(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を形成し、この破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を、深さ方向に沿ってかつ所定間隔置きに複数個配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、破壊用孔に各金属細線を設置する際に、一方の自由面からその自由面に最も近い金属細線の基端部までの距離Ｚｏおよび金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ａ）式
Ｚｏ≦Ｒｄ  （ａ）
を満足するよう設定し、隣合う金属細線の端部同士間の距離Ｚｐおよび前記距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｚｐ≦２・Ｒｄ  （ｂ）
を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式
Ｙ≦Ｒｄ  （ｃ）
を満足するよう設定し、前記（ａ）式〜（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、電気エネルギーを溜めるコンデンサー容量Ｃ（Ｆ）、充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項２】
一方の自由面に最も近い金属細線の基端部から一方の自由面に最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｌｎ、金属細線長さＬｐ、一つの破壊用孔に設置する金属細線の個数Ｎおよび前記距離Ｚｐの関係が、下記（ｄ）式
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ  （ｄ）
を満足するよう設定し、一方の自由面とその自由面から最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｚ、距離Ｒｄおよび前記距離Ｌｎの関係が、下記（ｅ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｎ  （ｅ）
を満足するよう設定したことを特徴とする請求項１記載の破壊方法。
【請求項３】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を他方の自由面から離間する方向に沿って複数個形成し、これら各破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を、深さ方向に沿ってかつ所定間隔置きに複数個配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、各破壊用孔に各金属細線を設置する際に、一方の自由面とその自由面から最も近い金属細線の基端部までの距離Ｚｏおよび金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ａ）式
Ｚｏ≦Ｒｄ  （ａ）
を満足するよう設定し、隣合う金属細線の端部同士間の距離Ｚｐおよび前記距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｚｐ≦２・Ｒｄ  （ｂ）
を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式
Ｙ≦Ｒｄ  （ｃ）
を満足するよう設定し、前記（ａ）式〜（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、電気エネルギーを溜めるコンデンサー容量Ｃ（Ｆ）、充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項４】
一方の自由面に最も近い金属細線の基端部から一方の自由面に最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｌｎ、金属細線長さＬｐ、一つの破壊用孔に設置する金属細線の個数Ｎおよび前記距離Ｚｐの関係が、下記（ｄ）式
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ  （ｄ）
を満足するよう設定し、一方の自由面とその自由面から最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｚ、距離Ｒｄおよび前記距離Ｌｎの関係が、下記（ｅ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｎ  （ｅ）
を満足するよう設定したことを特徴とする請求項３記載の破壊方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電気エネルギーを用いてコンクリート構造物や岩盤などの被破壊物を破壊する破壊方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電気エネルギーを用いてコンクリート構造物や岩盤などの被破壊物を破壊する破壊方法は、金属細線を介して接続した一対の電極をコンデンサに接続し、作業者の経験によって、被破壊物に装着孔を所定間隔ごとに、あるいは自由面から所定距離ごとに穿ち、これら装着孔に水や油などの破壊用物質を注入するとともに装着孔に電極を装着し、コンデンサに充電蓄積した電気エネルギーを短時間で金属細線に放電供給して金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を急激に気化させ、その際の膨張力で被破壊物を破壊したり脆弱化させたりするものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように、被破壊物に形成する装着孔の間隔は経験によって決められるので、コンデンサに蓄積する電気エネルギー、すなわち充電電圧の大きさによっては、装着孔間に生じる破壊面（亀裂）同士が繋がらず、破壊が不十分であったり、逆に充電電圧の大きさに比べて装着孔同士の間隔が狭いと、破壊は十分に行われるものの、不経済であるといった課題がある。
