(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表され数平均分子量が５００〜３０，０００であるポリエーテル（Ｅ）と、カルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキルエステル若しくはその酸ハロゲン化物（ａ） との反応物（Ｇ）であって、且つＨＬＢが６．０以下である（Ｇ）からなる潤滑油。
Ｒ1−｛（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）ｍ（ＯＡ）ｎ｝−ＯＨ                 （１）
[式中Ｒ1は炭素数１〜２４の炭化水素基、Ａは１，４−ブチレン基を除く炭素数２〜２４のアルキレン基であり、ｍ及びｎは（Ｅ）の数平均分子量が５００〜３０，０００となる１以上の整数である。]
【請求項２】
ポリエーテル（Ｅ）を構成する（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）と（ＯＡ）がランダム結合である請求項１記載の潤滑油。
【請求項３】
カルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキルエステル若しくはその酸ハロゲン化物（ａ）の価数が２〜４である請求項１又は２記載の潤滑油。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ポリエーテル系潤滑油に関する。さらに詳しくは、炭化水素系潤滑油との相溶性、潤滑性等に優れたポリエーテル系潤滑油に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、鉱物油、オレフィン重合油等の炭化水素系潤滑油は油圧作動油、金属加工油、エンジンオイル、ギヤー油、コンプレッサー油等に用いられるが、これらの用途では高い潤滑性が要求されるため塩素、燐等の元素含有の極圧剤を炭化水素系潤滑油に添加して潤滑性を良くすることがなされている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、塩素系極圧剤はオゾン層破壊、燐系極圧剤は廃水による富栄養化等環境に対する問題で使い難いものとなっている。さらに、炭化水素系潤滑油に比較して潤滑性が良好であるポリエーテル類は、鉱物油などの炭化水素系潤滑油との相溶性が悪いため、製品外観を均一にすることが困難であるため使用されにくかった。
本発明は、炭化水素系潤滑油との相溶性、潤滑性に優れたポリエーテル系潤滑油を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記の問題点に鑑み、鋭意検討した結果、本発明に到達した。
即ち、本発明は、下記一般式（１）で表され数平均分子量が５００〜３０，０００であるポリエーテル（Ｅ）と、カルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキルエステル若しくはその酸ハロゲン化物（ａ） との反応物（Ｇ）であって、且つＨＬＢが６．０以下である（Ｇ）からなる潤滑油である。
Ｒ1−｛（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）ｍ（ＯＡ）ｎ｝−ＯＨ                 （１）
[式中Ｒ1は炭素数１〜２４の炭化水素基、Ａは１，４−ブチレン基を除く炭素数２〜２４のアルキレン基であり、ｍ及びｎは（Ｅ）の数平均分子量が５００〜３０，０００となる１以上の整数である。]
【０００５】
【発明の実施の形態】
前記一般式（１）におけるＲ1は炭素数１〜２４の直鎖もしくは分岐の炭化水素基であり、具体的には直鎖若しくは分岐の脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基及び脂環式炭化水素基が挙げられる。炭素数が２４を超えると上記（Ｇ）の粘度指数が悪くなる。
直鎖若しくは分岐の脂肪族炭化水素基としては、例えば、アルキル基（メチル基、エチル基、ｎ−およびｉ−プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、へプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基、ヘンエイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基等）；不飽和炭化水素基（アルケニル基若しくはアルキニル基、例えば、エテニル基、１−，２−およびｉ−プロペニル基、ブテニル基、ペンチニル基、ヘキセニル基、ペプテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基、ヘンエイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基等）等が挙げられる。
