(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外輪の内周に外輪軸方向に形成された３本のトラック溝に、外輪内に挿入されたトリポード部材の３本の脚軸に転動体を介して回転可能に支持させたローラを、トラック溝の両側の外輪軸方向のローラ案内面に係合させて回転及び摺動可能に収容させた、自動車の駆動系において使用するトリポード型等速自在継手において、
上記脚軸の外周面を脚軸の軸線上に中心を持つ真球面となし、この脚軸の真球外周面に、転動体を介してローラの円筒内周面を嵌合させ、上記外輪のトラック溝のローラ案内面とローラの外周面とをアンギュラコンタクトさせ、上記外輪のトラック溝のローラ案内面にトラック溝と平行でローラの端面に係合してローラの転動方向をトラック溝方向に平行に規制する肩部を形成し、ローラの断面二次モーメント／ＰＣＤ4を、０．０２８×１０-3を越え１．３９×１０-3未満とし、かつ、転動体径／ＰＣＤを、０．０４１７を越え０．３７８未満としたことを特徴とするトリポード型等速自在継手。
【請求項２】
転動体の表面に独立した微小な凹形状のくぼみを無数にランダムに形成したことを特徴とする請求項１のトリポード型等速自在継手。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
この発明は、前輪駆動式自動車等に適用されるトリポード型の等速自在継手に関する。
【０００２】
【従来の技術】
前輪駆動の自動車の駆動軸の回転動力を前輪に等速で伝達する等速自在継手として、図８（Ａ）及び図８（Ｂ）に示すようなトリポード型のものがある。これは外輪１の内周面の外輪軸方向に３本の円筒形トラック溝２を形成し、外輪１内に挿入したトリポード部材４の半径方向に突設した３本の脚軸１１の円筒状の外周面に転動体１２を介して回転可能に嵌挿したローラ１３をトラック溝２に嵌挿して構成される。各ローラ１３は、対応するトラック溝２の外輪円周方向で向かい合ったローラ案内面３に係合した状態でトラック溝２に収容され、脚軸１１を中心に回転しながら外輪軸方向に移動可能である。
【０００３】
図９に示すように、外輪１とトリポード部材４が作動角θをとる状態で回転力伝達を行う場合、各ローラ１３とトラック溝２のローラ案内面３とは図１０に示すように互いに斜交する関係となる。この場合、ローラ１３は図９の矢印ａで示す方向に転がり移動しようとするのに対し、トラック溝２は外輪軸方向に平行な円筒形であるため、ローラはトラック溝２に拘束されながら移動することになる。その結果、トラック溝２のローラ案内面３とローラ１３の相互間に滑りが生じて発熱し、更に、この滑りが軸方向に誘起スラストを発生させる。このような誘起スラストは、車体の振動や騒音の発生原因となるため、できるだけ低減させることが望まれる。
【０００４】
上記誘起スラストを低減させたトリポード型等速自在継手として、ローラを内リングと外リングの組合せで二階建て構造にしたものが知られている（特公平３−１５２９号公報）。この継手は、例えば図１１および図１２に示すように、トリポード部材４の脚軸１１の円筒外周面に転動体１６を介して内リング１４を回転可能に嵌挿し、内リングの外周に外リング１５を回転可能に嵌挿して二階建て構造を構成している。内リング１４は、脚軸１１の軸線上に中心を持つ真球の外周面１７を有し、この真球外周面１７に外リング１５の円筒内周面１８が回転可能に嵌挿される。外リング１５は外輪１のトラック溝２に収容され、ローラ案内面３上を転動しながら外輪軸方向に移動可能である。
【０００５】
図１２に示すように、外輪１とトリポード部材４が作動角をとった状態で回転力伝達を行う場合、内リング１４が外リング１５に対して傾斜し、このとき、外リング１５の円筒内周面１８を内リング１４が図１２の下方に相対移動する。この内外両リング１４、１５の相対移動で、外リング１５は外輪１のローラ案内面３によって外輪１の軸線と平行に案内されて、外リング１５がローラ案内面３上を正しく転動し、ローラ案内面３との間で滑り抵抗が低減し、誘起スラストの発生が抑制される。
