(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器であって、
前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、
前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成され、
前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度が計時作動用設定温度になるに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱
を停止させるように構成されている加熱調理器であって、
前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、
前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成され、
前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度の時間経過に伴う温度上昇度が設定上昇度以下になるに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている加熱調理器。
【請求項３】
被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器であって、
前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、
前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成され、
前記制御手段が、前記操作部による前記加熱手段の運転状態の指令がない状態が設定時間継続するに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている加熱調理器。
【請求項４】
前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度が高いほど前記自動消火用時間を短くすべく、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記制御手段が、前記計時作動中において、前記操作部による前記加熱手段の運転状態の指令に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記操作部が、前記被調理物を自動調理するための自動調理キーを複数備えて構成され、
前記制御手段が、前記複数の自動調理キーによる指令に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている請求項１〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記制御手段が、前記自動消火用経時時間が前記自動消火用時間になっていないときに、前記温度検出手段による検出温度が異常高温用設定温度以上になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている請求項１〜６のいずれか１項に記載の加熱調理器
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、前記制御手段が、タイマー作動用条件が満たされると、自動消火タイマーを作動させて、その自動消火タイマーのタイマー経過時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
上記のような加熱調理器は、加熱手段として、調理物を入れた鍋などを加熱するコンロ部と魚などを加熱するグリル部と、そのコンロ部およびグリル部の加熱開始、加熱停止、および、火力調節などの運転状態を指令する操作部とが設けられ、制御手段が、例えば、コンロ部およびグリル部の加熱開始が操作部にて指令されると、タイマー作動用条件が満たされたとして、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、加熱手段による加熱を停止させることにより、加熱手段による加熱が過度に継続されるのを防止し、加熱調理器の損傷などを防止しているものである。
そして、この種の加熱調理器では、自動消火用時間として、例えば、２時間などの一定時間が設定されている（例えば、特許第２８３４１１９号公報）。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の加熱調理器では、自動消火用時間として一定時間が設定されているために、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されることがあり、逆に、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が自動的に停止されることがあり、使い勝手の悪いものとなっている。
つまり、上記従来の加熱調理器において、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されるのを防止するために、自動消火用経時時間が自動消火用時間に達する前に、加熱手段による加熱を停止することが求められ、また、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が停止されることを防止するために、自動消火用経時時間が自動消火用時間に達しても、加熱手段による加熱を継続させることが求められている。
【０００４】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することにより、使い勝手のよい加熱調理器を提供する点にある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するために、請求項１に記載の発明によれば、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器において、前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
すなわち、制御手段が、温度検出手段の検出情報に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成されているので、実際に加熱手段にて加熱されている被加熱物の温度に応じて、自動消火用時間を変更設定することが可能となって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
