(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸線に直角で互いに平行な第一面と第二面を備えるプーリであって、前記第一面の半径方向中間位置にワイヤの一方の端部を保持する係止部を設け、この係止部で保持した前記ワイヤ端部から延在するワイヤの自由端をプーリの周回部に誘導する途中で前記プーリの半径方向中間位置に前記ワイヤの一部を挿嵌する嵌入溝を刻装し、隣接する少なくとも一対の前記嵌入溝の一方側を前記第一面に開口するように軸方向に刻装させるとともに他方側を前記第２面に開口するように軸方向に刻装させ、前記一対の嵌入溝を互いに連続させる連通部分を有し、前記一対の嵌入溝の深さは、この一対の嵌入溝に捲回されたワイヤが前記プーリの周回部に捲回されたワイヤと前記軸線に直交する一平面内に整合するように設けられていることを特徴とするワイヤの係止構造。
【請求項２】
前記嵌入溝を前記平面内で半径方向に蛇行させたことを特徴とする請求項１に記載のワイヤの係止構造。
【請求項３】
前記隣接する一対の嵌入溝の片方を半径方向に開口したことを特徴とする請求項１または２に記載のワイヤの係止構造。
【請求項４】
前記連通部分は前記第一面と第二面に連通させて、前記ワイヤの直径を超える幅で半径方向に開口させたことを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のワイヤの係止構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、機械的遠隔操作で作用力を伝達する動力伝達ワイヤの端末処理に係わり、より具体的には、洗濯機のブレーキ操作や止水栓操作に使用するワイヤ端末のプーリへの固定機構に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プーリにワイヤを固定する第一の手段としては、プーリの片面内に「つづら折り」状にジグザグ溝が刻装され、その溝に沿ってワイヤをプーリの片面に挿入することによって、特に、ワイヤ端末を拘束する固定具を使用せずに摩擦結合で固定する。また、プーリにワイヤを固定する第二の手段としては、プーリの両面にワイヤ固定用の溝を交互に刻装し、ワイヤをプーリの外周からその溝に沿って両面を交互に千鳥掛けして挿入する。この場合も挿入されたワイヤ形状は、プーリ外周に沿って軸方向に蛇行する「つづら折り」状となり、ジグザグ形の摩擦結合による固定手段となる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記第一手段の片面からワイヤを挿入する場合は、ワイヤが簡単に外れる恐れがある。そこで、ワイヤを完全に固定用溝の奥まで押し込めるように固定用溝幅を広げると、かえって外れ易くなる。また外れ難くいように、逆に溝幅を狭くすると、溝の奥まで押し込むのが困難となって、この場合も外れ易くなる。
【０００４】
一方、上記第二手段のワイヤを両面から挿入する場合には、外れ易さに関しては改善されるが、ワイヤが軸方向に蛇行するので「つづら折り」は平面的に展開するのではなく立体的となって、ワイヤ組込み時の長さのばらつきは一層大きくなる。このように、ワイヤの「つづら折り」形状が立体的になると、ワイヤ自体の剛性で、交互の溝間架渡しによってワイヤが形成する曲率は安定せず、再現性が悪いので所要の長さが把握し難く、設定や調整が困難となる。従って、例えば洗濯機のブレーキ操作機構に適用すると、効き過ぎたり不完全だったりして不具合を生じ、止水栓操作機構に適用すると、閉鎖不完全で漏水したり、逆に栓が開ききらない事態が発生する。
【０００５】