【０００４】
そこで本発明は、上記課題を解決し得る破壊装置の提供を目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明における課題を解決するための請求項１記載の手段は、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を形成し、この破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を、深さ方向に沿ってかつ所定間隔置きに複数個配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、破壊用孔に各金属細線を設置する際に、一方の自由面からその自由面に最も近い金属細線の基端部までの距離Ｚｏおよび金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ａ）式Ｚｏ≦Ｒｄ  （ａ）を満足するよう設定し、隣合う金属細線の端部同士間の距離Ｚｐおよび前記距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式Ｚｐ≦２・Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式Ｙ≦Ｒｄ  （ｃ）を満足するよう設定し、前記（ａ）式〜（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、電気エネルギーを溜めるコンデンサー容量Ｃ（Ｆ）、充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）を満足するよう設定した。
【０００６】
また、一方の自由面に最も近い金属細線の基端部から一方の自由面に最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｌｎ、金属細線長さＬｐ、一つの破壊用孔に設置する金属細線の個数Ｎおよび前記距離Ｚｐの関係が、下記（ｄ）式
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ          （ｄ）
を満足するよう設定し、一方の自由面とその自由面から最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｚ、距離Ｒｄおよび前記距離Ｌｎの関係が、下記（ｅ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｎ                  （ｅ）
を満足するよう設定した。
【０００７】
また請求項３記載の手段は、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を他方の自由面から離間する方向に沿って複数個形成し、これら各破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を、深さ方向に沿ってかつ所定間隔置きに複数個配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、各破壊用孔に各金属細線を設置する際に、一方の自由面とその自由面から最も近い金属細線の基端部までの距離Ｚｏおよび金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ａ）式Ｚｏ≦Ｒｄ  （ａ）を満足するよう設定し、隣合う金属細線の端部同士間の距離Ｚｐおよび前記距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式Ｚｐ≦２・Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式Ｙ≦Ｒｄ  （ｃ）を満足するよう設定し、前記（ａ）式〜（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、電気エネルギーを溜めるコンデンサー容量Ｃ（Ｆ）、充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）を満足するよう設定した。
【０００８】
さらに、一方の自由面に最も近い金属細線の基端部から一方の自由面に最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｌｎ、金属細線長さＬｐ、一つの破壊用孔に設置する金属細線の個数Ｎおよび前記距離Ｚｐの関係が、下記（ｄ）式
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ          （ｄ）
を満足するよう設定し、一方の自由面とその自由面から最も遠い金属細線の先端部までの距離Ｚ、距離Ｒｄおよび前記距離Ｌｎの関係が、下記（ｅ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｎ                      （ｅ）
を満足するよう設定した。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。
まず、図１〜図７に基づいて本発明の実施の第一形態に係る破壊方法を説明する。はじめに、本発明の実施の第一形態に係る破壊方法を実施するための破壊装置１の構成を説明する。
【００１０】
この破壊装置１は、図１に示すように、対で設けた電極２の先端部同士が、被破壊物３に形成した破壊用孔４の深さ方向に沿った金属細線（例えばＣｕが用いられる）５で接続され、この金属細線５は、膨張によって被破壊物３を破壊するための破壊用物質（例えばゼリー状の物質が用いられる）１３を充填した破壊容器１３Ａに装着される。このように、破壊容器１３Ａに破壊用物質１３を充填し、金属細線５および電極２を挿入したものを破壊プローブＰとする。