説明を加えると、例えば、被加熱物の温度が高い場合には、その被加熱物を加熱し終えたとして、自動消火用時間を短く設定して、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されるのを防止したり、また、被加熱物の温度が低い場合には、その被加熱物をまだ加熱し終えていないとして、自動消火用時間を長く設定して、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が停止されることを防止するなど、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
したがって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することにより、使い勝手のよい加熱調理器を提供できるに至った。
又、請求項１記載の発明によれば、前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度が計時作動用設定温度になるに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている。
すなわち、制御手段が、温度検出手段による検出温度が計時作動用設定温度になるに伴って、自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となるので、加熱手段の加熱開始が指令されるに伴って自動消火用経時時間の計時作動を開始させるものと比べて、加熱手段による加熱が停止されるまでの時間を長くすることが可能となる。
したがって、被加熱物の容量が大きいなどにより被加熱物を加熱するのに時間がかかるものであっても、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が自動的に停止されることを防止し、使い勝手をよくすることが可能となる。
【０００６】
請求項２に記載の発明によれば、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器において、
前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
すなわち、制御手段が、温度検出手段の検出情報に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成されているので、実際に加熱手段にて加熱されている被加熱物の温度に応じて、自動消火用時間を変更設定することが可能となって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
説明を加えると、例えば、被加熱物の温度が高い場合には、その被加熱物を加熱し終えたとして、自動消火用時間を短く設定して、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されるのを防止したり、また、被加熱物の温度が低い場合には、その被加熱物をまだ加熱し終えていないとして、自動消火用時間を長く設定して、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が停止されることを防止するなど、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
したがって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することにより、使い勝手のよい加熱調理器を提供できるに至った。
又、請求項２に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度の時間経過に伴う温度上昇度が設定上昇度以下になるに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている。
すなわち、制御手段が、温度検出手段による検出温度の時間経過に伴う温度上昇度が設定上昇度以下になるに伴って、自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となるので、実際に加熱される被加熱物の熱収支が安定したことを検出してから自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となる。
したがって、異なる種類の被加熱物を加熱するときでも、その被加熱物の特性に応じて自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となり、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が自動的に停止されることをより的確に防止し、非常に使い勝手をよくすることが可能となる。
請求項３に記載の発明によれば、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の運転状態を指令する操作部と、その操作部により指令された運転状態に基づいて、前記加熱手段を制御する制御手段とが設けられ、前記制御手段が、計時作動用条件が満たされると、自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている加熱調理器において、
前記加熱手段にて加熱されている前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段が設けられ、前記制御手段が、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
すなわち、制御手段が、温度検出手段の検出情報に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成されているので、実際に加熱手段にて加熱されている被加熱物の温度に応じて、自動消火用時間を変更設定することが可能となって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
説明を加えると、例えば、被加熱物の温度が高い場合には、その被加熱物を加熱し終えたとして、自動消火用時間を短く設定して、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されるのを防止したり、また、被加熱物の温度が低い場合には、その被加熱物をまだ加熱し終えていないとして、自動消火用時間を長く設定して、被加熱物を加熱し終えるまでに、加熱手段による加熱が停止されることを防止するなど、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することが可能となる。
したがって、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することにより、使い勝手のよい加熱調理器を提供できるに至った。
又、請求項３に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記操作部による前記加熱手段の運転状態の指令がない状態が設定時間継続するに伴って、前記計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている。