そこで本発明の目的は、プーリからワイヤが外れ難くして、しかもワイヤ固定長にバラツキが少ない固定手段の提供である。そのためには、プーリの両面からワイヤを挿入する固定手段を適用し、さらに、ワイヤの中心を一平面 内に保持することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明に係わるワイヤの係止構造は、軸線に直角で互いに平行な第一面と第二面を備えるプーリであって、前記第一面の半径方向中間位置にワイヤの一方の端部を保持する係止部を設け、この係止部で保持した前記ワイヤ端部から延在するワイヤの自由端をプーリの周回部に誘導する途中で前記プーリの半径方向中間位置に前記ワイヤの一部を挿嵌する嵌入溝を刻装し、隣接する少なくとも一対の前記嵌入溝の一方側を前記第一面に開口するように軸方向に刻装させるとともに他方側を前記第２面に開口するように軸方向に刻装させ、前記一対の嵌入溝を互いに連続させる連通部分を有し、前記一対の嵌入溝の深さは、この一対の嵌入溝に捲回されたワイヤが前記プーリの周回部に捲回されたワイヤと前記軸線に直交する一平面内に整合するように設けられていることを特徴とする
【０００７】
前記溝部を前記平面内で半径方向に蛇行させ、前記ワイヤの引張荷重が前記係止部へ直接影響するのを阻止する。しかも、前記隣接する一対の嵌入溝は、片方を半径方向に開口して、ワイヤをプーリ外周から嵌入溝に挿嵌し易くした。また、前記連通部分は前記第一面と第二面に連通させて、前記ワイヤの直径を超える幅で半径方向に開口させた。従って、ワイヤを軸方向に交互させて前記溝部へ嵌入する操作が容易に行える。このようにワイヤを長さが全域にわたって管理可能な平面的「つづら折り」でガイドして「つづら折り」の面接触による摩擦結合を機能させるとともに、前記溝部に対しては軸の両面から交互に係合させることで、構造的にワイヤが外れるのを阻止している。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明に係わるワイヤの係止構造の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、符号１０で示す本発明に係わるワイヤの係止構造を、プーリ１１に適用した一実施例で、プーリ１１をボス１２側から見た平面図である。図２は同じプーリ１１の反対側を示す平面図である。説明の都合上、ボス１２側を前面Ｆとし、反対側を後面Ｒとする。ワイヤ１３の係止側端末１３ａには管状係止スリーブ１４を被装し、その側面を圧着してワイヤ端末１３ａに固着する。
【０００９】
プーリ１１には、ワイヤ１３の周回をガイドするＶ溝１５がプーリ１１の中心角１８０°の範囲にわたって形成される。本実施例のＶ溝１５は、図２のＡ−Ａ線に沿って図３（ａ）に断面図で示されるような形状で、溝底面１５ａがプーリ１１の半径ｒの約半分に達する深さで外周１１ａに沿ってプーリの中心角１８０°の範囲に周設されているが、Ｖ溝１５は伝達に必要な荷重および所要ストロークなどの仕様によって種々の形状設定が可能である。
【００１０】
プーリ１１の後面ＲでＶ溝１５の一方の端部１５ｆ近傍に係止スリーブ１４を収容するポケット１６を凹設する。本発明に係わるワイヤの係止構造１０は、Ｖ溝１５を形成したプーリ１１の残された範囲に形成される。すなわち、プーリ軸中心線１１ｃ方向に対して垂直で互いに平行に対向するプーリの前面Ｆおよび後面Ｒについて、周方向の離間位置にワイヤ１３を挿嵌する嵌入溝１７，１８，１９がそれぞれ交互に刻装される。
【００１１】
嵌入溝１７，１８，１９の深さは、図２に示すＢ−Ｂ線、０−Ｄ線、Ｏ−Ｅ線、０−Ｆ線に沿った各部断面図がそれぞれ図３（ｂ），（ｃ），（ｄ），（ｅ）に示されるように、図３（ａ）に示すＶ溝中心１５ｃに整合させて設ける。すなわち、Ｖ溝１５に挿入されて溝底面１５ａに落ち着いたワイヤ中心１３ｃ-1と、嵌入溝１７，１８，１９に嵌入されてそれぞれの底面１７ａ，１８ａ，１９ａに落ち着いたワイヤ中心１３ｃ-2とはＶ溝中心１５ｃと同一面上に整合する（図３参照）。
【００１２】
プーリ１１後面Ｒに刻装した係止スリーブ１４の収容ポケット１６と周方向に近接する位置でプーリ１１前面Ｆに向かう連通部分２０ａが形成され（図３（ｂ）参照）、前面Ｆに刻装された蛇行する第一嵌入溝１７に接続する（図１および図３（ｃ）参照）。第一嵌入溝１７から周方向に離間する後面Ｒに第一嵌入溝１７と対をなす第二嵌入溝１８が刻装される（図２参照）。対を構成する片方の第二嵌入溝１８の溝底は、後面Ｒ側を半径方向に開放面１８ａを形成して、ワイヤ１３の挿嵌を容易にしている（図３（ｄ）参照）。さらに、第二嵌入溝１８から周方向に離間させて前面Ｆに第三嵌入溝１９が刻装される（図３（ｅ）参照）。
【００１３】
