(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材と係合する係合部材であって、
底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延び、
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部が、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部と係合し、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部が、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部と係合することを特徴とする係合部材。
【請求項２】
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、ｋは２以上の整数の定数であり、Ｍ＝１，２，３・・・）の凸部における、第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部が、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合し、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目（但し、ｎは１以上の整数の定数であり、ｋ＞ｎ）の凸部における、第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部が、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合することを特徴とする請求項１に記載の係合部材。
【請求項３】
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには基部が設けられ、第１の台形部は基部から延在することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の係合部材。
【請求項４】
底面と基部が交差する領域には凹部あるいは第２の切欠部が設けられていることを特徴とする請求項３に記載の係合部材。
【請求項５】
第１の台形部は底面から延在することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の係合部材。
【請求項６】
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、複数の貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の係合部材。
【請求項７】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）該下地部材と係合する係合部材、
から成る下地部材組立体であって、
該係合部材は、底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延び、
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面は、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部は、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部と係合しており、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面は、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部は、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部と係合していることを特徴とする下地部材組立体。
【請求項８】
前記係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネルを備えていることを特徴とする請求項７に記載の下地部材組立体。
【請求項９】
固定用チャンネルと係合部材との間に、防振・耐震部材が配置されていることを特徴とする請求項８に記載の下地部材組立体。
【請求項１０】
前記下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネルを備えていることを特徴とする請求項７に記載の下地部材組立体。
【請求項１１】
固定用チャンネルと下地部材との間に、防振・耐震部材が配置されていることを特徴とする請求項１０に記載の下地部材組立体。
【請求項１２】
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面は、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、ｋは２以上の整数の定数であり、Ｍ＝１，２，３・・・）の凸部における、第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部は、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合しており、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面は、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目（但し、ｎは１以上の整数の定数であり、ｋ＞ｎ）の凸部における、第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部は、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合していることを特徴とする請求項７乃至請求項１１のいずれか１項に記載の下地部材組立体。
【請求項１３】
係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれには基部が設けられ、第１の台形部は基部から延在することを特徴とする請求項７乃至請求項１２のいずれか１項に記載の下地部材組立法。
【請求項１４】
係合部材の底面と基部が交差する領域には凹部あるいは第２の切欠部が設けられていることを特徴とする請求項１３に記載の下地部材組立法。
【請求項１５】
係合部材の第１の台形部は底面から延在することを特徴とする請求項７乃至請求項１２のいずれか１項に記載の下地部材組立法。
【請求項１６】
係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、複数の貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項７乃至請求項１５のいずれか１項に記載の下地部材組立法。
【請求項１７】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）係合部材の底面を躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項１８】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の底部を躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項１９】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、更に、係合部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる工程と、
（ｂ）係合部材の底面及び／又は固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項２０】
前記工程（ａ）において、係合部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる際、固定用チャンネルと係合部材とが係合する部分に、防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項１９に記載の下地部材組立法。
【請求項２１】
前記工程（ｂ）において固定用チャンネルを躯体に対して固定する場合、躯体と係合部材の底面との間に、第２の防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項１９又は請求項２０に記載の下地部材組立法。
【請求項２２】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、更に、下地部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる工程と、
（ｂ）下地部材の底部及び／又は固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項２３】
前記工程（ａ）において、下地部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる際、固定用チャンネルと下地部材とが係合する部分に、防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２２に記載の下地部材組立法。
【請求項２４】
前記工程（ｂ）において固定用チャンネルを躯体に対して固定する場合、躯体と下地部材の底部との間に、第２の防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２２又は請求項２３に記載の下地部材組立法。
【請求項２５】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）固定用チャンネルに係合部材の端部を取り付ける工程と、
（ｃ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項２６】
前記工程（ｂ）において、固定用チャンネルと係合部材とが係合する部分に、防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２５に記載の下地部材組立法。
【請求項２７】
前記工程（ａ）において、躯体と係合部材の底面との間に、第２の防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２５又は請求項２６に記載の下地部材組立法。
【請求項２８】
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで第２の台形部の下辺が延在し、第１の台形部の側辺と第２の台形部の下辺とが交差する領域から切欠部が第２の台形部の内部に延びており、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）固定用チャンネルに下地部材の端部を取り付ける工程と、
（ｃ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺及び切欠部とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする下地部材組立法。
【請求項２９】