【０００６】
また、上記誘起スラストを低減させた別のトリポード型等速自在継手として、トリポード部材の脚軸の外周面にローラを首振り揺動可能に支持したものが知られている（特開昭５４−１３２０４６号公報）。この継手は、例えば図１３及び図１４に示すように、トリポード部材４の脚軸２１の外周面２２を緩やかな曲率の球面にしたことを特徴としている。この場合、脚軸２１の緩やかな曲率の球状外周面２２に転動体２３を介して１つのローラ２４の円筒内周面が首振り可能に嵌挿される。ローラ２４の外周面が外輪のトラック溝２に回転可能、且つ、外輪軸方向に摺動可能に嵌挿される。
【０００７】
図１３の継手においても、図１４に示すように外輪とトリポード部材４が作動角θをとった状態で回転力伝達を行う場合に、脚軸２１の球状外周面２２をローラ２４の円筒内周面が摺動して、脚軸２１に対してローラ２４が多少とも首振り揺動し
、この揺動でローラ２４が外輪のトラック溝２の両側のローラ案内面３によって外輪の軸線と多少とも平行に案内される。従って、ローラ２４がローラ案内面３を外輪軸方向に転動してローラ２４の滑り抵抗が低減し、誘起スラストが低減する。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
図１１の二階立てローラ構造の継手においては、作動角運転時における誘起スラスト低減効果が安定して発揮されることが分かっている。ところが、ローラを内リングと外リングの組合せで構成するために、ローラ部分の部品点数、組立工数が多くなって、製品コストが高くなるという不具合があった。
【０００９】
また、図１３の継手は、ローラが基本的に図８と同様の簡単（一階建て）構造ゆえに製品コストが割安となる利点がある。しかし、この継手の場合、図１４のように外輪とトリポード部材４が作動角θをとっても、常にローラ２４がトラック溝２と平行な姿勢でいられるためには、脚軸２１の球状外周面２２と転動体２３の間に所望のラジアル方向隙間ｇ（図面には現われていない）を設定しておく必要があった。
【００１０】
すなわち、図１５（Ａ）に示すように、脚軸２１の緩やかな球状外周面２２の中央部分での曲率半径（近似値）をＲ、外径を２ｒとする。この脚軸２１が図１５（Ｂ）に示すように作動角θで傾斜したとき、球状外周面２２の図１５（Ｂ）の鎖線ロと鎖線ハの箇所Ｃ、Ｃ´が転動体２３に接触する。この２箇所Ｃ、Ｃ´は、半径［Ｒ−（Ｒ−ｒ）cosθ］の拡径した位置にあるため、脚軸２１をローラ２４に対してスムーズに揺動させるためには、両者間の揺動角度吸収量としてのラジアル方向隙間ｇを、
ｇ＝２｛［Ｒ−（Ｒ−ｒ）cosθ］−ｒ｝
＝２（Ｒ−ｒ）（１−cosθ）
なる所定値に設定する必要がある。
【００１１】
ここで、ラジアル方向隙間ｇは、自在継手の円周方向ガタ量に比例するものであるから、極力小さくすることが望まれる。したがって、図１３の継手においては、作動角運転時におけるガタ量の増加を許容しない限り、要求されるすべての作動角θにおいてローラ２４をトラック溝２に対して平行な姿勢を維持させることができないという不具合があった。
【００１２】
この発明の主要な目的は、作動角をとった状態で運転するときのガタ量、誘起スラストを確実に低減させた高性能のトリポード型等速自在継手を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