ポケット１６と第一嵌入溝１７とを連続させる連通部分２０ａに加えて、第一嵌入溝１７と第二嵌入溝１８とを連続させ、さらに第二嵌入溝１８と第三嵌入溝１９とを連続させて、Ｖ溝１５に接続する連通部分２０ｂ，２０ｃ，２０ｄを設ける。連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄは中心が第一、第二、第三嵌入溝１７，１８，１９およびポケット１６の各中心線と同一面を共有するように設ける。
【００１４】
ポケット１６から第一嵌入溝１７への連通部分２０ａには半径方向に開口され、後面Ｒから前面Ｆに跨がる開口部２１ａが形成され、第一嵌入溝１７と第二嵌入溝１８とを連通する連通部分２０ｂに形成された開口部２１ｂは、半径方向に開口して前面Ｆから後面Ｒに跨がる。さらに、第二嵌入溝１８と第三嵌入溝１９とを連通する連通部分２０ｃに形成された開口部２１ｃは、後面Ｒから前面Ｆに跨がる。そして、連通部分２０ｄは前面Ｆだけの開口部２１ｄで第三嵌入溝１９をＶ溝端部１５ｅに接続する。各開口部２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄの開口幅はワイヤ１３の直径φｄより大きくして、柔軟性に欠けるワイヤ１３が容易に挿入できるサイズに形成される。
【００１５】
各嵌入溝１７，１８，１９および連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄの溝幅ｗはφｄ（ワイヤ外径）＋２αで、αには仕様に適合し容易にワイヤ１３が各嵌入溝１７，１８，１９の奥まで挿入可能なように適当な隙間公差を設定する。連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄが各嵌入溝１７，１８，１９を連続させて形成する形状は、プーリ軸線１１ｃに直交し、Ｖ溝中心線１５ｃを含む平面内で「つづら折り」状に蛇行する。この「つづら折り」部分全域にわたって保たれるワイヤ１３との間の面接触がプーリ１１との摩擦結合に寄与する。
【００１６】
ワイヤ１３を組込むときは、先ず、ワイヤ端末１３ａに圧着した係止スリーブ１４をプーリ後面Ｒに凹設されたポケット１６に嵌入する。ポケット１６から延在するワイヤ１３を半径方向に開口する開口部２１ａにプーリ外周１１ａ側から挿入し、後面Ｒから前面Ｆに跨がる連通部分２０ａによって前面Ｆ側に回し、第一嵌入溝１７に挿嵌する。
【００１７】
次にワイヤ１３は、半径方向に開口する開口部２１ｂにプーリ外周１１ａから挿入し、第一嵌入溝１７と第二嵌入溝１８に連通して前面Ｆから後面Ｒに跨がる連通部分２０ｂによって後面Ｒ側に回し、第二嵌入溝１８に挿嵌する。さらにワイヤ１３は、同様に形成された開口部２１ｃにプーリ外周１１ａから連通部分２０ｃに挿入して、後面Ｒから前面Ｆに回し、第三嵌入溝１９に挿嵌する。それからワイヤ１３は、開口部２１ｄおよび連通部分２０ｄを経てＶ溝端部１５ｅに導かれ、Ｖ溝１５を周回させたのち、Ｖ溝端部１５ｆから接線方向に沿ってプーリ１１外に延在させ、ワイヤ自由端１３ｆを対応する関連装置（図示しない）に連結する。
【００１８】
このままでは、ワイヤ１３はそれ自体の剛性に従って自由な挙動が許され、内部応力歪みによる自然の形状をとるから、ワイヤの係止構造１０の嵌入溝１７，１８，１９の中心とワイヤ１３の中心とは一致せず、ワイヤ１３の姿勢はＶ溝中心１５ｃを含む同一平面内に整合しない。そこで、ワイヤ１３の剛性を超える荷重でワイヤ１３の出力側自由端１３ｆに張力ｔを加える。この操作によって嵌入溝１７，１８，１９および連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄを経由するワイヤ中心はＶ溝中心１５ｃを含む同一平面上に一致させることができる。
【００１９】
ワイヤ１３はプーリ１１の両面Ｆ，Ｒ側から交互に嵌入溝１７，１８，１９に挿入してあるので、逆の経路を辿ってワイヤ１３を外すような作用力はワイヤ１３を側面から交互に規制しているプーリ面に阻止され、急激な回転変化に起因する作用力には十分に対応できワイヤ１３がプーリ１１から外れることはない。また、ワイヤ１３の弛みもＶ溝の深さを十分とることによってカバーできる。
【００２０】
