(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維強化樹脂からなる竿管（４）を備えた釣竿であって、前記繊維強化樹脂には、強化繊維として、周方向（Ｓ１）に指向しているカーボン繊維（１）と、軸方向（Ｓ２）に指向している直径０．０１〜０．５ｍｍの開繊された竹繊維（５）とが含有されていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記竹繊維（５）は、加熱加工が施されてなる請求項１記載の釣竿。
【請求項３】
前記強化繊維として、更に、ガラス繊維が備えられてなる請求項１又は２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記ガラス繊維は、周方向（Ｓ１）に指向している請求項３に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、釣竿に関し、詳しくは、繊維強化樹脂からなる竿管を備えた釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
竹竿は、しなやかに撓り、撓りに対する戻り（元の状態に復元すること）がゆっくりであるため、釣り味が良好であるとされており、そのため、従来、多種多様のものが製造販売されていた。
【０００３】
ところで、竹竿は、天然の竹をそのまま加熱加工、節抜き加工、糸巻き・塗装加工等の処理を施して使用するが、その性能が、竹の生長度合や加工方法等によって大きく影響され、竿毎に調子（撓り易さ）等の品質がばらつき、そのため、品質の均一な製品を製造し難いという問題点を有していた。
【０００４】
従って、近年、竹竿の代替として、カーボン繊維やガラス繊維を強化繊維とした繊維強化樹脂が成形されてなる釣竿が主流となっている。
斯かる繊維強化樹脂が成形されてなる釣竿は、竹竿の如く天然物をそのまま使用するものではないため、比較的品質が均一であると共に、竹竿に比して、軽量で強度が強いという利点を有しており、近年、殆どの釣りにおいて用いられている。
【０００５】
しかしながら、カーボン繊維やガラス繊維を強化繊維として用いられた繊維強化樹脂からなる釣竿は、魚の引きや魚信等の外力が加わることによって撓るものの、該外力が減少又はなくなると直ちに元の状態に復元し易いため、撓りに対する戻りが機敏すぎることとなり、その結果、反応が機械的で釣り味に欠けるという問題点を有している。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明は、上記従来の問題点に鑑み、比較的品質の均一なものを製造でき、しかも、竹竿の如く、撓りに対する戻りも緩やかで釣り味に優れた釣竿を提供することを課題とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討した結果、強化繊維とした繊維強化樹脂からなる釣竿に、強化繊維として竹から抽出された所定太さの繊維を用いると、ガラス繊維やカーボン繊維を同じように用いた場合に比して、撓りに対して戻る動作が緩やかであることを見出し本発明を完成するに至った。即ち、上記課題を解決すべく、本発明に係る釣竿は、繊維強化樹脂からなる竿管を備えた釣竿であって、前記繊維強化樹脂には、強化繊維として、周方向に指向しているカーボン繊維と、軸方向に指向している直径０．０１〜０．５ｍｍの開繊された竹繊維が含有されていることを特徴とする。直径０．０１〜０．５ｍｍの開繊された竹繊維は、通常、弾性率が所定の範囲内に収まっており、該繊維を強化繊維として所定量用いることにより、竹そのものを用いたもの（竹竿）に比べて、竿毎による調子等の品質に差の少ないものとすることができる。しかも、その作用は明確ではないが、強化繊維として前記竹繊維を使用することにより、外力によって撓った後に該外力を減少又は取り除くと、一時的に僅かな塑性を呈し、カーボン繊維等を使用した場合に比して、元の状態に復元するのに時間を要し、撓りに対する戻りが緩やかで釣り味に優れたものとなる。尚、本発明に於いて、竹繊維の直径とは、軸方向に直交する断面に於ける最も離れた２点間の距離（即ち最大径）を意味し、この値は、顕微鏡断面写真から測定される。
【０００８】
本発明において、前記竹繊維は、竿管の軸方向に指向していることが好ましい。
斯かる構成を作用することにより、撓りに対する戻りが緩やかであるという効果を奏しつつ、撓りによって完全な塑性変形が生じる虞も少ないものとなる。
【０００９】
更に、前記竹繊維は、加熱加工が施されてなることが好ましい。
加熱加工の施された竹繊維を強化繊維として用いることにより、高弾性で且つ完全な塑性変形が生じにくいものとなる。