この発明は、外輪の内周に外輪軸方向に形成された３本のトラック溝に、外輪内に挿入されたトリポード部材の３本の脚軸に転動体を介して回転可能に支持させたローラを、トラック溝の両側の外輪軸方向のローラ案内面に係合させて回転及び摺動可能に収容させた、自動車の駆動系において使用するトリポード型等速自在継手において、上記脚軸の外周面を脚軸の軸線上に中心を持つ真球面となし、この脚軸の真球外周面に、転動体を介してローラの円筒内周面を嵌合させ、上記外輪のトラック溝のローラ案内面とローラの外周面とをアンギュラコンタクトさせ、上記外輪のトラック溝のローラ案内面にトラック溝と平行でローラの端面に係合してローラの転動方向をトラック溝方向に平行に規制する肩部を形成し、ローラの断面二次モーメント／ＰＣＤ4を、０．０２８×１０-3を越え１．３９×１０-3未満とし、かつ、転動体径／ＰＣＤを、０．０４１７を越え０．３７８未満としたことを特徴とする（請求項１）。また、転動体の表面に独立した微小な凹形状のくぼみを無数にランダムに形成したことを特徴とする（請求項２）。
【００１４】
ここで、脚軸の真球外周面に外嵌するローラは、１個のいわゆる一階立て構造のもので、このローラの円筒内周面に複数の転動体を介して脚軸の真球外周面が嵌挿される。この場合、脚軸の外周面が真球面であることから、転動体との間に従来の技術に関して述べたようなラジアル方向隙間を設定する必要はない。すなわち、脚軸はローラに対して傾斜ないしは首振り自在であり、その傾斜角度の大小に関係なく脚軸の外周面と転動体との間の寸法関係は常に一定である。
【００１５】
一方、継手が作動角をとった状態でトルクを伝達するとき、ローラはローラ案内面上を転動して外輪のトラック溝内を外輪軸方向に移動する。このとき、ローラの姿勢を外輪軸線と平行に保つことが、より抵抗の少ないローラの転動ひいては誘起スラストの低減を実現する上で有効である。ローラの外周面の母線を、ローラの軸心から半径方向に外周面側もしくは反外周面側に離れた点に曲率中心をもつ円弧とすることがこのましい。その場合、各ローラ案内面を、その母線がローラの軸方向に離間した２点でローラ外周面と接触する形状となすことにより、ローラの外周面とローラ案内面との接触構造をアンギュラコンタクトとすることが好ましい。
【００１６】
さらに、ローラ案内面に沿って外輪軸方向に延びる肩部を形成し、この肩部をローラの端面に係合させることによって一層確実に、ローラを外輪の軸線と平行な姿勢に規制し、ローラの転動方向を外輪軸方向に案内することができる。
【００１７】
トリポード型等速自在継手の強度に関しては、ローラの強度と転動体の強度が支配的な意味をもつことが知られているが、（ローラの断面二次モーメント／ＰＣＤ4）を、０．０２８１×１０-3を越え１．３９×１０-3未満とし、かつ、（転動体径／ＰＣＤ）を、０．０４１７を越え０．３７８未満とすることによって、自動車の駆動系において使用する場合に要求される強度を十分満足することができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施の形態を図１乃至図７を参照して説明する。なお、図８乃至図１５を含む全図を通じて、同一部分または相当部分には同一符号を付して、説明の重複を避ける。
【００１９】
図１（Ａ）（Ｂ）に示すように、トリポード型等速自在継手は連結すべき２軸の一方と結合する外輪１と他方と結合するトリポード部材４とを有する。外輪１は概ねカップ状の外観を呈し、軸方向に延びる３本のトラック溝２を内周面に円周方向等間隔に形成している。トリポード部材４は半径方向に突出した３本の脚軸５を円周方向等間隔に有し、各脚軸５は転動体６を介して回転自在に外嵌したローラ７を担持している。ローラ７は外輪１のトラック溝２に収容される。脚軸５の外周面ｍは脚軸５の軸線上に中心Ｐを持つ真球面で、この真球外周面ｍに、複数の転動体６を介してローラ７の円筒内周面ｎを外嵌させてある。転動体６は図示のとおり転動面が円筒面で直径が比較的大きく、かつ直径に比し長さがあまり長くないという点で、直径が比較的小さく、かつ直径に比し長さの長い針状ころ（ニードルローラ）と対照をなす。ローラ７の円筒内周面ｎの開口両端部に装着されたワッシャ８で転動体６の抜けを防止する。
