(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミノ酸およびペプチドから選択されたアミノ化合物と、Ｎ-末端保護アミノ酸およびＮ-末端保護ペプチドから選択されたカルボン酸またはその反応性誘導体とを反応させることにより、当該両者間でカルボンアミド結合を形成させるにあたり、当該反応を式：
【化１】
0003866279.tif 000065
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である；
Ｒ3はＳＯ2Ｒ14、ＢＬＫ−ＡＡ、低級アルキルカルボニル、アリールカルボニルまたはアリール（低級）アルキルカルボニルもしくは式：Ｐ+(ＮＲ12Ｒ13)3の陽性電子吸引基であって、Ｒ12とＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであるか、または両者はそれらが結合する窒素原子と共に環炭素原子が５までの５または６員ヘテロ環基を表わし、Ｒ14は低級アルキル、アリールまたはアリール（低級）アルキルであり、ＢＬＫはアミノ保護基であり、ＡＡはアミノ酸またはペプチドからＮ-末端水素およびＣ-末端水酸基を除いた残基である。]
で示される化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩の存在下で実施することを特徴とする、カルボンアミド結合の形成方法。
【請求項２】
アミノ酸およびペプチドから選択されたアミノ化合物と、Ｎ-末端保護アミノ酸およびＮ-末端保護ペプチドから選択されたカルボン酸とを反応させることにより、当該両者間でカルボンアミド結合を形成させるにあたり、当該反応を脱水剤と、式：
【化２】
0003866279.tif 000066
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である；
Ｒ3は水素である。]
で示される化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩の存在下で実施することを特徴とする、カルボンアミド結合の形成方法。
【請求項３】
アミノ酸およびペプチドから選択されたアミノ化合物と、Ｎ-末端保護アミノ酸およびＮ-末端保護ペプチドから選択されたカルボン酸の反応性誘導体とを反応させることにより、当該両者間でカルボンアミド結合を形成させるにあたり、当該反応を式：
【化３】
0003866279.tif 000067
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である；
Ｒ3は水素である。]
で示される化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩の存在下で実施することを特徴とする、カルボンアミド結合の形成方法。
【請求項４】
ＡがＣＲ15、ＤがＣＲ16、ＥがＣＲ17およびＧがＮである、請求項１〜３のいずれか記載の方法。
【請求項５】
電子供与基がアミノ、低級アルキルアミノ、ジ（低級）アルキルアミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、アリール（低級）アルコキシ、ハロ、アリール、メルカプトまたは低級アルキルチオである、請求項１〜３のいずれか記載の方法。
【請求項６】
電子供与基がジ（低級）アルキルアミノまたは低級アルコキシである、請求項５記載の方法。
【請求項７】
電子供与基がジメチルアミノまたはメトキシである、請求項６記載の方法。
【請求項８】
脱水剤がジシクロヘキシルカルボジイミド(ＤＣＣ)またはＮ-エチル−Ｎ’−(3−ジメチルアミノプロピル)カルボジイミド(ＥＤＣ)である、請求項２記載の方法。
【請求項９】
カルボン酸の反応性誘導体が式：
ＢＬＫ−ＡＡ−Ｍ
[式中、ＢＬＫはアミノ保護基、ＡＡはアミノ酸およびＭはハロまたは置換または非置換フェノキシ（ただし、フェニル基に存在することができる置換基は、ハロおよび電子吸引基から選択され、５を越えない。）である。]
で示される化合物である、請求項１または３記載の方法。
【請求項１０】
ＢＬＫがＮ-α−（９-フルオレニルメチル）オキシカルボニル(ＦＭＯＣ)、ｔ−ブチルオキシカルボニル(ＢＯＣ)、β−トリメチルシリル−エチルオキシカルボニル(ＴＥＯＣ)、ｔ−アミルオキシカルボニル(Ａｏｃ)、アダマンチルオキシカルボニル(ＡＤｏｃ)、２−（ｐ−ビフェニリル）プロピル−２−オキシカルボニル(ＢＰｏｃ)、２−（ｐ−フェニルアゾフェニル）プロピル−２−オキシカルボニル(Ａｚｏｃ)、２，２−ジメチル−３，５−ジメチルオキシベンジルオキシカルボニル(ＤＤｚ)、２−フェニルプロピル−２−オキシカルボニル(Ｐｏｃ)、２−フランメチルオキシカルボニル(Ｆｏｃ)、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル(Ｍｏｚ)、ｏ−ニトロフェニルスルフェニル(ＮＰｓ)、ジチアサクシノイル(Ｄｔｓ)、ベンジルオキシカルボニル(Ｃｂｚ)、２−（ｔ−ブチルスルホニル）−２−プロペニルオキシカルボニル(ＢｓＰｏｃ)、ベンゾチオフェンスルホン−２−メトキシカルボニル(Ｂｓｍｏｃ)、フォルミル、アセチル、トリフルオロアセチル、２−クロロ−１−インダニルメトキシカルボニル(ＣＬＩＭＯＣ)またはベンズ[ｆ]インデン−３−メチルオキシカルボニル(ＢＩＭＯＣ)である、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
ＢＬＫがＮ-α−（９-フルオレニルメチル）オキシカルボニル(ＦＭＯＣ)、ｔ−ブチルオキシカルボニル(ＢＯＣ)、ベンジルオキシカルボニル(Ｃｂｚ)、２−（ｔ−ブチルスルホニル）−２−プロペニルオキシカルボニル(BｓＰｏｃ)またはベンゾチオフェンスルホン−２−メトキシカルボニル(Ｂｓｍｏｃ)である、請求項９または１０記載の方法。
【請求項１２】
電子吸引基がニトロまたはシアノである、請求項９〜１１のいずれか記載の方法。
【請求項１３】
Ｒ12およびＲ13がそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルである、請求項１〜１２のいずれか記載の方法。
【請求項１４】
Ｒ12およびＲ13がそれぞれ低級アルキルである、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
Ｒ12およびＲ13がメチルである、請求項１４記載の方法。
【請求項１６】
Ｒ12およびＲ13がそれぞれ水素、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはエトキシエチルである、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
Ｒ12およびＲ13が同じものである、請求項１６記載の方法。
【請求項１８】
Ｒ3が式：
【化４】
0003866279.tif 000068
[式中、ＵはＮ-ＡＬＫ、ＣＨ2またはＯである。]
で示される基であり、ＡＬＫは水素または低級アルキルである、請求項１記載の方法。
【請求項１９】
ＵがＣＨ2である、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
アミノ酸およびペプチドから選択されたアミノ化合物と、Ｎ-末端保護アミノ酸およびＮ-末端保護ペプチドから選択されたカルボン酸またはその反応性誘導体とを反応させることにより、当該両者間でカルボンアミド結合を形成させるにあたり、当該反応を式：
【化５】
0003866279.tif 000069
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である。]
で示されるトリアゾール化合物と、式：
Ｒ3Ｌ
[式中、Ｒ3は陽性電子吸引基であり、Ｌは離脱基である。]
で示される化合物との反応成績体である化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩の存在下で実施することを特徴とする、カルボンアミド結合の形成方法。
【請求項２１】
ＡがＣＲ15、ＤがＣＲ16、ＥがＣＲ17およびＧがＮである、請求項２０記載の方法。
【請求項２２】
電子供与基がアミノ、低級アルキルアミノ、ジ（低級）アルキルアミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、アリール（低級）アルコキシ、ハロ、アリール、メルカプトまたは低級アルキルチオである、請求項２０または２１記載の方法。
【請求項２３】
電子供与基がジ（低級）アルキルアミノまたは低級アルコキシである、請求項２２記載の方法。
【請求項２４】
電子供与基がジメチルアミノまたはメトキシである、請求項２３記載の方法。
【請求項２５】
カルボン酸の反応性誘導体が式：
ＢＬＫ−ＡＡ−Ｍ
[式中、ＢＬＫはアミノ保護基、ＡＡはアミノ酸およびＭはハロまたは置換または非置換フェノキシ（ただし、フェニル基に存在することができる置換基は、ハロおよび電子吸引基から選択され、５を越えない。）である。]
で示される化合物である、請求項２０〜２４のいずれか記載の方法。
【請求項２６】
ＢＬＫがＮ-α−（９-フルオレニルメチル）オキシカルボニル(ＦＭＯＣ)、ｔ−ブチルオキシカルボニル(ＢＯＣ)、β−トリメチルシリル−エチルオキシカルボニル(ＴＥＯＣ)、ｔ−アミルオキシカルボニル(Ａｏｃ)、アダマンチルオキシカルボニル(ＡＤｏｃ)、２−（ｐ−ビフェニリル）プロピル−２−オキシカルボニル(ＢＰｏｃ)、２−（ｐ−フェニルアゾフェニル）プロピル−２−オキシカルボニル(Ａｚｏｃ)、２，２−ジメチル−３，５−ジメチルオキシベンジルオキシカルボニル(ＤＤｚ)、２−フェニルプロピル−２−オキシカルボニル(Ｐｏｃ)、２−フランメチルオキシカルボニル(Ｆｏｃ)、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル(Ｍｏｚ)、ｏ−ニトロフェニルスルフェニル(ＮＰｓ)、ジチアサクシノイル(Ｄｔｓ)、ベンジルオキシカルボニル(Ｃｂｚ)、２−（ｔ−ブチルスルホニル）−２−プロペニルオキシカルボニル(ＢｓＰｏｃ)、ベンゾチオフェンスルホン−２−メトキシカルボニル(Ｂｓｍｏｃ)、フォルミル、アセチル、トリフルオロアセチル、２−クロロ−１−インダニルメトキシカルボニル(ＣＬＩＭＯＣ)またはベンズ[ｆ]インデン−３−メトキシオキシカルボニル(ＢＩＭＯＣ)である、請求項２５記載の方法。
【請求項２７】