【０００６】
芳香族炭化水素基としては炭素数６〜２４の芳香族炭化水素基、例えば、フェニル基、アルキルアリール基（ｏ、ｍ又はｐ−メチルフェニル基、ｍ、ｐ−ジメチルフェニル基、２，６−ジメチルフェニル基、ｏ、ｍ又はｐ−エチルフェニル基、ｐ−ｎ−ブチルフェニル基、ｐ−オクチルフェニル基及びｐ−ノニルフェニル基等）、アラルキル基（ベンジル基及びフェネチル基等）、置換アラルキル基（ｏ、ｍ又はｐ−メチルベンジル基、ｐ−ｎ−ブチルフェネチル基等）、スチリルフェニル基及びベンジルフェニル基等が挙げられる。
脂環式炭化水素基としては、例えばシクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。
これらのうち好ましいのは、炭素数４〜２０の脂肪族若しくは脂環式の炭化水素基、特に好ましいのは炭素数８〜１８の脂肪族若しくは脂環式の炭化水素基である。
【０００７】
一般式（１）におけるＡは１，４−ブチレン基を除く炭素数２〜２４のアルキレン基である。炭素数２〜２４のアルキレン基としては、例えば、エチレン基、１，２−及び１，３−プロピレン基、１，２−及び２，３−ブチレン基及びイソブチレン基、ウンデシレン基等が挙げられる。これらの二種以上の混合であってもよい。これらのうち好ましいのは炭素数２〜１６のアルキレン基であり、さらに好ましいものはエチレン基、１，２−プロピレン基、１，２−ブチレン基であり、特に好ましいのは１，２−プロピレン基及び１，２−ブチレン基等の分岐アルキレン基である。該Ａの中に該分岐アルキレン基があると炭化水素との相溶性が良くなる。
【０００８】
一般式（１）におけるｍ及びｎは、ポリエーテル（Ｅ）の数平均分子量が５００〜３０，０００となる１以上の整数である。好ましくはｍとｎの比（ｍ／ｎ）が５／９５〜４５／５５である。すなわち、（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）の含量が（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）と（ＯＡ）の含有量の合計量の５〜４５モル％であることが好ましい。
また、（Ｅ）がオキシテトラメチレン基（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）と他のオキシアルキレン基（ＯＡ基）はランダム結合でもブロック結合でもよいが、ランダム結合部分を有すると低温での上記（Ｇ）の流動特性が優れるという点で好ましい。（Ｅ）を構成するオキシテトラメチレン基の内、８０質量％以上がランダム結合部分で存在するのがさらに好ましい。
【０００９】
一般式（１）で示されるポリエーテル（Ｅ）の製造法としては、Ｒ1ＯＨで表される炭素数１〜２４の炭化水素系アルコールに、触媒の存在下、好ましくは温度３０〜１２０℃、好ましくは圧力０〜０．６ＭＰａでテトラヒドロフラン（以下ＴＨＦという）と炭素数２〜２４のアルキレンオキサイド（以下ＡＯという）をランダムまたはブロックで付加させて製造できる。
Ｒ1ＯＨで表される炭素数１〜２４の炭化水素系アルコールとしては前記一般式（１）中のＲ1で表される炭素数１〜２４の直鎖若しくは分岐の炭化水素基を有するアルコール類であり、具体的には直鎖もしくは分岐の脂肪族アルコール、芳香族炭化水素系アルコールおよび脂環式炭化水素系アルコールが挙げられる。好ましいものは前記Ｒ1で表されるものと同様である。
【００１０】
上記触媒に関し、従来公知の触媒が使用できるが、ＴＨＦ付加、ＡＯ付加では場合により好ましい範囲が異なる。
ＴＨＦを単独付加あるいはＡＯと付加共重合する場合の触媒としては例えば、ＢＦ3、ＢＣｌ3、ＡｌＣｌ3、ＦｅＣｌ3、ＳｎＣｌ3等のルイス酸、及びそれらの錯体［例えばＢＦ3エーテル錯体、ＢＦ3テトラヒドロフラン錯体（ＢＦ3・ＴＨＦ）］；Ｈ2ＳＯ4、ＨＣｌＯ4等のプロトン酸；ＫＣｌＯ4、ＮａＣｌＯ4等のアルカリ金属の過塩素酸塩；Ｃａ（ＣｌＯ4）2、Ｍｇ（ＣｌＯ4）2等のアルカリ土類金属の過塩素酸塩；Ａｌ（ＣｌＯ4）3等の前記以外の金属の過塩素酸塩等が挙げられる。
これらのうち、好ましくは、ＢＦ3エーテル錯体及びＢＦ3テトラヒドロフラン錯体（ＢＦ3・ＴＨＦ）である。
