(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
方形の底面板と、
前記底面板の一辺に接触し、垂直方向より傾斜して設けられるバッフル板と、
前記バッフル板に設けられる第１の開口部と、
前記バッフル板に設けられる、前記第１の開口部より小さい第２の開口部と、
前記底面板の最後端部から前記バッフル板の上部に向かって所定の曲率を有するカーブを形成する後面板と、
前記第１の開口部に、前記バッフル板に対して垂直な方向に設けられる低音用スピーカと、
前記第２の開口部に、前記バッフル板に対して垂直な方向に設けられる第１のダクト部と、
前記第１のダクト部に接続され、前記後面板に沿って設けられる第２のダクト部と、
前記第２のダクト部に接続され、前記第１のダクト部に平行に配設され、前記低音用スピーカの背面に開口端が設けられる第３のダクト部と
よりなるダクトと、
前記バッフル板と前記背面板と前記底面板を含むスピーカボックスと、
前記スピーカボックスの頂上に、前記バッフル板に垂直な方向に設けられる高音用スピーカと
を具備することを特徴とするスピーカ装置。
【請求項２】
前記後面板は、前記底面板の最後端部から前記バッフル板の上部に向かってエキスポネンシャル状或は指数関数的に変化する曲率を有することを特徴とする、請求項１記載のスピーカ装置。
【請求項３】
前記第２のダクト部は、前記後面板の一部を用いて前記後面板の曲率に沿って設けられていることを特徴とする、請求項１記載のスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はスピーカ装置に係わり、特に定在波の立たない小型軽量な薄型のスピーカ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来からスピーカ装置の低域再生限界を伸ばすための有効な手段として例えば、スピーカを設けたバッフル板に開口及びダクトを設け、スピーカの振動板の背面から出た音の位相を反転して、ダクトを介して開口から外部に放射させて、スピーカの振動板から前面に出る音波を強め、低音域を歪まない様にしたバスレフレックス型（位相反転型）のスピーカ装置は良く知られている。
【０００３】
この様な位相反転型スピーカ装置は図５に示す様にスピーカボックス１の前面に設けたバッフル板２に穿ったスピーカ放音孔２ａに対向してスピーカ３を固定する。
【０００４】
このスピーカ３は例えば、図５に示す如く、リング状マグネット４と、このリング状マグネット４を挟むように取付けられたプレート５及びヨーク６とを設け、プレート５の内周側とヨーク６のセンターポール６ａとの間に磁気空隙７を形成する。またプレート５にはスピーカ３のフレーム８が取付けられ、フレーム８の外周部にはエッジ９が設けられ、このエッジ９によってコーン型の振動板１０の外周部が保持されている。
【０００５】
一方、振動板１０の内周部にボイスコイルボビン１１が取付けられており、このボイスコイルボビン１１にはボイスコイル１２が巻装され、ボイスコイル１２はプレート５及びヨーク６のセンターポール６ａによって形成された磁気空隙７内に挿入する様になされている。１７はこのボイスコイル１２をこの磁気空隙７内に保持するためのダンパである。
【０００６】
またスピーカボックス１の外部の所定位置に設けられた入力端子１３ａよりの音響信号を接続線１４ａを介してスピーカ３の端子１５に供給し、端子１５よりの音響信号を錦糸線１６を介してボイスコイル１２に供給している。
【０００７】
また、バッフル板２のスピーカ放音孔２ａと同一面に開口１８ａを有するダクト１８を設け、スピーカ３の振動板１０の背面から出た音の位相を反転して、このダクト１８からスピーカボックス１の外に放射し、この振動板１０の前面からでる音の低音域を広げている。
【０００８】
上述の様に位相反転型のスピーカ装置とすることで、密閉型に比べて低音再生限界を低くすることが出来て、スピーカ３の低音共振周波数ｆ0 の約８０％程度まで低域再生範囲を拡げることが出来るとされている。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
上述の様なスピーカ３をスピーカボックス１内に収納して位相反転型のスピーカ装置を得る場合に、スピーカボックス１を図５の様に薄型化を図る場合にはスピーカ３も薄型にしなければならないのは当然で、この様に小型薄型化したスピーカで低域を再生しようとすればパワーを上げて低音拡大を図ることになるが、振動板１０の振幅が増大し、ダンパ１７がフレーム８等に当たって、パワーを上げることが出来ず、更にスピーカボックス１が薄型で容積が小さいために、低域の拡大は更に困難に成ると云う問題があった。
【００１０】