すなわち、制御手段が、操作部による加熱手段の運転状態の指令がない状態が設定時間継続するに伴って、自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となるので、加熱手段の消し忘れである可能性が高い場合に、自動消火用経時時間の計時作動を開始させることが可能となる。
したがって、加熱手段の消し忘れにより、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されることを的確に防止することが可能となる。
【０００７】
請求項４に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記温度検出手段による検出温度が高いほど前記自動消火用時間を短くすべく、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
【０００８】
すなわち、制御手段が、温度検出手段による検出温度が高いほど自動消火用時間が短くなるように設定することが可能となるので、被加熱物の温度が高いほどより早く加熱手段による加熱を停止させることが可能となり、被加熱物を加熱し終えているにもかかわらず、加熱手段による加熱が継続されるのを的確に防止することが可能となる。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記計時作動中において、前記操作部による前記加熱手段の運転状態の指令に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
【００１８】
すなわち、制御手段が、計時作動中において、使用者により操作部にて加熱手段の運転状態が指令されると、自動消火用時間を再設定することが可能となるので、例えば、使用者により操作部にて加熱手段の運転状態が指令されると、自動消火用時間を長く設定することが可能となり、加熱手段の消し忘れを生じていないときに、加熱手段による加熱が自動的に停止されて使い勝手が悪くなることを的確に防止することが可能となる。
【００１９】
請求項６に記載の発明によれば、前記操作部が、前記被調理物を自動調理するための自動調理キーを複数備えて構成され、前記制御手段が、前記複数の自動調理キーによる指令に基づいて、前記自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
【００２０】
すなわち、制御手段が、複数の自動調理キーに指令された自動調理を行うとともに、その自動調理に対応した自動消火用時間を設定することが可能となるので、複数種の自動調理を行うことが可能となるとともに、それら複数種の自動調理の夫々について、その自動調理に対応した自動消火用時間を設定することが可能となって、非常に使い勝手がよいものとなる。
【００２１】
請求項７に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記自動消火用経時時間が前記自動消火用時間になっていないときに、前記温度検出手段による検出温度が異常高温用設定温度以上になると、前記加熱手段による加熱を停止させるように構成されている。
【００２２】
すなわち、制御手段が、自動消火用経時時間が自動消火用時間になっていなくても、被加熱物の温度が異常高温用設定温度以上になると、加熱手段を強制的に停止させることが可能となるので、被加熱物の温度が異常な高温になることによる不都合の発生を未然に防止することが可能となる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
〔参考の実施形態〕
この加熱調理器は、図１〜図３に示すように、２つの加熱手段としてのコンロバーナ１を備えたコンロ部２、および、そのコンロ部１の下方側の内部に配置されたグリルバーナ３を備えたグリル部４を備えたコンロ本体５からなるテーブル式ガスコンロにて構成されている。
そして、コンロ本体５の後方側箇所には、グリル部４におけるグリルバーナ３の燃焼排ガスを排気するためのグリル排気口６が形成され、各コンロ部２の周囲は、トッププレート７にてガスコンロ上面が覆われており、このトッププレート７の上部に、各コンロ部２に対する被加熱物（鍋など）を受け止め支持するための五徳８が載置支持されている。
また、ガスコンロ前側面には、コンロバーナ１やグリルバーナ３の加熱開始、加熱停止や、火力調節などの各種の運転状態を指令する操作部Ｓが設けられ、制御部Ｈが、その操作部Ｓにて指令された運転状態に基づいて、コンロバーナ１およびグリルバーナ３を制御するように構成されている。
【００２４】
前記コンロバーナ１は、図１において、コンロ本体５の左側に位置する大バーナ１ａと右側に位置する並バーナ１ｂとから構成され、並バーナ１ｂ（図３中一番上のバーナ）には、五徳８にて載置支持された被加熱物の底面部に接触して、被加熱物の温度を検出する温度検出手段としての温度センサＲが設けられている。
そして、２つのコンロバーナ１の夫々には、点火用の点火プラグ９、および、コンロバーナ１の立ち消えなどの燃焼状態を検出する熱電対１０が設けられている。
また、グリルバーナ３は、上面バーナ３ａと下面バーナ３ｂとを備えた両面バーナにて構成され、上面バーナ３ａおよび下面バーナ３ｂの夫々にも、点火用の点火プラグ９、および、グリルバーナ３の立ち消えなどの燃焼状態を検出する熱電対１０が設けられ、グリル庫内の温度を検出するグリル庫内温度センサ１１も設けられている。
【００２５】
前記２つのコンロバーナ１およびグリルバーナ３へのガス供給路１２は、図３に示すように、大バーナ用分岐路１２ａ、並バーナ用分岐路１２ｂ、グリルバーナ用分岐路１２ｃの３系統に分岐して接続され、グリルバーナ３へのグリルバーナ用分岐路１２ｃは、さらに、上面バーナ３ａと下面バーナ３ｂの夫々に分岐接続されている。
【００２６】
そして、大バーナ用分岐路１２ａ、並バーナ用分岐路１２ｂ、および、グリルバーナ用分岐路１２ｃの夫々には、モータコック１３（１３ａ，１３ｂ，１３ｃ）、および、そのモータコック１３の開度位置を検出する位置センサ１４（１４ａ，１４ｂ，１４ｃ）が設けられている。
また、グリルバーナ用分岐路１２ｃにおける上面バーナ３ａと下面バーナ３ｂへの分岐箇所よりも上流側にガバナ１５が設けられ、ガス供給路１２における大バーナ用分岐路１２ａ、並バーナ用分岐路１２ｂ、グリルバーナ用分岐路１２ｃへの分岐箇所よりも上流側に元電磁弁１６が設けられている。
【００２７】
前記操作部Ｓは、図１に示すように、コンロ本体５の前面部において、左側上部に位置する大バーナ用操作部Ｓ１、左側下部に位置するグリルバーナ用操作部Ｓ３、右側に位置する並バーナ用操作部Ｓ２とから構成されている。
【００２８】
前記大バーナ用操作部Ｓ１には、図２の（イ）に示すように、大バーナ１ａの加熱開始／加熱停止を指令する点火／消火キー１７、大バーナ１ａによる火力を指令する火力調節キー１８、大バーナ１ａの火力を表示する火力表示ランプ１９などが設けられている。