ＢＬＫがＮ-α−（９-フルオレニルメチル）オキシカルボニル(ＦＭＯＣ)、ｔ−ブチルオキシカルボニル(ＢＯＣ)、ベンジルオキシカルボニル(Ｃｂｚ)、２−（ｔ−ブチルスルホニル）−２−プロペニルオキシカルボニル(ＢｓＰｏｃ)またはベンゾチオフェンスルホン−２−メトキシカルボニル(Ｂｓｍｏｃ)である、請求項２５または２６記載の方法。
【請求項２８】
電子吸引基がニトロまたはシアノである、請求項２５〜２７のいずれか記載の方法。
【請求項２９】
陽性電子吸引基が式：
【化６】
0003866279.tif 000070
[式中、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであるか、Ｒ10とＲ11または／およびＲ12とＲ13はそれぞれそれらが結合する原子と共に環原子が６までであって、環炭素原子が５までの環基であるか、もしくはＲ10とＲ12はそれらが結合する窒素原子と共に環炭素原子が５までの５または６員含窒素異項環基を表わす。]
である、請求項２０〜２８のいずれか記載の方法。
【請求項３０】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルである、請求項２９記載の方法。
【請求項３１】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ低級アルキルである、請求項２９または３０記載の方法。
【請求項３２】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれメチルである、請求項３１記載の方法。
【請求項３３】
陽性電子吸引基が式：
【化７】
0003866279.tif 000071
[式中、Ｒ11およびＲ12はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであり、ｍは０または１である。]
で示される、請求項２０〜２８のいずれか記載の方法。
【請求項３４】
陽性電子吸引基が式：
【化８】
0003866279.tif 000072
[式中、Ｒ10、Ｒ11およびＲ12がそれぞれ水素、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはエトキシエチルである、請求項２０〜２８のいずれか記載の方法。
【請求項３５】
Ｒ10、Ｒ11およびＲ12が同じである、請求項３４記載の方法。
【請求項３６】
陽性電子吸引基が式：
【化９】
0003866279.tif 000073
[式中、ＵはＮ-ＡＬＫ、ＣＨ2またはＯであり、ＡＬＫは水素または低級アルキルである。]
で示される、請求項２０〜２８のいずれか記載の方法。
【請求項３７】
ＵがＣＨ2またはＮＨである、請求項３６記載の方法。
【請求項３８】
式：
0003866279.tif 000074
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である；ただし、電子供与基はアミノ、低級アルキルアミノ、ジ（低級）アルキルアミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、アリール（低級）アルコキシ、ハロ、アリール、メルカプトおよび低級アルキルチオから選択されたものである；
Ｒ3はＳＯ2Ｒ14、ＢＬＫ−ＡＡ、低級アルキルカルボニル、アリールカルボニルまたはアリール（低級）アルキルカルボニルもしくは式：Ｐ+(ＮＲ12Ｒ13)3の陽性電子吸引基であって、Ｒ12とＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ(低級)アルキルであるか、または両者はそれらが結合する窒素原子と共に環炭素原子が５までの５または６員異項環基を表わし、Ｒ14は低級アルキル、アリールまたはアリール（低級）アルキルであり、ＢＬＫはアミノ保護基であり、ＡＡはアミノ酸またはペプチドからＮ-末端水素およびＣ-末端水酸基を除いた残基である。]
で示される化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩。
【請求項３９】
ＡまたはＧがＮである、請求項３８記載の化合物。
【請求項４０】
ＡがＣＲ15、ＤがＣＲ16、ＥがＣＲ17およびＧがＮである、請求項３８または３９記載の化合物。
【請求項４１】
電子供与基がジ（低級）アルキルアミノまたは低級アルコキシである、請求項３８〜４０のいずれか記載の化合物。
【請求項４２】
Ｒ3がＳＯ2Ｒ14、低級アルキルカルボニル、アリールカルボニルまたはアリール（低級）アルキルカルボニルである、請求項３８〜４１のいずれか記載の化合物。
【請求項４３】
Ｒ3がＢＬＫ-ＡＡである、請求項３８〜４１のいずれか記載の化合物。
【請求項４４】
Ｒ3が式：Ｐ+(ＮＲ12Ｒ13)3［式中、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであるか、または両者はそれらが結合する窒素原子と共に環炭素原子が５までの５または６員異項環基を表わす。］
で示される、請求項３８〜４１のいずれか記載の化合物。
【請求項４５】
Ｒ12およびＲ13がそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルである、請求項４４記載の化合物。
【請求項４６】
Ｒ12およびＲ13がそれぞれ低級アルキルである、請求項４４または４５記載の化合物。
【請求項４７】
Ｒ12およびＲ13がメチルである、請求項４４〜４６のいずれか記載の化合物。
【請求項４８】
Ｒ3が式：
【化１０】
0003866279.tif 000075
[式中、ＵはＮ-ＡＬＫ、ＣＨ2またはＯであり、ＡＬＫは水素または低級アルキルである。]
で示される、請求項３８〜４１のいずれか記載の化合物。
【請求項４９】
ＵがＣＨ2である、請求項４８記載の化合物。
【請求項５０】
式：
【化１１】
0003866279.tif 000076
[式中、
ＡはＣＲ15またはＮ、ＤはＣＲ16またはＮ、ＥはＣＲ17またはＮおよびＧはＣＲ18またはＮであって、Ａ、Ｄ、ＥおよびＧの１のみがＮであり、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18はそれぞれ水素、低級アルキルまたは電子供与基である；ただし、電子供与基はアミノ、低級アルキルアミノ、ジ（低級）アルキルアミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、アリール（低級）アルコキシ、ハロ、アリール、メルカプトおよび低級アルキルチオから選択されたものである。]
で示されるトリアゾール化合物と、式：
Ｒ3Ｌ
[式中、Ｒ3は式：
【化１２】
0003866279.tif 000077
[式中、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであるか、またはＲ10とＲ11または／およびＲ12とＲ13はそれぞれそれらが結合する原子と共に環原子が６までであって、環炭素原子が５までの環基であるか、もしくはＲ10とＲ12はそれらが結合する窒素原子と共に環炭素原子が５までの５または６員含窒素異項環基を表わす。]
で示される陽性電子吸引基であり、Ｌは離脱基である。]
で示される化合物との反応成績体である化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩。
【請求項５１】
ＡがＣＲ15、ＤがＣＲ16、ＥがＣＲ17およびＧがＮである、請求項５０記載の化合物。
【請求項５２】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルである、請求項５０記載の化合物。
【請求項５３】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれ低級アルキルである、請求項５０〜５２のいずれか記載の化合物。
【請求項５４】
Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13はそれぞれメチルである、請求項５３記載の化合物。
【請求項５５】
陽性電子吸引基が式：
【化１３】
0003866279.tif 000078
[式中、Ｒ11およびＲ12はそれぞれ水素、低級アルキルまたは低級アルコキシ（低級）アルキルであり、mは０または１である。]
で示される、請求項５０記載の化合物。
【請求項５６】
Ｒ11およびＲ12がそれぞれ水素、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはエトキシエチルである、請求項５５記載の化合物。
【請求項５７】
陽性電子吸引基が式：
【化１４】
0003866279.tif 000079
【化１５】
0003866279.tif 000080
[式中、ＵはＮ-ＡＬＫ、ＣＨ2またはＯであり、ＡＬＫは水素または低級アルキルである。]
で示される、請求項５０記載の化合物。
【請求項５８】
ＵがＣＨ2である、請求項５７記載の反応成績体である化合物。
【請求項５９】
１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールと、式：Ｒ3Ｌ［式中、Ｒ3は1,1,3,3−テトラメチルウロニウム塩であり、Ｌは離脱基である。］との反応成績体である、請求項５０記載の化合物。
【請求項６０】
離脱基がハライドである、請求項５９記載の反応成績体である化合物。
【請求項６１】
請求項３８記載の化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩からなる、カルボンアミド結合を形成させるためのカップリング剤。
【請求項６２】
請求項５０記載の反応成績体である化合物またはそのＮ-オキシドもしくはそれらの塩からなる、カルボンアミド結合を形成させるためのカップリング剤。
【発明の詳細な説明】
本発明はアミド形成、特にペプチド合成におけるアシル化工程を行うための新規方法に関する。より詳しくは、本発明は下記式を有する化合物およびそのＮ−オキシド、ならびにそれらの塩の使用に関する。
0003866279.tif 000002
上記式中、Ｒ1とＲ2はそれらの基が結合している炭素原子と共に、ヘテロアリール環を形成し、該ヘテロアリール環は３〜合計１３までの環炭素原子を含有する酸素、イオウまたは窒素含有ヘテロ芳香族であり、該ヘテロアリールは非置換であるか、または低級アルキルもしくは電子供与性基で置換されていてもよく；
ＹはＯ、ＮＲ4、ＣＲ4Ｒ5であり;
Ｒ5は独立に水素または低級アルキルであり；
ＸはＣＲ6Ｒ7またはＮＲ6であり;
Ｒ6またはＲ7は独立に水素または低級アルキルであるか;あるいはＲ6とＲ7が一緒になってオキソ基を形成するか、ｎ＝０の場合はＲ4とＲ6が一緒になってＹの窒素または炭素原子とＸの窒素または炭素原子との間に結合を形成してもよく；