前記工程（ｂ）において、固定用チャンネルと下地部材とが係合する部分に、防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２８に記載の下地部材組立法。
【請求項３０】
前記工程（ａ）において、躯体と下地部材の底部との間に、第２の防振・耐震部材を配置する工程を含むことを特徴とする請求項２８又は請求項２９に記載の下地部材組立法。
【請求項３１】
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、ｋは２以上の整数の定数であり、Ｍ＝１，２，３・・・）の凸部における、第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目（但し、ｎは１以上の整数の定数であり、ｋ＞ｎ）の凸部における、第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させることを特徴とする請求項１７乃至請求項２６のいずれか１項に記載の下地部材組立法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、下地部材と係合する係合部材、下地部材組立体、及び、下地部材組立法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、例えばトンネル内やコンクリート製高架橋、コンクリート製外壁を有する建築物等におけるコンクリート片やモルタル片の崩落が大きな社会問題となっている。このようなコンクリート片やモルタル片の崩落を防止するために、トンネルの内壁、コンクリート製高架橋の壁面や建築物等の外壁（以下、これらを総称して躯体と呼ぶ場合がある）を被覆材で被覆する工法がある。具体的には、躯体にアンカーボルトを取り付け、アンカーボルトに直接被覆材を取り付ける。このような工法は簡便な方法であるが、躯体の平滑度が低いと、被覆材のレベル出しに長時間を要し、工期が長期化したり、あるいは、時間当たりの施工面積といった施工効率が低下するという問題を有する。
【０００３】
このような問題を解決するために、実公昭６３−１７７７０号公報、特開昭５７−１９０８６０号公報等に開示された工法を適用することが考えられる。これらの公報に開示された工法は、建物の天井に天井材を取り付ける工法であり、予め、天井の所定の位置に多数の吊りボルトを埋め込み、吊りボルトに金具本体（実公昭６３−１７７７０号公報参照）や、むかでチャンネル（特開昭５７−１９０８６０号公報参照）を取り付け、これらの金具本体やむかでチャンネルに野縁や軽量型鋼を取り付け、更に、野縁や軽量型鋼に天井材を取り付ける方法である。
【０００４】
上記の公報に開示された工法は、金具本体やむかでチャンネル（以下、これらを金具本体等と呼ぶ）に野縁や軽量型鋼をワンタッチで取り付けることができ、しかも、吊りボルトを用いて金具本体等を天井に取り付けるので、アンカーボルトを用いて躯体に被覆材を取り付けるよりも、短期間での施工が可能となるし、天井の平滑度が低い場合でも、比較的容易に金具本体等のレベル出しを行うことが可能である。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、躯体に金具本体等を取り付け、金具本体等に軽量型鋼を係合させ、軽量型鋼に被覆材と取り付け、躯体から崩落したコンクリート片やモルタル片を被覆材にて受ける場合、軽量型鋼と金具本体等との間には充分に高い係合力が要求される。然るに、軽量型鋼と係合する金具本体等の部分の構造に起因して、軽量型鋼といった下地部材と金具本体等との間の係合力が余り高くないという問題がある。
【０００６】
また、金具本体等を取り付ける躯体が平面ではなく曲面を描いている場合、あるいは又、被覆材に曲面を付する必要がある場合、かかる躯体に金具本体等を取り付けること、あるいは、被覆材に曲面を付することが困難であるといった問題もある。
【０００７】
更には、吊りボルトを用いて金具本体等を天井等の躯体に取り付けるので、短期間での施工が可能であるが、金具本体等を１本ずつ吊りボルトを用いて躯体に取り付ける作業は以外と煩雑な作業である。また、天井の平滑度が低い場合でも、比較的容易に金具本体等のレベル出しを行うことが可能であるが、工期の短縮化等の要請により、一層容易にレベル出しを行い得る工法が要求されている。
【０００８】
また、吊りボルトを用いるために、天井等の躯体と金具本体等との間に或る程度のスペースが要求される。しかしながら、リフォーム時、あるいは、建築物の設計等に依っては、このようなスペースを確保することは困難な場合がある。
【０００９】
従って、本発明の第１の目的は、下地部材と金具本体等との間の係合力が余り高くないという従来の技術における問題を解決し得る係合部材、かかる係合部材を組み込んだ下地部材組立体、及び、かかる係合部材を使用した下地部材組立法を提供することにある。
【００１０】
更には、本発明の第２の目的は、第１の目的に加え、一層短時間に下地部材と金具本体等とを組み立てることが可能であり、しかも、不陸調整を一層容易とした下地部材組立体、及び、かかる下地部材組立体を使用した下地部材組立法を提供することにある。
【００１１】
また、本発明の第３の目的は、第１の目的に加え、天井等の躯体と金具本体等との間に殆どスペースが要求されない下地部材組立体、及び、かかる下地部材組立体を使用した下地部材組立法を提供することにある。
【００１２】
また、本発明の第４の目的は、第１の目的に加え、躯体が平面ではなく曲面を描いている場合であっても、あるいは又、被覆材に曲面を付する必要がある場合、かかる躯体に容易に取り付け、あるいは又、被覆材に容易に曲面を付することが可能な係合部材あるいは下地部材組立体を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記の第１の目的を達成するための本発明の係合部材は、略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材と係合する係合部材であって、
底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延び、
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部が、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合し、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面が、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部が、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合することを特徴とする。
【００１４】
上記の第１の目的を達成するための本発明の第１の態様に係る下地部材組立体は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）該下地部材と係合する係合部材、
から成り、
該係合部材は、底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延び、
下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面は、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部は、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合しており、
下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面は、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部は、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合していることを特徴とする。
【００１５】
上記の第１の目的に加えて上記の第２の目的及び第３の目的を達成するための本発明の下地部材組立体は、本発明の第１の態様に係る下地部材組立体に加えて、係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネルを備えていることを特徴とする。このような本発明の下地部材組立体を、本発明の第２の態様に係る下地部材組立体と呼ぶ。あるいは又、下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネルを備えていることを特徴とする。このような本発明の下地部材組立体を、本発明の第３の態様に係る下地部材組立体と呼ぶ。固定用チャンネルの軸線方向と直角の仮想平面で固定用チャンネルを切断したときの、固定用チャンネルの断面形状は、例えば、「コ」の字形とすることができる。固定用チャンネルの「コ」の字の開いた部分（開口部）に係合部材あるいは下地部材の端部を挿入することによって、係合部材あるいは下地部材の端部を容易に固定用チャンネルに取り付けることができる。
【００１６】
尚、本発明の第２の態様若しくは第３の態様に係る下地部材組立体においては、固定用チャンネルと係合部材あるいは下地部材との間に振動が伝わらないようにするために、あるいは又、耐震構造とするために、固定用チャンネルと係合部材あるいは下地部材とが係合する部分に、弾性材料（例えば、ゴム系材料、スポンジ系材料、スプリング鋼材、バネ材）から成る防振・耐震部材を配置することが好ましい。この場合、例えば、係合部材あるいは下地部材の端部の一部を収納するための切欠部あるいは溝部を防振・耐震部材に形成しておき、固定用チャンネルの「コ」の字の開いた部分（開口部）に防振・耐震部材を挿入し、防振・耐震部材に形成された切欠部あるいは溝部に係合部材あるいは下地部材の端部の一部を挿入すればよいが、このような構造に限定するものではない。
【００１７】
上記の第１の目的を達成するための本発明の第１の態様に係る下地部材組立法においては、係合部材の底面を躯体に取り付けた後、下地部材を係合部材に係合させる。即ち、本発明の第１の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）係合部材の底面を躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする。
【００１８】
上記の第１の目的を達成するための本発明の第２の態様に係る下地部材組立法においては、下地部材の底部を躯体に取り付けた後、係合部材を下地部材に係合させる。即ち、本発明の第２の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、及び、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の底部を躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする。
【００１９】
上記の第１の目的に加えて第２の目的あるいは第３の目的を達成するための本発明の第３の態様に係る下地部材組立法においては、本発明の第２の態様に係る下地部材組立体を使用し、下地部材組立体を予め組み立てた後、係合部材の底面及び／又は固定用チャンネルを躯体に取り付ける。即ち、本発明の第３の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、更に、係合部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる工程と、