また、ＡＯを単独付加する場合の触媒としては、通常用いられる公知の触媒でよく、上記の触媒のほかアルカリ触媒、例えば、水酸化物［ＫＯＨ、ＮａＯＨ、ＣｓＯＨ、Ｃａ（ＯＨ）2等のアルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の水酸化物等］；酸化物（Ｋ2Ｏ 、ＣａＯ、ＢａＯ等のアルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の酸化物等）；アルカリ金属（Ｎａ、Ｋ等）、及びその水素化物（ＮａＨ、ＫＨ等）；トリエチルアミン、トリメチルアミン等のアミン類等が挙げられる。
【００１１】
これらのうち好ましくはＫＯＨ、ＮａＯＨ、ＣｓＯＨ、ＢＦ3エーテル錯体及びＢＦ3テトラヒドロフラン錯体（ＢＦ3・ＴＨＦ）である。
付加するＡＯとしては、一般式（１）でＡが炭素数２〜２４のアルキレン基となるものであり、例えば、エチレンオキシド（以下ＥＯという）、プロピレンオキシド（以下ＰＯという）、１，２−ブチレンオキシド、２，３−ブチレンオキシド、イソブチレンオキシド、ウンデシレンオキサイド等が挙げられる。これらのうち好ましいのはＥＯ、ＰＯ、１，２−ブチレンオキシド、ウンデシレンオキサイドであり、特に好ましくはＰＯである。これらは併用してもよく、重合形式はランダムでもブロックでもよい。
ＴＨＦの付加モル数ｍは３〜１００、ＡＯの付加モル数ｎは、５〜１５０が好ましく、ｍが４〜２０、ｎが６〜５０がさらに好ましい。また、ＴＨＦとＡＯはランダム付加でもブロック付加でもよいが、ランダム付加をすると低温での上記（Ｇ）の流動特性が優れるという点で好ましい。ＴＨＦ付加の内、８０質量％以上がランダム付加であるのがさらに好ましい。
【００１２】
（Ｅ）の数平均分子量Ｍｎ[測定法は水酸基価測定による。以下も同様とする。]は、５００〜３０，０００であり、好ましくは７００〜１０，０００、さらに好ましくは８００〜５，０００である。５００未満では前記（Ｇ）の潤滑性が低下し、３０，０００を超えると（Ｇ）の動粘度が高くなりすぎる。
【００１３】
本発明における反応物（Ｇ）は上記（Ｅ）と、カルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキルエステル若しくはその酸ハロゲン化物（ａ）、ポリイソシアネート（ｂ）、ポリハロゲン化物（ｃ）からなる群より選ばれる１種以上の化合物（Ｆ）との反応物である。
この化合物（Ｆ）におけるカルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキルエステル若しくはその酸ハロゲン化物（ａ）としては、次の炭素数２〜３０のカルボン酸若しくはその酸無水物若しくはその低級アルキル（炭素数1〜３のアルキル基、例えばメチル、エチル、プロピル）エステル若しくはその酸ハロゲン化物が挙げられ、具体的には下記の（ａ−１）〜（ａ−９）が挙げられる。またこの化合物中には好ましくは１〜３個、特に好ましくは１個のヘテロ原子（硫黄、燐等）を含んでいても良い。
（ａ−１）；脂肪族モノカルボン酸
酢酸、プロピオン酸、チオプロピオン酸、ブタン酸、ヘキサン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸等
（ａ−２）；脂肪族２価カルボン酸
シュウ酸、マロン酸、コハク酸、プロパンジカルボン酸、チオジプロピオン酸、テトラヒドロフタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、ハイミック酸、テトラブロモフタル酸、テトラクロロフタル酸等
【００１４】
（ａ−３）；脂肪族多価（３〜４価又はそれ以上）カルボン酸
プロパントリカルボン酸、メチルシクロヘキサントリカルボン酸、シクロヘキセントリカルボン酸、メチルシクロヘキセントリカルボン酸、シクロヘキサンテトラカルボン酸等
（ａ−４）；芳香族モノカルボン酸
安息香酸、フェニル酢酸、ナフタレンカルボン酸
（ａ−５）；芳香族２価カルボン酸
フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、キシリレンジカルボン酸等
（ａ−６）；芳香族多価（３〜４価又はそれ以上）カルボン酸
ベンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸、ナフタレンテトラカルボン酸等
（ａ−７）；（ａ−１）〜（ａ−６）の酸無水物
（ａ−８）；（ａ−１）〜（ａ−６）の低級アルキル（炭素数1〜３のアルキル基、例えばメチル、エチル、プロピル）エステル
