体の信号パワーを、例えば可変光減衰器２０８を使用して、「直通」経路２２６内の光チャネル信号パワーの目標レベルにほぼ等しいか、またはそれより少し低いレベルに調整する。「高速」経路２０２内の信号パワーに対するこの調整は、個々の光チャネルを、リップルによって誘導されるパワー偏差と合致させるためにさらにどれだけ調整する必要があるのかを考慮しないで、信号パワー全体を認識レベル（たとえば目標信号パワー・レベル）まで可変的に減衰するという点で、粗調整と考えられる。そうした微調整タイプの調整はその代わり、ステップ３０３および３０４で行われる。具体的には、「直通」経路２２６内の個々の光チャネルの信号パワー・レベルが、「高速」経路２０２内の光チャネルのリップル・カーブ（たとえばパワー発散プロフィル）にほぼ合致するように、ステップ３０３で調整される。図２に示す実施形態では、この微調整は、既に参照した米国特許出願第第      号（Ｃａｒｏｌｉ  ２−５４−９）に記載の、波長ブロッカ２２５の動的利得等化機能を用いることにより達成される。ステップ３０４では、「アド」経路２３１を経てアドされる個々の光チャネルの信号パワー・レベルが、「高速」経路２０２の光チャネルのリップル・カーブにほぼ合致するように同様に調整される。
【００２０】
図４は、本発明の原理による方法のより詳しい流れ図を示している。前述の実施形態と同様に、図２のアド／ドロップ・ノード１１５の状況で方法ステップを再度説明する。ステップ４０１で、図２のアド／ドロップ・ノード１１５内の様々な伝送経路、たとえば「アド」経路２３１、「直通」経路２２６、および「高速」経路２０２での光チャネルの有無が判定される。例を挙げると、例えば光スペクトル・アナライザなどの従来の信号モニタリングを用いてＷＤＭ信号を走査し、特定波長の光チャネルの有無を検出することができる。アド／ドロップ・ノード１１５で波長ブロッカ２２５および２４０を使用して特定の波長を選択的に通すかまたは遮断するので、ステップ４０１は、各波長ブロッカのマッピング割当てをチェックすることも含む。
【００２１】
判断ステップ４０２で、「直通」チャネルが検出されたと判定された場合、プロセス５００が起こる。これについては以下にさらに詳しく述べる。「直通」チャネルが検出されない場合は、ステップ４０３に示す通り、「アド」チャネルが検出されるか否かに基づいて次の判定が行われる。検出されるとプロセス６００が起こる。これについては以下にさらに詳しく述べる。検出されない場合は、ステップ４０４に示す通り、「高速」チャネルがＷＤＭ信号内にあるかないかに基づいて次の判定がなされる。何も検出されない場合、以下にさらに詳しく述べるプロセス７００が起こる。プロセス７００は、総体的に、適正な諸条件が満たされていることを検証するための様々なチェック、たとえば最終チェックを含む。
【００２２】
「高速」チャネルが検出されると、「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）がステップ４０５で決定される。例を述べると、平均信号パワーは、信号モニタリング技法を用いて各「高速」チャネルの信号パワーを走査し、そこから平均を算出することにより導き出すことができる。ステップ４０６では、ステップ４０５で導き出した平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が規定の値、例えば−３４．９ｄＢｍなどの名目値と比較される。この名目値は設計選択することができ、損失配分（ｂｕｄｇｅｔ）などの当業者に明らかな諸要因に依存する。平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が名目値と等しい場合、適正な諸条件が満たされていることを検証するため、つまり最終チェックを行うために、以下により詳しく記載するプロセス７００が起こる。
【００２３】
等しくない場合は、ステップ４０８で「高速」チャネルの信号パワーが名目値に調整される。図２を参照し直して、「高速」チャネルの信号パワーを適宜に調整するために、可変光減衰器２０８が使用される。名目値が−３４．９ｄＢｍである上記の実施例によると、パワー調整用に、．１ｄＢ刻みで１６ｄＢの減衰範囲を有する可変光減衰器が適切となる。このパワー調整は、チャネルごとの調整と比べて広帯域の調整であることに留意されたい。しかし、「高速」チャネルのパワー調整のための他の選択肢も当業者には明らかであろう。したがって、それらも本明細書の教示の企図するところである。したがって、この実施例は例示的なものであり、どのような方法によっても限定的となることはない。ステップ４０８の「高速」チャネルの信号パワー調整は、（ＰＥｘＡｖｇ）が名目値に等しくなるまで継続する（ステップ４０６）。あるいは、調整プロセスを、タイマ、カウンタまたは他の閾値による判定基準（図示せず）に基づいて終了することもできる。