【００１１】
この破壊プローブＰの電極２を介して金属細線５に、これを溶融蒸発させるに十分な電気エネルギーを供給するための電気エネルギー供給回路６が接続され、この電気エネルギー供給回路６は、各電極２の端子２ａに接続された電源装置（直流電源が用いられる）７と、この電源装置７と一方の端子２ａとの間に直列接続されて、電源装置７と両端子２ａとの間に並列接続されたコンデンサー８に対し所定量の電気容量を蓄積するよう制御するための充電制御回路１０と、この充電制御回路１０と一方の端子２ａとの間に接続された放電スイッチ１１とから構成されている。
【００１２】
次に、１個の金属細線５の破壊可能領域Ｍｆを、図２のモデル図および図３の装着状態に基づいて説明する。図において、仮想線で示した範囲が破壊可能領域Ｍｆであり、矢印は衝撃力の伝播方向を示している。この破壊可能領域（容積）Ｍｆは、次式で表される。
【００１３】
Ｍｆ＝π・Ｒｄ2 ・（４／３・Ｒｄ＋Ｌｐ）
ここで、Ｒｄ：衝撃力伝播距離（破壊可能領域限界）、Ｌｐ：金属細線５長である。
【００１４】
次に、実施の第一形態における被破壊物３の破壊方法を、図５〜図７に基づいて説明する。
なお、本発明の実施の第一形態の場合、上記のような破壊プローブＰを、複数個（図５では４個）破壊用孔４の深さ方向に設置して被破壊物３を破壊するものであり、従って、図に示すように、上記破壊可能領域Ｍｆは破壊用孔４の深さ方向に沿って複数個できることになる。
【００１５】
まず、被破壊物３の水平自由面（一方の自由面）１２に鉛直方向に破壊用孔４を鉛直自由面（他方の自由面）１５に沿って複数個形成する。また、各破壊容器１３Ａに破壊用物質１３を充填し、電極２を接続した金属細線５ａ〜５ｄを破壊容器１３Ａに挿入し、金属細線５ａ〜５ｄを破壊用物質１３に浸漬して破壊プローブＰ１〜Ｐ４を複数個構成し、破壊用孔４に各破壊プローブＰ１〜Ｐ４を順次挿入する。
【００１６】
そして、各破壊プローブＰ１〜Ｐ４の電極２に、電気エネルギー供給回路６を接続してコンデンサー８に所定の電気容量を蓄積した後、放電スイッチ１１をオンする。
【００１７】
そうすると、金属細線５に所定量の電気エネルギーが短時間で供給されてこれらが急激に溶融蒸発するとともに、破壊容器１３Ａ内の破壊用物質１３が急激に気化して膨張し、その膨張力で被破壊物３が破壊される。
【００１８】
図の仮想線で示す範囲が、上記モデル図で説明した破壊可能領域Ｍｆであり、上記破壊方法において破壊用孔４に破壊プローブＰ１〜Ｐ４を設置する際、水平自由面１２とその水平自由面１２から最も近い金属細線５ａの基端部（上端部）までの距離Ｚｏおよびその金属細線５ａの基端部から鉛直自由面１５側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、（ａ）式に対応する下記（１）式
Ｚｏ≦Ｒｄ            ・・・  （１）
を満足するよう設定し、金属細線５ａの先端部（下端部）から金属細線５ｂの基端部間の距離Ｚｐ（金属細線５ｂの先端部から金属細線５ｃの基端部までの距離、金属細線５ｃの先端部から金属細線５ｄの基端部までの距離も同様）および前記距離Ｒｄとの関係が、（ｂ）式に対応する下記（２）式
Ｚｐ≦２・Ｒｄ        ・・・  （２）
を満足するよう設定し、被破壊物３の鉛直自由面１５から金属細線５ａ〜５ｄまでの距離Ｙおよび距離Ｒｄの関係が、（ｃ）に対応する下記（３）式
Ｙ≦Ｒｄ            ・・・  （３）
を満足するよう設定し、各破壊用孔４に設置する金属細線５ａ〜５ｄ間の距離Ｘおよび距離Ｒｄの関係が、下記（４）式
Ｘ≦２Ｒｄ          ・・・（４）
を満足するよう設定する。
【００１９】
ところで上記（１）〜（４）式におけるＲｄの値は、コンデンサー８への蓄積エネルギーＷ(J) ，コンデンサー容量Ｃ(F) ，充電電圧(V) によって決まるもので、これら各要素の関係は、（ｇ）式に対応する下記の（４）式、（ｆ）式に対応する下記の（５）式となる。
【００２０】
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２ ・・・（４）
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ・・・（５）
但し（５）式において、ｋはエネルギー・破壊可能領域変換係数で、ｋ＝1.5とする。
【００２１】
ここで、コンデンサー容量Ｃ＝100(μF) ,充電電圧＝15000(V)を、上記（４）式に代入すると、
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２ ＝11,250(J)
となる。これを、上記（５）式に代入すると、
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ≦70.7(cm)
となるので、Ｒｄ＝70(cm)とする。
【００２２】
従って、（１）式のＺｏ≦Ｒｄ＝70(cm)よりＺｏ＝50(cm)とし、（２）式のＺｐ≦２・Ｒｄ＝140(cm) よりＺｐ＝100(cm) とし、（３）式のＹ≦Ｒｄ＝70(cm)よりＹ＝50(cm)とし、（４）式のＸ≦２Ｒｄ＝140(cm) よりＸ＝100(cm) とした。
【００２３】
上記各条件に基づいて、一軸圧縮強度1,500kg/cm2 の花崗岩壁において破壊作業を行った結果、この花崗岩壁（被破壊物３）は、予測どおり、図５および図７の斜線で示す目的部分Ａが破壊（崩落）した。
【００２４】
なお、蓄積エネルギーＷ(J) と金属細線５ａ〜５ｄから破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)との関係は、図４のグラフ図に示すようになる。