（ａ−９）；（ａ−１）〜（ａ−６）の酸ハロゲン（塩素、臭素等）化物
【００１５】
これらのうちで好ましいものは（ａ−２）、（ａ−５）、（ａ−７）であり、さらに好ましくは、シュウ酸（無水物）、マロン酸（無水物）、コハク酸（無水物）、プロパンジカルボン酸（無水物）、チオジプロピオン酸、テトラヒドロフタル酸（無水物）、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸（無水物）、ハイミック酸（無水物）、ノルボルネンジカルボン酸（無水物）、フタル酸（無水物）、イソフタル酸、テレフタル酸であり、特に好ましいものは、シュウ酸（無水物）、マロン酸（無水物）、コハク酸（無水物）、プロパンジカルボン酸（無水物）、チオジプロピオン酸である。これらを使用した（Ｇ）は粘度が低くなり、組成物の取り扱いが容易となる。
【００１６】
（Ｅ）と（ａ）との反応条件は特に限定されず、一般のエステル化反応の条件で行うことが出来る。例えば、１段階合成法の場合、エステル化触媒、好ましくは酸触媒（例えばパラトルエンスルホン酸、硫酸等）を使用し、好ましくは５０〜１５０℃、さらに好ましくは７０〜１３０℃で８〜２０時間で合成することができる。（Ｅ）と（ａ）との官能記の当量比は好ましくは０．５〜２．０、さらに好ましくは０．９〜１．５である。０．５以上であると未反応のポリカルボン酸が多量に残らず水洗等の処理が不必要となり、２．０以下であると（Ｇ）の潤滑性が良好である。また反応には必要により、トルエン、ベンゼン等の溶剤を使用することができる。エステル化反応は、常圧、減圧、加圧のいずれでも行うことができるが、減圧下の方が反応時間が短くなるため好ましい。減圧度は、反応の最終段階で、好ましくは３０ｍｍＨｇ以下、特に好ましくは１０ｍｍＨｇ以下である。エステル化反応の進行状況は、反応系から留出する水、低級アルコールの量、反応系の酸価、粘度、反応系の数平均分子量等で判断できる。
【００１７】
本発明において使用するポリイソシアネート（ｂ）としては、２〜６価またはそれ以上のポリイソシアネートが用いられ、従来からポリウレタン製造に使用されているものが挙げられ具体的には（ｂ−１）〜（ｂ−４）が挙げられる。
（ｂ−１）芳香族ポリイソシアネート
１，３−及び／又は１，４−フェニレンジイソシアネート、２，４−及び／又は２，６−トリレンジイソシアネート（ＴＤＩ）、粗製ＴＤＩ、２，４’−及び／又は４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（ＭＤＩ）、４，４’−ジイソシアナトビフェニル、３，３’−ジメチル−４，４’−ジイソシアナトビフェニル、３，３’−ジメチル−４，４’−ジイソシアナトジフェニルメタン等；
（ｂ−２）脂肪族ポリイソシアネート
エチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、ドデカメチレンイソシアネート、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、２，６−ジイソシアナトメチルカプロエート、ビス（２−イソシアナトエチル）フマレート等；
【００１８】
（ｂ−３）脂環式ポリイソシアネート  イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、ジシクロヘキシルメタン−４，４’−ジイソシアネート（水添ＭＤＩ）、シクロヘキシレンジイソシアネート、メチルシクロヘキシレンジイソシアネート（水添ＴＤＩ）等；
（ｂ−４）芳香脂肪族ポリイソシアネート
ｍ−および／またはｐ−キシリレンジイソシアネート（ＸＤＩ）、α，α，α’，α’−テトラメチルキシリレンジイソシアネート（ＴＭＸＤＩ）等；
これらのうちで好ましいものは（ｂ−１）、（ｂ−２）であり、さらに好ましいものは１，３−及び／又は１，４−フェニレンジイソシアネート、２，４−及び／又は２，６−トリレンジイソシアネート（ＴＤＩ）、粗製ＴＤＩ、２，４’−及び／又は４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（ＭＤＩ）エチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）である。
【００１９】