また、グリルバーナ用操作部Ｓ３には、図２の（ハ）に示すように、グリルバーナ３の加熱開始／加熱停止を指令する点火／消火キー２０、両面バーナであるグリルバーナ３の燃焼状態を指令する切替キー２１、グリルバーナ３の燃焼状態を表示する燃焼状態表示ランプ２２などが設けられている。
【００２９】
そして、並バーナ用操作部Ｓ２には、図２の（ロ）に示すように、並バーナ１ｂの加熱開始／加熱停止を指令する点火／消火キー２３、並バーナ１ｂの火力を指令する火力調節キー２４、並バーナ１ｂの火力を表示する火力表示ランプ２５、並バーナ１ｂによる調理タイマー運転における調理時間を指令する調理タイマー時間設定キー２６、その調理タイマー運転における調理時間を表示する調理タイマー時間表示部２７、１６０℃、１８０℃、２２０℃の目標温度が設定可能で天ぷら運転を指令する天ぷらキー２８、湯沸かし運転を指令する湯沸かしキー２９などが設けられている。
前記調理タイマー時間設定キー２６、天ぷらキー２８、および、湯沸かしキー２９が、自動調理キーとして構成されている。
【００３０】
前記制御部Ｈは、マイクロピュータを備えて構成され、大バーナ用操作部Ｓ１、グリルバーナ用操作部Ｓ３、および、並バーナ用操作部Ｓ２による指令に基づいて、コンロバーナ１およびグリルバーナ３を加熱開始および加熱停止させるとともに、各バーナの燃焼中に火力調節する通常運転を実行するように構成されている。
【００３１】
前記大バーナ１ａにおける通常運転は、大バーナ用操作部Ｓ１の点火／消火キー１７により加熱開始が指令されると、大バーナ１ａによる加熱を開始し、点火／消火キー１７により加熱停止が指令されると、大バーナ１ａによる加熱を停止させ、大バーナ１ａの燃焼中には、火力調節キー１８にて指令された火力になるように火力調節するとともに、そのときの火力を火力表示ランプ１９に表示する通常運転処理を実行するようにしている。
【００３２】
そして、並バーナ１ｂにおける通常運転も、グリルバーナ３における通常運転も、上述の大バーナ１ａと同様に、点火／消火キー２０、２３の指令に基づいて、加熱開始および加熱停止させるとともに、並バーナ１ｂにおいては、火力調節キー２４にて指令された火力になるように火力調節するとともに、そのときの火力を火力表示ランプ２５に表示し、グリルバーナ３においては、切替キー２１にて指令された燃焼状態になるように、上面バーナ３ａおよび下面バーナ３ｂの燃焼状態を切替えるとともに、その燃焼状態を燃焼状態表示ランプ２２に表示する通常運転処理を実行するようにしている。
【００３３】
上述の通常運転においては、大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３のいずれも同様の動作を行うので、並バーナ１ｂについてのみ説明を加え、大バーナ１ａおよびグリルバーナ３については説明を省略する。
【００３４】
前記点火／消火キー２３にて加熱開始が指令されると、元電磁弁１６を開弁するとともに、位置センサ１４ｂの検出情報に基づいて、モータコック１３ｂを点火用ガス量にセットし、点火プラグ９によって点火し、熱電対１０により着火を確認する点火動作を行う。
そして、火力調節キー２４にて火力調節が指令されると、その指令された火力になるように、位置センサ１４ｂの検出情報に基づいて、モータコック１３ｂを調整して火力調節し、点火／消火キー２３にて加熱停止が指令されると、元電磁弁１６およびモータコック１４ｂを閉弁させて、並バーナ１ｂの燃焼を停止させるようにしている。
ちなみに、大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３の夫々について、熱電対１０にて立ち消えが検出されると、元電磁弁１６やモータコック１４ａ〜１４ｃを閉弁させて、立ち消えが検出されたバーナの燃焼を停止させるようにしている。
【００３５】
上述の如く、制御部Ｈは、大バーナ用操作部Ｓ１、グリルバーナ用操作部Ｓ３、および、並バーナ用操作部Ｓ２による指令に基づいて、コンロバーナ１およびグリルバーナ３の通常運転を実行するが、並バーナ１ｂについては、通常運転に加えて、後述する自動調理運転を実行するように構成されている。
【００３６】
前記自動調理運転は、調理タイマー時間設定キー２６による指令に基づく調理タイマー運転、天ぷらキー２８による指令に基づく天ぷら運転、湯沸かしキー２９による指令に基づく湯沸かし運転の夫々を実行するように構成されている。
【００３７】
前記調理タイマー運転は、調理タイマー時間設定キー２６にて調理時間を設定した状態で、点火／消火キー２３にて加熱開始が指令されるに伴って、並バーナ１ｂの点火動作を行うとともに、制御部Ｈに内蔵された自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が調理タイマー時間設定キー２６にて設定された調理時間になると、並バーナ１ｂの燃焼を自動的に停止させる調理タイマー処理を実行するようにしている。
そして、並バーナ１ｂの燃焼中に、火力調節キー２４にて火力調節が指令されると、火力調節を行い、自動消火用経時時間が調理時間になっていなくても、点火／消火キー２３にて加熱停止が指令されると、並バーナ１ｂの燃焼を停止させるようにしている。
【００３８】
前記天ぷら運転は、天ぷらキー２８が押された状態で、点火／消火キー２３にて加熱開始が指令されると、並バーナ１ｂの点火動作を行い、並バーナ１ｂによる加熱を開始して、温度センサＲの検出温度が目標温度（１６０℃、１８０℃、２２０℃）になるように、並バーナ１ｂの火力調節を行う天ぷら処理を実行するようにしている。
【００３９】
前記湯沸かし運転は、湯沸かしキー２９が押された状態で、点火／消火キー２３にて加熱開始が指令されると、並バーナ１ｂの点火動作を行い、並バーナ１ｂによる加熱を開始して、並バーナ１ｂの火力が大になるように火力調節し、温度センサＲの検出温度により沸騰したことを検出すると、並バーナ１ｂの火力が小になるように火力調節して自動的に湯を沸かす湯沸かし処理を実行するようにしている。
【００４０】
また、制御部Ｈは、通常運転や自動調理運転中において、大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３の夫々について、熱電対１０の検出情報により立ち消えを検出すると、元電磁弁１６やガスコック１４ａ〜１４ｃを閉弁して、その立ち消えしたバーナへの燃料供給を遮断する立ち消え処理を実行するように構成されている。
【００４１】
そして、制御部Ｈは、並バーナ１ｂについては、上述の立ち消え処理に加えて、内蔵された自動消火タイマー３０を用いて、並バーナ１ｂによる加熱を自動的に停止させる自動消火処理、および、温度センサＲの検出情報により異常高温を検出すると、並バーナ１ｂによる加熱を自動的に停止させる高温異常処理などを実行するように構成されている。