【００２０】
図１（Ｂ）および図２から分かるように、ローラ７の外周面の母線はローラ中心ＰR から半径方向外側に離れた点ｐに中心をもつ円弧である。このローラ７を収容するトラック溝２は外輪１の軸線と平行に延在し、外輪１の円周方向に向かい合った一対の側壁がローラ７の外周面と接するローラ案内面３となる。図１Ｂおよび図２では各ローラ案内面３はその軸線がローラ７の中心ＰR から半径方向外側に離れた点ｐを通る円筒面である。このように、ローラ７の外周面の母線をローラ中心から半径方向に外周面側もしくは反外周面側に離れた点に中心をもつ円弧となすことにより、継手の縦断面（図１Ａ）で見て、ローラ７がローラ案内面３に対して傾きにくくなる。したがって、ローラ７の姿勢がローラ案内面３の延在する方向すなわち外輪１の軸方向に対して平行に保たれ、ローラ７がローラ案内面３上を正しく転動し得るようになる。これは継手が作動角をとった状態でも当てはまる。
【００２１】
すなわち、図３に示すように、継手で連結された２軸が角度をなすと継手が作動角θをとり、外輪１に対してトリポード部材４が角度θだけ傾く。その際、脚軸５の真球外周面ｍが（転動体６を介して）ローラ７の円筒内周面ｎ内で相対回転移動し、ローラ７はトラック溝２内で外輪軸線と平行な姿勢を維持しつつローラ案内面３に沿って転動するが、このときの各部位の滑り抵抗が軽減して誘起スラストが抑制される。この作動角をとった状態で運転する時の誘起スラストが抑制される。この作動角をとった状態で運転する時の誘起スラスト低減のメカニズムは基本的に図１１および図１２の二階建てローラ構造の継手の場合と同じであるが、図４に基づき説明すると次のとおりである。
【００２２】
図４に二点鎖線で示すように、作動角をとらない時のトリポード部材４の中心をＡとすると、この中心Ａは外輪１の軸線Ｘ上に位置し、ローラ７と脚軸５の真球外周面ｍの中心Ｐがローラ案内面３の軸線Ｂ上に位置する。図４に実線で示すように、継手が作動角θをとると、トリポード部材４の中心ＡはＡ’点に移動して軸線Ｘから図４の下方にずれる。その結果、脚軸５の軸線が角度θだけ傾き、真球外周面ｍの中心Ｐがローラ案内面３の軸線Ｂより図４の下方の位置Ｐ’に相対移動する。この相対移動と脚軸５の傾きでローラ７の円筒内周面ｎを脚軸５の真球外周面ｍがその中心Ｐを中心に回転しながら移動する格好になり、しかもこの移動は転動体６（図４では省略してある。図３参照）が介在することによって円滑に行われる。かかる脚軸５の移動に伴い、ローラ７がローラ案内面３に沿って転動し、図中の右向き矢印で示すようにローラ案内面３の軸線Ｂと平行な外輪の軸線Ｘ方向に移動する。このように、脚軸５とローラ７との間の相対移動、ローラ７とローラ案内面３との間の相対移動がいずれも極めて少ない滑り摩擦にて達成され、これにより誘起スラストの発生が抑制される。
【００２３】
ローラ７が外輪１の軸線と平行な姿勢を保ってローラ案内面３上をより少ない抵抗で転動することを確実に保証する上で、外輪１のローラ案内面３の上方にローラ案内面３に沿って外輪１の軸線方向に延びる肩部３ａを形成すると有利である。ローラ７はその端面にて常に肩部３ａと当接するため、外輪１の軸線と平行な姿勢を崩さず、ローラ案内面３上を転動する際にも肩部３ａによって外輪１の軸線方向に案内される。したがって、継手が作動角をとった状態で運転する際のローラ７の姿勢の規制ないしは安定化が、より効果的に達成される。
【００２４】