（Ｅ）と（ｂ）との反応条件は特に限定されず、一般のウレタン化反応の条件で行うことが出来る。例えば、ウレタン化触媒、好ましくは遷移金属触媒（例えば、ジブチルチンジラウレート等）を使用し、好ましくは５０〜１５０℃、さらに好ましくは７０〜１３０℃で８〜２０時間で合成することができる。（Ｅ）と（ｂ）との官能記の当量比は好ましくは０．５〜２．０、さらに好ましくは０．９〜１．５である。０．５以上及び２．０以下であると（Ｇ）の潤滑性が良好となる。また、反応には必要により、トルエン、キシレン、ジメチルフォルムアミド、酢酸ブチル等の溶剤を使用することができる。ウレタン化反応は、常圧、加圧のいずれでも行うことができる。ウレタン化反応の進行状況は、反応系のイソシアネート基含量、粘度、反応系の数平均分子量等で判断できる。
【００２０】
本発明におけるポリハロゲン化物 （ｃ）としては２〜４価又はそれ以上の炭素数１〜５の塩化物又は臭素化物が挙げられ、具体的には下記の（ｃ−１）、（ｃ−２）が挙げられる。
（ｃ−１）炭素数１〜２のポリハロゲン化物
ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジブロモメタン、ジブロモエタン、トリクロロエチレン等；
（ｃ−２）炭素数３以上のポリハロゲン化物
１，３−ジクロロプロパン、１，３−トリクロロプロパン、１，２ジブロモブタン等
これらのうちで好ましいものは２〜４価の塩化物であり、さらに好ましくはジクロロメタン、ジクロロエタンであり、これらを使用した（Ｇ）は粘度が低くなり、取り扱いが容易となる。
【００２１】
（Ｅ）と（ｃ）との反応条件は特に限定されず、一般のエーテル化反応の条件で合成できる。例えば、アルカリ、好ましくは無機のアルカリ（例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム）をハロゲンに対し０．９〜１．５当量を加え、好ましくは５０〜１５０℃、さらに好ましくは７０〜１３０℃で６〜２４時間で合成することができる。（Ｅ）と（ｃ）との官能記の当量比は好ましくは０．５〜２．０、さらに好ましくは０．９〜１．５である。０．５以上及び２．０以下であると（Ｇ）の潤滑性が良好となる。また。反応には必要により、トルエン、ベンゼン等の溶剤を使用することができる。エーテル化反応は、常圧、加圧のいずれでも行うことができる。エ−テル化反応の進行状況は、反応系のアルカリ価、粘度、反応系の数平均分子量等で判断できる。
【００２２】
このようにして得られる（Ｅ）と（Ｆ）との反応物（Ｇ）のＨＬＢ値は、通常６．０以下であり、好ましくは５．０以下であり、さらに好ましくは２〜４である。ＨＬＢ値が６．０を超えると鉱物油等の炭化水素と（Ｇ）との相溶性が悪くなる。
ＨＬＢ値は有機概念図に基づく小田式による計算値であり、この計算方法は、例えば「乳化・可溶化の技術」〔昭和５１年、工学図書（株）〕に記載されている。またＨＬＢ値を導き出すための有機性値及び無機性値については「有機概念図−基礎と応用−」〔昭和５９年  三共出版（株）〕記載の無機性基表（昭和４９年、藤田らの報告値）を用いて算出できる。
【００２３】
（Ｇ）の数平均分子量（Ｍｎ）は、好ましくは６００〜３０，０００であり、さらに好ましくは１，２００〜１００００、特に好ましくは２，０００〜５０００である。６００以上であると潤滑性が良好となり、３０，０００以下であると動粘度が高くなりすぎない。
【００２４】
本発明のポリエーテル系潤滑油は、（Ｅ）と（Ｆ）との反応物（Ｇ）からなるものであるが、（Ｇ）は組成、分子量等が異なるものの混合物であってもよいし、必要に応じて炭化水素系油を添加してもよい。  また、（Ｅ）が未反応として残留しているものも使用できる。
炭化水素系油としては溶剤精製油、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、アルキル（炭素数１０〜１００）ベンゼン、アルキル（炭素数１０〜１００）ナフタレン、ポリ−α−オレフィン（炭素数２〜５０）、ポリブテン（重量平均分子量２００〜４０００）、ポリイソブテン（重量平均分子量２００〜４０００）等が挙げられる。好ましいのは、溶剤精製油、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油及びポリブテンである。これらの炭化水素系油の動粘度（ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３に従って測定。）は、４０℃において１〜３５２０ｍｍ2／ｓが好ましい。
ポリエーテル系潤滑油と炭化水素系油の配合割合は任意でよいが、好ましくはポリエーテル系潤滑油／炭化水素系油の質量比５／９５〜９５／５であり、さらに好ましくは１０／９０〜９０／１０であり、特に好ましくは２０／８０〜８０／２０である。混合油はポリエーテルと炭化水素の両方の特長を発揮することができる。