ちなみに、グリルバーナ３については、グリル庫内温度センサ１１の検出情報により異常高温を検出すると、グリルバーナ３による加熱を自動的に停止させる高温異常処理を実行することも可能である。
【００４２】
前記自動消火処理は、通常運転や自動調理運転中に、計時作動用条件が満たされると、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させて、その自動消火用経時時間が自動消火用時間になると、並バーナ１ｂによる加熱を停止させるように構成されている。
そして、制御部Ｈは、点火／消火キー２３にて並バーナ１ｂの加熱開始が指令されるに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別して、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させるように構成されている。
【００４３】
以下、自動消火処理における自動消火用時間の設定について、通常運転の場合と自動調理運転の場合を説明する。
前記通常運転の場合には、制御部Ｈは、温度センサＲの検出情報に基づいて、その温度センサＲの検出温度が高いほど自動消火用時間を短くすべく、自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
【００４４】
説明を加えると、図４に示すように、点火／消火キー２３にて並バーナ１ｂの加熱開始が指令されるに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別して、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させ、このときの自動消火用時間を基準時間（１２０分）に設定している。
そして、被加熱物が並バーナ１ｂにて加熱され、温度センサＲの検出温度が上昇し、その検出温度が第１設定温度（１００℃）になると、自動消火用時間を基準時間（１２０分）から第１変更時間（９０分）に変更し、さらに、並バーナ１ｂの燃焼が継続されて、温度センサＲの検出温度が第２設定温度（１５０℃）になると、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から第２変更時間（６０分）に変更する。
【００４５】
ちなみに、図４において、残時間とは、自動消火用時間から自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間を引いたものであり、その残時間は、図中矢印実線のように推移する。
【００４６】
このようにして、温度センサＲの検出温度が高くなるほど、自動消火用時間を基準時間（１２０分）よりも短い第１変更時間（９０分）に、さらに、第１変更時間（９０分）から第１変更時間よりも短い第２変更時間（６０分）に変更設定し、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が変更設定される自動消火用時間になると、元電磁弁１６やモータコック１４ｂを閉弁させて、並バーナ１ｂの燃焼を自動的に停止させるようにしている。
なお、図４に示すものでは、温度センサＲの検出温度が第２設定温度（１５０℃）となり、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から第２変更時間（６０分）に設定すると、自動消火用経時時間が第２変更時間（６０分）を経過していることになるので、そのときに並バーナ１ｂの燃焼が停止されている。
【００４７】
そして、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）に設定しているときに、火力調節キー２４により火力を小さくする火力調節が指令されるなどして、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満となった場合には、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から基準時間（１２０分）に変更するようにしている。
ちなみに、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から基準時間（１２０分）に変更する場合には、例えば、そのときの自動消火用経時時間が４０分であれば、その４０分を基準時間（１２０分）に加えた１６０分を自動消火用時間と設定し、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満となったときの自動消火用経時時間に基準時間（１２０分）を加えた時間を自動消火用時間として設定するようにしてもよい。
【００４８】
このようにして、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満であるときには、自動消火用時間を基準時間（１２０分）とし、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）以上かつ第２設定温度（１５０℃）未満のときには、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）とし、温度センサＲの検出温度が第２設定温度（１５０℃）以上のときには、自動消火用時間を第２変更時間（６０分）と設定するようにしているので、被加熱物の温度が高い場合には、その被加熱物を加熱し終えたとして、自動消火用時間を短く設定し、被加熱物を加熱し終えたにもかかわらず、並バーナ１ｂによる加熱が継続させることを防止し、逆に、被加熱物の温度が低い場合には、その被加熱物をまだ加熱し終えていないとして、自動消火用時間を長く設定し、被加熱物をまだ加熱し終えていないときに、並バーナ１ｂによる加熱が停止されることを防止することができる。
したがって、被加熱物の温度に応じて、自動消火用時間を変更設定することにより、使用状況に応じた自動消火用時間を設定することができ、被加熱物を加熱し終えたのち、並バーナ１ｂによる加熱が過度に継続させることを防止するように、並バーナ１ｂによる加熱を自動的に停止させて、使い勝手をよくしている。
【００４９】
前記自動調理運転の場合には、制御部Ｈは、調理タイマー時間設定キー２６、天ぷらキー２８、および、湯沸かしキー２９の自動調理キーによる指令に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
【００５０】
説明を加えると、調理タイマー時間設定キー２６に基づく調理タイマー運転のときには、その調理タイマー時間設定キー２６にて設定された調理時間を自動消火用時間として設定する。
そして、天ぷらキー２８に基づく天ぷら運転のときには、天ぷら運転用時間（例えば、６０分）を自動消火用時間として設定し、湯沸かしキー２９に基づく湯沸かし運転のときには、湯沸かし運転用時間（例えば、３０分）を自動消火用時間として設定する。
ちなみに、湯沸かし運転においては、温度センサＲの検出温度より沸騰したことを検出すると、自動消火用時間を湯沸かし用時間（例えば、３０分）から沸騰後運転時間に変更するようにしている。