更に、スピーカボックス１を薄型化すると、小さな容積であるため定在波が立ち易く、これら定在波の腹や節等の影響も大きく、スピーカ３の振動板１０に大きな負荷が掛かり利得−周波数特性は図６の様に中域の１０００〜５０００Ｈｚの周波数範囲での山谷のあばれが生じて音質を悪化させる問題があった。尚、図６で縦軸は利得（ｄＢ）及びインピーダンス（Ω）、横軸は周波数（Ｈｚ）で１９はインピーダンス−周波数特性曲線、２０は正面での利得−周波数特性曲線であり、スピーカボックス１の容積６３０ｃｃ内に口径６５ｍｍφのスピーカ３を配設した場合の特性曲線である。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明のスピーカ装置は、先ず、方形の底面板と、底面板の一辺に接触し、垂直方向より傾斜して設けられるバッフル板と、底面板の最後端部から前記バッフル板の上部に向かって所定の曲率を有するカーブを形成する後面板とを含むスピーカボックスを設ける。
バッフル板には低音用スピーカを第１の開口部に設ける。
また、バッフル板には第１の開口部より小さい第２の開口部を設け、これに設けられる第１のダクト部、後面板に沿って設けられる第２のダクト部、第１のダクト部に平行に配設され、低音用スピーカの背面に開口端が設けられる第３のダクト部よりなるダクトを設ける。
そして、スピーカボックスの頂上に、バッフル板に垂直な方向に設けられる高音用スピーカを設ける。
【００１２】
この様なスピーカ装置によればスピーカボックスを薄型化出来て、低域の拡大が可能で定在波を減少出来るので、音質の改善を図ることの出来る。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の１形態例を図１乃至図４によって説明する。尚、図５との対応部分には同一符号を付して示している。
【００１４】
図１及び図２（Ａ）〜（Ｆ）は本発明の１形態例のスピーカ装置の側断面図及び正面と側面の略線図を示すもので、スピーカボックス１Ａは底面板１Ｄが略方形で底面積、特に奥行方向は図５で示したスピーカボックス１の底面積より大きくとる様にして、載置部２１に小型軽量なスピーカ装置をより安定に載置可能な様に選択する。
【００１５】
スピーカボックス１Ａを構成するバッフル板２及び後面板１Ｂは図２（Ａ）及び図２（Ｅ）の様にバッフル板２を正面から視た正面図に示す様に長方形状或は図２（Ｃ）の正面図に示されている様に三角形状に成されている。
【００１６】
更に、スピーカボックス１Ａを構成する左右側板１Ｌ及び１Ｒは図２（Ｂ）及び図２（Ｆ）に示す様に三角形状に選択するか、図２（Ｄ）の様に長方形状に選択し、全体として、頂部（先端）に行くにしたがって前後或は左右の側板間の間隔が狭くなる様に成され、ＡＢＳ樹脂等でバッフル板２或は後面板１Ｂを除いて１体に屋根型に形成されている。
【００１７】
図１の例ではバッフル板２の下側に穿ったスピーカ放音孔２ａに対向して、スピーカ３を配設する。
【００１８】
本例の場合はバッフル板２のスピーカ放音孔２ａの下側に更に、バッフル板２の成型時に一体にダクト１８及びダクト用の開口１８ａを形成する様に成す。
【００１９】
又、スピーカ３の構造は図５で説明したと同様の動電型スピーカであってもよいが、本例ではスピーカボックス１Ａの底面１Ｄの面積を図５の様に薄型で小さくとる必要がないのでスピーカ３の奥行方向も充分に大きなものを用いることが出来る。
【００２０】
従って、図１例ではスピーカ３のヨーク６の後方に厚み方向にＮ．Ｓと着磁したマグネット４と反対方向にＳ．Ｎと着磁したキャンセル用マグネット２２を接着剤で接合し、カップ状の金属から成るシールドケース２３の内径をプレート５の外周に接合させた防磁型と成している。
【００２１】
従って、スピーカ３全体を図５のスピーカ３に比べて大きくすることで、従来例と比べて略同一の容積のスピーカボックス１及び１Ａであっても本例では低域を増強可能なスピーカ装置とすることが出来る。
【００２２】
又、本例のスピーカ装置ではバッフル板２の下側にダクト１８の開口１８ａを上側に向く様に傾けて配設されているので、ダクト１８の空気の放射力ＦD の反作用力−ＦD の垂直分力ＦDVはスピーカ装置の自重Ｍに加算されるため小型軽量なスピーカボックス１Ａを載置部２１により安定に固定させる様になる。
【００２３】
更に、スピーカボックス１Ａの外部の頂部に高音用のツイータ２５を後面開放状態で配設する。図２（Ａ）（Ｂ）の場合は、バッフル板２の頂部に正方形状突部から成るツイータ取付板２７を延設し、図２（Ｃ）及び図２（Ｄ）では円盤状のツイータ取付板２７ａを、図２（Ｅ）及び図２（Ｆ）ではバッフル板２の頂部を全幅に亘って延設したツイータ取付板２７ｂにツイータ２５を取り付けたものである。
【００２４】
これらツイータ２５は指向性が鋭いのでツイータ取付板２７，２７ａ，２７ｂ等には放射孔を穿たずにツイータ２５のフレーム等に穿った開口部２６を介して高音を放音させる様に成すことでスピーカボックス１Ａ内にツイータ２５を配置した場合に比べて、バッフル板に与える振動の影響を大幅に低減出来る。