また、必要に応じて他のポリエーテル［一般式（１）におけるＲ1が水素原子であるポリエーテル等］を配合することができる。その含有量は９０質量％未満である。
【００２５】
本発明のポリエーテル系潤滑油（Ｇ）は必要に応じ清浄分散剤、酸化防止剤、油性剤、極圧剤、金属不活性化剤、防錆剤、消泡剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤等の任意成分を加えることが出来る。
【００２６】
清浄分散剤としては中性または塩基性のスルフォネート〔例えばカルシウム石油スルフォネート（正塩）や塩基性バリウムスルフォネート等の石油スルフォン酸やアルキル（炭素数５〜３６）置換芳香族スルフォン酸の正又は塩基性金属塩等〕；中性又は塩基性のフェネート〔例えばアルキル（炭素数１〜３６）フェノール、アルキル（炭素数１〜３６）フェノールサルファイド、アルキル（炭素数１〜３６）フェノールアルデヒド縮合物の正または塩基性金属塩等〕；中性又は塩基性のフォスフォネート、チオフォスフォネート；アルキル（炭素数１〜３６）置換サリチレート；アルキル（炭素数５〜３６）メタクリレート又は該メタクリレートと極性基（アミン、アミド、イミド、ヒドロキシル、カルボキシル、ニトリル等）を含むモノマーと（モル比９９／１〜１０／９０）の共重合物〔例えばアルキル（炭素数１〜３６）メタクリレート−ビニルピロリジノン共重合物（重量平均分子量：１，０００〜１００，０００）、アルキル（炭素数１〜３６）メタクリレート−ジエチルアミノエチルメタクリレート共重合物（重量平均分子量：１，０００〜１００，０００）、アルキル（炭素数１〜３６）メタクリレート−ポリエチレングリコール−メタクリレート共重合物（重量平均分子量：１，０００〜１００，０００）等〕；Ｎ−置換アルケニル（炭素数５〜３６）コハク酸イミド（例えばＮ−テトラエチレンペンタミンポリイソブテニルコハク酸イミド等）；高分子量アミド［例えばポリステアラミド（重量平均分子量：１，０００〜１００，０００）等］等が挙げられる。清浄分散剤の使用量は、好ましくは１５％以下である。
【００２７】
酸化防止剤としてはフェノール系酸化防止剤〔例えば２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４，４−ブチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチルメタクレゾール）等〕；アミン系酸化防止剤（例えばモノオクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン等）；ジアルキル（炭素数１〜３６）ジチオリン酸亜鉛；ジアリル（炭素数２〜３６）ジチオリン酸亜鉛；有機硫化物；有機セレナイド等が挙げられる。酸化防止剤の使用量は、好ましくは２％以下である。
油性剤としてはラードオイル等の油脂；炭素数８〜３６の長鎖脂肪酸（オクチル酸、ラウリル酸、パルミチン酸、オレイン酸、ステアリン酸等）及びこれらの脂肪酸と一価及び多価アルコールエステル；炭素数８〜３６の高級アルコール（オクチルアルコール、ラウリルアルコール、パルミチルアルコール、オレイルアルコール、ステアリルアルコール等）及びそのエステル類が挙げられる。油性剤の使用量は、好ましくは１５％以下である。
【００２８】
極圧剤としては鉛石けん（ナフテン酸鉛等）；硫黄化合物（硫化脂肪酸エステル、硫化スパーム油、硫化テルペン、ジベンジルダイサルファイド等）；塩素化合物（塩素化パラフィン、クロロナフサザンテート等）；リン化合物（トリクレジルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリクレジルホスファイト、ｎ−ブチルジ−ｎ−オクチルホスフィネート、ジ−ｎ−ブチルジヘキシルホスホネート、ジ−ｎ−ブチルフェニルホスホネート、ジブチルホスホロアミデート、アミンジブチルホスフェート等）が挙げられる。極圧剤の使用量は、好ましくは１０％以下である。
金属不活性化剤としては例えばベンゾトリアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、Ｎ、Ｎ’−ジサリチリデン−１，２−ジアミノプロパン、アリザリン等が挙げられる。金属不活性化剤の使用量は、好ましくは２％以下である。
【００２９】
