(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも被着体の一方をゴム成分としてポリブタジエンゴム単独系または他のゴムポリマーとの混合系とするゴム組成物の同種または異種ゴム間用の接着剤ゴム組成物において、
ゴム成分としてポリブタジエンゴムを含有し、かつ該ゴム成分１００重量部に対して、３〜２０重量部のシンジオタクチック−１，２−ポリブタジエンが配合されてなることを特徴とするポリブタジエンゴム配合ゴム用接着剤ゴム組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、少なくとも被着体の一方をゴム成分としてポリブタジエンゴム単独系または他のゴムポリマーとの混合系とするゴム組成物の同種または異種ゴム間用の接着剤ゴム組成物に関し、詳しくは、当該同種または異種ゴムの未加硫及び加硫後の接着性を高めることができ、タイヤ、特には大型空気入りタイヤのサイドゴム、ゴムチェファー、ベルトコンベア、その他のゴム産業界におけるゴムの接着に有用なポリブタジエンゴム配合ゴム用接着剤ゴム組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ポリブタジエンゴム配合ゴム、例えば、ポリブタジエンゴム単体またはジエン系ゴムとのブレンドゴムに、カーボンブラック、硫黄、加硫促進剤等の他の薬品を配合した配合物は、天然ゴム（ＮＲ）系やスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）系の配合ゴムに比べ、耐寒性、耐摩耗性、低発熱性、耐屈曲性などに優れた効果を発揮し得るため、様々なゴム製品の業界で利用されている。
【０００３】
しかしながら、ポリブタジエンゴム配合ゴムは、少なくとも被着体の一方を該配合ゴムとした場合、同種または異種ゴム間の未加硫及び加硫後の接着性に劣るという問題がる。
【０００４】
そこで、従来より、ポリブタジエンゴム配合ゴムにおける未加硫及び加硫後の接着性を向上させるため、種々の接着剤が適用されてきた。例えば、天然ゴム系接着剤を適用した場合には、未加硫時の接着性を向上させることができた。また、界面接着性の向上ということで、被着体のＳＰ値と同等か又は近似したＳＰ値を有するポリブタジエンゴム系の接着剤を適用すると、未加硫及び加硫後の接着性を向上させることができた。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の従来の接着剤は、なお十分に満足の得られるものではなかった。即ち、天然ゴム系接着剤を適用した場合には、確かに未加硫時の接着性は向上するが、加硫後の接着性は、界面の共加硫性が不足し、界面接着力が低下するために、不十分なものであった。また、ポリブタジエン系の接着剤を適用すると、確かに未加硫及び加硫後の接着性は向上するものの、十分な改良効果とは到底いい得ないものであった。
【０００６】
そこで本発明の目的は、少なくとも被着体の一方をポリブタジエンゴム配合ゴムとした、同種または異種ゴム間の未加硫及び加硫後の接着性を十分に高めることのできる接着剤ゴム組成物を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、ポリブタジエンゴム系接着剤を用いると、被着体と接着剤との界面接着性は向上するものの、ポリブタジエンゴム自身は天然ゴム等に比べ強度が低いため、該ポリブタジエンゴム系接着剤内で破壊（凝集破壊）を起こすことが分かった。そこで、本発明者らは、被着体と接着剤との界面接着性の低下を来すことなく、接着剤自体の強度を大幅に改善すべく更に鋭意検討した結果、ゴム成分としてポリブタジエンゴムを含有し、かつ該ゴム成分に対し所定量のシンジオタクチック−１，２−ポリブタジエンを配合することにより、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、少なくとも被着体の一方をゴム成分としてポリブタジエンゴム単独系または他のゴムポリマーとの混合系とするゴム組成物の同種または異種ゴム間用の接着剤ゴム組成物において、
ゴム成分としてポリブタジエンゴムを含有し、かつ該ゴム成分１００重量部に対して、３〜２０重量部のシンジオタクチック−１，２−ポリブタジエン（以下「ｓｙｎ−１，２−ＰＢ」と略記する）が配合されてなることを特徴とするポリブタジエンゴム配合ゴム用接着剤ゴム組成物である。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明の接着剤ゴム組成物においては、ポリブタジエンゴムの配合量はゴム成分１００重量部に対して１〜１００重量部の範囲内で選定することができるが、被着体の種類およびそのポリブタジエンゴムの配合量に従って決めることが好ましい。例えば、下記の通りである。