このように、本発明の実施の第一形態によれば、電気エネルギー供給回路６におけるコンデンサー８への蓄積エネルギー，コンデンサー容量，充電電圧に基づいて、金属細線５ａ〜５ｄから破壊可能領域限界までの距離Ｒｄを決定し、破壊用孔４、金属細線５ａ〜５ｄの配置位置を設定するので、被破壊物３の目的部分Ａを経済的かつ十分に破壊することができる。
【００２５】
また、破壊用物質１３を破壊容器１３Ａに充填することにより、破壊用孔４の方向が横向きや下向きであっても破壊用物質１３が破壊用孔４から零れ出してしまうことがなく、破壊作業の際の対応性を向上させることができる。
【００２６】
次に、図８および図９に基づいて、本発明の実施の第二形態を説明する。
本発明の実施の第二形態における破壊方法は、図９の平面図に示すように、鉛直自由面１５に沿って複数列の破壊用孔４を形成し、これら各破壊用孔４に、上記実施の第一形態と同様の構成の破壊プローブＰ１，Ｐ２を、２個の装着するもので、また、図１に示したものと同様の電気エネルギー供給回路６を、各破壊プローブＰ１，Ｐ２の電極２に接続するものである。
【００２７】
そして、これら各電気エネルギー供給回路６の各コンデンサー８に所定の電気容量を蓄積した後、各放電スイッチ１１を同時にオンする。
そうすると、各金属細線５ａ，５ｂに所定量の電気エネルギーが短時間で供給されてこれらが急激に溶融蒸発するとともに、各破壊用孔４内の破壊用物質１３が急激に気化して膨張し、その膨張力で被破壊物３の目的部分Ａが破壊される。
【００２８】
そして、本発明の実施の第二形態では、各破壊用孔４に金属細線５ａ，５ｂを設置する際、上記実施の第一形態で記した（１）〜（５）の関係に加え、水平自由面１２に最も近い金属細線５ａの基端部から水平自由面１２に最も遠い金属細線５ｂの先端部までの距離Ｌｎ、金属細線長さＬｐ、一つの破壊用孔４に設置する金属細線の個数Ｎおよび前記距離Ｚｐの関係が、（ｄ）式に対応する下記（７）式
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ        ・・・  （７）
を満足するよう設定し、水平自由面１２とその自由面１２から最も遠い金属細線５ｂの先端部までの距離Ｚ、距離Ｒｄおよび前記距離Ｌｎの関係が、（ｅ）式に対応する下記（８）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｎ          ・・・（８）
を満足するよう設定し、各列の破壊用孔４に挿入する金属細線５ａ，５ｂが鉛直自由面１５から離間する方向の距離Ｙｐおよび距離Ｒｄの関係が、下記（９）式
Ｙｐ≦２Ｒｄ          ・・・（９）
を満足するよう設定するものである。従って、（７）式より、
Ｌｎ＝Ｎ・Ｌｐ＋（Ｎ−１）・Ｚｐ＝２・10＋（２−１）・20＝40(cm)とし、（８）式よりＺ≦Ｒｄ＋Ｌｎ＝70＋40＝110(cm) であるからＺ＝100(cm) とし、（９）式よりＹｐ≦２Ｒｄ＝２・70＝140(cm) であるからＹｐ＝100(cm) とした。
【００２９】
このようにして各要素を決定して、実施の第一形態と同様の対象物（被破壊物３）において破壊作業を行った結果、被破壊物３は、予測どおり図８および図９の斜線に示す目的部分Ａが破壊した。
【００３０】
この実施の第二形態によれば、経済的かつ十分な破壊を行うことができるとともに、破壊用孔４を被破壊物３に複数個設けて、各破壊用孔４にそれぞれの深さ方向に２個の金属細線５ａ，５ｂを設置するようにしたので、大容量の破壊が行える。
【００３１】
なお、上記各実施の形態では、破壊容器１３Ａに破壊用物質１３を充填したがこれに限定されるものではなく、破壊容器１３Ａを設けることなく、破壊用孔４に直接破壊用物質１３を充填し、電極２間を接続した金属細線を破壊用孔４の深さ方向に沿って配置するようにして破壊用物質１３に浸漬しても、上記各実施の形態と同様の破壊を行い得る。
【００３２】
また、上記各実施の形態では、水平自由面１２に破壊用孔４を形成したがこれに限定されるものではなく、鉛直自由面１５に上記各実施の形態において形成した破壊用孔４を形成して破壊作業を行うこともできるのは勿論である。
【００３３】
【発明の効果】
以上の説明から明らかな通り、本発明は、金属細線が溶融蒸発するとともに破壊用物質が膨張する際の破壊可能領域を設定して、被破壊物の破壊しようとする部分が破壊可能領域内に入るように自由面から破壊用孔の距離および金属細線の挿入深さを設定して破壊するので、経済的かつ確実に被破壊物を破壊することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の第一形態を示す破壊方法における破壊装置の全体構成図である。
【図２】同じく破壊可能領域を示すモデル図である。
【図３】同じく破壊用孔に金属細線を挿入した状態の縦断面図である。
【図４】同じく蓄積エネルギーと破壊可能領域限界の関係を示すグラフ図である。
【図５】同じく破壊用孔に金属細線を挿入した状態の拡大縦断面図である。
【図６】同じく平面図である。
【図７】同じく複数個の破壊用孔を形成した状態の平面図である。
【図８】本発明の実施の第二形態を示す破壊方法において破壊用孔に金属細線を挿入した状態の縦断面図である。
【図９】同じく平面図である。
【符号の説明】
１      破壊装置
２      電極
３      被破壊物
４      破壊用孔
５ａ    金属細線
６      電気エネルギー供給回路
７      電源装置
８      コンデンサー
１０    充電制御回路
１１    放電スイッチ
１２    水平自由面
１３    破壊用物質
１３Ａ  破壊容器
１５    鉛直自由面
Ｍｆ    破壊可能領域
Ｐ１    破壊プローブ
Ｒｄ    破壊可能領域限界までの距離
Ｌｐ    金属細線長
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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