（ｂ）係合部材の底面及び／又は固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程、
から成ることを特徴とする。
【００２０】
尚、本発明の第３の態様に係る下地部材組立法においては、前記工程（ａ）において、下地部材と係合部材とを係合させた後、係合部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させてもよいし、係合部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させた後、下地部材と係合部材とを係合させてもよい。
【００２１】
上記の第１の目的に加えて第２の目的あるいは第３の目的を達成するための本発明の第４の態様に係る下地部材組立法においては、本発明の第３の態様に係る下地部材組立体を使用し、下地部材組立体を予め組み立てた後、下地部材の底部及び／又は固定用チャンネルを躯体に取り付ける。即ち、本発明の第４の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、更に、下地部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させる工程と、
（ｂ）下地部材の底部及び／又は固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程、
から成ることを特徴とする。
【００２２】
尚、本発明の第４の態様に係る下地部材組立法においては、前記工程（ａ）において、下地部材と係合部材とを係合させた後、下地部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させてもよいし、下地部材の端部のそれぞれを固定用チャンネルに係合させた後、下地部材と係合部材とを係合させてもよい。
【００２３】
上記の第１の目的に加えて第２の目的あるいは第３の目的を達成するための本発明の第５の態様に係る下地部材組立法においては、本発明の第２の態様に係る下地部材組立体を使用し、固定用チャンネルを躯体に対して固定した後、固定用チャンネルに係合部材の端部を取り付け、更に、下地部材を係合部材に係合させる。即ち、本発明の第５の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）係合部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）固定用チャンネルに係合部材の端部を取り付ける工程と、
（ｃ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする。
【００２４】
上記の第１の目的に加えて第２の目的あるいは第３の目的を達成するための本発明の第６の態様に係る下地部材組立法においては、本発明の第３の態様に係る下地部材組立体を使用し、固定用チャンネルを躯体に対して固定した後、固定用チャンネルに下地部材の端部を取り付け、更に、係合部材を下地部材に係合させる。即ち、本発明の第６の態様に係る下地部材組立法は、
（Ａ）略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部及び第２のリップ部を備えた下地部材、
（Ｂ）底面、及び、対向した第１の側面及び第２の側面を有し、
第１の側面及び第２の側面のそれぞれには、下地部材の第１のリップ部及び第２のリップ部と係合する凸部が、複数、設けられており、
各凸部は、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、
第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から側面底部に向かう方向に延びる、下地部材と係合する係合部材、及び、
（Ｃ）下地部材の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル、
を用いた下地部材組立法であって、
（ａ）固定用チャンネルを躯体に対して固定する工程と、
（ｂ）固定用チャンネルに下地部材の端部を取り付ける工程と、
（ｃ）下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の一方の側辺とを係合させ、下地部材の第１のリップ部の先端部と、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させ、且つ、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面と、第１の側面及び第２の側面に設けられた第１の台形部の他方の側辺とを係合させ、下地部材の第２のリップ部の先端部と、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺とを係合させる工程、
から成ることを特徴とする。
【００２５】
本発明の第３の態様若しくは第４の態様に係る下地部材組立法における工程（ａ）において、あるいは又、本発明の第５の態様若しくは第６の態様に係る下地部材組立法における工程（ｂ）において、固定用チャンネルと係合部材あるいは下地部材との間に振動が伝わらないようにするために、あるいは又、耐震構造とするために、固定用チャンネルと係合部材あるいは下地部材とが係合する部分に、弾性材料（例えば、ゴム系材料、スポンジ系材料、スプリング鋼材、バネ材）から成る防振・耐震部材を配置することが好ましい。この場合、例えば、係合部材あるいは下地部材の端部の一部を収納するための切欠部あるいは溝部を防振・耐震部材に形成しておき、固定用チャンネルの「コ」の字の開いた部分（開口部）に防振・耐震部材を挿入し、防振・耐震部材に形成された切欠部あるいは溝部に係合部材あるいは下地部材の端部の一部を挿入すればよいが、このような構造に限定するものではない。
【００２６】
更には、躯体と係合部材の底面あるいは下地部材の底部との間に、弾性材料（例えば、ゴム系材料、スポンジ系材料、スプリング鋼材、バネ材）から成る第２の防振・耐震部材を配置することが好ましい。この場合、例えば、第２の防振・耐震部材の形状を楔形あるいは略「Ｌ」字形とし、躯体と係合部材の底面あるいは下地部材の底部との間にかかる楔形あるいは略「Ｌ」字形の第２の防振・耐震部材を挿入し、第２の防振・耐震部材を躯体に固定すればよいが、このような構造に限定するものではない。尚、本発明の第３の態様係る下地部材組立法にあっては、前記工程（ｂ）において固定用チャンネルを躯体に対して固定する場合、躯体と係合部材の底面との間に、また、本発明の第４の態様係る下地部材組立法にあっては、前記工程（ｂ）において固定用チャンネルを躯体に対して固定する場合、躯体と下地部材の底部との間に、更には、本発明の第５の態様係る下地部材組立法にあっては、前記工程（ａ）において、躯体と係合部材の底面との間に、また、本発明の第６の態様係る下地部材組立法にあっては、前記工程（ａ）において、躯体と下地部材の底部との間に、第２の防振・耐震部材を配置する工程を含むことが好ましい。
【００２７】
本発明の係合部材、下地部材組立体、第１の態様〜第６の態様に係る下地部材組立法（以下、これらを総称して、単に本発明と呼ぶ場合がある）において、第１の台形部は略二等辺台形形状を有していると表現しているが、これは、第１の台形部が厳密に二等辺台形でなくともよいことを意味する。即ち、台形の２つの側辺の長さが厳密には等しくなくともよいし、上辺と下辺が厳密には平行でなくともよい。また、第２の台形部も略二等辺台形形状を有していると表現しているが、これは、第２の台形部が厳密に二等辺台形でなくともよいことを意味する。即ち、台形の２つの側辺の長さが厳密には等しくなくともよい。更には、第２の台形部における下辺は一直線ではないし、上辺と下辺とは平行でないが、第２の台形部は巨視的には台形形状であるが故に、略二等辺台形形状を有していると表現する。
【００２８】
本発明においては、複数のストライプ状の係合部材を第１の方向に相互に並列して配置し、複数のストライプ状の下地部材を第２の方向に相互に平行とし、且つ、係合部材と係合させることが好ましく、第１の方向と第２の方向とは直交することが望ましい。第１の側面に設けられた凸部と、第２の側面に設けられた凸部の位置関係は、係合部材の長手方向軸線に対して対称に配置されていることが好ましい。
【００２９】
本発明においては、第１の側面に設けられた凸部の１つと、かかる凸部に対向して第２の側面に設けられた凸部の１つとを一対とし、かかる一対の凸部に１つの下地部材を係合させる構成とすることができる。尚、通常、複数個の凸部毎に１つの下地部材を係合させる。
【００３０】
あるいは又、本発明においては、第１の側面に設けられた凸部の複数と、第２の側面に設けられた凸部の複数とを一対の組とし、かかる一対の組の両端部に位置する２つの凸部に１つの下地部材を係合させる構成とすることもできる。即ち、下地部材の第２のリップ部と対向する第１のリップ部の面は、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、ｋは２以上の整数の定数であり、Ｍ＝１，２，３・・・）の凸部における、第１の台形部の一方の側辺と係合し、下地部材の第１のリップ部の先端部は、該一方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合し、あるいは、係合しており、下地部材の第１のリップ部と対向する第２のリップ部の面は、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目（但し、ｎは１以上の整数の定数であり、ｋ＞ｎ）の凸部における、第１の台形部の他方の側辺と係合し、下地部材の第２のリップ部の先端部は、該他方の側辺側の第１の台形部の上辺端部から延びる第２の台形部の下辺と係合し、あるいは、係合している構成とすることもできる。この場合、第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目の凸部における第１の台形部の他方の側辺や第２のリップ部を係合する第２の台形部の下辺は必ずしも必要ではなく、また、第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目の凸部における第１の台形部の一方の側辺や第１のリップ部と係合する第２の台形部の下辺は必ずしも必要ではない。このような構成の凸部も、本発明における凸部に包含される。尚、係合部材の先端から何番目の凸部を、第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、Ｍ＝１）とするかは、本質的に任意である。
【００３１】
本発明においては、第１の側面及び第２の側面のそれぞれの第２の台形部の下辺と第１の台形部の上辺端部とが交差する領域よりも第２の台形部の内部にまで、第２の台形部の下辺が延在している構成とすることもできる。尚、第２の台形部の内部にまで延在した第２の台形部の下辺の部分を、便宜上、切欠部と呼ぶ。このような切欠部を設けることによって、下地部材と係合部材の係合を一層強固なものとすることができる。
【００３２】