【００１０】
▲１▼被着体ゴムが同種ゴム間である場合
ゴム成分１００重量部当りの、被着体ゴム組成物のポリブタジエンゴムの配合部数と、接着剤ゴム組成物のポリブタジエンゴムの配合部数とが実質的に等しい場合が最も好ましが、多い場合と少ない場合ともに２５重量％程度の範囲内であるならば、所望の効果を十分に得ることができる。
【００１１】
▲２▼被着体ゴムが異種ゴム間である場合
例えば、被着体ゴムＡと被着体ゴムＢのポリブタジエンゴムの配合部数が夫々ａおよびｂで、かつａ≧ｂの場合、これらの被着体ゴム間の接着に用いる接着剤ゴム組成物のポリブタジエンゴムの配合部数ｘは次式の関係を満足することが最も好ましい。
ａ≧ｘ＞ｂまたはａ＝ｘ＝ｂ
但し、ｂ＞ｘ、またはｘ＞ａでも、その差が２５重量％程度の範囲内であるならば、所望の効果を十分に得ることができる。尚、被着体ゴムＢのポリブタジエンゴムの配合部数は０であってもよい。
【００１２】
また、本発明の接着剤ゴム組成物においては、ゴム成分１００重量部に対して、３〜２０重量部、好ましくは５〜１０重量部のｓｙｎ−１，２−ＰＢが配合されていることを要する。この配合量が３重量部未満だと、接着剤として十分な強度を得ることができず、一方、２０重量部を超えると、逆に強度が上がり過ぎて、被着体の変形に追従することができなくなり、凝集破壊を起こし易くなる。
【００１３】
なお、本発明において使用するｓｙｎ−１，２−ＰＢの重合触媒として、可溶性コバルト、例えばコバルトオクトエート、コバルト１−ナフテート、コバルトベンゾエート等と、有機アルミニウム化合物、例えばトリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、トリブチルアルミニウム、トリフェニルアルミニウム等と、二硫化炭素とからなる触媒系等を挙げることができる。具体的重合方法として、特公昭５３−３９９１７号、特公昭５４−５４３６号および特公昭５６ー１８００５号の各公報記載の方法を利用することができるが、本発明に使用するｓｙｎ−１，２−ＰＢの重合方法はこれらに記載の方法に特に限定されるべきものではない。
【００１４】
本発明の接着剤ゴム組成物には、溶剤、例えば、ヘキサン、シクロヘキサン、石油エーテル、ヘプタン、テトラヒドロフラン等の他に、粘着付与剤、軟化剤、加硫剤、加硫促進剤、加硫促進助剤、カーボンブラック、シリカ等、通常配合される適当量の配合剤を適宜配合することができる。
【００１５】
【実施例】
次に、本発明を実施例に基づき具体的に説明する。
下記の表１に示す基本配合をベースに、下記の表２〜表５に示す配合内容に基づき、各種被着体ゴムＡ，Ｂおよび該被着体ゴム間の接着に用いた接着剤ゴムセメントＸを調製した。なお、実施例１〜６および比較例１〜８に関する表２および表３は被着体ゴムＡ間の同種間の接着を示し、また実施例７〜１４および比較例９〜１６に関する表４および表５は被着体ゴムＡおよびＢ間の異種間の接着を示している。これら接着の未加硫での接着性および加硫後の接着性を以下のようにして評価した。
【００１６】
即ち、未加硫での接着性の評価は、室温にてピックアップ式タッキネス計を用いて測定した。評価は各表のコントロールを１００として指数にて表示した。数値が大なる程結果が良好である。また、加硫後の接着性の評価は、一軸引張り疲労破壊テストの定歪の破断回数（５０％）を測定した。得られた結果を各表に併記する。
【００１７】
【表１】
0003889087.tif 000002
【００１８】
【表２】
0003889087.tif 000003
＊１：日本合成ゴム（株）製  ＢＲ０１
＊２：ＲＳＳ＃１
＊３：宇部興産（株）製  ＶＣＲ４１２
＊４：田岡化学工業（株）製  ＴＡＣＫＲＯＬ１０１
【００１９】
【表３】
0003889087.tif 000004
【００２０】
【表４】
0003889087.tif 000005
【００２１】
【表５】
0003889087.tif 000006
【００２２】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明のポリブタジエンゴム配合ゴム用接着剤ゴム組成物においては、ゴム成分としてポリブタジエンゴムを用い、かつ所定量のｓｙｎ−１，２−ＰＢを配合せしめたことにより、少なくとも被着体の一方をポリブタジエンゴム配合ゴムとした、同種または異種ゴム間の未加硫及び加硫後の接着性を十分に高めることができ、界面での破壊を生ずることもない。