【００２４】
図４のステップ４０２に示すように、「直通」チャネルが検出されると図５のプロセス５００が起こる。アド／ドロップ・ノード１１５（図２）の状況で適用される本発明の例示的な一実施形態によれば、「直通」チャネルは、それ以外のパワー調整を決定するための基準または参照として使われる。ここでも、アド／ドロップ・ノードの構成によって他の方式が規定されることもあるが、一般には、「直通」チャネルはより多くの構成要素によって処理され、通常、アド／ドロップ・ノード内で、「アド」および「高速」チャネルに比べてより多くの損失が生じる。特定の構成でこの状況になると、他のチャネル、たとえば「アド」および「高速」チャネルの信号パワーに対する調整を、参照または基準としての「直通」チャネルの信号パワー・レベルに基づいて行うことができる。
【００２５】
図５のステップ５０１に示すように、「直通」チャネルの現平均信号パワー（ＰＴｈＡｖｇ）が最初に決定される。ここでも、従来の信号モニタリング技法を用いて、平均信号パワーを引き出すことができる。ステップ５０２で、「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）が決定される。一般に、「直通」チャネルの目標平均信号パワーは、規定の名目値、たとえば−３４．９ｄＢｍに可能な限り近値であると共に、調整のための規定量の「余地」（ｈｅａｄｒｏｏｍ）たとえば±１ｄＢｍを含んでいるべきである。この調整用「余地」は、例えば、波長ブロッカ２２５（図２）を使用して、個々の「直通」光チャネルの信号パワーを調整する際に適用することができる。「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）を算出するために、例えば信号モニタリング技法を使用することによって各チャネルの信号パワー・レベルを走査することもできる。実際の信号パワー・レベルと規定名目値（たとえば目標値）のデルタまたは差を引き出し、これを波長ブロッカ２２５の既存設定値と比較することができる。これにより、各光チャネルごとに目標パワー設定値とブロッカ設定値が算出され、その平均値が出る。この代表的な実施形態によれば、「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）の算出は反復的プロセスである。
【００２６】
ステップ５０３では、「高速」チャネルが存在すると、以下にさらに詳しく記載するプロセス５５０が起こる。ステップ５０３で「高速」チャネルがないと判定された場合は、「直通」チャネルの現平均信号パワー（ＰＴｈＡｖｇ）が、「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）と比較される。ＰＴｈＡｖｇがＰＴｈＴｇｔと等しくなく、かつ規定の誤差（たとえば±．５ｄＢ）内にない場合、「直通」チャネルの信号パワーはステップ５０５で目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）に調整される。具体的には、各「直通」チャネルの信号パワーは、先に算出した目標信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）に調整されるべきである。図２を参照し直して、波長ブロッカ２２５の減衰設定値は、各「直通」チャネルごとに（上または下に）しかるべく調整される。このパワー調整はチャネルごとの調整であることに留意されたい。ステップ５０５での「直通」チャネルの信号パワーに対する調整は、ステップ５０４の条件が満たされるまで継続する。あるいはこの反復的調整プロセスは、例えばタイマ、カウンタまたは他の閾値による判定基準（図示せず）など、ある種の他の規定パラメータに基づいて終了することもできる。
【００２７】