【００５１】
また、制御部Ｈは、通常運転や自動調理運転において、消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動中に、操作部Ｓによる大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３の運転状態の指令に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成されている。
前記通常運転の場合について説明を加えると、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動中に、大バーナ１ａやグリルバーナ３の加熱開始が指令されたり、並バーナ１ｂの火力調節が指令されるなどして、操作部Ｓにて大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３の運転状態の指令があるときには、並バーナ１ｂの消し忘れである可能性は低いとして、自動消火用時間を再設定するようにしている。
そして、自動消火用時間の再設定については、例えば、そのときの自動消火用経時時間が４０分であるときには、その自動消火用経時時間（４０分）に基準時間（１２０分）を加えた時間（１６０分）を自動消火用時間として設定するなど、基準時間（１２０分）よりも長い時間を自動消火用時間として設定するようにしている。
【００５２】
また、自動調理運転の場合にも、上述の通常運転の場合と同様に、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動中に、操作部Ｓにて何らかの運転状態の指令があるときには、並バーナ１ｂの消し忘れである可能性は低いとして、自動消火用時間を再設定するようにしている。
【００５３】
前記高温異常処理は、通常運転や自動調理運転中において、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が自動消火用時間になっていないときでも、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になると、並バーナ１ｂの燃焼を停止させるように構成されている。
【００５４】
前記並バーナ１ｂについての制御部Ｈの制御動作について、図５〜図１１のフローチャートに基づいて説明する。
まず、電池を装着することにより電源が投入されると、所望の初期チェックを行う初期処理を行い、点火／消火キー２３により並バーナ１ｂの加熱開始が指令されるまで、待機状態とする待機処理を実行し（ステップ１〜３）、点火／消火キー２３にて並バーナ１ｂの加熱開始が指令されると、並バーナ１ｂの点火動作を行う（ステップ３，４）。
そして、点火／消火キー２３による加熱開始の指令に伴って、計時作動用条件が満たされたと判別して、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させる（ステップ５，６）
なお、このときには、自動消火用時間を基準時間（１２０分）に設定している。
【００５５】
前記並バーナ用操作部Ｓ２の火力調節キー２４や天ぷらキー２８などにより指令がある場合には、火力調節キー２４により火力調節が指令されていると、火力調節を行い（ステップ７〜９）、調理タイマー時間設定キー２６、天ぷらキー２８、および、湯沸かしキー２９の自動調理キーにより自動調理運転が指令されていると、自動調理運転を実行する（ステップ１０，１１）。
また、点火／消火キー２３にて並バーナ１ｂの加熱停止が指令されると、並バーナ１ｂの消火動作を行い、並バーナ１ｂの燃焼を停止させる（ステップ１２，１３）。
【００５６】
前記並バーナ用操作部Ｓ２の火力調節キー２４や天ぷらキー２８などにより指令がない場合には（ステップ７）、自動消火用経時時間が自動消火用時間になりタイマーアップとなったり、熱電対１０にて並バーナ１ｂの立ち消えが検出されたり、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になり温度異常となると、エラー処理を実行する（ステップ１４〜１７）。
そして、自動消火用経時時間が自動消火用時間になっておらずタイマーアップではなく、また、並バーナ１ｂの立ち消えが検出されておらず、しかも、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）未満であり温度異常でなければ（ステップ１４〜１６）、自動消火用時間設定処理を実行する（ステップ１８）。
【００５７】
前記自動消火用時間設定処理について、図６のフローチャートに基づいて説明する。
温度センサＲの検出温度Ｔ１が第１設定温度Ｔａ（１００℃）未満であるときには、自動消火用時間を基準時間（１２０分）と設定する（ステップ２１，２５）。
そして、温度センサＲの検出温度Ｔ１が第１設定温度Ｔａ（１００℃）以上かつ第２設定温度Ｔｂ（１５０℃）未満のときには、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）と設定する（ステップ２１〜２３）。
また、温度センサＲの検出温度Ｔ１が第２設定温度Ｔｂ（１５０℃）以上のときには、自動消火用時間を第２変更時間（６０分）と設定する（ステップ２１，２２，２４）。
【００５８】
前記エラー処理について、図７のフローチャートに基づいて説明する。
まず、元電磁弁１６やモータコック１３ｂを閉弁して、並バーナ１ｂの燃焼を停止させる消火動作を行って、所望のエラー報知を行う（ステップ３１，３２）。
そして、このエラー処理は何らかの異常が生じたことによって実行させることになるので、その発生した異常の種類を判別して、並バーナ１ｂの燃焼を禁止してインターロックする必要があるか否かを判別し、インターロックする必要がない場合には、図５におけるステップ２に移行して、待機状態となる（ステップ３１〜３３）。
また、インターロックする必要がある場合には、並バーナ１ｂの燃焼を禁止してインターロックする（ステップ３３，３４）。
なお、電池を取り外すなどして電源がリセットされると、インターロックが解除される。
【００５９】
前記自動調理運転について、図８〜図１１のフローチャートに基づいて説明する。
図８に示すように、天ぷらキー２８にて天ぷら運転が指令されると、天ぷら処理を実行し（ステップ４１，４２）、湯沸かしキー２９にて湯沸かし運転が指令されると、湯沸かし処理を実行し（ステップ４３，４４）、調理タイマー時間設定キー２６にて調理タイマー運転が指令されると、調理タイマー処理を実行する（ステップ４５，４６）。
そして、天ぷら運転、湯沸かし運転、調理タイマー運転のいずれもが指令されていないときには、上述のエラー処理を実行する（ステップ４７）。
【００６０】