【００２５】
図１及び図２（Ａ）〜（Ｆ）に示したスピーカ装置では図１、図２（Ａ），（Ｂ）、図２（Ｅ），（Ｆ）ではバッフル板２と後面板２Ｄ間で、図２（Ｃ），（Ｄ）では左右側板１Ｌ及び１Ｒ間でバッフル板と後面板並びに左右板間が傾斜しているためスピーカ３駆動時の特に低域での定在波が立ち難く、これら定在波による影響を回避出来るものが得られる。
【００２６】
図４は図６と同一条件でのインピーダンス−周波数特性曲線１９Ａ及び利得−周波数特性曲線２０Ａを示すもので、これら特性を比較した場合利得−周波数特性曲線２０Ａの１０００Ｈｚ〜５０００Ｈｚの周波数特性のピーク及びディップは大幅に減少し、定在波の腹や節の影響を受けないスピーカ装置が得られたことが解る。
【００２７】
尚、図１で頂部の前後、或は左右側板の狭くなった部分に、中高音部を吸音させる吸音材２４等を装着させて、ツイータ２５の振動の影響や定在波等を吸音させる様にしてもよい。
【００２８】
図２（Ａ）及び図２（Ｂ）に示す構成では図１とは異なってダクト１８を後面板１Ｂの下側に底面板１Ｄに向けて傾斜する様に配設した場合の略線図を示している。
【００２９】
又、図２（Ｃ）及び図２（Ｄ）の場合はダクト１８を同じく底面板１Ｄに傾斜する様に向けて、右（左）側板１Ｒ（１Ｌ）に開口１８ａと共に配設した場合である。
【００３０】
図２（Ｅ）及び図２（Ｆ）は図３で後述するダクト１８の構成を模式的に示したものである。
【００３１】
以下、図３によって、ダクト１８部分を詳記する。図３でスピーカ３の構成は図１と同一であり、スピーカボックス１Ａ′の後面板１Ｂ′は図１の様に直線状に変化することなくエキスポネンシャル状、或は指数函数的に底面板１Ｄの最後端部からバッフル板２の上部に向かって所定の曲率を有するカーブを形成する構成とされ、各部位で定在波が立たない様に選択されている。
【００３２】
又、スピーカ３のスピーカ放音孔２ａはバッフル板２の最も下側に配され、ダクト１８の開口１８ａはスピーカ３の上側に穿たれている。
【００３３】
更に、このダクトの開口１８ａはバッフル板２から後面板１Ｂ′に連通する第１のダクト部１８ｂと、後面板１Ｂ′の一部を用いてこの後面板１Ｂ′の曲率に沿って設けられた第２のダクト部１８ｃ並びに第１のダクト部１８ｂと平行に配設され、スピーカ３のセンタラインと同一センタラインにある様に一端を開口１８ｅとなすを可とした第３のダクト部１８ｄで構成されている。
【００３４】
図２（Ｅ）と図２（Ｆ）及び図３で示したスピーカボックス１Ａ′ではスピーカ３の駆動時の音放射力Ｆ1 に対する反作用力−Ｆ1 で生ずる第３のダクト部１８ｄ内の開口１８ｅからの空気の流入力−ＦD と、第１のダクト部１８ｂ内の開口１８ａからの空気の放射力ＦD とは互に釣合っているのでスピーカ３の音放射力Ｆ1 の反作用力−Ｆ1 をスピーカ装置の自重Ｍで支える様にすればよい。
この時、第２のダクト部１８ｃを開口１８ｅから斜めに上方に向かう空気の放射力ＦD1の反作用力−ＦD1の垂直方向分力ＦD1V は下方に向かうのでこの垂直方向分力ＦD1V が自重Ｍに加算されて、軽量なスピーカ装置をより安定に載置部２１に載置可能と成る。
【００３５】
【発明の効果】
本発明のスピーカ装置によるとスピーカボックスを薄型にしても安定に載置部に載置出来て、従来の薄型スピーカの様にスピーカ装置を立設させる為の脚台を必要とせず、比較的大きいスピーカを底面板側の広い部分に配設することで低域の拡大が容易となり、定在波の立たないスピーカボックス構造であるために中域での音質が大幅に改善され、スピーカボックスの底面板方向に重量が掛かる様にスピーカを配した為に軽量なスピーカ装置をダクトの配置と相俟って安定化させることが出来るものが得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のスピーカ装置の側断面図である。
【図２】本発明の他のスピーカ装置の正面及び側断面を示す略線図である。
【図３】本発明の更に他のスピーカ装置の側断面図である。
【図４】本発明のスピーカ装置の周波数特性曲線図である。
【図５】従来のスピーカ装置の側断面図である。
【図６】従来のスピーカ装置の周波数特性曲線図である。
【符号の説明】
１，１Ａ，１Ａ′‥‥スピーカボックス、２‥‥バッフル板、３‥‥スピーカ、１８‥‥ダクト、２５‥‥ツイータ
【図１】
0003921831.tif 000002
【図２】
0003921831.tif 000003
【図３】
0003921831.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003921831.tif 000006
【図６】
0003921831.tif 000007