ＰＴｈＡｖｇがＰＴｈＴｇｔに等しいかまたは規定の誤差（たとえば±．５ｄＢ）内にある場合、ステップ５０６での次の判定は、「アド」チャネルがあるか否かについて行われる。チャネルがない場合、プロセス７００（たとえば最終チェック）が起こる。これについては以下に詳しく記載する。アド・チャネルがあれば、「アド」チャネルの平均信号パワー（ＰＡｄｄＡｖｇ）がステップ５０７で決定される。ここでも、信号モニタリング技法などから引き出される測定値の平均を算出することによって、これが達成される。ステップ５０９では、「アド」チャネルの平均信号パワー（ＰＡｄｄＡｖｇ）が、「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）と比較され、波長ブロッカ２４０の設定値がチェックされる。ＰＡｄｄＡｖｇ＝ＰＴｈＴｇｔであるか、またはブロッカ設定値が最小値もしくは最大値である（すなわちパワー調整する「余地」がもはやない）場合、以下にさらに詳しく述べるプロセス７００が、特定諸条件が満たされていることを検証するため、つまり最終チェックをするために起こる。ＰＡｄｄＡｖｇがＰＴｈＴｇｔと等しくない場合、「アド」チャネルの信号パワー・レベルはステップ５１０で「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）に調整される。具体的には、各「アド」チャネルの信号パワーは、先に算出した目標信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）とほぼ等しくなるべきである。図２のアド／ドロップ・ノード１１５を参照して、「アド」チャネルの信号パワーの調整は、「アド」経路２３１内の波長ブロッカ２４０を使用することにより、チャネルごとに達成される。例を挙げると、波長ブロッカ２４０内の減衰設定値は、各チャネルごとに（上または下に）敵宜に調整される。図５に示すように、この反復的な調整プロセスは、ステップ５０９内の条件が満たされる（たとえばＰＡｄｄＡｖｇ＝ＰＴｈＴｇｔか、またはブロッカ設定値が最小もしくは最大設定値となる）まで継続する。ここでも、この反復的プロセスを、タイマ、カウンタまたは他の閾値による基準（図示せず）に応じて終了させることができる。
【００２８】
ステップ５０５内の「直通」チャネル・パワーに対する調整も、ステップ５１０内の「アド」チャネル・パワーに対する調整も、それらのチャネル内に存在する可能性のあるパワーの発散を「平坦化」することを目的としたチャネルごとの調整であることに留意されたい。どちらの調整においても「高速」チャネルは存在していない（ステップ５０３）。したがって、適切なチャネル・パワーで「リップル・カーブに適合すること」は特に問題ではない。そうではなく、ここでの目的は、これらの調整ステップにおいて、「直通」または「アド」チャネルのどちらにも存在する可能性のあるリップルを平坦化することである。
【００２９】
ステップ５０３に戻って、「高速」チャネルがあると、図６のプロセス５５０が起こる。より具体的に言えば、ステップ５５１で「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が決定される。ここでも、従来の信号モニタリング技法を用いてこの決定が達成される。ステップ５５２では、「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が、先に算出した「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）と比較される。ＰＥｘＡｖｇがＰＴｈＴｇｔと等しくないか、または規定の閾値、たとえば±．５ｄＢ内にない場合、ステップ５５３で「高速」チャネルのパワーがＰＴｈＴｇｔと整合するように調整される。ここでも、パワーを適宜に調整するために、可変光減衰器（ＶＯＡ）２０８（図２）を使用することができる。ＶＯＡの調整はチャネルごとに行われないので、この信号パワーはＰＥｘＡｖｇとＰＴｈＴｇｔのデルタまたは差によって調整される。例として挙げると、．１ｄＢ刻みで１６ｄＢの減衰範囲を有する可変光減衰器が、この実施形態のための１つの適切な手段となる。この反復的な調整は、ステップ５５２の条件が満たされるかまたはある種の他の閾値による基準（例えばタイマなど）が満たされるまで継続する。
【００３０】