ちなみに、天ぷら運転中に、湯沸かしキー２９にて湯沸かし運転が指令されると、天ぷら運転を停止して、湯沸かし運転に移行するなどして、各種の自動調理運転中に、操作部Ｓにて割り込みの指令がされた場合には、その割り込みの指令に基づいた処理を実行するようにしている。
【００６１】
前記天ぷら処理について、図９のフローチャートに基づいて説明すると、自動消火用時間を天ぷら運転用時間（例えば、６０分）に設定し、温度センサＲの検出温度が目標温度（１６０℃、１８０℃、２２０℃）になるように、火力調整する（ステップ５１〜５３）。
そして、自動消火用経時時間が自動消火用時間になりタイマーアップとなったり、熱電対１０にて並バーナ１ｂの立ち消えが検出されたり、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になり温度異常となると、上述のエラー処理を実行する（ステップ５４〜５７）。
【００６２】
前記湯沸かし処理について、図１０のフローチャートに基づいて説明すると、自動消火用時間を湯沸かし運転用時間（例えば、３０分）に設定し、並バーナ１ｂの火力を大に火力調節する（ステップ６１〜６３）。
そして、温度センサＲの検出温度により沸騰したことを検出するまでに、自動消火用経時時間が自動消火用時間になりタイマーアップとなったり、熱電対１０にて並バーナ１ｂの立ち消えが検出されたり、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になり温度異常となると、上述のエラー処理を実行する（ステップ６４〜６７）。
【００６３】
その後、温度センサＲの検出温度により沸騰したことを検出すると、並バーナ１ｂの火力が小になるように火力調節し、自動消火用時間を湯沸かし運転用時間（例えば、３０分）から沸騰後運転時間に再設定する（ステップ６３，６８，６９）。
そして、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が自動消火用時間になりタイマーアップとなると、並バーナ１ｂの消火動作を行い、湯沸かし運転の終了を報知する自動調理終了処理を実行する（ステップ７０，７１）。
また、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が自動消火用時間になっておらずタイマーアップとなっていない場合には、熱電対１０にて並バーナ１ｂの立ち消えが検出されたり、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になり温度異常となると、上述のエラー処理を実行する（ステップ７２〜７４）。
【００６４】
前記調理タイマー処理について、図１１のフローチャートに基づいて説明すると、自動消火用時間を調理タイマー時間設定キー２６にて設定された調理時間に設定する（ステップ８１）。
そして、火力調節キー２４にて火力調節または点火／消火キー２３にて加熱停止の指令がある場合には、火力調節が指令されていると、火力調節し（ステップ８２〜８４）、加熱停止が指令されていると、並バーナ１ｂの消火動作を行い、図５におけるステップ２に移行して待機状態となる（ステップ８５，８６）。
また、火力調節または加熱停止の指令があると判別したにもかかわらず、火力調節指令および加熱停止指令のいずれもがない場合には、上述のエラー処理を実行する（ステップ８７）。
【００６５】
火力調節または加熱停止の指令がないと判別した場合に、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が自動消火用時間になりタイマーアップとなると、並バーナ１ｂの消火動作を行い、調理タイマー運転の終了を報知する自動調理終了処理を実行する（ステップ８８，８９）。
また、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が自動消火用時間になっておらずタイマーアップとなっていない場合には、熱電対１０にて並バーナ１ｂの立ち消えが検出されたり、温度センサＲの検出温度が異常高温用設定温度（例えば、２８０℃）以上になり温度異常となると、上述のエラー処理を実行する（ステップ９０〜９２）。
【００６６】
〔第１実施形態〕
この第１実施形態は、自動消火処理における計時作動用条件の実施形態を示すものであり、図面に基づいて説明を加える。
なお、その他の構成については、上記参考の実施形態と同様であるので、同符号を記すなどによって、その詳細な説明は省略する。
【００６７】
上記参考の実施形態では、自動消火処理において、点火／消火キー２３による加熱開始の指令に伴って、計時作動用条件が満たされたと判別するようにしているが、この第１実施形態では、自動消火処理において、温度センサＲの検出温度が計時作動用設定温度（例えば、５０℃）になるに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別するように構成されている。
【００６８】
前記通常運転の場合について説明を加えると、図１２の（イ）に示すように、点火／消火キー２３にて並バーナ１ｂの加熱開始が指令されると、並バーナ１ｂの燃焼が開始され、被加熱物が加熱され、温度センサＲの検出温度が上昇する。そして、温度センサＲの検出温度が計時作動用設定温度（例えば、５０℃）になるに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別して、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動を開始させ、このときの自動消火用時間を基準時間（１２０分）に設定している。
さらに、被加熱物が並バーナ１ｂにて加熱され、温度センサＲの検出温度が上昇し、その検出温度が第１設定温度（１００℃）になると、自動消火用時間を基準時間（１２０分）から第１変更時間（９０分）に変更する。
【００６９】
そして、火力調節キー２４にて火力を小さくする火力調節が指令されるなどして、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満になると、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から基準時間（１２０分）に変更する。
【００７０】
ちなみに、図１２において、残時間とは、自動消火用時間から自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間を引いたものであり、その残時間は、図中矢印実線のように推移する。
【００７１】
このようにして、温度センサＲの検出温度が高くなると、自動消火用時間を基準時間（１２０分）よりも短い第１変更時間（９０分）に変更設定し、温度センサＲの検出温度が低くなると、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）よりも長い基準時間（１２０分）に変更設定して、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間が変更設定される自動消火用時間になると、元電磁弁１６やモータコック１４ｂを閉弁させて、並バーナ１ｂの燃焼を自動的に停止させるようにしている。