本発明においては、係合部材の第１の側面及び第２の側面の構造として、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに基部が設けられ、第１の台形部は基部から延在する構造とすることができる。この場合、上記の第４の目的を達成するために、係合部材の底面と基部が交差する領域には凹部あるいは切欠部が設けられており、あるいは、凸部が延在していない基部の部分に切欠部が設けられている構造とすることもできる。尚、この切欠部を、上述した第２の台形部の内部にまで延在した第２の台形部の下辺の部分を指す切欠部と区別するために、便宜上、第２の切欠部と呼ぶ。凹部あるいは第２の切欠部を設けることによって、係合部材を上向きに（隣接する凸部が相互に離れるように）、あるいは、下向きに（隣接する凸部が相互に近づくように）、容易に湾曲させることが可能となる。尚、凹部あるいは第２の切欠部は、係合部材の底面にのみ設けられていてもよく、基部にのみ設けられていてもよく、係合部材の底面及び基部の両方に設けられていてもよい。ここで、凹部とは、係合部材に設けられた凹みであり、係合部材を貫通していない。第２の切欠部は係合部材を貫通している。
【００３３】
あるいは又、本発明においては、上記の第４の目的を達成するために、係合部材の第１の台形部が底面から延在する構造とすることもできる。第１及び第２の側面が存在しない底面の部分が存在するので、係合部材を上向きあるいは下向きに容易に湾曲させることが可能となる。
【００３４】
本発明においては、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに、複数の貫通孔が設けられている構成とすることができる。溶接法に基づき、あるいは、補助器具を用いて、係合部材と係合部材とを接合してもよいが、貫通孔を設けることによって、係合部材と係合部材とを、例えばボルトとナットを用いて容易に接合させることが可能となり、長い係合部材を得ることができる。あるいは又、例えばボルトとナットを用いて、係合部材に不陸調整部材を容易に取り付けることが可能となる。
【００３５】
本発明における下地部材の断面形状は略リップ溝形である。即ち、下地部材を長手方向と直角の方向で切断したときの断面形状は、「Ｕ」字あるいは「コ」の字の両端が、それぞれ、内側に折れ曲がった形状、あるいは、「Ｕ」字あるいは「コ」の字の両端が、それぞれ、内側に折れ曲がり、更に、下方に（底部に向かって）折れ曲がった形状である。第１のリップ部及び第２のリップ部は、下地部材の長手方向に延びる縁部のそれぞれに該当している。下地部材は、例えば、ＪＩＳ  Ｇ３３５０（一般構造用軽量形鋼）によって規定された一般構造用軽量形鋼、亜鉛メッキされた軽量形鋼、ステンレス鋼、アルミニウム、チタンといった各種金属材料や合金材料から作製することもできるし、射出成形法等に基づき合成樹脂から作製することもできる。
【００３６】
係合部材や固定用チャンネル、後述する不陸調整部材も、下地部材と同様の材料から作製することができる。尚、これらの部材や固定用チャンネルを構成する材料は、同じ材料であっても、同種の材料であっても、異種の材料であってもよい。
【００３７】
本発明における係合部材と下地部材の組合せとして、具体的には、胴縁受けと胴縁、野縁受けと野縁、胴縁と胴縁受け、野縁と野縁受けを例示することができる。本発明の第１の態様、本発明の第３の態様あるいは本発明の第５の態様に係る下地部材組立法においては、下地部材の上に内装材や外装材といった被覆材を取り付けることができる。一方、本発明の第２の態様、本発明の第４の態様あるいは本発明の第６の態様に係る下地部材組立法においては、係合部材の上に内装材や外装材といった被覆材を取り付けることができる。被覆材とし、ステンレス鋼板やアルミニウム板、鉄板、鋼板、亜鉛メッキ鋼板、塩ビ鋼板といった各種の金属製の平板や波板、スパンドレール、化粧石膏ボードを含む石膏ボード、ケイ酸カルシウム板、スラグ石膏板、木毛セメント板、パルプセメント板、木片セメント板、抄造石膏板、モルタル板、ロックウール板、木質系壁材、合板、木質繊維板、化粧パルプセメント板、ガラス繊維やカーボン繊維入りボード、石綿セメント板、石綿スレートパネル、セラミックス板といった窯業材料から構成された板を例示することができる。また、躯体として、軽量鉄骨造や、木質構造（木骨造、枠組壁工法、木質プレハブ構造を含む）、トンネルの内壁、コンクリート製高架橋の壁面、コンクリート製外壁やコンクリート造壁、コンクリート・ブロック、ＡＬＣ板、レンガ造、あるいは、天井スラブや床スラブを例示することができる。
【００３８】
所望に応じて、躯体と係合部材や下地部材との間に断熱材を挿入してもよく、これによって高い結露防止効果を得ることができる。断熱材として、フェルト状のグラスウールやロックウール；ボード状のグラスウールやロックウール、インシュレーションボード；ばら状のグラスウールやロックウール、セルローズファイバー；ボード状のポリスチレンフォームやウレタンフォームを例示することができる。
【００３９】
本発明においては、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに、特徴的な構造を有する複数の凸部を設けることによって、係合部材と下地部材との間に高い係合力を得ることができる。
【００４０】
また、本発明の第２の態様〜第３の態様に係る下地部材組立体、あるいは、本発明の第３の態様〜第６の態様に係る下地部材組立法にあっては、固定用チャンネルを備え、あるいは、用いることによって、一層短時間に、下地部材と係合部材との組立や下地部材組立体の躯体への取り付けが可能となるし、不陸調整が一層容易となる。また、天井等の躯体と下地部材組立体との間に殆どスペースが要求されなくなる。
【００４１】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して、発明の実施の形態（以下、実施の形態と略称する）に基づき本発明を説明する。
【００４２】
（実施の形態１）
実施の形態１は、本発明の係合部材及び第１の態様に係る下地部材組立体に関する。実施の形態１の係合部材１０を第１の側面１１Ａ側から眺めた模式図を図２の（Ａ）に示し、上方から眺めた図を図２の（Ｂ）に示す。また、係合部材１０における１つの凸部１２Ａを拡大した模式図を図１に示す。更には、係合部材１０と下地部材４０とが係合した状態を模式的に図４に示し、係合部材１０と下地部材４０とが係合した状態の拡大図を模式的に図３に示す。尚、以下の説明においては、係合部材１０の第１の側面１１Ａに関して説明する場合があるが、第２の側面１１Ｂに関しても同様である。
【００４３】
この係合部材１０は、略リップ溝形の断面形状を有し、第１のリップ部４１及び第２のリップ部４２を備えた下地部材４０と係合する。係合部材１０は、底面１４、及び、対向した第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂを有する。そして、第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれには、下地部材４０の第１のリップ部４１及び第２のリップ部４２と係合する複数の凸部１２Ａ，１２Ｂが設けられている。尚、第１の側面１１Ａに設けられた凸部１２Ａと、第２の側面１１Ｂに設けられた凸部１２Ｂとは、係合部材１０の長手方向軸線に対して対称に配置されている。各凸部１２Ａは、上辺２４が下辺２１よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部２０と、第１の台形部２０の上辺２４から延在し、上辺３４が下辺３１，３２，３３よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部３０とから成る。そして、第２の台形部３０の下辺３１，３２は、第１の台形部２０の上辺２４の端部から側面底部に向かう方向に延びている。尚、第２の台形部３０の下辺３３は、第１の台形部２０の上辺２４と共通である。図１においては、これらの第２の台形部３０の下辺３１，３２の延びる方向を一点鎖線で表示した。尚、第２の台形部３０の下辺３１，３２の延びる方向と水平線の成す角度θ2（図１参照）は、８度乃至２４度であることが好ましい。ここで、参照番号１５は、係合部材１０の底面１４に形成された穴部であり、参照番号３５，３６は、第２の台形部３０の側辺である。尚、第２の台形部３０の形状を言い換えれば、矩形若しくは等しい長さを有する台形（かかる矩形若しくは台形は下辺３３、上辺３４を有する）と、矩形の対向する２辺若しくは台形の側辺にそれぞれ接する三角形（三角形の２辺は、下辺３１，３２及び側辺３５，３６である）が組み合わされた形状（全体としては六角形）である。
【００４４】
実施の形態１における下地部材４０の断面形状は略リップ溝形である。即ち、下地部材４０を長手方向と直角の方向で切断したときの断面形状は、「Ｕ」字あるいは「コ」の字の両端が、それぞれ、内側に折れ曲がり、更に、下方に（底部４９に向かって）折れ曲がった形状である。第１のリップ部４１及び第２のリップ部４２は、下地部材４０の長手方向に延びる縁部のそれぞれに該当している。
【００４５】
そして、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面は、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５と係合し、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部は、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４の端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１と係合している。一方、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面は、第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６と係合し、下地部材の第２のリップ部４２の先端部は、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４の端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２と係合している。尚、第１の台形部２０の側辺２５，２６と垂線の成す角度θ1（図１参照）は、１５度乃至２０度であることが好ましい。
【００４６】
尚、複数のストライプ状の係合部材１０を第１の方向に相互に並列して配置し、複数のストライプ状の下地部材４０を第２の方向に相互に平行して、係合部材１０と係合させる。第１の方向の射影像と第２の方向の射影像とは直交している。
【００４７】
図３及び図４に示すように、第１の側面１１Ａに設けられた凸部１２Ａの１つと、第２の側面１１Ｂに設けられた凸部１２Ｂの１つとを一対とし、かかる一対の凸部１２Ａ，１２Ｂに１つの下地部材４０を係合させる構成としてもよい。図３及び図４に示した例では、４つの凸部１２Ａ，１２Ｂ毎に１つの下地部材４０が係合している。尚、例えば、係合部材１０を野縁受けとしたとき、このような構成の下地部材４０はシングル野縁に相当する。
【００４８】