ステップ５５２の条件が満たされると、「高速」信号に適合させるための目標個別「直交」チャネル・パワー（ＰＴｈＦｉｔ）がステップ５５４で決定される。この目標パワーを決定する際に考慮すべき点には、例えば、「高速」チャネルのうちでＰＴｈＴｇｔに最も波長の近いもの（たとえば波長がそのすぐ上およびすぐ下）のどちらか一方が「直通」チャネルの目標パワーに影響すべきなのか、それともその両方が影響すべきなのかを判定することが含まれる。この後者の判定は、各「高速」チャネルごとに、その特定の「高速」チャネルと先に算出された「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）のパワー差、「高速」チャネルと「直通」チャネルとの間のチャネル数の差、および許容される傾きの関数となる。この許容される傾きは、例示的一実施形態では、＜１ｄＢ／ｎｍまたはほぼ．２５ｄＢ／チャネルなどの規定値とすることができる。例として述べると、傾きと（「高速」と「直通」チャネルの間の）チャネル数の差の積が「高速」チャネルとＰＴｈＴｇｔのパワー差の絶対値を超える場合、その「高速」チャネルは「直通」チャネルの目標パワーに何ら影響を及ぼさない。「高速」チャネルが「直通」チャネルに影響を及ぼす場合、「直通」チャネルの目標パワーは、「高速」チャネルの信号パワー、傾き、および「高速」と「直通」チャネルの間のチャネル数の差の関数となる。両方の「高速」チャネルが「直通」チャネルに影響を及ぼす場合、「直通」チャネルの目標パワーは、２つの目標パワーの平均値となる。「高速」チャネルの影響範囲外にある各「直通」チャネルはそれぞれの目標パワーをＰＴｈＴｇｔに設定すべきである。
【００３１】
ステップ５５５でチェックが行われ、検討対象の「直通」チャネルの信号パワーが、目標値（ＰＴｈＦｉｔ）プラスまたはマイナス規定閾値内（たとえば±．５ｄＢ）にあるのか、あるいは、波長ブロッカ２２５がその最大または最小設定値に設定されているのかを判定する。どちらの条件も満たされない場合は、ステップ５５６で、「直通」チャネルの信号パワーが「高速」チャネルにほぼ合致するか、そうでなければ「適合」するように調整される。つまり、各「直通」チャネルのパワーが、所望の目標信号パワーに基づいて、「高速」チャネルのリップルの形に適合するように調整される。したがって、目標信号パワー（ＰＴｈＦｉｔ）を使用して、波長ブロッカ２２５（図２）の減衰設定が各「直通」チャネルごとに適宜に（上または下に）調整されるべきである。例として挙げると、代表的一実施形態では、ブロッカの減衰範囲は、．５ｄＢ刻みで１０ｄＢとすることができる。ステップ５５５の条件が満たされた後、次の判定が、ステップ５７７で、「アド」チャネルがあるか否かに基づいて行われる。チャネルがない場合は、このプロセスは終了し、プロセス７００による最終チェックが起こる。これについては以下に詳しく述べる。
【００３２】
「アド」チャネルがある場合は、「高速」信号に適合させるための目標個別「アド」チャネル・パワー（ＰＡｄｄＦｉｔ）がステップ５５８で決定される。この目標パワーを決定する際に考慮すべきいくつかの点には、例えば「高速」チャネルのうちでＰＴｈＴｇｔに最も波長の近いもの（たとえば波長がそのすぐ上およびそのすぐ下）のうちのどちらか一方が「アド」チャネルの目標パワーに影響すべきなのか、それともその両方が影響すべきなのかを判定することが含まれる。この後者の判定は、各「高速」チャネルごとに、その特定の「高速」チャネルと先に算出された「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）のパワー差、「高速」チャネルと「アド」チャネルの間のチャネル数、および許容される傾きの関数となる。この許容される傾きは、例示的一実施形態では、＜１ｄＢ／ｎｍまたはほぼ．２５ｄＢ／チャネルなどの規定値とすることができる。例として述べると、傾きと（「高速」と「アド」チャネルの間の）チャネル数の積が「高速」チャネルとＰＴｈＴｇｔのパワー差の絶対値を超える場合、その「高速」チャネルは「アド」チャネルの目標パワーに何ら影響を及ぼさない。「高速」チャネルが「アド」チャネルに影響を及ぼす場合、「アド」チャネルの目標パワーは、「高速」チャネルの信号パワー、傾き、および「高速」と「アド」チャネルの間のチャネル数の関数となる。両方の「高速」チャネルが「アド」チャネルに影響を及ぼす場合、「アド」チャネルの目標パワーは２つの目標パワーの平均値となる。「高速」チャネルの影響範囲外にある各「アド」チャネルは、それぞれの目標パワーをＰＴｈＴｇｔに設定するべきである。
【００３３】