ローラ案内面３は上述の円筒面のほか種々形状とすることができる。図５に示す変形例では、ローラ７の外周面ｌとローラ案内面３が、軸方向に離間した２点Ｑ、Ｑ’で接触するいわゆるアンギュラコンタクト構造を採用している。この場合もローラ７の姿勢がローラ案内面３の延在する方向すなわち外輪軸方向と平行に保たれる。また、ローラ案内面３とローラ外周面の２点Ｑ、Ｑ’の間の隙間はグリース溜りとして有効利用される。アンギュラコンタクトを実現するためのローラ案内面３の母線形状としては、ゴシックアーチ、楕円、放物線、双曲線等が挙げられる。ローラ７の外周面の母線形状は、ローラ７の軸線上に曲率中心をもつ円弧、ローラ７の軸線から半径方向に離れた点に曲率中心をもつ円弧、ローラ７の軸方向に離れた点に中心をもつ円弧の組合せなどとすることもできる。
【００２５】
図６に示す変形例は、各トラック溝２の側壁を構成する一対のローラ案内面３を互いに平行な平面にし、各ローラ案内面３の上下両側に肩部３ａ、３ｂを形成して、これらの肩部３ａ、３ｂ間にローラ７の周縁部を挿入し、ローラ７の円筒外周面を平面状のローラ案内面３に係合させたものである。この場合、ローラ７の両端面が肩部３ａ、３ｂに係合して、ローラ７の姿勢が安定して外輪１の軸線と平行に規制される。
【００２６】
図７に示す変形例のように、ローラ７の円筒内周面の両端に環状のつば部９を一体に形成し、このつば部９で転動体６を支持するようにしてもよく、これにより、転動体抜止め用ワッシャ８を省略でき、ローラ部分の部品点数が低減できる。
【００２７】
ところで、等速自在継手を自動車の駆動系で使用するためには駆動トルクに耐え得る強度が必要である。一般に、等速自在継手において基準となる強度は当該等速自在継手と結合するシャフトの強度などによって定まる。そこで、上述のように脚軸５が真球外周面ｍを備えたタイプのトリポード形等速自在継手（図１６参照）について、強度条件を満足する寸法緒元を決める観点から強度試験を実施した。試験の結果、問題となるのはローラ７の強度と転動体６の強度の２点であることがわかった。評価としては、得られた試験結果（等速自在継手の強度）をシャフトの静ねじり強度で除した値ｃ（式１）を基準とし、クリア条件をｃ＞０．９３とした。
【００２８】
ｃ＝継手の強度／シャフトの静ねじり強度・・・式１
ローラ７の強度はローラ７の断面二次モーメントが大きく影響しており、転動体６の強度は転動体径の影響を受ける。サイズ（継手の型番）の影響を除外するため各寸法をＰＣＤで除して無次元化し、式２、式３で表される条件式を得た。ローラ７の断面二次モーメントは図１６に示された断面についてのものであることは言うまでもない。
【００２９】
ａ＝（ローラの断面二次モーメント／ＰＣＤ4 ）・・・式２
ｂ＝転動体径／ＰＣＤ・・・式３
図１７はａ、ｂの値の異なる複数の供試継手についての試験データをプロットしたもので、横軸はａを表し、縦軸はｂを表している。各試験データは評価を表す記号とａ、ｂ、ｃの値とからなり、評価を表す記号のうち、○は「強度ＯＫ」すなわち、ｃ＞０．９３の条件を満足するもの、◇は「コロＮＧ」すなわち転動体に不具合が生じたもの、◆は「ローラＮＧ」すなわちローラに不具合が生じたもの、●は「ローラ・コロＮＧ」すなわちローラ、転動体共に不具合が生じたもの、×は「未試験ＮＧ」すなわち試験をするまでもなく強度不足が明らかなものを意味する。
【００３０】
図１７から分かるように、ローラ７に関する条件式ａ（式２）の値の範囲は符号Ａで表され、その下限は０．０２８１×１０-3である。そして、その上限は、外輪外径を固定して、ローラ外径を最大限に大きくし、脚軸（トラニオンジャーナル）径および転動体径を最小にしてローラ肉厚を最大としたときで、計算より、１．３９×１０-3となった。これより、ａの範囲は、０．０２８１×１０-3＜ａ＜１．３９×１０-3となった。一方、転動体に関する条件式ｂ（式３）の値の範囲は符号Ｂで表され、その下限は０．０４１７である。そして、その上限は、外輪外径を固定してローラ外径を最大限に大きくし、脚軸径およびローラ肉厚を最小にし、転動体径を最大としたときで、計算より、０．３７８となった。これより、ｂの範囲は、０．０４１７＜ｂ＜０．３７８となった。したがって、ａおよびｂをそれぞれ上記範囲内に設定することにより、自動車の駆動系用等速自在継手としてローラおよび転動体が、ひいては継手全体として、十分の強度を持つこととなる。