Ｑは（ＣＲ8Ｒ9）または（ＮＲ8）であり；
ｎが１の場合、Ｒ4とＲ8が一緒になって、Ｑの環炭素原子または窒素原子とＲ8の環炭素原子または窒素原子との間の結合を形成してもよく;
ｎは０、１または２であり；
Ｒ3は水素、低級アルキルカルボニル、アリールカルボニル、低級アリールアルキルカルボニル、
0003866279.tif 000003
陽イオン性電子求引性基、ＳＯ2Ｒ14または
0003866279.tif 000004
であり、
Ｒ14は低級アルキル、アリールまたは低級アリールアルキル；ｑは０〜３；
Ｒ8とＲ9は独立に水素または低級アルキルであるか、あるいはＲ7とＲ8がそれらが結合している炭素原子と一緒になってアリール環を形成してもよく、ＡＡ1はアミノ酸であり、ＢＬＫはアミノ保護基、それぞれｍは０または１である。
本発明はまた、上記式に含まれる新規化合物に関する。
ポリペプチドは薬剤として有用である。近年、ペプチドは種々の病気、例えば癌、糖尿病、植物毒などとたたかう際に有用であることが見いだされた。さらに、ペプチドは成長促進剤、抑制剤、抗生物質、殺虫剤、避妊薬、抗高血圧薬、就眠薬、抗うつ薬、鎮痛薬などとして特異的な活性を示してきた。その種類は多く、様々である。
ポリペプチドが薬剤として重要になるにつれ、それを合成する方法を改良しようとする動機が増しつつある。現在、ペプチドの合成は古典的、即ち種々の繰り返し方法により溶液中で行われる。あるいは固体担体上でペプチドを製造してもよい（メリフィールド法）。これらはすべて、２またはそれ以上のアミノ酸の連結によりペプチドを合成する際、アミノ酸と短いペプチドの連結によりより長いペプチドを合成する際、または短いペプチド同士を連結する際に、一般的な手法である。液相法は監視が容易であり、必要であればどの工程ででも中間体の精製ができるという利点を有する。しかし、主な欠点は、合成の速度が比較的遅く、各工程は手動で行われることである。
メリフィールド法の主な利点は、その自動化が容易で、人手によらずにコンピューター制御された機械合成が可能となることである。あいにく、この方法は、その上で合成が進行する担体が不溶性であることによる固有の欠点を有する。各アシル化工程が約100％の効率で生じないと、混合物がポリマー上に蓄積することが避けられない。鎖が長くなればなる程、望ましくない副反応による混入が増える。このような反応で生じる副反応生成物は、サイクルの最後にポリマー基体から目的の生成物を離す際に、目的生成物中に混入しつづける。これらの現在の技術は、20〜30残基より長いペプチドを合成するには有用でない；所望の生成物からの副反応生成物の分離は、より長いペプチドを合成する場合にはますます困難になる。
従って、非常に長い断片（50またはそれ以上のアミノ酸）には現在の方法では十分でない。目的のペプチドを分離することが困難であるか、あるいは不可能であるような非常に複雑な混合物が得られることかしばしばある。
上記に挙げた問題点は、基礎となるアミノ酸の適切な誘導体および／または連結（カップリング）反応の適切な条件を見いだすことができれば解消されるかもしれない。ｔ−ブチルオキシ−カルボニル（ｔ−Ｂｏｃ）またはＮ−α−（９−フルオレニルメチル）オキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）のような保護基が副反応を最少にするのに使用されてきた。しかし、さらに連結反応の他の面、例えば連結反応中で使用されるべきペプチド連結剤なども考慮されなければならない。
一般に添加剤は副反応を阻害し、ラセミ化を減少させる。これまで、液相および固相合成でペプチド連結の間に用いられた最も普通のペプチド連結剤は、１−ヒドロキシ−ベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）である。この試薬はカルボジイミドまたはその他の連結剤との組み合わせで、あるいは１−ベンゾ−トリアゾリオキシトリス（ジメチルアミノ）ホスホニウム・ヘキサフルオロホスフェート（ＢＯＰ）や類似のウロニウム塩などの独立の試薬として使用されてきた。ＨＯＢｔは逐次法（ステップワイズ法）にも断片縮合法にも適用できる。しかし、おそらくは立体効果またはアミノ成分の低い塩基性のために、ＨＯＢｔが有効でない多くの場合があった。特に、ラセミ化の問題が大きいため、グリシンまたはプロリン以外のアミノ酸単位での断片連結が問題である。類似のＮ−ヒドロキシベンゾトリアジノン（ＨＯＯＢｔ）がラセミ化に対してはより防止できるかもしれないが、開環を含む競合する副反応によりめったに使用されない。
しかし、本発明者らは、式Ｉの化合物がペプチド合成のためのステップワイズ結合（バッチおよび連続流動）においても断片縮合においても、ペプチド連結剤として有用であることを見いだした。式Ｉの化合物は、従来の添加剤の欠点を解消した。ペプチド連結剤としての本発明の化合物は、反応を促進する力を有するか、またはより汚染度の少ない方法、より高い収率を提供し、そしてラセミ化を減らす。本発明の化合物を使用して形成された生成物は、従来使用されてきた方法によるものより純度が高い傾向がある。また、反応条件は非常に穏やかであり、そして使用する試薬は市販されているか容易に製造できる。
さらに、本発明の範囲内の化合物は、さらに利点を有し、目に見える反応の終点の指標を提供する。例えば、アミノ酸またはペプチドエステルの存在下でのＨＯＡｔ、すなわち１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールは着色されたアニオンに変換される。連結が進むにつれ、色は褪色し、次いで連結反応が完了すると完全に消失する。研究者は色の消失を監視することにより、連結反応の完了時を知る。研究者は連結反応の完了時を決定するために反応を監視する必要がない。いつ反応が完了するか定まらない時間待つ必要がない。このように、本発明の化合物を使用することにより、結果として、研究者は時間をより有効に使える。
本発明は、ペプチド結合の形成によるペプチド合成において、式Ｉの化合物を使用することに関する。より詳しくは、本発明は、各々が遊離アミノ基をもつ第１のアミノ酸または第１のペプチドを、各々が遊離カルボキシル基または同基のアシル化用誘導体をもつ第２のアミノ酸または第２のペプチドと、アミド形成条件下、式Ｉを有する化合物の有効量の存在下で反応させることからなる、ペプチド結合を生成させる方法に関する。さらに、本発明は式Ｉの新規化合物に関する。
上記したように、本発明の１態様は、式Ｉの化合物、およびペプチド連結におけるその使用に関する。即ち、各々が遊離アミノ基を有する第１のアミノ酸または第１のペプチドを、アミド形成条件下、式Ｉを有する化合物の存在下で第２のアミノ酸または第２のペプチドのアシル化用誘導体と連結し、ペプチド結合を形成し、こうしてより長いペプチドを形成するものである。
本明細書で使用する「ヘテロアリール」の用語は、窒素、イオウおよび酸素から選ばれた少なくとも１つのヘテロ原子の環原子および最大４つまでの環ヘテロ原子を含むヘテロ芳香族を意味する。ヘテロアリールは５〜14個の環原子、合計13個までの環炭素原子および合計18個までの炭素原子を含む。ヘテロアリール基は単環でも二環でも三環でもよい。また、この中にはベンゾヘテロ環も含まれる。
ヘテロアリール基は好ましくは２個以下の環ヘテロ原子を含み、最も好ましくは１個の環ヘテロ原子を含む。最も好ましい環ヘテロ原子は酸素および窒素であり、窒素が最も好ましい。
窒素が環原子である場合、Ｎ−オキシドも形成されうる。本発明は窒素含有ヘテロアリールのＮ−オキシドも意図している。
ヘテロアリールの例には、チエニル、ベンゾチエニル、１−ナフトチエニル、チアンスレニル、フリル、ヘンゾフリル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、インドリル、イソインドリル、インダゾリル、プリニル、イソキノリル、キノリル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、プテリジニル、カルボリニル、イソチアゾリル、イソキサゾリルなどがある。ヘテロアリール基はピリジル、ピロリル、フリル、インドリル、キノリル、イソキノリルまたはベンゾフリルであるのが好ましい。特に好ましくはピリジルである。
Ｒ1とＲ2が、それらが結合している炭素原子と一緒になって三環のヘテロアリール基を形成する場合、式Ｉの化合物は四環であり、Ｒ1とＲ2が、それらが結合している炭素原子と一緒になって二環のヘテロアリール基を形成する場合、式Ｉの化合物は三環である。最後にＲ1とＲ2が一緒になって単環ヘテロアリール基を形成する場合、式Ｉの化合物は二環である。式Ｉの化合物は三環であるのが好ましく、特に二環であるのが好ましい。
「アルキル」の用語は、単独であるいは他の基と組み合わせて使われる場合、１〜６個の炭素原子を含有する炭素鎖を意味する。これは、直鎖でも分岐鎖でもよく、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、アミル、ヘキシルなどの基を含む。好ましいアルキル基は１〜３個の炭素原子を含み、最も好ましくはメチルである。
ここで用いる「アリール」の用語は、単独であるいは他の基と組み合わせて用いられ、６〜10個の環炭素原子および合計15個までの炭素原子を含有する芳香族環系を意味する。これは、フェニル、α−ナフチル、β−ナフチル等の基を含む。
アラルキル基は、アルキレンの橋かけを介して主鎖に結合されるアリール基である。このような基にはベンジル、フェネチル等がある。
アルキルカルボニルは、カルボニルを介して主鎖に結合されるアルキル基を意味する。同様に、アリールカルボニルはカルボニル基を介して主鎖に結合されるアリール基をいう。
本明細書で用いる「電子供与性基」は、分子中で同じ位置を占めたときに、水素よりも電子を放出、即ち供与する基を指す。J.March, Advanced Organic Chemistry, ３版, John Wiley & Sons, 238頁（1985）参照のこと。これらの種類の基は当分野でよく知られている。例示すると、低級アルキルアミノ、ジ低級アルキルアミノ、アミノ、ハロ、アリール、低級アルコキシ、低級アラルコキシ、アリールオキシ、メルカプト、低級アルキルチオ等がある。好ましい電子供与性基はアミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、低級アルキルアミノおよびジ低級アルキルアミノである。