ステップ５５９で、チェックが行われ、検討対象の「アド」チャネルの信号パワーが、目標値プラスまたはマイナス規定閾値内（たとえば±．５ｄＢ）にあるのか、あるいは波長ブロッカ２４０がその最大または最小設定値に設定されているのかを判定する。どちらの条件も満たされていない場合は、ステップ５６０で、「アド」チャネルの信号パワーが「高速」チャネルにほぼ合致するか、そうでなければ「適合」するように調整される。つまり、各「アド」チャネルのパワーが、所望の目標信号パワーに基づいて、「高速」チャネルのリップルの形に適合するように調整される。したがって、目標信号パワー（ＰＡｄｄＦｉｔ）を使用して、波長ブロッカ２４０（図２）の減衰設定が各「アド」チャネルに対して適宜に（上または下に）調整されるべきである。例として挙げると、代表的一実施形態では、ブロッカの減衰の範囲は、．５ｄＢ刻みで１０ｄＢとすることができる。ステップ５５９の条件が満たされた後、プロセス７００による最終チェックが、以下に詳しく述べる通りに起こる。
【００３４】
図４のステップ４０３に示すように、「直通」チャネルが検出されずに「アド」チャネルが検出される場合に、図７のプロセス６００が起こる。ステップ６０１に示すように、「アド」チャネルの平均信号パワー（ＰＡｄｄＡｖｇ）が最初に決定される。ここでも、平均信号パワーを引き出すために従来の信号モニタリング技法を用いることができる。ステップ６０２で、「アド」チャネルの目標信号パワー（ＰＡｄｄＴｇｔ）が決定される。一般に、「アド」チャネルの目標信号パワーは、規定名目値、つまり−３４．９ｄＢｍに可能な限り近値であると共に各「アド」チャネルのブロッカ設定（たとえば波長ブロッカ２４０）のために少なくとも±１ｄＢの調整用「余地」を含むべきである。代表的一実施形態では、各チャネルの現パワー・レベルをチェックし、目標パワー・レベル（たとえば規定名目値）を達成するために必要なデルタまたは差を決定し、その差異をそのチャネルに対する現設定値（つまり波長ブロッカ２４０の設定値）と比較し、チャネルごとの目標パワー設定値とブロッカ設定値を算出し、それらのパワー設定値の平均を出すことによって、上記の事柄が適えられる。
【００３５】
ステップ６０３によって「高速」チャネルがないと判断された場合は、ステップ６０４で、「アド」チャネルの平均信号パワー（ＰＡｄｄＡｖｇ）が「アド」チャネルの目標信号パワー（ＰＡｄｄＴｇｔ）と比較される。ＰＡｄｄＡｖｇ＝ＰＡｄｄＴｇｔであるか、または規定の誤差（たとえば±．５ｄＢ）内にあれば、これ以上の調整は必要なく、プロセス７００を起こして最終チェックを行うことができる。ＰＡｄｄＡｖｇがＰＡｄｄＴｇｔと等しくない場合、「アド」チャネルの実際の信号パワーはステップ６０６で「アド」チャネルの目標信号パワー（ＰＡｄｄＴｇｔ）と等しくなるように調整される。具体的には、各「アド」チャネルの信号パワーは、目標信号パワー（ＰＡｄｄＴｇｔ）と等しくなるべきである。各チャネルごとに波長ブロッカ２４０（図２）の減衰設定値を上または下に敵宜に変化させることにより、これを達成することができる。この調整は、ステップ６０４の条件が満たされるか、またはタイマ、カウンタなどの、ある種の他のパラメータに基づいて終了するまで継続される。
【００３６】
ステップ６０３で「高速」チャネルがある場合は、ステップ６０７で「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が決定される。ここでも従来の信号モニタリング技法を使用してこの決定が達成される。ステップ６０８では、前記の実施例のように、「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が規定値、たとえば−３４．９ｄＢｍなどの名目値と比較される。ＰＥｘＡｖｇが規定名目値と等しくない場合、ステップ６０９で「高速」チャネルのパワーが名目値に調整される。パワーをしかるべく調節するために、可変光減衰器（ＶＯＡ）２０８（図２）を使用することができる。ＶＯＡの調整はチャネルごとに行われないので、この信号パワーはＰＥｘＡｖｇと名目値のデルタまたは差によって調整されることになる。例として挙げると、．１ｄＢ刻みで１６ｄＢの減衰範囲を有する可変光減衰器が、この実施形態のための適切な一実施態様となる。この反復的な調整は、ステップ６０８の条件が満たされるか、またはある種の他の閾値による基準（例えばタイマなど）が満たされるまで継続する。
【００３７】