【００３１】
また、接触部の潤滑性を向上させ、トラニオンジャーナル部の摩耗やピーリングの発生を防止する目的で、転動体６の表面に独立した微小な凹形状のくぼみを無数にランダムに形成した。上記のような表面の粗面条件を得るための表面加工処理としては、特殊なバレル研磨によって、所望の仕上面を得ることができる。上記転動体の粗面６ａの面粗さはＲｍａｘ０．６〜２．５μｍ、表面粗さのパラメータＳｋ値が−１．６以下になっている。また、上記微小粗面６ａの微小凹みの平均面積は３５〜１８０μｍ2 、くぼみの全表面に占める割合は１０〜４０％である。前記パラメータＳＫ値とは、表面粗さの分布曲線の歪み度（ＳＫＥＷＮＥＳＳ）を指し、ガウス分布のような対称形分布はＳＫ値が０となるが、パラメータＳＫ値を円周方向、軸方向とも−１．６以下とした設定値は、表面凹部の形状、分布が加工条件により油膜形状に有利な範囲である。
【００３２】
脚軸外周面を真球面としたトリポード型等速自在継手を対象として、上記表面加工処理をした転動体を用いたものと、表面を超仕上げ加工した従来の転動体を用いたものの各々について行った耐久試験結果を図１８に示す。同図中の試験条件Ａ、Ｂはそれぞれ表１に示すとおりである。
【００３３】
【表１】
0003905943.tif 000002
【００３４】
図１８の試験結果から明らかなように、試験条件Ｂの場合、従来のものは９６時間運転した時点で不具合が大となったのに対して、本発明のものは従来のものに比べて運転時間が１６０％以上超過しても不具合が発生していない。試験条件Ａの場合でも本発明のものは従来のものに比べて２００％以上の寿命を示している。このように、転動体に上記表面加工処理を施すことによって、転動体表面の油膜形成に有利となって潤滑性が良くなり、ローラの回転性が向上し、転動体とローラ間、転動体とトラニオンジャーナル間の滑り性を良くして各々の接触部の摩耗とピーリングの発生を極力少なくすることができる。
【００３５】
なお、たとえば図４および図１６に関して言えば、継手が作動角をとっていない状態で脚軸５の中心とローラ７の中心とがいずれも同じ点Ｐにあるように図示してあるが、これらの中心は脚軸５の軸方向にオフセットしていてもよい。継手が作動角をとると、図４に関連して既に述べたとおり、脚軸５の中心が外輪１の軸心Ｘ側に、つまり点Ｐから点Ｐ’へ、移動する。それゆえ、継手が作動角をとった状態でトルクを伝達するときは、脚軸５の中心とローラ７の中心は脚軸の軸方向にずれる。そこで、図１９に示すように、ローラ７の中心を脚軸５の中心Ｐよりも外輪１の軸心Ｘ側に所定量だけずらしておくことにより、継手が作動角をとった状態でトルクを伝達するとき、脚軸５の中心Ｐが外輪１の軸心Ｘ側に移動してローラ７の中心と合致し、もしくは近づくこととなる。この種の継手は作動角をとった状態で使用されるのがむしろ常態であることから、このように作動角をとった状態でトルクを伝達するときの挙動を考慮に入れた構成の意義は明らかであろう。
【００３６】
【発明の効果】
請求項１の発明によれば、継手が作動角をとった場合、外輪のトラック溝に嵌挿されたローラの円筒内周面に対してトリポード部材の脚軸の真球外周面がその曲率中心を中心として相対回転移動して、ローラをトラック溝の軸方向に相対移動させるので、誘起スラストの発生が従来の二階建てローラ構造の継手と同程度に抑制され、発熱や振動、騒音の少ない高品質高性能のトリポード型等速自在継手を提供することができる。また、継手が作動角をとった状態で運転する時の誘起スラストの低減が簡単な一階建てローラ構造のトリポード部材で実現するので、高品質高性能のトリポード型等速自在継手の低コスト化が図られる。請求項２の発明によれば、転動体と脚軸（トラニオンジャーナル）との接触部の潤滑性を向上させ、トラニオンジャーナル部の摩耗やピーリングの発生を防止することができる。