ここで、加熱加工とは、繊維として抽出される前の竹の状態で、又は、抽出された繊維の状態で、炭化させないように加熱して水分及び油分を蒸発させる加工である。
この加熱加工は、通常、数秒間（具体的には、１〜１０秒間程度）、１５０〜８００℃に加熱することにより遂行される。
この加熱加工には、例えば、カーボン繊維を強化繊維とした繊維強化樹脂からなる竿管（例えば、カーボンロッド）を製造する際に、加熱により樹脂を硬化させるために使用する焼成炉を使用することもできる。
【００１０】
また、本発明においては、前記強化繊維として、更に、カーボン繊維又はガラス繊維が備えられているものが好ましい。
竹繊維のみでは、大きな外力が作用した場合に、大きな撓りが発生し、永久に元の状態に復元できないという塑性変形を起こす虞があるが、強化繊維として、更に、カーボン繊維又はガラス繊維が備えられているため、斯かる塑性変形を起こす虞が低減されたものとなる。
このカーボン繊維又はガラス繊維は、周方向に指向しているものが好ましい。
斯かる構成によれば、大きく撓ること等により、竿管の断面が円形から楕円形に変形しても、周方向に指向したカーボン繊維又はガラス繊維に補強されているため、折れ難く潰れ難いものとなる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態に付いて、図面を参照しつつ説明する。
本実施形態の釣竿は、例えば、図１に示すように、複数の竿管４が並継ぎ式又は振り出し式に連結されて構成されている（図１（イ）参照）。
この竿管４は、繊維強化樹脂が成形されて、内側から外側に向けて最内層Ａ、中間層Ｂ、最外層Ｃの層構造をなす管状の形態とされてなる（図１（ロ）参照）。
また、前記中間層Ｂとしては、外側に配された外側中間層Ｂ１と、内側に配された内側中間層Ｂ２とが備えられている。
【００１２】
前記最内層Ａには、強化繊維として、カーボン繊維（弾性率１５０００〜６００００ｋｇｆ／ｍｍ2、通常、弾性率２４０００〜４００００ｋｇｆ／ｍｍ2、以下カーボン繊維につき同じ）が、周方向Ｓ１に指向するように備えられている。
前記内側中間層Ｂ２には、強化繊維として、カーボン繊維が、軸方向Ｓ２に指向するように備えられている。
前記外側中間層Ｂ１には、強化繊維として、竹の靭皮部にある繊維束及び該繊維束の束からなる直径０．０１〜０．５ｍｍに開繊された竹繊維５が備えられている。
この竹繊維５としては、例えば、野村産業株式会社製の「バンブー・アエラート」（商品名）の原料繊維たるバンブーヤーン（竹繊維）を使用することができる。
この竹繊維５は、一方向に引き揃えられ、竿管４の軸方向Ｓ２に指向するように備えられている。
前記最内層Ａには、強化繊維として、カーボン繊維が、周方向Ｓ１に指向するように備えられている。
【００１３】
次に、この竿管４を製造する場合について図２を参照しつつ説明する。
先ず、図２（イ）に示すように、カーボン繊維１のみが一方向に引き揃えられたシート体にエポキシ樹脂等のマトリックス樹脂が含浸されてなるシート状プリプレグＡ（以下、「最内層プリプレグ」という場合がある。）を、カーボン繊維１が周方向Ｓ１を指向するようにマンドレル３に巻回する。
尚、この最内層プリプレグの樹脂含浸量は、通常、２０〜４０重量％に設定されている。この最内層プリプレグＡによって前記最内層Ａが構成される。
次いで、カーボン繊維１のみが一方向に引き揃えられたシート体に、同様に、エポキシ樹脂等のマトリックス樹脂が含浸されてなるプリプレグ（以下、内側中間層プリプレグ）Ｂ２を、カーボン繊維１が軸方向Ｓ２に指向するように、最内層プリプレグＡの外周に巻回する。
この内側中間層プリプレグＢ２の樹脂含浸量は、通常、２０〜５０重量％に設定されている。この内側中間層プリプレグＢによって前記内側中間層Ｂ２が構成される。
次いで、前記竹繊維５が繊維状態のまま梳られて一方向に引き揃えられたシート体に、同様に、エポキシ樹脂等のマトリックス樹脂が含浸されてなるプリプレグ（以下、竹繊維プリプレグ）Ｂ１を、竹繊維５が軸方向Ｓ２に指向するように、内側中間層プリプレグＢ２の外周に巻回する。
この竹繊維プリプレグＢ１の樹脂含浸量は、通常、２０〜５０重量％に設定されている。この竹繊維プリプレグＢ１によって前記中間層Ｂ１が構成される。
次いで、図２（ロ）に示すように、カーボン繊維１が長手方向に引き揃えられたテープ状の最外層プリプレグＣを、カーボン繊維１が周方向Ｓ１に指向するように巻回する。
この最外層プリプレグＣの樹脂含浸量は、通常、２０〜５０重量％に設定されている。この最外層プリプレグＣによって前記最外層Ｃが構成される。
【００１４】
このように複数のプリプレグＡ、Ｂ２、Ｂ１、Ｃが巻回されたものの外周に、成形用テープ（図示せず）を適宜圧力調整しながら巻回した後、所定の温度で加熱焼成する。