あるいは又、図５に示すように、第１の側面１１Ａに設けられた凸部１２Ａの複数（図５に示す例では２つ）と、第２の側面１１Ｂに設けられた凸部１２Ｂの複数（図５に示す例では２つ）とを一対の組とし、かかる一対の組の端部に位置する２つの凸部１２Ａ，１２Ｂに１つの下地部材４０を係合させてもよい。即ち、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面は、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、実施の形態１においては、ｋ＝５、Ｍは１，２，３・・・の自然数）の凸部１２Ａ，１２Ｂにおける、第１の台形部２０の一方の側辺２５と係合し、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部はこの一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１と係合しており、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面は、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれに設けられた第｛ｋ（Ｍ−１）＋ｎ＋１｝番目（但し、図５に示した例においては、ｎ＝１）の凸部１２Ａ，１２Ｂにおける、第１の台形部２０の他方の側辺２６と係合し、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部は、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２と係合している構成とすることもできる。尚、図５に示す例では、５つの凸部毎に、２つの凸部に対して１つの下地部材を係合させている。尚、係合部材１０の先端から何番目の凸部を、第｛ｋ（Ｍ−１）＋１｝番目（但し、Ｍ＝１）とするかは、本質的に任意である。尚、例えば、係合部材１０を野縁受けとしたとき、このような構成の下地部材４０はダブル野縁に相当する。
【００４９】
実施の形態１の係合部材１０においては、第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれには基部１３Ａ，１３Ｂが設けられており、第１の台形部２０は基部１３Ａ，１３Ｂから延在している。
【００５０】
下地部材４０は、厚さ０．４５ｍｍ乃至１．２ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されている。一方、係合部材１０は、厚さ１．０ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されており、θ1を１５度、θ2を８度とした。
【００５１】
係合部材１０と係合させる前の下地部材を長手方向と直角の方向で切断したときの模式的な断面図を図１３に模式的に例示する。図１３の（Ａ）及び（Ｂ）に示す下地部材４０においては、「Ｕ」字あるいは「コ」の字の両端が、それぞれ、内側に折れ曲がり（参照番号４５，４６で示す）、更に、下方に（底部４９に向かう方向であり、図１３においては紙面の上方に向かって）折れ曲がった（参照番号４７，４８で示す）形状である。図１３の（Ａ）においては、内側に折れ曲がった部分４５，４６と、下方に折れ曲がった部分４７，４８の角度との成す角度は約９０度である。一方、図１３の（Ｂ）においては、内側に折れ曲がった部分４５，４６と、下方に折れ曲がった部分４７，４８の角度との成す角度は鈍角である。図１３の（Ｃ）に示す下地部材４０においては、「Ｕ」字あるいは「コ」の字の両端が、それぞれ、内側に折れ曲がっている。下地部材４０の側面４３，４４と、内側に折れ曲がった部分４５，４６の成す角度は鋭角である。
【００５２】
（実施の形態２）
実施の形態２は、実施の形態１の変形である。実施の形態２の係合部材１０Ａを第１の側面１１Ａ側から眺めた模式図を図６の（Ａ）に示し、上方から眺めた図を図６の（Ｂ）に示す。また、係合部材１０Ａにおける１つの凸部の部分を拡大した模式図を図７に示す。更には、係合部材１０Ａと下地部材４０とが係合した状態の拡大図を模式的に図８に示す。
【００５３】
実施の形態２の係合部材１０Ａにおいては、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれの第２の台形部２０の下辺３１，３２と第１の台形部２０の上辺２４端部とが交差する領域よりも第２の台形部３０の内部にまで、第２の台形部３０の下辺３１，３２が延在している。尚、第２の台形部３０の内部にまで延在した第２の台形部３０の下辺３１，３２の部分を切欠部１６と呼ぶ。このような切欠部１６を設けることによって、下地部材４０と係合部材１０Ａの係合を一層強固なものとすることができる。更には、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５及び他方の側辺２６には、段差２５Ａ，２６Ａが設けられている。下地部材４０の第１のリップ部４１及び第２のリップ部４２の内側に折れ曲がった部分４５，４６の一部分と、段差２５Ａ，２６Ａが係合する。これによって、下地部材４０の第１のリップ部４１及び第２のリップ部４２と、第１の台形部２０の一方の側辺２５及び他方の側辺２６との係合が一層確実なものとなる。
【００５４】
また、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれには、複数の貫通孔１７が設けられている。貫通孔１７を設けることによって、図９に上から眺めた模式図を示すように、係合部材１０Ａと係合部材１０Ａとを、例えばボルト１８とナット１８’を用いて容易に接合させることができ、複数の係合部材１０Ａが接合された長い係合部材を得ることができる。尚、このような貫通孔１７は、実施の形態１あるいは実施の形態３以降の実施の形態における係合部材にも適用することができる。
【００５５】
実公昭６３−１７７７０号公報及び特開昭５７−１９０８６０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材を比較例として、下地部材組立体の引張り強度（係合部材と下地部材との間の係合力）の測定を行った。尚、実公昭６３−１７７７０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材の模式図を図２９の（Ａ）に示し、特開昭５７−１９０８６０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材の模式図を図２９の（Ｂ）に示す。尚、実施の形態２の係合部材１０Ａ、実公昭６３−１７７７０号公報及び特開昭５７−１９０８６０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材のそれぞれを同じ材料から作製し、下地部材４０も同じものを使用した。引張り強度測定結果を以下の表１に示す。尚、比較例１は、実公昭６３−１７７７０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材を用いた場合であり、比較例２は、特開昭５７−１９０８６０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材を用いた場合である。
【００５６】
【表１】
引張り強度（１５点平均）
実施の形態２      ２１２ｋｇｆ
比較例１          １１３ｋｇｆ
比較例２            １０ｋｇｆ
【００５７】
表１から明らかなように、比較例１と比べ、実施の形態２の係合部材の引張り強度は約２倍であった。比較例１においては、係合部材の側面に設けられた凸部が、下辺が上辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第１の台形部（本発明の第１の台形部とは逆向きである）と、第１の台形部の上辺から延在し、上辺が下辺よりも短い略二等辺台形形状を有する第２の台形部とから成り、第２の台形部の下辺は、第１の台形部の上辺端部から略水平に延びているので、下地部材のリップ部のそれぞれが、第２の台形部の下辺のそれぞれとのみ係合している。一方、実施の形態２の係合部材１０Ａにおいては、下地部材のリップ部は、第１の台形部の側辺、及び、第２の台形部の下辺と係合しており、しかも、第２の台形部３０の突出した下辺３１，３２は下方に向かって延びている。それ故、比較例１における係合部材と比較して、実施の形態２の係合部材の引張り強度は約２倍となった。また、比較例２においては、係合部材の側面に設けられた凸部が、略六角形の形状を有し、下地部材のリップ部のそれぞれが、六角形の一辺とのみ係合しているが故に、引張り強度は極めて低い値となった。
【００５８】
（実施の形態３）
実施の形態３も実施の形態１の変形である。実施の形態３の係合部材１０Ｂを第１の側面１１Ａ側から眺めた模式図を図１０の（Ａ）に示し、上方から眺めた図を図１０の（Ｂ）に示す。実施の形態３においては、係合部材１０Ｂの底面１４と基部１３Ａ，１３Ｂが交差する領域に切欠部（第２の切欠部）１９Ａ，１９Ｂが設けられている。このような構造とすることによって、例えば、係合部材１０Ｂを上向きに（隣接する凸部が相互に離れるように）容易に湾曲させることができる。尚、第２の切欠部１９Ａ，１９Ｂの代わりに凹部とすることもできる。あるいは又、係合部材１０Ｃを第１の側面１１Ａ側から眺めた模式図を図１１の（Ａ）に示し、上方から眺めた図を図１１の（Ｂ）に示すように、凸部１２Ａ，１２Ｂが延在していない基部１３Ａ，１３Ｂの部分に第２の切欠部１９Ｃ，１９Ｄが設けられている構造とすることもできる。尚、図１１に示すように、第２の切欠部１９Ｃ，１９Ｄを、底面１４に至るように形成してもよいし、底面１４にまでは至らないように形成してもよい。尚、係合部材１０Ｂの第２の台形部３０における下辺３１，３２の構成を実施の形態２にて説明したような切欠部１６を有する構成とすることもできる。
【００５９】
（実施の形態４）
実施の形態４も実施の形態１の変形である。実施の形態４の係合部材１０Ｄを第１の側面１１Ａ側から眺めた模式図を図１２の（Ａ）に示し、上方から眺めた図を図１２の（Ｂ）に示す。実施の形態４においては、係合部材１０Ｄにおける第１の台形部２０は底面１４から延在する。第１及び第２の側面１１Ａ，１１Ｂが存在しない底面１４の部分が存在するので、係合部材１０Ｄを上向きあるいは下向きに容易に湾曲させることができる。尚、係合部材１０Ｂの第２の台形部３０における下辺３１，３２の構成を実施の形態２にて説明したような切欠部１６を有する構成とすることもできる。
【００６０】
（実施の形態５）
実施の形態５は、本発明の第１の態様に係る下地部材組立法に関する。図１４に模式図を示すように、実施の形態５の下地部材組立法においては、図６〜図８に示した実施の形態２の係合部材１０Ａの底面１４を躯体である天井スラブに取り付けた後、下地部材４０を係合部材１０Ａに係合させる。即ち、アンカーボルト５１、取付金具５２、金属プレート５３、ボルト５４及びナット５５から構成された係止部材５０を使用して、係合部材１０Ａの底面１４を躯体に対して固定する。具体的には、アンカーボルト５１を天井スラブに埋め込み、アンカーボルト５１の先端部に取付金具５２を取り付ける。そして、取付金具５２に固定されたボルト５４に金属プレート５３及び係合部材１０Ａの底面１４に設けられた穴部１５を通し、ワッシャー及びナット５５を用いて取付金具５２に対して係合部材１０Ａを固定する。次いで、図８に示したように、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１（切欠部１６を含む）とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２（切欠部１６を含む）とを係合させる。その後、下地部材４０の底部４９に天井材といった被覆材６０をタッピングビス６１にてビス止めする。尚、係合部材として、実施の形態１にて説明した係合部材１０を使用してもよい。