【００３７】
また、外輪のトラック溝のローラ案内面とローラの外周面のアンギュラコンタクトおよびローラ案内面の肩部が、継手の作動角運転時のローラの外輪軸線方向の安定した移動規制を行うため、より確実に、かつ、安定して誘起スラストの発生が抑制できるようになる。
【００３８】
さらに、ローラの断面二次モーメント／ＰＣＤ4を、０．０２８×１０-3を越え１．３９×１０-3未満とし、かつ、転動体径／ＰＣＤを、０．０４１７を越え０．３７８未満としたことにより、所要の強度を満足するための寸法緒元を的確に求めることができ、したがってまた、自動車の駆動系において使用する場合に要求される強度を十分満足するトリポード型等速自在継手を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図（Ａ）はトリポード型等速自在継手の部分断面を含む正面図、図１（Ｂ）は図１（Ａ）の継手の要部の横断面図である。
【図２】図１（Ｂ）におけるローラとローラ案内面の部分拡大断面図である。
【図３】作動角をとった状態の図１の継手の要部断面略図である。
【図４】図３の継手のローラ相対移動を説明するためのローラと脚軸の相対関係図である。
【図５】別の実施の形態を示す図２と類似の部分拡大断面図である。
【図６】別の実施の形態を示す図１（Ｂ）と類似の横断面図である。
【図７】別の実施の形態を示す図１（Ｂ）と類似の横断面図である。
【図８】図８（Ａ）は従来のトリポード型等速自在継手の縦断面図、図８（Ｂ）は図８（Ａ）の継手の横断面図である。
【図９】作動角をとった状態の図８の継手の一部破断正面図である。
【図１０】図９の継手におけるローラの転がり状態を示す斜視図である。
【図１１】他の従来のトリポード型等速自在継手の縦断面図である。
【図１２】作動角をとった状態の図１１の継手の縦断面図である。
【図１３】他の従来のトリポード型等速自在継手の要部概略図である。
【図１４】作動角を取った状態の図１３の継手の要部概略図である。
【図１５】図１５（Ａ）は図１３の継手における脚軸の正面略図、図１５（Ｂ）は図１４の継手における脚軸の正面略図である。
【図１６】寸法緒元を説明するための要部横断面図である。
【図１７】強度試験結果をプロットしたグラフ図である。
【図１８】耐久試験結果を示すグラフ図である。
【図１９】 脚軸中心とローラ中心をずらした変形例を示す図１６と類似の断面図である。
【符号の説明】
１  外輪
２  トラック溝
３  ローラ案内面
３ａ  肩部
４  トリポード部材
５  脚軸
６  ころ軸受
７  ローラ
ｍ  真球外周面
ｎ  円筒内周面
【図１】
0003905943.tif 000003
【図２】
0003905943.tif 000004
【図３】
0003905943.tif 000005
【図４】
0003905943.tif 000006
【図５】
0003905943.tif 000007
【図６】
0003905943.tif 000008
【図７】
0003905943.tif 000009
【図８】
0003905943.tif 000010
【図９】
0003905943.tif 000011
【図１０】
0003905943.tif 000012
【図１１】
0003905943.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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