このように、嵌入溝１７，１８，１９と連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄとが構成するワイヤ１３の経路を一平面内で屈曲させたので、最初の屈曲部ｋ1にはワイヤの自由端１３ｆに作用する張力が直接かかるが、次の屈曲部ｋ2からそれ以後の屈曲部ｋ3にかかる張力は順次逓減して、係止端末１３ａに伝達される作用力は極端に弱くなる。従って、固定部材を使用して拘束操作をしなくても確実な結合が達成される。
【００２１】
プーリ１１には、Ｖ溝１５の端部１５ｅの近傍にプーリ外周１１ａから突出させてストッパ２２が設けられ、プーリ１１を軸支する装置の回転止め（図示しない）に衝接させてプーリ回転が特定位置で停止するように構成されている。ポケット１６とストッパ２２との間で嵌入溝１７，１８，１９と連通部分２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄとが形成する「つづら折り」の屈曲は一平面内に規制されるのでワイヤ１３は長さが安定し、プーリ１１が作用力を及ぼす、あるいは及ぼされてストッパ２２で位置決めされる移動距離すなわちプーリ１１の回転角に対するワイヤ１３の長さはほぼ一定となる。
【００２２】
このように制御に要するワイヤ１３の長さが安定すると、プーリ１１の組込み時におけるワイヤ１３の長さの設定や維持管理は容易となり、ワイヤ１３の長さ調整に要する労力や時間は緩和される。プーリ１１のボス１２にはスプライン溝１２ａを設けた貫通孔１２ｂが穿設され、図示しない回転軸の対応するスプライン歯に噛合して回転方向に対する相互関係位置が固定された状態で回転軸に係止される。
【００２３】
以上、本発明に係るワイヤの係止構造の実施の形態を洗濯機のブレーキまたは止水栓操作用プーリに適用した実施例に基づいて説明したが、上記実施例は、本発明を限定するものではなく、本発明の要旨はワイヤの外れ輪防止とワイヤ拘束部の長さの安定化であるから、プーリのワイヤ案内溝はＶ溝以外の形状、例えば矩形、Ｕ字形あるいは特にリムを設けずに平坦であってもよい。
【００２４】
また、ワイヤの固定用嵌入溝は少なくとも一箇所、前面から後面に移行する場所が設けてあれば、ワイヤが外れることはないから、それ以外は前面または後面内を蛇行させてもよい。このように、特許請求の範囲内で案内溝や固定溝に多様な変更例や再構成が可能であり、どのような用途のものに対しても効果を奏することは当然予期されるところである。
【００２５】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明の請求項１のワイヤの係止構造によれば、半径方向へのワイヤの移動を規制できるので、半径方向へのワイヤの外れを防止でき、かつ一平面にワイヤを保持できるので、ワイヤ長のばらつきを防止できる。更に、請求項２の発明によれば、ワイヤ固定用嵌入溝を一平面内で蛇行させて「つづら折り」に形成したので、ワイヤの係止部に引っ張り応力が集中せず、強度的に有利である。また請求項３の発明によれば、ワイヤをプーリ外周から嵌入溝に挿嵌し易くなる。更に請求項４の発明によれば、ワイヤを軸方向に交互させて前記溝部へ嵌入する操作を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係わるワイヤの係止構造の一実施例を適用したプーリ片面の平面図である。
【図２】本発明に係わるワイヤの係止構造の図１と反対面のプーリの平面図である。
【図３】本発明に係わるワイヤの係止構造の一実施例を適用したプーリ各部の断面図で、（ａ）は図２のＡ−Ａ線に沿った断面図、（ｂ）は図２のＢ−Ｂ線に沿った断面図、（ｃ）は図２のＯ−Ｄ線に沿った断面図、（ｄ）は図２のＯ−Ｅ線に沿った断面図、そして（ｅ）は図２のＯ−Ｆ線に沿った断面図である。
【符号の説明】
１０  ワイヤの係止構造
１１  プーリ
１３  ワイヤ
１４  係止スリーブ
１５  Ｖ溝
１６  ポケット
１７  第一嵌入溝
１８  第二嵌入溝
１９  第三嵌入溝
２０  連通部分
２１  開口部
【図１】
0004004751.tif 000002
【図２】
0004004751.tif 000003
【図３】
0004004751.tif 000004