【００６１】
尚、図１４に示した係止部材５０の構造、形状、構成要素等は例示であり、本質的には任意とすることができる。例えば、係止部材の変形例として、図１５に示すように、係止部材５０Ａを構成する取付金具５２Ａを「Ｚ」型とすることができる。あるいは又、図１６に示すように、ボルト５４の取り付けられた取付金具５２Ｂ，５２Ｃとすることもできる。図１６に示した例においては、取付金具５２Ｂをコンクリートビス５６を用いて躯体に取り付け、あるいは又、取付金具５２Ｃをリベット５７を用いて躯体に取り付ける。尚、図１６においては、２種類の取付金具５２Ｂ，５２Ｃを１枚の図面中に描いた。
【００６２】
（実施の形態６）
実施の形態６は、本発明の第２の態様に係る下地部材組立法に関する。図１７に模式図を示すように、実施の形態６の下地部材組立法においては、例えば、トンネルの内壁に相当する躯体に、トンネルの走る方向に沿って下地部材４０を平行に複数、取り付ける。下地部材４０の躯体への取り付けは、例えば、アンカーボルト５１及び金属プレート５３を使用して、下地部材４０の底部４９に設けられた穴部（図示せず）にアンカーボルト５１を通すことで行うことができる。そして、係合部材１０Ａを下地部材４０に係合させる。具体的には、図８に示したように、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１（切欠部１６を含む）とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０Ａの第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２（切欠部１６を含む）とを係合させる。その後、係合部材１０の底面１４にステンレス鋼板から成る被覆材６２をタッピングビス６１にてビス止めする。尚、図１７に示した係止部材５０Ｄの構造、形状、構成要素等は例示であり、本質的には任意とすることができる。係合部材として、実施の形態１にて説明した係合部材１０や、実施の形態３にて説明した係合部材１０Ｂを使用してもよい。実施の形態６において使用する係合部材には、その底面１４に穴部１５を設ける必要はない。
【００６３】
（実施の形態７）
実施の形態７は、実施の形態５の下地部材組立法の変形例である。図１８に模式図を示すように、実施の形態７の下地部材組立法においては、図１０に示した実施の形態３の係合部材１０Ｂが、躯体である柱７１の外周に取り付けられている。具体的には、例えば、実施の形態５にて説明したと同様の方法で、躯体である壁面７０に係合部材１０を取り付ける。尚、係止部材の図示は省略した。次いで、係合部材１０Ｂを適切な長さに切断し、滑らかに曲げ、係合部材１０Ｂの両端を係合部材１０に、例えばボルト６３とナットを使用して取り付ける。こうして、図１８に示す状態を得ることができる。そして、係合部材１０，１０Ｂに下地部材を係合させ、下地部材に内装材といった被覆材を取り付ける。これによって、従来の工法では極めて困難であった、曲率半径の比較的小さな美しい曲面を有する壁面を容易に得ることができる。
【００６４】
（実施の形態８）
実施の形態８も、実施の形態５の下地部材組立法の変形例である。図１９に模式図を示すように、実施の形態８の下地部材組立法においては、図１２に示した実施の形態４の係合部材１０Ｄが、躯体である壁面７０のコーナー部の外側に取り付けられている。具体的には、例えば、実施の形態５にて説明したと同様の方法で、躯体である壁面７０に係合部材１０を取り付ける。尚、係止部材の図示は省略した。次いで、係合部材１０Ｄを適切な長さに切断し、滑らかに曲げ、係合部材１０Ｄの両端を係合部材１０に、例えばボルト６３とナットを使用して取り付ける。こうして、図１９に示す状態を得ることができる。そして、係合部材１０，１０Ｄに下地部材を係合させ、下地部材に例えば内装材といった被覆材を取り付ける。これによって、従来の工法では極めて困難であった、曲率半径の比較的小さな美しい曲面を有する壁面を容易に得ることができる。
【００６５】
（実施の形態９）
実施の形態９は、本発明の第２の態様に係る下地部材組立体、及び、本発明の第３の態様、第５の態様に係る下地部材組立法に関する。実施の形態９の下地部材組立体の模式的な一部断面図を図２０の（Ａ）に示し、固定用チャンネル８０の一部分の模式的な斜視図を図２０の（Ｂ）に示す。
【００６６】
実施の形態９の下地部材組立体は、実施の形態１にて説明した下地部材組立体に固定用チャンネル８０が加えられた構造を有する。具体的には、係合部材１０と下地部材４０とが係合した実施の形態１において説明した状態であって、更に、係合部材１０の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル８０が備えられている。固定用チャンネル８０は、厚さ１．０ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されており、上面８１、上面８１の一端から下方に延びる側面８２、側面の下端から上面８１と略平行に延びる下面８３から構成されている。側面８２にはアンカーボルト（図示せず）を通すための複数の孔部８４が設けられている。ここで、下面８３の端部は上方に折り曲げられ、更に、側面８１に向かって折り返されている。固定用チャンネル８０は、図２０の紙面垂直方向に、下地部材４０と略平行に延びている。係合部材１０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入することによって、係合部材１０の端部を固定用チャンネル８０に固定させることができる。
【００６７】
尚、係合部材１０と下地部材４０との係合状態は、図５に例示した状態とすることもできるし、係合部材１０として、実施の形態２や実施の形態３、実施の形態４にて説明した構造とすることもできる。
【００６８】
実施の形態９における下地部材組立法にあっては、先ず、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２とを係合させる。次いで、係合部材１０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させる。具体的には、係合部材１０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入する。あるいは又、係合部材１０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させた後、上述と同様にして、係合部材１０と下地部材４０とを係合させてもよい。
【００６９】
このようにして、係合部材１０と下地部材４０と固定用チャンネル８０から構成された一種の格子状の下地部材組立体を得ることができる。ここまでの作業は、例えば、施工現場の床面上にて行うことができる。場合によっては、このような一種の格子状の下地部材組立体を他の場所（例えば、施工現場の他の場所や、係合部材、下地部材、固定用チャンネルの製造工場等）にて組み立ててもよい。
【００７０】
その後、躯体である天井面７２の近傍にまで、かかる格子状の下地部材組立体を持ち上げる。そして、固定用チャンネル８０の側面８２を、躯体である壁面７３にアンカーボルト（図示せず）を用いて取り付ける。尚、係合部材１０の底面１４を躯体である天井面７２に対して固定してもよいし、固定用チャンネル８０を躯体である壁面７３に固定し、且つ、係合部材１０の底面１４を躯体である天井面７２に対して固定してもよい。以上の下地部材組立法は、本発明の第３の態様に係る下地部材組立法である。
【００７１】
その後、下地部材４０の底部４９に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする。
【００７２】
あるいは又、実施の形態９における下地部材組立法にあっては、先ず、固定用チャンネル８０の側面８２を、躯体である壁面７３にアンカーボルト（図示せず）を用いて取り付ける。
【００７３】
次いで、係合部材１０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させる。具体的には、係合部材１０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入する。その後、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２とを係合させる。尚、係合部材１０の底面１４を躯体である天井面７２に対して固定してもよい。以上の下地部材組立法は、本発明の第５の態様に係る下地部材組立法である。
【００７４】
その後、下地部材４０の底部４９に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする。
【００７５】
（実施の形態１０）
実施の形態１０は、実施の形態９の下地部材組立体の変形である。実施の形態１０においては、固定用チャンネル８０Ａと係合部材１０との間に振動が伝わらないようにするために、あるいは又、耐震構造とするために、固定用チャンネル８０Ａと係合部材１０とが係合する部分に、弾性材料（例えば、ゴム系材料、スポンジ系材料、スプリング鋼材、バネ材）から成る防振・耐震部材８５が配置されている。尚、ゴム系材料として、天然ゴム、イソプレンゴム、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、クロルスルホン化ポリエチレンゴム、ニトリルゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴムを挙げることができる。実施の形態１０の下地部材組立体の模式的な一部断面図を図２１に示し、固定用チャンネル８０Ａの一部分の模式的な斜視図を図２２の（Ａ）に示し、図２１の矢印Ｂ−Ｂに沿った係合部材等の模式的な一部断面図を図２２の（Ｂ）に示し、防振・耐震部材８５の模式的な斜視図を図２２の（Ｃ）に示す。
【００７６】
実施の形態１０における固定用チャンネル８０Ａは、厚さ１．０ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されており、上面８１、上面８１の一端から下方に延びる側面８２、側面の下端から上面８１と略平行に延びる下面８３から構成されている。即ち、固定用チャンネル８０Ａの断面形状は「コ」の字形状を有する（図２２の（Ａ）参照）。また、防振・耐震部材８５の形状は略直方体であり、係合部材１０の端部を収納するための切欠部８６（切欠部１６、第２の切欠部１９Ａ，１９Ｂと区別するために、便宜上、第３の切欠部８６と呼ぶ）が防振・耐震部材８５に形成されている（図２２の（Ｃ）参照）。そして、固定用チャンネル８０Ａの「コ」の字の開いた部分（開口部）に防振・耐震部材８５を挿入し、防振・耐震部材８５に形成された第３の切欠部８６に係合部材１０の端部（具体的には、係合部材１０の底面１４）を挿入すればよい。
【００７７】
実施の形態１０における下地部材組立法にあっては、実施の形態９における下地部材組立法において係合部材１０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０Ａに係合させる際、固定用チャンネル８０Ａと係合部材１０とが係合する部分に、防振・耐震部材８５を配置すればよい。具体的には、上述した方法にて固定用チャンネル８０Ａに係合部材１０の端部を防振・耐震部材８５を介して取り付ければよい。