なお、図１２の（イ）に示すものでは、自動消火用時間を基準時間（１２０分）に再設定したのち、自動消火用経時時間が基準時間（１２０分）を経過すると、並バーナ１ｂの燃焼が停止されている。
【００７２】
この第１実施形態において、図１２の（イ）に示すものでは、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満になるに伴って、自動消火用時間を第１変更時間（９０分）から変更設定する際に、単純に、基準時間（１２０分）に変更するようにしているが、例えば、図１２の（ロ）に示すように、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満になるに伴って、自動消火用時間をそのときの自動消火用計時時間に基準時間（１２０分）を加えた時間に変更するようにしてもよい。
【００７３】
説明を加えると、図１２の（ロ）に示すものでは、温度センサＲの検出温度が第１設定温度（１００℃）未満になったときの自動消火用経時時間が３８分であるので、その３８分に基準時間（１２０分）を加えた時間（１５８分）を自動消火用時間として設定し、自動消火用経時時間が１５８分になると、並バーナ１ｂの燃焼を停止させるようにしている。
【００７４】
〔別実施形態〕
（１）上記参考の実施形態および第１実施形態では、計時作動用条件として、操作部Ｓによる加熱開始の指令や温度センサＲの検出温度が計時作動用温度（例えば、５０℃）になることを例示したが、計時作動用条件については適宜変更が可能である。
例えば、温度センサＲの検出温度の時間経過に伴う温度上昇度が設定上昇度以下になるに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別したり、あるいは、操作部Ｓによる加熱手段（例えば、コンロバーナ１およびグリルバーナ３のすべてや並バーナ１ｂのみ）の運転状態の指令がない状態が設定時間（例えば、１５分）継続するに伴って、計時作動用条件が満たされたと判別してもよい。
【００７６】
（２）上記参考の実施形態および第１実施形態では、通常運転において、温度センサＲの検出情報に基づいて、その検出温度が高いほど自動消火用時間が短くなるように、基準時間から第１変更時間、さらに、第１変更時間から第２変更時間などに変更する例を示したが、自動消火用時間については、基準時間よりも長い時間を設定することも可能であり、温度センサＲの検出温度に基づくものであればよい。
【００７７】
（３）上記参考の実施形態および第１実施形態では、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動中に、操作部Ｓにて何らかの運転状態の指令があるときには、自動消火用時間を再設定するようにしているが、自動消火タイマー３０による自動消火用経時時間の計時作動中に、操作部Ｓにて何らかの運転状態の指令があるときに、必ずしも自動消火用時間を再設定する必要はない。
【００７８】
（４）上記参考の実施形態および第１実施形態では、制御部Ｈが、自動消火タイマー３０を内蔵する例を示したが、制御部Ｈの外部に自動消火タイマーを設けて、制御部Ｈがその自動消火タイマーの作動を制御するように構成して実施することも可能である。
また、上記参考の実施形態および第１実施形態では、ひとつの自動消火タイマー３０を内蔵するようにしているが、通常運転用のものと自動調理運転用のものとを内蔵するなど、自動消火タイマー３０の数については適宜変更が可能であり、自動調理運転用のタイマーについては、バーナが燃焼していない状態であってもキッチンタイマーとして経時と報知が行えるようにしてもよい。
【００７９】
（５）上記参考の実施形態および第１実施形態では、通常運転においてのみ、温度センサＲの検出温度に基づいて、自動消火用時間を変更設定するようにしているが、例えば、通常運転に加えて、天ぷら運転においても、温度センサＲの検出温度に基づいて、自動消火用時間を変更設定するように構成することも可能である。
【００８０】
（６）上記参考の実施形態および第１実施形態では、並バーナ１ｂについてのみ、自動消火処理を実行するように構成したが、大バーナ１ａ、並バーナ１ｂ、および、グリルバーナ３のすべてについて自動消火処理を実行することも可能であり、自動消火処理の対象バーナは適宜変更が可能である。
ちなみに、グリルバーナ３においては、グリル庫内温度センサ１１の検出情報に基づいて自動消火処理を実行することが可能である。
【００８１】
（７）上記参考の実施形態および第１実施形態では、本発明にかかる加熱調理器として、通常運転に加えて、自動調理運転を実行するガスコンロを例示したが、通常運転のみを実行するガスコンロでもよく、上記参考の実施形態および第１実施形態で示したテーブル式ガスコンロに限らず、ビルトイン式ガスコンロなど、各種のガスコンロに適応可能である。
また、本発明にかかる加熱調理器は、ガスコンロに限らず、電気式のものなど、各種の加熱調理器に適応可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】ガスコンロの概略斜視図
【図２】ガスコンロの操作部を示す図
【図３】ガスコンロの概略構成を示す図
【図４】  参考の実施形態における被加熱物の温度と加熱停止までの時間との関係を示すグラフ
【図５】制御動作を示すフローチャート
【図６】自動消火用時間設定処理における制御動作を示すフローチャート
【図７】エラー処理における制御動作を示すフローチャート
【図８】自動調理運転における制御動作を示すフローチャート
【図９】天ぷら処理における制御動作を示すフローチャート
【図１０】湯沸かし処理における制御動作を示すフローチャート
【図１１】調理タイマー処理における制御動作を示すフローチャート
【図１２】第２実施形態における被加熱物の温度と加熱停止までの時間との関係を示すグラフ
【符号の説明】
１，３            加熱手段
２６，２８，２９  自動調理キー
Ｈ                制御手段
Ｒ                温度検出手段
Ｓ                操作部
【図１】
0003996761.tif 000002
【図２】
0003996761.tif 000003
【図３】
0003996761.tif 000004
【図４】
0003996761.tif 000005
【図５】
0003996761.tif 000006
【図６】
0003996761.tif 000007
【図７】
0003996761.tif 000008
【図８】
0003996761.tif 000009
【図９】
0003996761.tif 000010
【図１０】
0003996761.tif 000011
【図１１】
0003996761.tif 000012
【図１２】
0003996761.tif 000013