本明細書で定義する「電子求引性基」の用語は、分子中で同じ位置を占めたときに、水素原子よりも電子をそれ自身に求引する基を指す。J.March, Advanced Organic Chemistry, ３版, John Wiley & Sons,17頁（1985）参照のこと。これらにはニトロ、モノハロアルキル、ジハロアルキル、トリハロアルキル（例えばＣＦ3）、ハロ、ホルミル、低級アルカノイル、低級アルキルスルホニル、低級アルキルスルフィニル等の基がある。
正に荷電した電子求引性基は、正の電荷を有し、Ｎ−ヒドロキシド（Ｎ−Ｏ）へ安定な結合を形成する電子求引性基である。これらの種類の基は当分野でよく知られている。具体例としてはウロニウム基、
例えば、
0003866279.tif 000005
イミノカチオン類、
例えば、
0003866279.tif 000006
ホスホニウムカチオン類、
例えば
0003866279.tif 000007
などがあり、ここでＲ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13は独立に水素または低級アルキル、低級アルコキシ低級アルキルであるか、あるいはＲ10とＲ12が、それらが結合している原子と一緒になって６個までの環原子および合計５個までの環炭素原子を含む環を形成するか、あるいはＲ12とＲ13がそれらが結合している窒素原子と一緒になって合計５個までの環炭素原子を含む５または６員環ヘテロ環を形成してもよい。Ｒ10とＲ11、Ｒ12とＲ13は両者とも存在する場合同じであるのが好ましい。Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13が存在する場合、同じであるのが特に好ましい。
好ましい環状ウロニウムおよびイミノ基はそれぞれ下記式を有する。
0003866279.tif 000008
式中、Ｒ11とＲ12は前記と同じであり、ｎは０または１である。
上記式において、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13の好ましい価は、メチル、エチル、ｎ−ブチル、ペンチルおよび−ＣＨ2ＣＨ2−Ｏ−ＣＨ2ＣＨ3である。Ｒ11とＲ12が同じであるのが好ましい。
Ｒ12とＲ13の好ましい価は低級アルキル、特にメチルである。Ｒ12とＲ13の両者が同じであるのが好ましい。さらに、両者ともメチルであるのが好ましい。
Ｒ12とＲ13が一緒になって環を形成する場合、下記式の複素環部分を形成してもよい：
0003866279.tif 000009
式中、Ｕ＝ＣＨ2、ＯまたはＮ−Ａｌｋであり、Ａｌｋは低級アルキル、特にメチルである。
Ｒ7とＲ8は水素または低級アルキルであるのが好ましく、最も好ましくは水素である。
Ｙの好ましい価はＳ、Ｏ、ＮＲ4またはＣＲ4Ｒ5であり、ここでＲ4とＲ5は独立に水素またはメチルである、特に好ましいＹの価はＯ、ＣＨ2またはＮＨである。
ＸはＣＲ6Ｒ7またはＮＲ6であるのが好ましい。Ｒ6とＲ7の好ましい価は水素または低級アルキルである。Ｒ6とＲ7が一緒になってオキソ基を形成する場合、ＸはＣ＝Ｏとなる。ＸがＣ＝Ｏ、ＣＨ2またはＮＨまたはＮ（ＣＨ3）であるのが最も好ましい。しかし、ｎが０である場合は、Ｒ4とＲ6は一緒になってＸとＹの間の結合、即ちＸの環炭素原子とＹの環炭素原子との間の結合、Ｘの環窒素原子とＹの環窒素原子との間の結合、Ｘの環窒素原子とＹの環炭素原子の間の結合、あるいはＸの環炭素原子とＹの環窒素原子の間の結合を形成してもよい。即ち、この場合、式Ｉの化合物は以下の通りである。
0003866279.tif 000010
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｙ、ＸおよびＲ3は前記と同じ意味である。このような場合、ＹがＣＨまたはＮで、ＸがＣＨまたはＮであるのが好ましい。ＹとＸがＮであるのが最も好ましい。
ｎが１の場合、式Ｉの化合物は以下の通りである。
0003866279.tif 000011
式中、Ｑ、Ｒ1、Ｒ2、Ｙ、Ｒ8、Ｒ9、ＸおよびＲ3は前記の通りである。Ｒ8とＲ9が水素であるのが好ましい。
前述したように、ｎが１の場合、Ｒ4とＲ8は一緒になってＱとＹと間の結合を形成してもよい、即ちＲ4の環炭素原子とＲ8の環炭素原子が結合を形成するか、Ｒ4の環炭素原子とＲ8の環窒素原子が結合を形成するか、Ｒ4の環窒素原子とＲ8の環炭素原子が結合を形成するか、あるいはＲ4の環窒素原子とＲ8の環窒素原子が結合を形成してもよい。即ち、このような場合、式は以下のようになる。
0003866279.tif 000012
この式中のＹの好ましい価は、Ｓ、Ｏ、ＣＨ2、Ｎ−ＨまたはＮ−（ＣＨ3）である。これらの場合ＹはＳ、ＯまたはＮ（ＣＨ3）であるのが最も好ましい。
この式中、Ｘの好ましい価はＣ＝Ｏ、ＮＨまたはＣＨ2である。
Ｑの好ましい価はＣＨ2またはＮＨである。しかし、上記化合物は次式を有することも好ましい。
0003866279.tif 000013
式中、ＱはＣＲ9またはＮである。
Ｒ9は水素または低級アルキルであり、Ｒ1、Ｒ2、Ｘ、ＯＲ3は前記の通りである。下記のものは、上式の数例である。
0003866279.tif 000014
式Ｉの化合物は次式を有するのも好ましい。
0003866279.tif 000015
式中Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、ＹおよびＸは前記の通りである。
式Ｉの好ましい化合物は次式を有する：
0003866279.tif 000016
またはそのオキシド。
式中Ｑ、Ｙ、Ｘ、Ｒ3、ｎ、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ14は前記の通りであり、
ＡはＮまたはＣＲ15;
ＤはＣＲ16またはＮ;
ＥはＣＲ17またはＮ;
ＧはＣＲ18またはＮ;そして
Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17およびＲ18は独立に水素もしくは低級アルキル、または電子供与性基であるか、Ｒ16とＲ17が一緒になってアリール環を形成するが、但しＡ、Ｄ、Ｅ、Ｇの少なくとも１つはＮである。
Ａ、Ｄ、Ｅ、Ｇの中の２個以下がＮであるのが好ましい。Ａ、Ｄ、Ｅ、Ｇの中の１個のみがＮであるのが最も好ましい。さらに、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17またはＲ18は水素または本明細書で規定する電子供与性基であるのが好ましい。好ましい電子供与性基は低級ジアルキルアミノ、特にＮ，Ｎ−ジメチル−アミノおよび低級アルコキシ、例えばメトキシである。
式IIの好ましい化合物は以下の式を有する化合物またはそのＮ−オキシドである：
0003866279.tif 000017
式中、Ｙ、Ｘ、ｎ、ＱおよびＲ3は前記の通りであり、Ｒ15とＲ17は独立に低級アルキルであり、より好ましくは水素または電子供与性基である。
式III〜VIの化合物の中で最も好ましい化合物は式IIIａを有する化合物またはそのＮ−オキシドである。
0003866279.tif 000018
式中、Ｑ、Ｙ、ＸおよびＲ3は前記の通りであり、Ｒ15とＲ17は低級アルキルまたは水素または電子求引性基である。
式Ｉの好ましい化合物はまた、以下の式を有する化合物またはそのＮ−オキシドでもよい。
0003866279.tif 000019
式中、Ｒ8、Ｒ9、ｎ、Ｑ、Ｄ、Ｅ、ＸおよびＹは前記の通りであり、ＪはＮＲ15、Ｏ、ＣＲ15Ｒ19またはＳ（Ｏ）ｐであり、ｐは０、１、２である。
Ｒ15は前記の通りであり、Ｒ19は水素または低級アルキルである。Ｒ19は水素であるのが好ましくは、Ｒ15の好ましい価は電子供与性基または水素である。
Ｊの好ましい価はＯまたはＳ（Ｏ）ｐであり、ｐの好ましい値は１である。
式中VIIの好ましい化合物は次式を有する化合物またはそのＮ−オキシドである：
0003866279.tif 000020
式中Ｊ、Ｙ、Ｒ8、Ｒ9、ｎおよびＲ3は前記の通りであり、ＸはＣ＝Ｏである。
前に例示した化合物VII、VIIIまたはVIIａにおいて、Ｄ、ＥまたはＪの少なくとも１つがヘテロ原子であるのが好ましい。さらに、Ｊ、ＥおよびＤの中の２つまでがヘテロ原子であるのが最も好ましい。Ｊ、ＥおよびＤの中の１つのみがヘテロ原子であるのが最も好ましい。
このように本発明は次式の化合物またはそのＮ−オキシドを含む：
0003866279.tif 000021
式中、Ａ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｙ、Ｘ、Ｒ3およびＪは前記の通りである。
さらに、本発明は以下式の化合物またはそのＮ−オキシドの使用を含む。
0003866279.tif 000022
上記式において、環がＹ＝Ｘを含むとき、これはＹのＲ4とＸのＲ6が一緒になってＹの環原子とＸの環原子の間に環結合を形成し、上記したようにＹの環原子とＸの環原子の間に二重結合を生じることを意味する。さらに上記式において環がＹ＝Ｎ1を含む場合、ＹのＲ4とＱのＮＲ8のＲ8が一緒になって環結合を形成し、窒素環原子とＹ原子間に二重結合を生じる。このようにこれらの場合にはＹがＣＲ5またはＮである。
式Ｉの化合物の好ましい具体例には次の化合物またはそのＮ−オキシドがある。
0003866279.tif 000023
0003866279.tif 000024
式中、Ｒ3は水素、
0003866279.tif 000025
Ｒ10とＲ12は独立にメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルＣＨ2ＣＨ2Ｏ−ＣＨ2ＣＨ3であり、Ｒ15はＭｅ、Ｅｔ、ｉ−Ｐｒ、ｉＰｒ2ＮまたはＣＭｅ3、ＪはＯまたはＳ（Ｏ）ｐ、そしてｐは０、１または２である。
もちろん、本発明にはここで記載した式の種々の組み合わせと変更も含まれる。さらに、上記全要素より少ない場合も含むマーカッシュグループおよびその種々の変更もまた本発明では意図している。
本明細書で記載したように、上記化合物はペプチド連結、即ち第１のアミノ酸または第１のペプチドの遊離アミノ基と、第２のアミノ酸または第２のペプチドの遊離カルボキシル基またはアシル化用の基との間の反応を促進するのに有用である。本発明の方法は一般的であり、ジペプチドとアミノ酸、トリペプチドとアミノ酸、テトラペプチドとアミノ酸、ジペプチド、ペンタペプチド、より高次のペプチド、ポリペプチドなどの連結を行うのに使用できる。
式Ｉの化合物がアミノ化合物、例えば式ＢＬＫ−ＡＡ2のアミノ封鎖アミノ酸または蛋白質と反応する場合、次式の対応するアミノ酸エステルが生成する。即ち、
0003866279.tif 000026