ＰＥｘＡｖｇがステップ６０８の規定名目値と等しい場合は、「高速」信号に適合させるための目標個別「アド」チャネル・パワーが（ＰＡｄｄＦｉｔ）ステップ６１０で決定される。ステップ６１０でのＰＡｄｄＦｉｔの決定は既述したステップ５５８と同じであるので、ここでは簡略化のため繰り返さない。ステップ６１１で、検討対象の「アド」チャネルの信号パワーが、目標値（ＰＡｄｄＦｉｔ）プラスもしくはマイナス規定閾値（たとえば±．５ｄＢ）内にあるのか否か、あるいは波長ブロッカ２４０がその最大または最小設定値に設定されているのか否かを決定するために、チェックが行われる。このチェックはステップ５５９と同じである。手短に言えば、どちらの条件も満たされていない場合は、「アド」チャネルの信号パワーが「高速」チャネルにほぼ合致するか、そうでなければ「適合」するように、ステップ６１２で調整される（先に記載した５６０に同じ）。つまり、各「アド」チャネルのパワーが、所望の目標信号パワーに基づいて、「高速」チャネルのリップルの形に適合するように調整される。したがって、目標信号パワー（ＰＡｄｄＦｉｔ）を使用して、波長ブロッカ２４０（図２）の減衰設定値が各「アド」チャネルごとに（上または下に）しかるべく調整されるべきである。例として挙げると、ブロッカの減衰の範囲は、代表的一実施形態において、．５ｄＢ刻みで１０ｄＢであることができる。ステップ６１１の条件が満たされた後、以下にさらに詳しく述べる通り、プロセス７００による最終チェックが起こる。
【００３８】
図８でプロセス７００が示す一連の決定やアクションは、適切な条件が満たされていることを検証するためのもの、すなわち、上記諸ステップで「アド」、「高速」および「直通」チャネルについて行われた様々なパワー調整に対する最終チェックである。全体に、図８に示すステップは、アド／ドロップ・ノード１１５（図２）で、どのタイプのチャネル（「アド」、「高速」および／または「直通」）がＷＤＭ信号内に検出されるかによって、それぞれに特定のチェックを含んでいる。
【００３９】
ステップ７０１に示すように、特定チャネルの有無は、例えば光スペクトル・アナライザなどの従来の信号モニタリング技法を用いて判定することができる。「高速」、「直通」および「アド」チャネルの全てがステップ７０２で検出される場合、個々の「直通」および「アド」チャネルが、それぞれの所定の目標値に設定されていること、また「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が、「直通」チャネルの目標個別平均信号パワー（ＰＴｈＴｇｔ）と等しいことを検証するためにステップ７０３が実行される。条件通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１およびそれに続く調整プロセスが再開する。
【００４０】
ステップ７０４で「高速」および「直通」チャネルだけがあると判定された場合は、個々の「直通」チャネルが所定目標値に設定され、かつＰＥｘＡｖｇ＝ＰＴｈＴｇｔであることを検証するためにステップ７０５が実行される。この条件の通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４１】
ステップ７０６で「高速」および「アド」チャネルだけがあると判定された場合は、個々の「アド」チャネルが所定目標値に設定され、かつＰＥｘＡｖｇが規定の名目値に等しいことを検証するためにステップ７０７が実行される。この条件通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４２】
ステップ７０８で「直通」および「アド」チャネルだけがあると判定された場合は、個々の「直通」および「アド」チャネルが所定目標値に設定されていることを検証するためにステップ７０９が実行される。この条件の通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４３】
ステップ７１０で「高速」チャネルだけがあると判定された場合は、「高速」チャネルの平均信号パワー（ＰＥｘＡｖｇ）が規定の名目値に等しいことを検証するためにステップ７１１が実行される。この条件の通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４４】
ステップ７１２で「直通」チャネルだけがあると判定された場合は、個々の「直通」チャネルが所定の目標値に設定されていることを検証するためにステップ７１３が実行される。この条件の通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４５】
ステップ７１４で「アド」チャネルだけがあると判定された場合は、個々の「アド」チャネルが所定の目標値に設定されていることを検証するためにステップ７１５が実行される。この条件の通りであれば、プロセスは停止し、そうでなければ、ステップ４０１等の調整プロセスが再開する。
