(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
制御可能な可変周波数交流電力源を含むシステム内で可変負荷を駆動する交流電動機のトルクを制御する方法であって、
前記可変周波数交流電力源から前記電動機に交流電力を印加し、該交流電力の周波数をほぼゼロ・ヘルツから第１の所定の周波数まで比較的速い第１のレートで所定の周波数に上昇させるステップ、
前記交流電力周波数を第１のレートよりゆっくりした第２のレートで前記第１の所定の周波数を越える周波数まで上昇するステップ、
並びに前記の交流電力印加および前記第１及び第２のレートでの周波数上昇のステップの際に、電動機電流を監視して、該電動機電流を所定の大きさと比較し、該電動機電流が該所定の大きさを越える場合は、該電動機電流が該所定の大きさより小さくなるまで前記交流電力の周波数を低下させ、前記電動機電流が前記所定の大きさより小さくなった後では前記の交流電力印加、周波数上昇、監視および比較のステップを繰り返すステップを含んでいることを特徴とする前記方法。
【請求項２】
前記比較的速い第１のレートは、前記電動機をほぼ一定のトルクで加速するように選ばれている請求項１記載の方法。
【請求項３】
更に、前記の交流電力印加ステップから所定の時間後に前記交流電力周波数を所定の最小周波数と比較して、前記交流電力周波数が前記所定の最小周波数より低い場合は、一時的に前記交流電力の位相を逆転して前記電動機を逆方向に駆動し、その後、前記の交流電力供給および周波数上昇のステップを繰り返して電動機を順方向に再始動するステップを含んでいる請求項１記載の方法。
【請求項４】
更に、前記電動機に交流電力を最初に印加してから所定の時間後に前記交流電力周波数を所定の最小周波数と比較して、前記交流電力周波数が前記所定の最小周波数より低いとき、前記電動機のストール状態と判定するステップを含んでいる請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記交流電力周波数が所定の第１の周波数より高い最大の選ばれた周波数まで増加され、更に、最大周波数における電動機電流を所定の最小電動機電流値と比較して、前記電動機電流が前記所定の最小電動機電流値より小さいとき、電動機には負荷がかかっていないと判定するステップを含んでいる請求項１記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電動機駆動式水中ポンプ・システムにおけるような水中ポンプまたはその他の可変トルク負荷の動作を制御するための方法および装置に関するものである。
【０００２】
【発明の背景】
現在市販されている住宅用深井戸ポンプは、井戸の中に沈めることが出来るように包装された二極交流誘導電動機によって駆動される。電動機の固定子部分は水分を通さないようにエポキシ樹脂でカプセル封じされており、このカプセル封じされた電動機は水潤滑式軸受を備えたハウジング・アセンブリ内に密閉されている。この密閉ハウジングにはエチレン・グリコールが充填されている。電動機の出力軸はポンプの軸に直結されており、ポンプは出口管へ水を送り出すために一連の羽根車を有する。出口管内の圧力レベルは、井戸の深さおよび住宅での圧力レベルによって決定される。ポンプ出口圧力が出口管内の圧力より小さくなったときに水が井戸の中へ流出するのを防止するために、逆止弁がポンプの出口管の中に設けられている。
【０００３】
住宅用水ポンプ・システムのための最も慣用されている電動機の定格は、サービス率１．６で３／４馬力であり、１．２馬力の正味連続定格を有する。電動機およびポンプは直列に結合されて、直径４インチの外側ケーシングの中にはめ込まれ、そのアセンブリ全体の長さは約３乃至４フィートである。配線および供給管を取り付けたポンプ／電動機アセンブリは、井戸の中へ下ろされ、取水口が砂やその他の汚染物で詰まらないようにするために井戸の底から少し離れた深さ位置に保持される。最大動作深さは４００フィートもの深さにすることができ、ポンプ容量は、好ましくは、４００フィートの圧力ヘッドに打ち勝つのに必要な圧力と６０ｐｓｉとの和の圧力を維持するほど充分な容量とする。
【０００４】
ポンプ・システムは井戸の頂部において貯水タンクを含み、貯水タンクは、住宅で水が使用されるときにタンク内の水位の低下による圧力変化を最小にするためにバネ荷重式または空気開始式ブラダ（ｂｌａｄｄｅｒ）を備えている。また、調節可能なヒステリシスを持つ圧力スイッチが貯水タンクに接続されていて、圧力が最小設定値より低くなった時にポンプをオンに切り換え、また圧力が最大設定値に達した時にポンプをオフに切り換える。
【０００５】