式中、ＡＡ1はここで定義するアミノ酸または蛋白質、ＢＬＫ1はここで定義する封鎖（ブロッキング）基であり、Ｙ、Ｑ、ｎ、Ｘ、Ｒ1およびＲ2は前記の通りである。このアミノ酸エステルは次いで、遊離アミノ基、例えばアリールアミノ、アルキルアミノ、低級アリールアミノ等を有する化合物、Ｒ21Ｒ22ＮＨ（式中Ｒ21とＲ22は独立に水素、低級アルキル、アリールまたは低級アリールアルキルである）と反応して次式の化合物を形成することができる。
0003866279.tif 000027
当業者に既知の技術により封鎖基を除去すると、次の生成物が得られる：
ＡＡ1ＮＲ21Ｒ22
この方法は、第２のアミノ化合物が、ＡＡ2で示される、遊離アミノ基を有するアミノ酸またはペプチドである場合に非常に有用である。この場合ペプチドはＡＡ1とＡＡ2の間に形成され、例えば
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式中、ＡＡ1、ＡＡ2、ＢＬＫ1、Ｒ1、Ｒ、Ｙ、Ｑ、ｎおよびＸは前記の通りである。
ほとんどのペプチド連結反応について、ＥＤＣやＤＣＣのような脱水剤を存在させうる。
封鎖基はここに記載するいずれの封鎖基でもよいが、好ましい封鎖基はＦＭＯＣ、ＢＯＣ、ベンジルオキシカルボニル、ＢＳＭＯＣおよびＢｓｐｏｃである。
本明細書で用いる「アミノ酸」、即ちＡＡ、ＡＡ1またはＡＡ2は塩基性アミノ基（ＮＨ2）および酸性カルボキシル基（ＣＯＯＨ）の両方を有する有機酸である。従って、この分子は両性であり、双極子イオンとして水溶液中に存在する（"The Condensed chemical Dictionary", 10版,Gessner G. Hawley, Van Nostrand Reinhold Company編、英国ロンドン、48頁（1981）参照）。好ましいアミノ酸はα-アミノ酸である。これらは蛋白質の成分として確立された25種のアミノ酸を含むが、これらに限定されない。これらは少なくとも１つのカルボキシル基と１つの第１または第２アミノ基をアミノ酸分子中に含まなければならない。この用語はアラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、ノルロイシン、プロリン、ヒドロキシプロリン、フェニルアラニン、トリプトファン、アミノイソ酪酸、メチオニン、グリシン、セリン、トレオニン、システイン、シスチン、グルタミン酸、リシン、ヒドロキシリシン、オルニチン、アルギニン、ヒスチジン、ペニシルアミン、ナフチルアミン、α−フェニルグリシン等の蛋白質を構成するアミノ酸を含む。
本明細書で用いる「ペプチド」の用語は、アミド結合で化学的に結合されたアミノ酸単位からなる種類の化合物をいう。ペプチドは、２個のアミノ酸残基を含むものでも、アミノ酸残基のポリマー（ポリペプチド）を含んでもよい。
ここで用いる「アミノ酸」および「ペプチド」の用語は、それぞれ封鎖（保護）基を含有するアミノ酸およびペプチドも含む。これらの保護「基」は、望まない副反応を防止するために、連結には含まれない、即ち関係しないアミノ酸またはペプチド中のアミノ基またはカルボキシル基を封鎖する。これらの保護基はまた、側鎖上の反応性基を保護する。
多くのアミノ基封鎖剤が当分野では知られており、ペプチドの合成に利用されてきた。これらの封鎖基は米国特許第3,835,175、4,508,657、3,839,396、4,581,167、4,394,519、4,460,501および4,108,846に説明されており、これらの内容は参考文献として含まれる。その他の保護基は米国特許出願第364,662号に記載され、その内容もまた参考文献として含まれる。その他のアミノ保護基は、THE PEPTIDE, vol 2, E, Gross & J. Meienhoffer編, Acedemic Press, N.Y., N.Y. 110-118（1980）おけるＧ. BaranyとR. B. Merrifieldによる「固相ペプチド合成」と題した論文中、およびT.W.Green, John Wiley & Sons,ニューヨーク、「有機合成における保護基」と題する本に記載され、これらのすべての内容は参考文献として含まれている。
ここで用いる、アミノ酸保護基（ＢＬＫ，ＢＬＫ1）の用語は当分野で既知であり、アミノ酸のアミノ基（ＮＨ2）を封鎖するために利用されてきた封鎖基をいう。９−低級アルキル−９−フルオレニルオキシカルボニル、２−クロロ−１−インダニルメトキシ−カルボニル（ＣＬＩＭＯＣ）およびベンズ｛ｆ｝インデン−３−メチルオキシカルボニル（ＢＩＯＭＯＣ）およびｄｂｄ−ＴＭＯＣのような封鎖基は上記で言及した米国特許第3,835,175、4,508,657、3,839,396、4,581,167、4,394,519、4,460,501および4,108,846に説明されている。さらに、２−（ｔ−ブチルスルホニル）−２−プロペニルオキシカルボニル（Ｂｓｐｏｃ）やベンゾチオフェンスルホン−２−メトキシカルボニル（Ｂｓｍｏｃ）のうようなその他のアミノ保護基は同時係属出願の米国特許出願第364、662号に述べられ、その内容は参考文献としてここに含まれる。他のＮ−アミノ保護基にはｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、ｔ−アミロキシ−カルボニル（Ａｏｃ）、β−トリメチルシリル−エチルオキシカルボニル（ＴＥＯＣ）、アダマンチルオキシカルボニル（Ａｄｏｃ）、１−メチル−シクロブチルオキシカルボニル（Ｍｃｂ）、２−〔ｐ−ビフェニルイル）プロピル−２−オキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）、２−（ｐ−フェニルアゾフェニル）プロピル−２−オキシカルボニル（Ａｚｏｃ）、２，２−ジメチル−３，５−ジメチルオキシベンジル−オキシカルボニル（Ｄｄｚ）、２−フェニルプロピル−２−オキシカルボニル（Ｐｏｃ）、ベンジルオキシカルボニル（Ｃｂｚ）、ｐ−トルエンスルホニルアミノカルボニル（Ｔａｃ）、ｏ−ニトロフェニルスルフェニル（Ｎｐｓ）、ジチアスクシノイル（Ｄｔｓ）、フタロイル、ピペリジン−オキシカルボニル、ホルミル、トリフルオロアセチル等の基がある。こられの保護基は４つの範疇に分けられる。
１）ＦＭＯＣなどの塩基不安定Ｎａ−アミノ酸保護基。
２）酸により除去される保護基、例えばＢｏｃ、ＴＥＯＣ、Ａｏｃ、Ａｄｏｃ、Ｍｃｂ、Ｂｐｏｃ、Ａｚｏｃ、Ｄｄｚ、Ｐｏｃ、Ｃｂｚ、２−フランメチルオキシカルボニル（Ｆｏｃ）、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル（Ｍｏｚ）、Ｎｐｓなど。
３）Ｄｔｚ、Ｃｂｚなどの、水素化により除去される保護基。
４）求核性物質により除去される保護基、例えばＢｓｐｏｃ、ＢｓｍｏｃおよびＮｐｓなど。
５）カルボン酸から誘導される保護基、例えば、ホルミル、アセチル、トリフルオロアセチルなど、これらは酸、塩基または求核性物質により除去される。
当分野で既知の種々のカルボキシル保護基を用いることができる。これらの可能な基の多くの例は、T.W. Green, John Wiley & Sons, 1981「有機合成における保護基」に見いだされ、この内容は参考文献として含まれる。これらの例にはメチルエステル、ｔ−ブチルエステル、β−トリメチルシリルエチルエステル、ベンジルエステル等の基がある。
さらに、蛋白質合成の過程の間、望まない副作用を防止するためアミノ酸の側鎖を保護することが必要であるかもしれない。種々の保護基が、同時係属米国特許出願第426,121号−この内容は参考文献としてここに含まれる−に説明されている。
「アミノ酸またはペプチドのアシル化基（acylating group）」の用語は、アシル化反応、即ちアシル炭素における求核的置換を容易にする、アミノ酸またはペプチドの遊離カルボキシ末端上の基を意味する。これらの例には、遊離酸、酸ハライド、エステル類（例えば低級アルキルエステル類、非置換あるいはここで定義した１〜５の電子求引性基で置換されていてもよいフェノキシエステル類）または無水物等である。好ましいアシル化誘導体は酸、酸ハロゲン化物特に酸塩化物もしくはふっ化物）およびフェノキシエステルである。
好ましいアシル化用アミノ酸（acylating amino acid）は、次式のアミノ酸基である。
ＢＬＫ−ＡＡ−Ｍ
式中ＢＬＫはアミノ保護基であり、
ＡＡはアミノ酸であり、
Ｍはハロまたは
0003866279.tif 000029
但しＲ20は独立にハロ、低級アルキル、ニトロ、シアノまたはその他の電子求引性基であり、ｎは０〜５である。ｎが０の場合、フェノキシエステルは非置換である。
最も好ましいアミノ酸のアシル化基はアミノ酸塩化物またはふっ化物である。アシル化誘導体としてのアミノ酸塩化物の調製および使用はJ. Org. Chem., 1986, 51, 3734-3736におけるＣarpinoらの論文に説明され、この論文の内容は参考文献としてここに含まれる。簡単にいうと、アミノ酸塩化物はアミノ酸を塩化チオニルと反応させ、ＣＨ2Ｃｌ2−ヘキサンのような再結晶化試薬から生成物を再結晶させることにより製造できる。
ペプチド合成におけるアミノ酸ふっ化物の調製と使用は、同時係属米国特許出願第426,121号−この内容は参考文献として含まれる−に説明されている。そこに記載されているように、アミノ酸ふっ化物は、Ｎ−保護アミノ酸とふっ化シアヌリルとを反応させることにより製造できる。この反応は０℃のような低い温度で、および溶剤の還流温度までの温度で行いうるが、反応を室温で行うのが好ましい。反応はピリジン／ＣＨ2Ｃｌ2などの不活性溶剤中でも行うことができる。ふっ化シアヌリルはふっ化カリウムの存在下、150℃〜250℃の範囲の高温で対応する塩化物から次式のようにして製造できる。
0003866279.tif 000030
当分野で既知のその他のふっ素化試薬−例えばふっ化チオニル、２，４，６−トリニトロフルオロベンゼン、Ｎ−メチル−２−フルオロピリジニウム塩等−をＫＦの代わりに用いてふっ化シアリルを生成させてもよい。
本発明によるペプチドの典型的製造法には次の工程が含まれる。
１）アミノ酸またはペプチドが固体担体に結合されない場合は、第１のアミノ酸または第１のペプチドにおいて遊離カルボキシル基を保護する。
２）第２のアミノ酸またはペプチドの遊離アミノ基の保護。
３）必要に応じ、側鎖の保護。
４）式Ｉの化合物の存在下での第１のアミノ酸またはペプチドと第２のアミノ酸またはペプチドとの連結。
５）保護基の除去。
工程１〜３の操作は任意の順で行えばよい。