【００７８】
尚、下地部材４０の底部４９に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする前に、躯体である天井面７２と係合部材１０の底面１４との間に、弾性材料（例えば、ゴム系材料、スポンジ系材料、スプリング鋼材、バネ材）から成る第２の防振・耐震部材８７を配置してもよい。この場合、例えば、第２の防振・耐震部材８７の形状を楔形あるいは略「Ｌ」字形とし（図２２の（Ｄ）及び（Ｅ）参照）、躯体である天井面７２と係合部材１０の底面１４との間にかかる楔形あるいは略「Ｌ」字形の第２の防振・耐震部材８７を挿入し（図２１参照）、貫通孔８８を通したアンカーボルト（図示せず）によって、第２の防振・耐震部材８７を躯体である天井面７２に対して固定すればよい。
【００７９】
（実施の形態１１）
実施の形態１１は、本発明の第３の態様に係る下地部材組立体、及び、本発明の第４の態様、第６の態様に係る下地部材組立法に関する。実施の形態１１の下地部材組立体の模式的な一部断面図を図２３に示す。
【００８０】
実施の形態１１の下地部材組立体も、実施の形態９と同様に、実施の形態１にて説明した下地部材組立体に固定用チャンネル８０が加えられた構造を有する。但し、実施の形態９と異なり、具体的には、係合部材１０と下地部材４０とが係合した実施の形態１において説明した状態であって、更に、下地部材４０の端部のそれぞれに係合する固定用チャンネル８０が備えられている。固定用チャンネル８０の構造は、実施の形態９にて説明した固定用チャンネル８０の構造と同様とすることができるので、詳細な説明は省略する。固定用チャンネル８０は、図２３の紙面垂直方向に、係合部材１０と略平行に延びている。下地部材４０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入することによって、下地部材４０の端部と固定用チャンネル８０とを係合させることができる。
【００８１】
尚、係合部材１０と下地部材４０との係合状態は、図５に例示した状態とすることもできるし、係合部材１０として、実施の形態２や実施の形態３、実施の形態４にて説明した構造とすることもできる。
【００８２】
実施の形態１１における下地部材組立法にあっては、先ず、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２とを係合させる。次いで、下地部材４０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させる。具体的には、下地部材４０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入する。あるいは又、下地部材４０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させた後、上述と同様にして、係合部材１０と下地部材４０とを係合させる。
【００８３】
このようにして、係合部材１０と下地部材４０と固定用チャンネル８０から構成された一種の格子状の下地部材組立体を得ることができる。ここまでの作業は、例えば、施工現場の床面上にて行うことができる。場合によっては、このような一種の格子状の下地部材組立体を他の場所（例えば、施工現場の他の場所や、係合部材、下地部材、固定用チャンネルの製造工場等）にて組み立ててもよい。
【００８４】
その後、躯体である天井面７２の近傍にまで、かかる格子状の下地部材組立体を持ち上げる。そして、固定用チャンネル８０の側面８２を、躯体である壁面７３にアンカーボルト（図示せず）を用いて取り付ける。尚、下地部材４０の底部４９を躯体である天井面７２に対して固定してもよいし、固定用チャンネル８０を躯体である壁面７３に固定し、且つ、下地部材４０の底部４９を躯体である天井面７２に対して固定してもよい。以上の下地部材組立法は、本発明の第５の態様に係る下地部材組立法である。
【００８５】
その後、係合部材１０の底面１４に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする。
【００８６】
あるいは又、実施の形態１１における下地部材組立法にあっては、先ず、固定用チャンネル８０の側面８２を、躯体である壁面７３にアンカーボルト（図示せず）を用いて取り付ける。
【００８７】
次いで、下地部材４０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０に係合させる。具体的には、下地部材４０の端部を、固定用チャンネル８０の上面８１と下面８３の折返部８３Ａとの間に挿入する。その後、下地部材４０の第２のリップ部４２と対向する第１のリップ部４１の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の一方の側辺２５とを係合させ、下地部材４０の第１のリップ部４１の先端部と、この一方の側辺２５側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３１とを係合させ、且つ、下地部材４０の第１のリップ部４１と対向する第２のリップ部４２の面と、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂに設けられた第１の台形部２０の他方の側辺２６とを係合させ、下地部材４０の第２のリップ部４２の先端部と、この他方の側辺２６側の第１の台形部２０の上辺２４端部から延びる第２の台形部３０の下辺３２とを係合させる。尚、下地部材４０の底部４９を躯体である天井面７２に対して固定してもよい。以上の下地部材組立法は、本発明の第６の態様に係る下地部材組立法である。
【００８８】
その後、係合部材１０の底面１４に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする。
【００８９】
（実施の形態１２）
実施の形態１２は、実施の形態１１の下地部材組立体の変形である。実施の形態１２においては、固定用チャンネル８０Ａと下地部材４０との間に振動が伝わらないようにするために、あるいは又、耐震構造とするために、固定用チャンネル８０Ａと下地部材４０とが係合する部分に、実施の形態１０と同様の材料から成る弾性材料から作製された防振・耐震部材８５が配置されている。実施の形態１２の下地部材組立体の模式的な一部断面図を図２４に示す。
【００９０】
実施の形態１２における固定用チャンネル８０Ａの構造は、実施の形態１０にて説明した固定用チャンネル８０Ａと同様とすることができるし、防振・耐震部材８５の構造も、実施の形態１０にて説明した防振・耐震部材８５と同様とすることができるので、詳細な説明は省略する。
【００９１】
実施の形態１２における下地部材組立法にあっては、実施の形態１１における下地部材組立法において下地部材４０の端部のそれぞれを固定用チャンネル８０Ａに係合させる際、固定用チャンネル８０Ａと下地部材４０とが係合する部分に、防振・耐震部材８５を配置すればよい。具体的には、固定用チャンネル８０Ａの「コ」の字の開いた部分（開口部）に防振・耐震部材８５を挿入し、防振・耐震部材８５に形成された第３の切欠部８６に下地部材４０の端部（具体的には、下地部材４０の底部４９）を挿入すればよい。こうして、固定用チャンネル８０Ａに下地部材４０の端部を防振・耐震部材８５を介して取り付ることができる。
【００９２】
尚、係合部材１０の底面１４に天井材といった被覆材をタッピングビスにてビス止めする前に、躯体である天井面７２と下地部材４０の底部４９との間に、実施の形態１０と同様の材料から成る弾性材料から作製された第２の防振・耐震部材８７を配置してもよい。この場合、例えば、第２の防振・耐震部材８７の形状を楔形あるいは略「Ｌ」字形とし（図２２の（Ｄ）及び（Ｅ）参照）、躯体である天井面７２と下地部材４０の底部４９との間にかかる楔形あるいは略「Ｌ」字形の第２の防振・耐震部材８７を挿入し（図２４参照）、貫通孔８８を通したアンカーボルト（図示せず）によって、第２の防振・耐震部材８７を躯体である天井面７２に対して固定すればよい。
【００９３】
（参考例）
参考例は、本発明の各種の下地部材組立体あるいは本発明の各種の下地部材組立法での使用に適した不陸調整部材に関する。但し、参考例の不陸調整部材は、本発明の各種の下地部材組立体あるいは本発明の各種の下地部材組立法での使用のみに限定するものではない。
【００９４】
図２５に、第１の態様に係る不陸調整部材９０を使用したときの実施の形態９に係る下地部材組立法によって得られた本発明の第２の態様に係る下地部材組立体の模式的な一部断面図を示す。また、不陸調整部材９０の模式的な平面図を図２６の（Ａ）に示し、不陸調整部材９０を係合部材１０に取り付けたときの模式的な断面図を図２６の（Ｂ）に示す。
【００９５】
この不陸調整部材９０は、下方に湾曲した帯状の底面９１と、底面９１の２つの長辺の少なくとも一方（参考例においては両方）から上方に延びる側面９２Ａ，９２Ｂと、底面９１に設けられた複数の第１の貫通孔９３と、側面９２Ａ，９２Ｂに設けられた第２の貫通孔９４から構成されている。第１の貫通孔９３及び第２の貫通孔９４の形状は、例えば、円形とすることができるが、これに限定するものではない。不陸調整部材９０は、厚さ１．０ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されている。
【００９６】
不陸調整部材９０の使用にあっては、先ず、例えば、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれに複数の貫通孔１７が設けられている係合部材１０を使用して、下地部材組立体が躯体７２，７３に取り付けられた状態を得る。この状態は、図２０に示した状態と概ね同じ状態である。その後、第２の貫通孔９４及び貫通孔１７にボルト９５Ａを挿入し、不陸を調整しながら、ボルト９５Ａにナット９５Ｂを取り付けることによって、係合部材１０の第１の側面１１Ａに不陸調整部材９０の側面９２Ａを取り付ける。その後、不陸調整部材９０の底面９１が躯体である天井面７２と接する部分に位置する第１の貫通孔９３を介して、アンカーボルト（図示せず）を用いて、不陸調整部材９０の底面９１を躯体である天井面７２に固定する。係合部材１０の第１の側面１１Ａに設けられた貫通孔１７と対向する第２の貫通孔９４と、不陸の関係を、模式的に図２７の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）に示す。尚、躯体である天井面７２から第２の貫通孔９４までの距離（不陸に相当する）を、図２７においては矢印で示す。図２７の（Ａ）は不陸が最も少ない場合を示し、図２７の（Ｂ）は不陸が中程度の場合を示し、図２７の（Ｃ）は不陸が最も多い場合を示す。不陸の多少により、第２の貫通孔９４から、不陸調整部材９０の底面９１が天井面７２と接する部分までの底面９１に沿った距離が変化する。然るに、底面９１は下方に湾曲しており、しかも、複数の第１の貫通孔９３が底面９１に設けられているので、不陸調整部材９０の天井面７２と接する底面９１の部分を天井面７２に確実に固定することができる。
【００９７】