【００４６】
この図に示す様々なエレメントの機能は、専用ハードウェアまたはソフトウェアを実行することが可能なハードウェアを備えるプロセッサやコントローラによって制御できることに留意されたい。本明細書で言う「プロセッサ」または「コントローラ」は、ソフトウェアを実行することのできるハードウェアのみを指すと解釈されるべきではなく、暗に、以下に限定されないが、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）ハードウェア、ソフトウェア記憶用の読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、不揮発性の記憶装置などを含むものである。
【００４７】
上記の実施形態は本発明の原理を単に例示しているに過ぎない。当業者は、本明細書に明確に示されも記載されもしていなくとも、本発明の範囲内にある上記の原理を、具体化する構成を数多く考案することができるであろう。
【００４８】
例えば、様々な光チャネルの信号パワーに対する調整は、上記実施形態においては、チャネルごとの動的利得等化を行う波長ブロッカまたは可変光減衰器を使用して行われる。しかし、信号パワー全体ならびに個々のチャネルの信号パワーの両方を調整するための他の適切な選択肢も当業者には明らかであり、本明細書の教示によってそれらも企図されるものである。信号パワーの目標値を決定するための、他の代替的構成および要因も、本明細書の教示と首尾一貫するものとして使用することができる。さらに、上記の例示的実施形態は、高速伝送経路でのパワー発散プロフィルの関数としての、アドおよび／または直通伝送経路でのチャネルごとのパワー調整を示しているが、本発明の原理は、異なった伝送経路のうちのどの個別の経路、またはそれらの様々な組合せのためのパワー調整に対しても、たとえば高速および／または直通経路、高速および／またはアド経路などでのパワー調整に対しても、等しく適用可能であることも企図されている。
【００４９】
本明細書に記載した例示的実施形態は、特にＷＤＭアド／ドロップ・ノードの応用分野に適しており、この代表的な背景の中で説明されていることに留意されたい。しかし、当業者には、本明細書中の教示内容から、本発明の原理が、ＷＤＭ信号の個々の光チャネルをルーティングし処理するために多数の伝送経路を利用し、またチャネルごとの信号パワーを、異なった伝送経路内およびそれらの間のパワー発散プロフィルに合致するように調整することが望まれる、他のタイプのネットワーク・エレメントにも用いることができることが理解されよう。
【００５０】
こうした変更形態、置換形態、ならびに他の形態が、周知のネットワークおよびシステム設計の原理に鑑みて、さらには本明細書の教示内容に鑑みて当業者に明らかであり、それらを使用することが本発明の原理によって企図されるものである。したがって、本明細書に図示され、記載される実施形態は、単に例示的なものとして意図されているのであって、いかなる方法によっても限定的になることはない。本発明の範囲はここに添付するクレームによってのみ限定されるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の原理を使用することのできる、ネットワークの簡略的構成を示す図である。
【図２】本発明の原理を使用することのできる、アド／ドロップ・ノードの簡略的ブロック図である。
【図３】本発明の例示的一実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図４】本発明の別の例示的実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図５】本発明の別の例示的実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図６】本発明の別の例示的実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図７】本発明の別の例示的実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図８】本発明の別の例示的実施形態による方法の簡略的流れ図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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