現在市販されている設計のものには幾つかの欠点がある。例えば、（１）直径が４インチのポンプ／電動機アセンブリでは５インチの井戸ケーシングが必要になり、井戸掘りのコストがかなりかかる。（２）ポンプによって井戸が空になった場合、ポンプはその軸受が水潤滑式であるので、水不足により軸受の故障を生じることがあり、そのため井戸の上部の水管路に流れ制限器を付加することによって、出力流量が井戸の回復流量を越えないようにする必要がある。（３）井戸内の砂、石片またはその他の屑によりポンプが膠着または噛み込みを生じて、電動機のストール（ｓｔａｌｌ）状態を招き、これにより電動機の過熱および損傷が生じることがある。（４）線路電圧が低い場合、電動機は定格磁束より小さい磁束で作動され、このため同じトルクを発生するためにより大きい電流を必要とし、これにより電動機の過熱を生じ、ひいては故障する可能性がある。（５）電動機を交流電力線路に接続することによって始動する場合、雷雨の際にしばしば停電するときに経験するように、始動および頻繁な再始動毎に、入力電流にかなりのサージが生じ、これもまた電動機の過熱および故障を招くおそれがある。（６）始動の度毎にかなりの発熱を伴うので、圧力スイッチのヒステリシスは、電動機を余りに頻繁に再始動することのないような値まで増大する必要があり、そのようにすると住宅内の使用者はポンプの始動から次の始動までに生じる５０％もの圧力変化を我慢しなければならなくなる。
【０００６】
交流誘導電動機は、典型的には、定格トルクの３乃至４倍の脱出トルク（電動機特性曲線上の最大トルク）を持ち、ストール時の電流は定格電流の５乃至６倍になる。単にスイッチまたは接触器を介して電動機を電源に接続することにより電動機を始動する用途では、初期突入電流が定格電流の５乃至６倍になり、該電流は電動機が定格速度に加速されるにつれて定格電流まで次第に減少する。加速中、トルクは脱出トルクの速度に達するまで速度の上昇につれて増加し、脱出トルクの速度に達した後は、トルクおよび電流は速度が更に上昇するにつれて減少し始める。電動機トルクが負荷トルクに等しくなったときに速度は一定に落ち着く。ポンプおよび圧縮機やファンのような他の可変速度負荷によって電動機に加えられるトルク負荷は、軸速度につれて変化する。この様な負荷の場合、負荷トルクは速度がゼロの時は非常に小さく、速度の上昇につれて大きくなる。負荷を加速するために利用されるトルクは電動機トルクと負荷トルクとの差である。ファンの理想的なトルク特性では、トルクが速度の自乗に比例して変化する。ポンプおよび圧縮機はファンの負荷トルクに類似することもあるが、場合によっては、例えば背圧の変化により理想的な特性からかなりずれる。一般に、トルクは滑り周波数の関数であると見なすことができ、殆どの用途で直線近似が充分な精度を持つ。電動機速度がタコメータなどの速度測定装置によってわかる場合、その速度で所望のレベルのトルクを生じさせるために制御装置が行わなければならないことの全ては、どんな周波数が回転子速度を同期速度にするかを計算し、その周波数に、所望のトルクを発生するのに必要な滑り周波数を加算することである。例えば、電動機が１８００ｒｐｍで回転している場合、二極電動機では３０Ｈｚの励磁のときこの速度が同期速度になる。典型的には、３Ｈｚの滑り周波数で定格トルクの２００％のトルクが発生されるので、この速度において３３Ｈｚで励磁することにより２００％のトルクが発生する。この制御原理は、通常、滑り制御と呼ばれており、当該分野において周知である。
【０００７】
競争の激しい市場では、タコメータなどの速度センサを設けることは制御装置のコストを増大させるので望ましくなく、システムは速度センサ無しで構成される。速度センサが無い場合、滑り周波数を脱出（ｐｕｌｌｏｕｔ）トルクに対応する周波数に等しいか又はそれより低い周波数にして電動機を作動し続けるように保証するために、速度をゆっくりと変化させなければならない。その理由は、周波数源が電子ユニットであって、その最大電流が制御装置のコストを決定する場合、通常、コストの制約のために所要の連続電流定格の約２倍に最大電流限界が設定されるからである。もし周波数が電動機速度よりもかなり速く上昇するようにした場合、システムは、滑り周波数が高くなって、発生される最大トルクが電流限界によって定格トルクよりもかなり小さくなり、もって電動機のストールを生じるような状態になることがある。速度測定装置が無い場合、電動機のストールが生じたことを認識する方法が制御装置には無く、電流は限界値で供給され続け、もって電動機が過熱して損傷を受けるおそれがある。上述の問題は周波数を上昇させる速度が速すぎることによるものであるが、同じ状態が、負荷トルクのパルス式の印加、粘着性の軸などの電動機軸速度を低下させるその他の変態の結果として生じ得る。
【０００８】
【発明の目的】