図２８の（Ａ）及び（Ｂ）に、第２の態様に係る不陸調整部材９０Ａ，９０Ｂの模式的な平面図を示す。図２８の（Ａ）に示す不陸調整部材９０Ａにおいては、底面に設けられた１つ第１の貫通孔９３Ａは長円形状を有する。また、図２８の（Ｂ）に示す不陸調整部材９０Ｂにおいては、底面に設けられた複数の第１の貫通孔９３Ｂは長円形状を有する。これらの点を除き、図２８の（Ａ）、（Ｂ）に示した不陸調整部材９０Ａ，９０Ｂの構造は、図２５〜図２７に示した不陸調整部材９０と同様とすることができるので、詳細な説明は省略する。
【００９８】
不陸の多少により、第２の貫通孔９４から、不陸調整部材９０Ａ，９０Ｂの底面９１が天井面７２と接する部分までの底面９１に沿った距離が変化する。然るに、底面９１は下方に湾曲しており、しかも、長円形の第１の貫通孔９３Ａ，９３Ｂが底面９１に設けられているので、不陸調整部材９０Ａ，９０Ｂの天井面７２と接する底面９１の部分を天井面７２に確実に固定することができる。
【００９９】
図２８の（Ｃ）に、第３の態様に係る不陸調整部材９６の模式的な斜視図を示す。この不陸調整部材９６は、底面９７Ａと、底面９７Ａの少なくとも１つの辺（図２８の（Ｃ）に示す例においては、１つの辺）から下方に延びる側面９７Ｂと、底面９７Ａに設けられた第１の貫通孔９８（例えば、円形の第１の貫通孔９８）と、側面９７Ｂに設けられた長円形状を有する第２の貫通孔９９からから構成されている。不陸調整部材９６は、厚さ１．０ｍｍの亜鉛鉄板あるいはステンレス鋼板から作製されている。底面９７Ａは、平坦であってもよいし、例えば、上方に向かって湾曲していてもよい。
【０１００】
不陸調整部材９６の使用にあっては、先ず、例えば、係合部材１０の第１の側面１１Ａ及び第２の側面１１Ｂのそれぞれに複数の貫通孔１７が設けられている係合部材１０を使用して、下地部材組立体が躯体７２，７３に取り付けられた状態を得る。この状態は、図２０に示した状態と概ね同じ状態である。その後、第２の貫通孔９９及び貫通孔１７にボルトを挿入し、不陸を調整しながら、ボルトにナットを取り付けることによって、係合部材１０の第１の側面１１Ａに不陸調整部材９６の側面９７Ａを取り付ける。その後、第１の貫通孔９８を介して、アンカーボルト（図示せず）を用いて、不陸調整部材９６の底面９７Ａを躯体である天井面７２に固定する。不陸の多少により、第２の貫通孔９９のボルトを取り付ける位置から、不陸調整部材９６の底面９７Ａが天井面７２と接する部分までの距離が変化する。然るに、側面９７Ａに設けられた第２の貫通孔９９は長円形状を有するので、不陸を調整した状態で、不陸調整部材９６の天井面７２と接する底面９７Ａを天井面７２に確実に固定することができる。
【０１０１】
以上に説明した参考例の不陸調整部材にあっては、不陸を調整するために、底面に設けられた第１の貫通孔を介して不陸調整部材を躯体に取り付け、側面に設けられた第２の貫通孔を介して、係合部材の第１の側面若しくは第２の側面に、あるいは又、下地部材の側面に不陸調整部材を取り付けるので、天井等の躯体と下地部材組立体との間に殆どスペースが要求されなくなるし、不陸の調整を極めて容易に行うことができる。
【０１０２】
尚、参考例においては、係合部材１０と下地部材４０との係合状態を、図５に例示した状態とすることもできるし、係合部材１０として、実施の形態２や実施の形態３、実施の形態４にて説明した構造とすることもできる。また、参考例の各種の不陸調整部材を、実施の形態１０〜実施の形態１２に適用することができるし、実施の形態５〜実施の形態８にも適用することができる。
【０１０３】
以上、本発明を、発明の実施の形態に基づき説明したが、本発明はこれらに限定されるものではない。係合部材の突起部の形状、係合部材の各部位の大きさや寸法、構成材料等、また、下地部材、固定用チャンネル、不陸調整部材の形状、構造、各部位の大きさや寸法、構成材料等は例示であり、適宜変更することができる。
【０１０４】
【発明の効果】
本発明においては、係合部材の第１の側面及び第２の側面のそれぞれに特徴的な構造を有する複数の凸部を設けることによって、係合部材と下地部材との間に高い係合力を得ることができる。その結果、従来、使用されていた分野だけでなく、例えばトンネル内やコンクリート製高架橋、コンクリート製外壁を有する建築物等におけるコンクリート片やモルタル片の崩落を防止するための被覆材を確実にこれらに取り付けることが可能となる。また、係合部材の構成によっては、躯体が平面ではなく曲面を描いている場合であっても、あるいは又、被覆材を曲面をもって取り付ける必要がある場合であっても、即ち、例えば、柱や天井、梁、壁の外周に容易に係合部材を取り付けることが可能となる。
【０１０５】
しかも、係合部材と下地部材との係合をワンタッチで行うことができ、しかも、完全乾式工法であるが故に、工期の短縮化を図ることができるし、不燃・無溶接工法とすることができるが故に、安全性が高い。更には、完成後の躯体の補修を容易に、且つ、短期間で行うことが可能である。また、躯体と係合部材や下地部材との間に断熱材を挿入することが可能であり、高い結露防止効果を得ることができる。更には、例えば、トンネル内で漏出してきた地下水等を下地部材あるいは係合部材に取り付けられた被覆材で受けることができ、下地部材あるいは係合部材に面した被覆材の表面上を伝わり、あるいは流れる地下水等を容易に外部に排出することができる。
【０１０６】
更には、固定用チャンネルを用いれば、一層短時間に下地部材と係合部材とを組み立てることが可能であり、しかも、不陸調整が一層容易となるし、固定用チャンネルを用いて下地部材組立体を躯体に取り付ければ、天井等の躯体と下地部材組立体との間に殆どスペースを要求としない構造とすることができる。例えば、従来の工法においては、最低１００〜１１０ｍｍ程度のスペースが必要とされるが、本発明にあっては、３０〜５０ｍｍ程度のスペースでよい。また、溶接が不要であり、安全性に優れる。
【０１０７】
また、参考例の不陸調整部材を用いることで、不陸調整が一層容易となるし、天井等の躯体と下地部材組立体との間に殆どスペースを要求としない構造とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  発明の実施の形態１の係合部材における１つの凸部を拡大した模式図である。
【図２】  発明の実施の形態１の係合部材を第１の側面側から眺めた模式図、及び、上方から眺めた模式図である。
【図３】  発明の実施の形態１の係合部材と下地部材とが係合した状態の拡大図を模式的に示す図である。
【図４】  発明の実施の形態１の係合部材と下地部材とが係合した状態を模式的に示す図である。
【図５】  発明の実施の形態１の係合部材と下地部材とが係合した状態（但し、図４に示した状態とは異なる）を模式的に示す図である。
【図６】  発明の実施の形態２の係合部材を第１の側面側から眺めた模式図、及び、上方から眺めた図である。
【図７】  発明の実施の形態２の係合部材における１つの凸部の部分を拡大した模式図である。
【図８】  発明の実施の形態２の係合部材と下地部材とが係合した状態の拡大図を模式的に示す図である。
【図９】  発明の実施の形態２の係合部材と係合部材とを接合した状態を模式的に示す図である。
【図１０】  発明の実施の形態３の係合部材を第１の側面側から眺めた模式図、及び、上方から眺めた図である。
【図１１】  発明の実施の形態３の係合部材の変形例を第１の側面側から眺めた模式図、及び、上方から眺めた図である。
【図１２】  発明の実施の形態４の係合部材を第１の側面側から眺めた模式図、及び、上方から眺めた図である。
【図１３】  係合部材と係合させる前の下地部材の模式的な断面図である。
【図１４】  発明の実施の形態５における下地部材組立法を説明するための模式図である。
【図１５】  発明の実施の形態５の下地部材組立法における係止部材の変形例を示す模式図である。
【図１６】  発明の実施の形態５の下地部材組立法における係止部材の変形例を示す模式図である。
【図１７】  発明の実施の形態６における下地部材組立法を説明するための模式図である。
【図１８】  発明の実施の形態７における下地部材組立法を説明するための模式図である。
【図１９】  発明の実施の形態８における下地部材組立法を説明するための模式図である。
【図２０】  発明の実施の形態９の下地部材組立体の模式的な一部断面図、及び、固定用チャンネルの一部分の模式的な斜視図である。
【図２１】  発明の実施の形態１０の下地部材組立体の模式的な一部断面図である。
【図２２】  発明の実施の形態１０における固定用チャンネルの一部分の模式的な斜視図、図２１の矢印Ｂ−Ｂに沿った係合部材等の模式的な一部断面図、及び、２種類の防振・耐震部材の模式的な斜視図である。
【図２３】  発明の実施の形態１１の下地部材組立体の模式的な一部断面図である。
【図２４】  発明の実施の形態１２の下地部材組立体の模式的な一部断面図である。
【図２５】  参考例における不陸調整部材を用いた下地部材組立体の模式的な一部断面図である。
【図２６】  第１の態様に係る不陸調整部材の模式的な平面図、及び、不陸調整部材を係合部材に取り付けたときの模式的な断面図である。
【図２７】  係合部材の第１の側面に設けられた貫通孔と対向する第２の貫通孔と、不陸の関係を模式的に示す図である。
【図２８】  第２の態様に係る不陸調整部材の模式的な平面図、及び、第３の態様に係る不陸調整部材の斜視図である。
【図２９】  実公昭６３−１７７７０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材の模式図、及び、特開昭５７−１９０８６０号公報に開示されたと同様の形状を有する係合部材の模式図である。
【符号の説明】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ・・・係合部材、１１Ａ・・・第１の側面、１１Ｂ・・・第２の側面、１２Ａ，１２Ｂ・・・凸部、１４・・・底面、１５・・・穴部、１６，１９Ａ，１９Ｂ，１９Ｃ，１９Ｄ・・・切欠部、１７・・・貫通孔、１８・・・ボルト、１８’・・・ナット、２０・・・第１の台形部、２１・・・第１の台形部の下辺、２４・・・第１の台形部の上辺、２５，２６・・・第１の台形部の側辺、２５Ａ，２６Ａ・・・段差、３０・・・第２の台形部、３１，３２，３３・・・第２の台形部の下辺、３４・・・第２の台形部の上辺、３５，３６・・・第２の台形部の側辺、４０・・・下地部材、４１・・・第１のリップ部、４２・・・第２のリップ部、４９・・・底部、５０，５０Ａ，５０Ｂ，５０Ｃ・・・取付金具、５１・・・アンカーボルト、５２，５２Ａ・・・取付金具、５３・・・金属プレート、５４・・・ボルト、５５・・・ナット、５６・・・コンクリートビス、５７・・・リベット、６０，６２・・・被覆材、６１・・・タッピングビス、６３・・・ボルト、７０，７３・・・躯体（壁面）、７２・・・躯体（天井面）、７１・・・躯体（柱）、８０，８０Ａ・・・固定用チャンネル、８１・・・上面、８２・・・側面、８３・・・下面、８３Ａ・・・折返部、８４・・・孔部、８５・・・防振・耐震部材、８６・・・切欠部、８７・・・防振・耐震部材、８８・・・貫通孔、９０，９０Ａ，９６・・・不陸調整部材、９１・・・底面、９２Ａ，９２Ｂ・・・側面、９３・・・第１の貫通孔、９４・・・第２の貫通孔、９５Ａ・・・ボルト、９５Ｂ・・・ナット、９７Ａ・・・底面、９７Ｂ・・・側面、９８・・・第１の貫通孔、９９・・・第２の貫通孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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