防錆剤としては例えば炭素数６〜３６の脂肪族カルボン酸（カプリル酸、ラウリル酸、ノナン酸、デカン酸、オレイン酸等）及びアルカリ金属塩、アミン塩；炭素数６〜３６のアルケニルコハク酸（オクテニルコハク酸、ドデセニルコハク酸、ペンタデセニルコハク酸、オクタデセニルコハク酸等）及びアルカリ金属塩、アミン塩；炭素数が６〜２４の二塩基酸（アゼライン酸、セバシン酸ドデカン二酸、ダイマー酸等）及びアルカリ金属塩、アミン塩；芳香族カルボン酸（安息香酸、p-tertブチル安息香酸、ニトロ安息香酸等）及びアルカリ金属塩、アミン塩；（炭素数が８〜１８のアルキルリン酸エステル塩；（シクロ）アルキルアミン（炭素数１〜３６）もしくは複素環アミン（炭素数４〜３６）アルキレンオキシド（炭素数２〜４）（１〜１０モル）付加物（例えばシクロヘキシルアミンＥＯ２モル付加物、シクロヘキシルアミンＰＯ２モル付加物、モルホリンＥＯ１モル付加物、モルホリンＰＯ１モル付加物等）；石油スルホネート；アルキル（炭素数１〜３６）ナフタレンスルホン酸塩及びソルビタンエステル（例えばソルビタンラウレート、ソルビタンステアレート等）；前記の脂肪族カルボン酸、アルケニルコハク酸、二塩基酸とアミン及びアンモニアとのアミド等が挙げられる。防錆剤の使用量は、好ましくは５％以下である。
【００３０】
消泡剤としてはポリオルガノシロキサン（例えばポリジメチルシロキサン等）等が挙げられる。消泡剤の使用量は、好ましくは０．１％以下である。
粘度指数向上剤としては重量平均分子量が２０，０００〜１，５００，０００のポリアルキル（炭素数１〜１８）メタクリレートやポリアルキル（炭素数１〜１８）アクリレート；Ｍｗが５，０００〜３００，０００のポリイソブチレン；Ｍｗが１０，０００〜３００，０００のポリアルキル（炭素数８〜１２）スチレン；オレフィン（炭素数２〜１２）共重合体［例えばエチレン−プロピレン（モル比５／９５〜９５／５）共重合体、スチレン−イソプレン（モル比５／９５〜９５／５）共重合体の水添物等］等が挙げられる。粘度指数向上剤の使用量は、好ましくは１５％以下である。
【００３１】
流動点降下剤としてはポリアルキル（炭素数６〜２４）メタクリレート；ナフタレン−塩素化パラフィン縮合生成物；エチレン−ビニルアセテート（モル比５／９５〜９５／５）共重合体；ポリアクリルアミド；ビニルカルボキシレート（炭素数１〜３６）−ジアルキル（炭素数１〜３６）フマレート（モル比５／９５〜９５／５）共重合体等が挙げられる。これらの流動点降下剤の重量平均分子量はいずれも１，０００〜１００，０００である。流動点降下剤の使用量は、好ましくは１％以下である。
これらの添加剤は、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
また、必要に応じて、これらに界面活性剤等の乳化剤を配合して、水で１．１〜１００倍に希釈して使用するエマルション系油圧作動油等の含水系油圧作動油として使用することができる。なお、乳化剤の添加量は、特記しない限り、基油（ポリエーテル系潤滑油またはポリエーテル系潤滑油／炭化水素系油の混合物である潤滑油）に対する添加量であり、％は質量％を表す。
【００３３】
乳化剤としてはスルホン酸類（アルキルベンゼンスルホン酸、石油スルホン酸、アルキルナフタレンスルホン酸等）のＮａ、Ｋ塩等、脂肪酸類（ラウリル酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、オレイン酸、ひまし油脂肪酸等）のＮａ、Ｋ塩及びモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等、これらの脂肪酸とポリエチレングリコールとをエステル化したＰＥＧエステル等および炭素数８〜２４のアルコール（オクチルアルコール、デシルアルコール、ドデシルアルコール、トリデシルアルコール、テトラデシルアルコール、ヘキサデシルアルコール、オレイルアルコール、ステアリルアルコール等）にエチレンオキサイド付加した非イオン性活性剤、ソルビタン脂肪酸エステル及びこれらのエチレンオキサイドを付加した非イオン活性剤等が挙げられる。乳化剤の使用量は、通常３０％以下である。
【００３４】
本発明のポリエーテル系潤滑油（Ｇ）は▲１▼建設機械、工作機械、金属やプラスチックの加工機械、車両、船舶、航空機等の広い範囲で油圧機器、装置の作動等の動力伝達流体として用いられる油圧作動油、▲２▼切削油、研磨油、圧延油、引き抜き油、プレス油、鍛造油およびシリコンウエハの研磨切断等の加工に用いられる金属加工油、▲３▼自動車等の内燃機関のエンジンオイル、▲３▼ギヤー油、▲４▼コンプレッサー油等に適用できる。
【００３５】
【実施例】
以下の実施例によって本発明を詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００３６】
試験方法は以下の通りである。