加熱焼成後、マンドレル３を引き抜き、成形用テープを剥がし、更に、所定の長さに切断することにより、管状に成形された竿管４を得ることができる。
【００１５】
次に、竹から竹繊維５を抽出する方法の一例に付いて説明する。
先ず、伐採した竹から葉を取り除き、そのまま又は所定の長さに裁断し、天日乾燥後、加熱加工を施す。
加熱加工としては、例えば、竹を火であぶることによって、竹を１５０〜８００℃で数秒間加熱する方法を採用することができる。
この加熱加工により、竹は、含有する水分及び油分が蒸発して、炭化寸前の状態となる。
次いで、加熱加工により乾燥した竹から、繊維束相互を膠着させているペクチンを可溶性にして除去する。ペクチンを可溶性にする方法としては、例えば、麻から繊維を抽出する際に採用される発酵法や薬品法を採用することができる。
薬品法としては、水酸化ナトリウム水溶液に竹を浸漬して加熱する方法を例示できる。
【００１６】
次いで、更に、乾燥させた後、圧延装置に通し粗砕する。粗砕によって竹内周側の木質部を破砕除去する。
圧延装置としては、従来公知のもの、例えば、ロール方式の圧延装置、スタンピング方式の圧延装置などを用いることができる。ロール方式の圧延装置に通す場合には、竹繊維５の成長方向に沿うように通し、竹を成長方向に沿って束状に割裂させる。
【００１７】
この竹を反毛機により開繊する。反毛機の歯の大きさ、数、回転速度等を調整することにより、靭皮部の繊維束又は繊維束の束からなる所望の直径の竹繊維５とする。
反毛機としては、例えば、泉南製針所製ＩＭ−３４型反毛機を用いることができる。
また、開繊が不十分な場合には、必要に応じてターボミル等を用い、更に、細かく開繊し、例えば、靭皮部の繊維束又は繊維束の束からなる直径０．０１〜０．５ｍｍの竹繊維５とする。
【００１８】
尚、本実施形態においては、竹繊維５がそのまま梳られて一方向に引き揃えられたプリプレグを使用したが、例えば、綿紡績法等によって竹繊維５の紡績されてなる紡績糸が一方向に引き揃えられたプリプレグを使用する場合であっても良い。更に、この紡績糸の織物にマトリックス樹脂が含浸されたプリプレグを使用する場合であっても本発明の意図する範囲内である。
また、本実施形態において、竿管４として、最外層Ｃと最内層Ａとの間に挟まれる中間層Ｂが２層である４層構造のものを例示したが、本発明において、竿管４は、何層構造のものであっても良く、例えば、３層構造のものや５層以上のものであっても良い。
さらに、本実施形態に於いて、竹繊維５は、中間層Ｂの強化繊維としてのみ使用されたが、更に、最外層Ｃの強化繊維として使用される場合であっても本発明の意図する範囲内であり、また、最外層Ｃの強化繊維としてのみ使用される場合であっても本発明の意図する範囲内である。
【００１９】
また、並継ぎ式又は振り出し式に複数の竿管４が連結されてなる釣竿に於いては、互いに嵌合させて連結する竿管４双方の連結部分４ａ、４ａ（又は連結部分４ａ、４ａのみ）に於ける強化繊維として、竹繊維５が含有されている構成であっても良い（図１参照）。
斯かる釣竿に於いては、上述の如く釣り味に優れたものとなるのみならず、カーボン繊維に比して竹繊維が柔軟であるので、連結部分４ａ、４ａに於ける摩耗が少なくなり、互いに傷を付ける虞が低減する。
また、竹繊維の適度なケバ立ちと非円形度の高い断面（異形断面）によって、連結部４ａ、４ａ同士の固着の減少が可能となる。
並継ぎ式の釣竿に於いては、オス側の連結部４ａに塗装を施す場合があるが、この場合には、メス側の連結部４ａの強化繊維として竹繊維を使用することで、オス側の塗膜に傷がつきにくい。又、上述の如く塗装を施す場合、継ぎ合わせ時にキシミ音を発生することがあるが、竹繊維によって、キシミ音をも低減できる。
【００２０】
【発明の効果】
以上のように、本発明に係る釣竿は、竹そのものを用いたもの（竹竿）に比べて、竿毎の調子等の品質に差が少ないものとすることができ、しかも、強化繊維として前記竹繊維を使用することにより、外力によって撓った後に該外力を減少又は取り除くと、一時的に僅かな塑性を呈し、カーボン繊維等を使用した場合に比して、元の状態に復元するのに時間を要し、撓りに対する戻りが緩やかで釣り味に優れているという利点を有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】一実施形態の釣竿を示し、
（イ）は概略側面図、
（ロ）は（イ）のＸ−Ｘ線断面図。
【図２】（イ）、（ロ）共に同実施形態の竿管を製造する一工程を示す概略斜視図。
【符号の説明】
１・・・カーボン繊維、４・・・竿管、５・・・竹繊維、
Ｓ１・・・周方向、Ｓ２・・・軸方向
【図１】
0003990926.tif 000002
【図２】
0003990926.tif 000003