連結工程において、式Ｉの化合物は有効量存在すべきである。通常、第１のアミノ酸またはペプチドは、第２のアミノ酸またはペプチドのおよそ等モル量存在するが、前者と後者のモル比が１：３〜３：１の範囲内であれば反応は生じる。さらに、使用される式Ｉを有する化合物の量は、最少量で存在する（即ち限界試薬）ペプチドまたはアミノ酸の量による。従って、式Iの化合物とアミノ酸またはペプチドのモル比は、最小のモル量で存在するアミノ酸またはペプチドに対して、１：３〜３：１の範囲内であるが、式Iの化合物、第1のアミノ酸またはペプチドおよび第2のアミノ酸またはペプチドをおよそ等モル量で用いるのが好ましい。
上記した連結反応は、ＤＣＣ（ジシクロヘキシルカルボジイミド）またはＥＤＣ（Ｎ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩）などの脱水剤がさらに存在する条件下で行ってもよい。連結反応は通常、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）やエーテル類（例えばエチルエーテル、ＴＨＦまたはジオキサン）のような不活性有機溶剤中で生じる。事実、ＤＭＦはその好ましい溶媒和のために、固相合成において好ましい溶媒である。反応は、通常約０℃〜約30℃の範囲の穏やかな条件下で生じる。ペプチドが生成した後、封鎖基を当業者に既知の方法で除去する。
以下の一連の式は連結反応を説明するものである；操作はアミノ酸および／またはペプチドに共通だが以下の例においてはアミノ酸（ＡＡ）を用いる。
0003866279.tif 000031
上記系においてＢＬＫはアミノ酸封鎖基であり、ＡＡ1、ＡＡ2およびＡＡ3はそれぞれ第１、第２および第３のアミノ酸である、Ｐはカルボキシ保護基である。
上記系で示されるように、Ｎ−αアミノ保護アミノ酸をカルボキシル基が保護された第２のアミノ酸と反応させる。
第１のアミノ酸と第２のアミノ酸の間にペプチドが形成される。ペプチド鎖は当業者に既知の方法によりアルファアミノ保護基を除去し、次いで式Ｉの化合物の存在下で対応するジペプチドを別のＮ−αアミノ保護アミノ酸と反応させることにより伸長させ対応するトリペプチドを形成することができる。トリペプチドのＮ−αアミノ保護基を除去し、所望のペプチドが得られるまで上記サイクルを繰り返す。
本発明は固相ペプチド合成において容易に利用できる。固相ペプチド合成は、固体担体または固相ペプチド樹脂の一端に付着させておき、ペプチド鎖を逐次組み立てることに基づく。当分野では一般に２つの方法がよく知られている。
１つはメリフィールド法であり、アミノ酸またはペプチド残基の付着に固体担体を用いるもののである。この方法は分子のアシル（酸）末端で固体担体に結合しているアミノ酸またはペプチド残基に加える基礎単位としてＮ−保護アミノ酸を用いる。ペプチド結合が形成された後、保護基を除去、サイクルを繰り返す。所望の配列を有するペプチドが合成されると、次に担体からそれを除去する。
第２の方法、逆メリフィールド法は、一連のカラムにおいて固体担体に結合した試薬を用いる。アミノ酸またはペプチド残基をこれらの一連のカラムを通過させ、望ましいアミノ酸配列を形成させる。
これらの方法は当分野ではよく知られ、米国特許第4,108,846、3,839,396、3,835,175、4,508,657、4,623,484、4,575,541、4,581,167、4,394,519またAdvances in Enzymology, 32, 221（1969）およびPEPTIDES, vol. 2, Erhard Gross and Johannes Meinhoffer編、Academic Press,ニューヨーク、3-255頁(1980)に開示され、これらの内容はすべて本明細書に示されているのと同じように参考文献として含まれる。
限定はされないが、式Ｉの化合物の効果は隣接基効果によると考えられる。より具体的には、Ｎ−ヒドロキシ基（Ｎ−Ｏ）の大きい求核性は、隣接縮合環上のヘテロ原子の隣接基効果により高まるかもしれない。例えば、ＨＯＡｔ、１−ヒドロキシ−７−アゾベンゾトリアゾールにおいては、Ｎ−ヒドロキシ基の大きい求核性はピリジン窒素原子の隣接基効果により高まるかもしれない。
式Ｉの化合物は当分野で周知の方法で製造することができる。次の例は典型的なものである：
次式の化合物は、
0003866279.tif 000032
ヒドラジンをそれぞれ以下の化合物と反応させることにより製造できる。
0003866279.tif 000033
式中Ｒ’はハロゲン、ＮＨ−ＮＨ2またはＯＲ”である。
Ｒ”はメチルのような低級アルキルである。この反応は70〜100℃のようなやや高い温度で行うが、室温から溶媒の沸点までの温度であれば反応を行うことができる。
反応は通常、室温では反応物質が不溶性であるが、やや高い温度では反応物質および生成物が可溶性となるような有機溶媒中で行う。溶媒の例にはエタノール、ＤＭＦ等がある。多くの場合、反応混合液中では生成物の形成を示す色の変化がある。溶媒の除去とその後の酸性化のような操作により所望の生成物が得られる。
１および２のヒドラジノ誘導体（Ｒ’＝ＮＨ−ＮＨ2）は対応するハロゲン化物（例えば塩化物や臭化物）をヒドラジンと、置換反応条件下で反応させることにより製造できる。１および２のエーテル誘導体（Ｒ’＝ＯＲ”）は、対応するアルコールをＭｅ2ＳＯ4／Ｎａ2ＣＯ3のようなアルキル化剤とエーテル形成条件下で反応させることにより製造できる。
Ｒ3が水素である式中Ｉの化合物は、またＲ3が水素以外である化合物を製造するのにも有用である。これら後者の化合物は当分野で周知の技術によっても製造できる。例えば、以下に示すように、Ｒ3がＯＨである式Ｉの化合物を置換条件下でＲ3Ｌと反応させる。
0003866279.tif 000034
上記の系においてＱ、Ｒ1、Ｒ2、Ｙ、Ｘ、Ｒ8、Ｒ9、ｎおよびＲ3は前述の通りであり、Ｌはハロ（例えばクロロまたはブロモ）のような離脱基である。不活性極性有機溶媒中で反応を行い、反応物質は室温でそれに可溶性であるのが好ましい。また、生成物は室温で溶媒に不活性であるのが好ましい。溶媒の例にはクロロホルム、四塩化炭素、エチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフランおよび二塩化メチレンなどがある。反応は、溶媒の融点から還流温度までの範囲の有効温度で行うことができるが、室温または溶媒の還流温度以下のやや高温で行うのが望ましい。特に望ましいのは、反応を室温または60℃以下のようなやや高い温度で行うことである。
ヘテロアリール基中に窒素環ヘテロ原子を有する式中Ｉの化合物からＮ−オキシドが製造できる。これらのＮ−オキシドは過酢酸やｍ−クロロ過安息香酸のような過酸での酸化により当分野で周知の方法で製造する。
以下の実施例は本発明をさらに説明するものである。
実施例１
１−ヒドロキシ−７−アザ−ベンゾトリアゾール
２−ニトロ−３−メトキシピリジン13.58ｇに95％ヒドラジン26.4ml、水10.4mlおよびＤＭＦ15.3mlを加えた。混合物をホットプレート上で約70℃に注意深く温めた。次いで自発的に発熱し始め、固体が溶解するにつれ温度が約80℃まで上昇した。溶液を24時間静置し、次にアスピレーターにより水浴から蒸発させて、過剰なヒドラジンと水を除去した。暗緑色の残渣を氷浴中で冷却し、水50mlで希釈し、濃塩酸（ｃａ．17ml）でコンゴーレッドまで酸性化した。分離した淡黄色の固体を濾過し、少量の冷水で洗浄して、6.25ｇ（52.1％）のＨＯＡｔを得た。水75mlから再結晶させて、ほとんど無色の結晶5.46ｇ（45.5％）を得た。
0003866279.tif 000035
濾液の蒸発により、さらに0.14ｇの純粋なヒドロキシ化合物を得て、合計収量は5.6ｇ（46.7％）となった。
実施例２
２−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム六フッ化リン酸塩（ＨＡＴＵ）
２−クロロ−1,1,3,3−テトラメチルウロニウム六フッ化リン酸塩0.88ｇの二塩化メチレン30ml中への懸濁液へ、0.43ｇのＨＯＡｔ、次いで0.44mlのＥｔ3Ｎを添加した。透明溶液が生成し、次いで粒状の固体が沈殿した。室温で30分攪拌した後、固体を濾別し、二塩化メチレン10mlずつで２回洗浄し、空気中で乾燥すると、0.79ｇ（66.4％）のウロニウム塩が得られた。室温で、５mlのアセトニトリル溶液から再結晶させることより、多少の不溶性結晶性固体を除去し、濾液をＣＨ2Ｃｌ2で希釈して合計量25mlとすると、0.51ｇ（44.6％）の純粋なウロニウム塩が明白色の結晶として得られた。180℃溶融物で暗色化、190−194°で分解（気体状）；
0003866279.tif 000036
Ｃ10Ｈ15Ｆ6Ｎ6ＯＰとしての計算値：Ｃ，31.58、Ａ，3.97，Ｎ，22.09
測定値：                          ：Ｃ，31.47、Ａ，3.94，Ｎ，22.12
実施例３
１−ヒドロキシ−４−アザ−ベンゾトリアゾール
２−クロロ−３−ニトロピリジン14.3ｇの無水エタノール90ml中の懸濁液へ、２〜３分かけて攪拌しながら95％ヒドラジン18mlをゆっくり添加した。自然に発熱するにつれ新しい固体がクロロ化合物の代わりに生じた。室温で20分後に、濾過およびエタノールでの洗浄を行うと、15ｇの２−ヒドラジノ−３−ニトロピリジンが淡黄色の固体として得られた。無水エタノール24mlに懸濁した粗ヒドラジン４ｇへ、95％ヒドラジン16mlを加え、固体が溶解して深赤色の溶液となり、自発的反応が発泡しながら生じるまで、混合物をホットプレート上で温めた。混合物を熱源から離し、反応を進めた。５分後、混合物を沸点まで再び加熱して、５分間ホットプレートから離した。混合物をこの方法でさらに２回処理すると、その後濃い着色溶液は色が薄くなった（赤みがかった黄色）。この溶液を温浴中でアスピレーターを用いて蒸発させると、褐色の油状物質となり、これを12mlの水に溶かし、濃ＨＣｌで酸性化（コンゴーレッド）した。水（Ｎｏｒｉｔｅ）から再結晶させると、1.10ｇ（31％）のヒドロキシトリアゾールが黄色結晶、ｍｐ203−211°ｄｅｃ．として得られた
実施例４
７−アザベンゾトリアゾール−１−オキシ−トリスピロリジン−ホスホニウム六フッ化リン酸塩
トリス−ピロリジノホスフィン（〜0.05モル）のテトラヒドロフラン溶液へ、ＨＯＡｔ（〜0.05モル）、トリエチルアミン（〜0.05モル）および四塩化炭素（〜0.1モル）を加える。約−30°で攪拌後、六フッ化リン酸カリウム（〜0.1モル）水溶液を添加し、上記生成物を生成させる。あるいはトリスピロリドンホスフィンオキシドとオキシ塩化リンとの等モル混合物を、上記操作におけるトリスピロリジノホスフィンと四塩化炭素の代わりに用いて、上記化合物を得ることもできた。