（１）炭化水素系潤滑油との相溶性
スピンドル油〔コスモ石油（株）製  ＳＹＣスピンドル油。以下同様とする。〕との相溶性を臨界温度を測定することにより評価した。
臨界温度は、０℃〜８５℃において、実施例及び比較例の潤滑油と上記炭化水素を質量比３０／７０の割合で試験管中で混合し、分離する温度を測定した。
（２）潤滑性
振動摩擦摩耗試験器（ＳＲＶ試験器）を用い、鋼球と平面の鋼円盤との点接触における摩擦係数及び鋼球上の摩耗痕径を観察することにより、評価した。
＜潤滑性試験条件＞
振動数：５０Ｈz
振動幅：２mm
荷重：２００Ｎ、３００Ｎ、５００Ｎ
時間：１０分間
温度：３０℃
摩擦係数：時間１０分間の平均値
摩耗直径（ｍｍ）：１０ｍｍ鋼球（ＳＵＪ−２）
油膜切れ：摩擦係数（μ）の変動を観察した。
○：安定、△：やや変動、×変動大
なお、特記しない限り、文中の部は質量部を表す。
【００３７】
実施例１
ガラス製オートクレーブにイソトリデカノール〔協和発酵工業社製；商品名「トリデカノール」。以下同様とする。〕２００部（１．０モル）とテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）４６８部（６．５モル）及びＢＦ３・ＴＨＦを７．９部を仕込み、耐圧滴下ロートからＰＯ５８０部（１０．０モル）を３５〜５０℃で１０時間かけて滴下した。その後、５０℃で５時間反応し、冷却した。さらに４８％ＮａＯＨ水溶液を４．８部添加した後、吸着処理剤〔協和化学工業社製；キョーワード６００及びキョーワード１０００。以下同様とする。〕で処理し、濾過し、１３０℃、３０ｍｍＨｇ以下で減圧脱水後、イソトリデカノールのＴＨＦ６．５モル／ＰＯ１０．０モルランダム付加物１１２０部（ｅ１）を得た。得られた（ｅ１）１１２０部（１モル）と無水コハク酸５０部（０．５モル）を１２０℃で液中窒素通気しながら１２時間反応させ、室温で液状の酸価（ＪＩＳ  Ｋ  １５５７に従って測定。）３．０のポリエ−テル系潤滑油（ｇ１）を得た。
【００３８】
実施例２
ガラス製オートクレーブに２−エチルヘキシルアルコール１３０部（１．０モル）とＴＨＦ５０４部（７．０モル）及びＢＦ３・ＴＨＦを７．９部を仕込み、耐圧滴下ロートからＰＯ５８０部（１０．０モル）を３５〜５０℃で１０時間かけて滴下した。その後、５０℃で５時間反応し、冷却した。さらに４８％ＮａＯＨ水溶液を４．８部添加した後、吸着処理剤で処理し、濾過し、３０ｍｍＨｇ以下で減圧脱水後、２−エチルヘキシルアルコールのＴＨＦ７．０モル／ＰＯ１０．０モルランダム付加物１１００部（ｅ２）を得た
得られた（ｅ１）１１００部（１モル）と無水コハク酸５０部（０．５モル）を１２０℃、３０ｍｍＨｇ以下で液中窒素通気しながら１２時間反応させ、室温で液状の酸価０．５のポリエ−テル系潤滑油（ｇ２）を得た。
【００３９】
実施例３
実施例１と同様にして得られたイソトリデカノールのＴＨＦ６．５モル／ＰＯ１０．０モルランダム付加物（ｅ１）１１２０部（１モル）とチオジプロピオン酸８９部（０．５モル）を１２０℃、３０ｍｍＨｇ以下で液中窒素通気しながら１２時間反応させ、室温で液状の酸価１．０の、ポリエ−テル系潤滑油（ｇ３）を得た。
【００４０】
比較例１
ガラス製オートクレーブにイソトリデカノール２００部（１．０モル）とＫＯＨ３．３部を仕込み、耐圧滴下ロートからＰＯ１１０２部（１９．０モル）を１０５℃で３３時間かけて滴下した。その後、１３０℃で１０時間反応させ、冷却した。さらに、吸着処理剤で処理し、濾過し、１３０℃、３０ｍｍＨｇ以下で減圧脱水後、イソトリデカノールのＰＯ１９．０モル付加物１１８４部を得た。
【００４１】
比較例２
実施例１で得られたイソトリデカノールのＴＨＦ６．５モル／ＰＯ１０．０モルランダム付加物１１２０部（ｅ１）を比較例２とした。
比較例３
実施例１において、ＰＯ  ５８０部（１０．０モル）に代えてＥＯ  ４４０部（１０．０モル）を用いた以外は実施例１と同様にして、イソトリデカノールのＴＨＦ６．５モル／ＥＯ１０．０モルランダム付加物１１００部（ｅ３）を得た。得られた（ｅ３）１１００部（１モル）と無水コハク酸５０部（０．５モル）を１２０℃で液中窒素通気しながら１２時間反応させ、室温で液状の酸価３．０のポリエ−テル系潤滑油（ｇ４）を得た。
比較例４
スピンドル油を比較例とした。
【００４２】
【表１】
0003977665.tif 000002
【００４３】
【発明の効果】
本発明のポリエーテル系潤滑油は下記の効果を奏する。そのため、潤滑油として極めて好適である。
（１）鉱物油等の炭化水素系潤滑油との相溶性に優れる。
（２）潤滑性に優れる。