本発明の目的は、既存のポンプ・システムと同じポンプ容量を有するが、物理的寸法が既存のポンプ・システムの約１／３（すなわち３分の１）であるポンプ・システムを提供することであり、また井戸の低水位および電動機のストールを使用者に警告するポンプ・システムを提供することであり、また石屑等の捕捉または他の形態の噛み込み妨害により引き起こされるストールを克服するために攪拌動作を行うことの出来るポンプ・システムを提供することであり、また低電圧条件下で動作することの出来るポンプ・システムを提供することであり、また頻繁な再始動に対処することの出来るポンプ・システムを提供することであり、また圧力調整を改善したポンプ・システムを提供することである。とりわけ、本発明の目的は、負荷トルクが電動機軸速度につれて変化するような負荷を駆動する交流電動機に対する改良電動機制御システムを提供することである。
【０００９】
本発明の上記および他の目的、特徴ならびに利点は、以下の説明から明らかになろう。
【００１０】
【発明の概要】
本発明は、一形態では、水中ポンプに結合された三相交流電動機と組み合わせたパルス幅変調（ＰＷＭ）電力制御システムとして示される。この制御システムは、電動機のＰＷＭ制御を行って、電動機を１０８００ｒｐｍまでの速度で動作させることが出来るように構成されている。電動機および関連するポンプは、物理的寸法が小さくされて、３６００ｒｐｍ以下の速度（スピード）で動作する従来のポンプ／電動機システムの体積の約１／３になる。本発明のこの形態の制御システムでは、ブラダ形タンクの水圧に応答して電動機を動作させろ。圧力センサが、電動機の動作を開始させる第１の低い方の設定値の圧力を表す信号、および電動機の動作を停止させる第２の高い方の設定値の圧力を表す信号を供給する。制御システムは、好ましくは井戸の外側に配置され、また交流電力線路からの電力を直流に変換する整流器、および直流電力を可変周波数の交流電力に変換する制御可能なインバータを含んでいる。
【００１１】
作用について説明すると、制御システムは交流電力を電動機に供給し、その電力の周波数を、ポンプから出口管の中へ水を送り込むことのできる圧力にほぼ等しいポンプ圧力を生じる周波数まで、第１の高いレート（ｒａｔｅ；速度）で上昇させる。該周波数に達した後、交流電力周波数は第２のよりゆっくりしたレートで最大動作周波数まで上昇される。周波数上昇の間、電動機電流が監視され、所定の許容電流と比較される。監視される電流が許容電流を越えた場合、該監視される電流が許容電流より小さくなるまで周波数が低下される。その後、監視される電流が許容電流より小さい限り、周波数を再び上昇させることが出来る。
【００１２】
また本発明の一態様では、制御可能な可変周波数交流電力源を含むシステム内で可変負荷を駆動する交流電動機のトルクを制御する方法が提供される。該方法は、可変周波数交流電力源から交流電動機に交流電力を印加し、交流電力の周波数をほぼゼロ・ヘルツから比較的速いレートで上昇させるステップ、並びに前記の交流電力印加および周波数上昇のステップの際に、電動機電流を監視して、電動機電流を所定の大きさと比較し、電動機電流が所定の大きさを越える場合は、電動機電流が所定の大きさより小さくなるまで交流電力の周波数を低下させ、そして電動機電流が所定の大きさより小さくなった後では前記の交流電力印加、周波数上昇、監視および比較のステップを繰り返すステップを含んでいる。前記比較的速いレートは、前記電動機をほぼ一定のトルクで加速するように選ばれている。前記方法は、更に、前記の交流電力印加ステップから所定の時間後に交流電力周波数を所定の最小周波数と比較して、交流電力周波数が前記所定の最小周波数より低い場合は、一時的に交流電力の位相を逆転して電動機を逆方向に駆動し、その後、前記の交流電力供給および周波数上昇のステップを繰り返して電動機を順方向に再始動するステップを含む。また更に、一実施態様では、電動機に交流電力を最初に印加してから所定の時間後に交流電力周波数を所定の最小周波数と比較して、交流電力周波数が前記所定の最小周波数より低いとき、電動機のストール状態と判定するステップ含む。交流電力周波数は所定の第１の周波数より高い最大の選ばれた周波数まで増加され、その際、最大周波数における電動機電流を所定の最小電動機電流値と比較して、電動機電流が前記所定の最小電動機電流値より小さいとき、電動機には負荷がかかっていないと判定するステップも設けられる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明を適用する代表的な深井戸ポンプ・システムを示す。ポンプ１および交流誘導電動機２が中孔３内に、約４００フィートもの深さのような深さ位置に配置される。中孔３内の水はポンプにより管４を介してブラダ形の貯水タンク５へ汲み上げられ、貯水タンク５から管６を介して住宅の利用設備へ分配される。制御装置７が圧力センサ８から線路９を介して水圧信号を受けて、電動機２に可変周波数の交流電力を供給する。水圧が予め選ばれた低い設定値より小さいとき、圧力センサ８は電動機２を付勢させるための第１の信号を制御装置７に供給する。水圧が予め選ばれた高い設定値より大きいとき、圧力センサ８は電動機２への電力を取り除くための第２の信号を制御装置７に供給する。