実施例５
１−ヒドロキシ−４−メトキシ−７−アザベンゾトリアゾール
上記化合物を実施例１に記載の操作に従って、３，４−ジメトキシ−２−ニトロピリジンおよびヒドラジンから製造する。
あるいは４−メトキシ−３−ハロ−２−ニトロピリジン（ここでハロはクロロ、ブロモまたはフルオロである）を上記のようにヒドラジンと反応させ、上記化合物を得てもよい。
実施例６
４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール
上記化合物を実施例１に記載の操作に従って、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−３−メトキシ−２−ニトロピリジンとヒドラジンとを反応させることにより製造する。
あるいは実施例１に記載の操作に従って、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−３−ハロ−２−ニトロピリジンとヒドラジンとを反応させることにより上記化合物を得る。
実施例７
１−ヒドロキシ−６−アザベンゾトリアゾール
実施例１に記載の操作に従って、３−ニトロ−４−メトキシピリジンをヒドラジンと反応させることにより上記化合物を製造する。
あるいは３−ニトロ−４−ハロピリジン（ここでハロはクロロ、フルオロまたはブロモである）をヒドラジンと反応させて上記化合物を得てもよい。
実施例８
１−ヒドロキシ−５−アザベンゾトリアゾール
実施例１に記載の操作に従って、３−メトキシ−４−ニトロピリジンあるいは３−ハロ−４−ニトロピリジン（ここでハロはクロロ、ブロモまたはフルオロである）とヒドラジンとを反応させることにより表題の化合物を製造する。
実施例９
１−ヒドロキシ−７−アザ−１Ｈ−インダゾール
Ｎａ2ＣＯ3・10Ｈ2Ｏ（7.3 m mol）のＨ2Ｏ（10ml）溶液を激しく攪拌しながらほぼ室温またはやや高い温度において、２−ニトロ−３−メトキシピリジン（4.25 m mol）溶液と相転換触媒としての臭化テトラブチルアンモニウム（10.06 m mol）の塩化メチレン（〜20ml）溶液を用いて乳化する。2-フェニル-5(4H)-オキサゾロン（〜60m mol）を１時間の間に数回に分けて添加する。層を分離し、水相をＣＨ2Ｃｌ2で洗浄する。有機溶液を合わせ、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥し、減圧下で蒸発させる。残渣をシリカゲル中でのクロマトグラフィーにかけ、石油エーテルからはじめ塩化メチレンを徐々に添加する。再結晶化後、複合体を、触媒量のｐ−トルエンスルホン酸を加えた還流メタノール中に入れる。試料を一晩還流する。冷却および溶媒の蒸発後、上記生成物を単離する。
実施例10
１−ヒドロキシ−７−アザベンゾ−１Ｈ−イミダゾール
２−ニトロ−３−ホルムアミドピリジンのエーテル温溶液へ、alc.（ＮＨ4）2Ｓを加え、上記化合物を得る。
実施例11
１−ヒドロキシ−１−Ｈ−ピロロ〔２，３−ｂ〕ピリジン
Synthesis 1983, 537-38に記載の方法を用いて上記生成物を製造する。
テトラヒドロフラン中のポリ−４−ビニルピリジン混合物を共沸蒸留により乾燥する。１−Ｈ−ピロロ〔２，３−ｂ〕ピリジンを導入し、次いで過酸化ジベンゾイルのテトラヒドロフラン溶液を１滴ずつ加える。室温で24時間後、混合物を数時間還流下で加熱する。冷却した混合液を濾過し、ポリマーをジクロロメタンで洗浄する。合わせた有機相を減圧下で蒸発させ、残渣を残し、これをＣＨ2Ｃｌ2で希釈し、10％Ｎａ3ＣＯ3溶液で洗浄する。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥し、濃縮し、再結晶して固体を得て、これをエーテルに溶かす。固体を含有するエーテル溶液へ、カリウムメトキシドのメタノール溶液を加える。混合物を室温で少なくとも24時間攪拌を続け、次いで減圧下で濃縮し、残留した白色ペーストを、水とエーテルの間で分配処理する。有機相を分離し、５％ＨＣｌを加え、生成した沈殿を分離し、エーテルで洗浄する。固体を５％の炭酸ナトリウム溶液に溶かし、新しいエーテルで抽出する。乾燥およびエーテル層の濃縮により上記化合物を得る。
実施例12
0003866279.tif 000037
実施例11に記載の操作を用い、出発アミンとして
0003866279.tif 000038
を用い、上記化合物を製造することができる。
実施例13
0003866279.tif 000039
３−ヒドロキシ−２−ニトロピリジンを水酸化カリウムで処理して、次にその生成物をウィリアムソン（Williamson）エーテル条件下で２−ブロモ酢酸エチルと反応させ、以下を生成させ、
0003866279.tif 000040
次いでこれを硫化アンモニウムまたはＮａＢＨ4／Ｐｄ−Ｃと反応させ、上記化合物を得る。
実施例14
１−ヒドロキシ−２−オキソ−２，３−ジヒドロ−７−アザインドール
２−ニトロ−３−メトキシピリジンのテトラヒドロフランの温溶液をｔ−ブチルエチルマロネートと反応させた。次いで得られた生成物を、濃塩酸によって酸性化し、加熱して脱炭酸して３−（３−〔２−ニトロピリジル〕）プロパン酸エチルを生成させる。このプロパン酸エステルを木炭上のパラジウムまたは硫化アンモニウム上で水素化ホウ素ナトリウムと反応させ、上記化合物を得る。
実施例15
0003866279.tif 000041
３−ヒドロキシ−２−ニトロピリジンを水酸化カリウムで処理して、次にその生成物をウィリアムソン（Williamson）エーテル条件下で２−ブロモ酢酸エチルと反応させ、以下を生成させ、
0003866279.tif 000042
次いでこれを硫化アンモニウム次のＮａＢＨ4／Ｐｄ−Ｃと反応させ、上記化合物を得る。
実施例16
0003866279.tif 000043
実施例15の操作を用い、３−ヒドロキシ−２−ニトロピリジンに代え、３−メルカプト−２−ニトロピリジンを用い、上記化合物を製造する。
実施例17
0003866279.tif 000044
３−ヒドロキシ−２−ニトロピリジンに代え、３−メチルアミノ−２−ニトロピリジンを用い、実施例15の操作を用い、上記化合物を製造する。
実施例18
１−ヒドロキシ−４−ｔ−ブチル−７−アザベンゾトリアゾール
実施例１に記載の操作に従い、２−ニトロ−３−メトキシ−４−ｔ−ブチルピリジンをヒドラジンと反応させることにより上記化合物を製造する。
実施例19
0003866279.tif 000045
実施例１の操作に従って、２−ニトロ−３−メトキシフランをヒドラジンと反応させることにより表題の化合物を製造する。
実施例20
0003866279.tif 000046
実施例18に記載の操作を用いて、実施例18のピリジン化合物に代え３−メトキシ−２−ニトロ−チオフェンを用いて表題の化合物を製造する。
実施例21
0003866279.tif 000047
式中、ｎは１または２である。
上記化合物を、実施例１に記載の操作に従って、
0003866279.tif 000048
をヒドラジンと結合させることにより製造する。
実施例22
0003866279.tif 000049
式中、ｎ＝０、１または２である。
表題の化合物を、実施例１に記載の操作に従って、ヒドラジンを
0003866279.tif 000050
と反応させることにより製造する。
実施例23
0003866279.tif 000051
上記化合物を、実施例２に記載の操作に従って、２−クロロ−１，３−ジメチルイミダゾリニウム・パーフルオロボレートをＨＯＡｔと反応させることにより製造する。
実施例24
１−フェニルスルホニルオキシ−７−アザベンゾトリアゾール
実施例２に記載の操作に従って、ＨＯＡｔをフェニルスルホニル・クロリドと反応させることにより表題の化合物を得る。
実施例25
ビス−（７−アザベンゾトリアゾール）カーボネート
２当量のＨＯＡｔをホスゲンと反応させること以外は実施例２に記載の操作に従って、表題の化合物を製造する。
実施例26
ビス（７−アザベンゾトリアゾリル）オキサレート
ヘキサフルオロホスフェートの代わりに塩化オキサリルを用い、２当量のＨＯＡｔを用いること以外は実施例２に記載の操作に従って、表題の化合物を製造する。
実施例27
実施例１〜26の化合物のＮ−オキシドまたはＳ−オキシド
実施例１〜22の化合物のＮ−オキシドを、前記各化合物を単純に過酸酸化（例えば、ｍ−クロロ−過安息香酸）により製造する。
実施例23〜26の化合物のＮ−オキシドは、まずＨＯＡｔをｍ−クロロ−過安息香酸と反応させ、次いでＨＯＡｔの代わりにＨＯＡｔのＮ−オキシドを用い、実施例23〜26の操作を行うことにより製造する。。
Ｓ−オキシドは、チオフェン誘導体をｍ−クロロ−過安息香酸のような過酸酸化と反応させることにより製造する。
実施例28
0003866279.tif 000052
Ａ．約１当量の化合物10を、
0003866279.tif 000053
ＤＭＦに溶かし、ＤＭＦ中で水素化ナトリウム（〜１当量）とゆっくり反応させる。生成物の化合物11が得られ、
0003866279.tif 000054
これを反応混合物から分離する。次に化合物11を塩化メチレンに溶かし、少し温めながら過剰のトリフルオロ−酢酸を添加し、上記化合物を得る。
Ｂ．あるいは、化合物12のエーテルの温溶液へ、
0003866279.tif 000055
硫化アンモニウムのアルコールを加えて、表題の化合物を得る。
実施例29
Ｃ6Ｈ5ＣＨ2ＯＣＯＮＨＣ（ＣＨ3）2ＣＯＯＡｔ（Ｚ−Ａｉｂ−ＯＡｔ）
α−アミノイソ酪酸（Ａｉｂ; 0.71ｇ、３m mol）のＮ−ベンジルオキシカルボニル誘導体を10mlの乾燥ＴＨＦに溶かし、この溶液を氷浴中で冷却し、0.411ｇ（３m mol）のＨＯＡｔ、次いで0.618ｇのＤＣＣで処理した。氷浴中で１時間、室温で２時間の後、20mlのＥｔＯＡcを加え、ＤＣＵを濾過して除いた。有機濾液を５％くえん酸、１ＭのＮａＨＣＯ3および飽和ＮａＣｌ（それぞれ２×15−ml）で洗浄し、乾燥し（ＭｇＳＯ4）、そしてロトバップで溶剤を除去し、油状物を得て、これをエーテルの添加により固化させた。ＣＨ2Ｃｌ2／ヘキサンからの再結晶により有効なエステルを白色固体として0.78ｇ（７３％）得た。
0003866279.tif 000056
Ｃ17Ｈ17Ｎ5Ｏ4としての計算値：Ｃ，57.46；Ｈ,4.79；Ｎ,19.72
測定値：Ｃ，57.84；Ｈ,4.94；Ｎ,19.46
Ｚ−Ａｉｂ−ＯＡｔをアミド形成条件下でｐ−クロロアニリンと反応させ、アミド、Ｚ−Ａｉｂ−ＮＨＣ6Ｈ4Ｃｌ−ｐを得た。
実施例30
Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＡｔ
Ｚ−フェニルアラニンから出発して、Ｚ−Ａｉｂ−ＯＡｔで行った調製法により、エステルを76.5％の収率で白色固体として得た。
0003866279.tif 000057
Ｃ22Ｈ19Ｎ5Ｏ4としての計算値：Ｃ，63.31；Ｈ,4.56
測定値：Ｃ，63.59；Ｈ,4.78
実施例31
Ｚ−Ｐｈｇ−ＯＡｔ
Ｚ−α−フェニルグリシンから出発して、Ｚ−Ａｉｂ−ＯＡｔで行った調製法により、有効なエステルを84.2％の収率で泡状固体として得た。
0003866279.tif 000058
実施例32
ＨＯＢｔ、７−ＨＯＡｔおよび４−ＨＯＡｔのＯ−ベンゾイル誘導体の反応性の比較
１当量のＨＯＸｔ（ここでＸはＡまたはＢ）を１当量の塩化ベンゾイルと１当量のＮＥｔ3（例えば５mlのＣＨ2−Ｃｌ2中の68mgの4-ＨＯＡｔ、70mgのＣ6Ｈ5 ＣＯＣｌ、50.5mgのＮＥｔ3）と反応させることにより３種類のＯ−ベンゾイル誘導体を得た。すばやく水洗した後、蒸発により固体を得て、これをトルエン／ヘキサンから再結晶させて有効なエステルを白色結晶として得た。ＣＤＣｌ30.8 ｇ中の12.9mgのｔ−オクチルアミンに、３つの別々の容器中で３種類のＯ−ベンゾイルエステル12mgを加えた。Ｏ−ベンゾイル−７−ＨＯＡｔおよびＯ−ベンゾイル−４−ＨＯＡｔの場合は２分以内にアシル化が完了し、一方Ｏ−ベンゾイル−ＨＯＢｔでは反応に約１時間要した。より反応性の低い求核性物質（ｐ−クロロアニリンなど）を用い、実施例33に記載の連結（カップリング）操作によりさらに実験すると、この種類の７−アザエステルは４−アザ類似体の約２倍の反応性を有することとが分かった。これら両方のエステルの反応性は、HOBtエステルの反応性より１０〜２０倍大きい。
実施例33
連結試験の一般的操作
保護されたアミノ酸0.37m molの溶液、0.33m molのＨＯＢｔまたは式Ｉの化合物（例えば、ＨＯＡｔまたは他の添加剤）、氷浴で冷却した１mlのＤＭＦ中の0.33m molのアミノ酸エステル（または0.33m molの対応する塩酸塩＋当量の第３アミン）へ、0.37m molのＤＣＣもしくはＥＤＣまたは他の縮合剤を加えた。ＨＯＡｔを含む反応では、黄色の消失が連結工程の終点を示し、その後すぐに処理を行った。その他の添加剤では処理の時間は任意である。処理は10mlのＣＨ2Ｃｌ2、次いで200mlの水で希釈し、有機層を集め、ＣＨ2Ｃｌ2の８〜10ml×４〜５で抽出することであった。抽出物を合わせ、10％ＨＣｌの10ml×２、水10ml×１および0.5MのＮＡＨＣＯ3の10ml×２で洗浄した。乾燥（ＭｇＳＯ4）と溶剤の蒸発により、保護ペプチドエステルを得て、これを1ＮＭＲでジアステレオマー混入の存在を調べた。いくつかの連結の結果を表１（「ＨＢＴＵ」および「ＨＡＴＵ」はそれぞれ２−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム六フッ化リン酸塩および２−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム六フッ化リン酸塩の略号である。）に示す。
実施例34
実施例33に記載の操作に従って、Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＡｔをＤＭＦ中のバリンのメチルエステルと反応させ、Ｚ−Ｐｈｅ−Ｖａｌを生成させる。
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a ：0.37m molの保護アミノ酸またはジペプチド酸、0.33m molのＨＯＡｔまたはＨＯＢｔ、0.33m molのアミノ酸エステル（またはその塩酸塩＋１当量の第３アミン）を１mlのＤＭＦに溶かした溶液を調製することにより、連結試験を行った。この混合液を氷浴中で冷却し、0.37m molのＤＣＣまたはＥＤＣで処理した。ウロニウム塩を含む反応では、0.74m molの第３アミンをＨＯＡｔまたはＨＯＢｔの代わりに用いた。過剰アミノ成分または第３塩基の不存在下でのＨＯＡｔ反応では、黄色の消失が連結工程の完了を示し、その後直ちに処理を行った。他の場合では処理時間は任意である。一般に、攪拌を氷浴中で1.5〜２時間、次いで室温において記載の時間続けた。15mlのＣＨ2Ｃｌ2と200mlの水での希釈を行い、ＣＨ2Ｃｌ2の10ml×４〜５で抽出を行い、順に10mlの10％ＨＣｌ（２回）、Ｈ2Ｏ（１回）および0.5ＭのＮａＨＣＯ3（２回）で洗浄した。乾燥および溶媒除去により粗ペプチドが得られ、これを1Ｈ  ＮＭＲによりジアステレオマーの混入の存在を調べた（ＯＭｅおよび／またはＭｅ2ＣＨ−）。
b 略字：ＰＧ＝保護基、ＡＡ1、ＡＡ2＝アミノ酸またはジペプチド断片、ＰＳ＝プロトンスポンジ（1,8−ビス（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）−ナフタレン）、ＥＤＣ＝Ｎ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩、ＤＩＥＡ＝ジイソプロピルエチルアミン、ＮＭＭ＝Ｎ−メチルモルホリン、ＤＣＣ＝ジシクロヘキシルカルボジイミド、ＤＣＭ＝ジクロロメタン、Ｚ＝ベンジルオキシカルボニル、Ｂｚ＝ベンゾイル、ＢＯＣ＝ｔ−ブチルオキシカルボニル。
c ：反応は特に記載する以外はすべてＤＭＦ中で行った。
表１はペプチド連結の促進における本発明化合物の効果を説明する。これは、ＨＯＡｔのような代表的例を用いて示されている。さらに、この表はラセミ化の減少における、ＨＯＡｔのような本発明化合物の効果を示している。
使用された１つの典型的な系は、蛋白質構成成分ではない反応を示しやすいアミノ酸、α−フェニルグリシンのウレタン保護誘導体の連結、およびＨＯＢＴと本発明の具体的化合物（例えばＨＯＡｔ）を添加剤として用いた場合のラセミ化の程度の比較に関する。例えば、ベンジルオキシカルボニル誘導体を、ＨＯＢｔおよび１当量のプロトンスポンジの存在下でバリンメチルエステル塩酸塩で、あるいはＨＢＴＵおよび２当量のＤＩＥＡで処理するとＤＬ−ジアステレオマーが3.7〜3.8％生成する（試験No.２および５）。これは、これらの反応においてＨＯＢｔに代えてＨＯＡｔを用いることにより１％未満に減少する（試験No.１および４）。
断片結合に関与する点でより有望である第２の例では、Ｚ−Ｐｈｅ−Ｖａｌ−ＯＨとアラニンメチルエステルとの反応に関する。この系ではＮＭＭまたはＤＩＥＡの存在下でのＨＯＢｔ−またはＨＢＴＵ−連結（試験No.７および９）によりＬＤＬ−異性体が3.6〜4.1％生じる。この場合は再び、本発明化合物、例えばＨＯＡｔまたはＨＡＴＵの使用によりラセミ化の程度を１％未満に低下させる（試験No.６および８）。最後に、ベンゾイルバリンとバリンメチルエステルの非常に高い反応性の連結は、ＨＯＡｔが、比較しうるＨＯＢ反応でみられるレベルのおよそ1/4または1/2までラセミ化を減らすことを示す（試験No.10-17）。この系では、ＨＯＡｔを用いてもジクロロメタンのような非極性溶媒中でのみラセミ化を検出することなく連結を行うことが可能であった。
本発明の化合物の存在下で促進される反応性の例を以下の例において説明する：
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この例は、ヒンダード（hindered）アミノ酸、α-アミノイソ酪酸（Ａｉｂ）のカップリングに関する。ＨＯＢｔの存在下、この反応は24時間後も完了せず（ＨＯＢｔエステルの25〜35％が未反応のまま）、一方ＨＯＡｔではカップリングの完了が観察された。
本発明の化合物はアミンとカルボン酸またはそのアシル化用誘導体とのカップリング（連結）を促進するのにも有用である。例えばヒンダード（hindered）第２アミン23とＢＯＣ−Ｐｒｏ−ＯＨの反応はＨＯＡｔの存在下では3.5時間以内に終わり、一方、ＨＯＢｔでは24時間後も完了しないままである。
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同様にＨＯＢｔまたはＨＯＡｔと共にＥＤＣを介したヒンダード（hindered）トランス−アミン24のベンゾイル化では、ＨＯＢｔの場合は約48時間、ＨＯＡｔでは約５時間しか要しない。
エステル−およびアミド結合形成は、これらの試薬により行うことができる。この研究では、ＨＯＢｔおよび触媒量のプロトンスポンジの存在下でのジペプチドＦＭＯＣ−Ｐｈｇ−Ｐｈｅ−ＯＨのメチルエステルの形成は、Ｄ，Ｌ−形が20.5％混入して生じ、一方同じ条件下でのＨＯＡｔを用いた場合では7.5 ％に減少するが、ラセミ化は除去されないことが分かった。他方、ＨＯＡｔを用いた場合は、塩基は必要ではなく、その場合ラセミ化はあまり生じないことが判明した。ＨＯＢｔ単独での並行した反応では同じ条件下でわずかのエステルが生じるだけであった。
上記のように、本発明の化合物、例えばＨＯＡｔはまた適当な条件下では、連結反応の完了を示す内蔵インディケーターの効果も発揮する。例えば、ＨＯＡｔのアニオンは黄色である。
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アミノ酸またはペプチドエステルの存在下ではＨＯＡｔは濃い黄色のアニオンとなる。連結が進行すると着色は褪色し、完全に消失する。非立体障害性のアミノ酸残基間の連結では、これはＤＭＦ溶液中で15〜20分以内に生じる。一方、添加剤としてＨＯＢｔを使用する現在の処方では、多くは10〜24時間の反応時間である。
隣接する縮合環中のヘテロ原子が（Ｎ−Ｏ）結合に対して隣接基の位置にある場合、最大の隣接基効果（反応性促進およびラセミ化減少）がみられることは注目すべきである。例えば、隣接基効果はＨＯＡｔ、即ち
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において、１−ヒドロキシ−４−アゾベンゾトリアゾール、即ち
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においてより大きい。しかし、後者のような場合、反応性は依然促進されるが、ラセミ化低下はみられない。しかし、促進のみが必要な、例えばラセミ化のおそれのない逐次固相合成におけるような場合がある。ヘテロ原子がＮ−Ｏ結合について隣接基上にない化合物はこの要求を満たす。
上記好ましい態様と例は、本発明の範囲と思想を説明するために示される。これらの態様および例は当業者にとって他の態様および例を明らかにするものである。これらのその他の態様はまた、本発明の予測範囲内の例でもある。従って、本発明は添付の請求の範囲によってのみ制限されるべきである。