【００１４】
ポンプ１は、典型的には、共通の軸１１上に装着した複数の羽根車１０を有する遠心ポンプである。所与の圧力で所与の流量を生じるのに必要な羽根車の数は、羽根車の速度に反比例することが判った。より具体的に言うと、羽根車の速度を３倍高くした場合、羽根車の数は同じ割合で減らして、所望の流量および圧力を生じさせることが出来る。また、電動機出力は電動機速度と電動機体積との積に定数を掛けたものに等しいことが一般に知られている。換言すると、例えば電動機速度を３倍高くした場合、電動機の体積を３分の１に減らし、しかも同じ出力を生じさせることが出来る。従って、電動機の速度を高くすることにより、電動機およびポンプの両方の寸法を低減することができ、それに伴いコストを低減することが出来る。更に、井戸の中孔の直径をより小さく出来るので、据え付けコストを低減することが出来る。
【００１５】
電動機２を従来の３６００ｒｐｍよりも高い速度、例えば１０８００ｒｐｍで動作させるには、励磁周波数を１８０Ｈｚにすることが必要である。通常の公共電力システムの周波数（例えば、６０Ｈｚ）より高い周波数の交流電力を発生するには、インバータが必要である。好ましくは、このようなインバータは制御装置７内に組み込むと共に、制御装置７の全体のコストを小さくして、システム（ポンプ、電動機および制御装置を含む）のコストが従来の６０Ｈｚシステムのコストを越えないようにすべきである。制御装置７はまた、住宅の水道システムにおける圧力変動を最小にする能力を有すると共に、電動機保護の機能を有するようにすべきである。
【００１６】
ここで図２を参照すると、上述の問題に対処する制御装置７として使用される電動機電力回路及び制御回路の概略回路図が示されている。この制御システムは、２つの電力入力端子１２および１４を介して、６０Ｈｚで公称２２０Ｖの交流電力を供給する通常の公共電力システムに結合される（しかし、直流３００Ｖの電源も使用可能であることに留意されたい）。２つの電力入力端子１２および１４はダイオード１６、１８、２０および２２より成るブリッジ整流回路の交流入力点に接続されている。ダイオード１６および１８の陰極は正の母線２４に接続され、ダイオード２０および２２の陽極は負の母線２５に接続されている。母線フィルタ・コンデンサ２６が、正の母線２４と負の母線２５との間に接続されていて、誘導性負荷からの無効電力の流れに対する通路を構成する。すなわち、コンデンサ２６の左側（整流回路からコンデンサまで）の正および負の母線の電力の流れは全て有効電力であり、他方、コンデンサ２６の右側（コンデンサから負荷回路まで）の正および負の母線の電力の流れは有効電力成分および無効電力成分の両方より成る。正の母線２４は、６個の電力スイッチング素子２８、３０、３２、３４、３６および３８より成る出力電力ブリッジ２７の正電圧側に接続されている。出力電力ブリッジ２７の負電圧側は電流検知抵抗２９を介して負の母線２５に接続されている。出力電力ブリッジ２７の出力は誘導電動機４０の３つの相のリード線に接続されている。整流回路は交流線路電圧を、母線２５を基準とした母線２４上の全波整流電圧に変換する。出力電力ブリッジ２７は、電動機４０の速度を制御するために、母線２４および２５の間の電圧を制御された周波数の交流電力に変換するインバータとして動作することが出来る。出力電力ブリッジ２７はまた、（電動機４０が回生モードで動作している場合に）電動機４０からの交流電力を直流電力に変換して、これを直流母線２４および２５に結合して戻すことが出来る。
【００１７】
出力電力ブリッジ２７は、マイクロコントローラ４２を含む制御回路４１によって制御される。マイクロコントローラ４２は、集積ゲート駆動回路４４を介して６個の電力スイッチング素子２８−３８にゲート駆動信号を供給する。ゲート駆動回路４４からの３つのゲート駆動信号線４６、４８および５０が、正の母線２４に接続された３個の電力スイッチング素子２８、３０および３２に接続され、それらは隔離変圧器などの周知の手段によって負の母線２５から隔離された電源を必要とする。ゲート駆動回路４４からの別の３つのゲート駆動信号線５２、５４および５６が、３個の電力スイッチング素子３４、３６および３８に接続され、それらの電力スイッチング素子は出力電力ブリッジの負電圧側を基準としているので、隔離を必要としない。
【００１８】
マイクロコントローラ４２はＡ／Ｄ入力線を介してコンデンサ５８から入力信号を受ける。コンデンサ５８の電圧は電動機４０の所望の速度を表す。マイクロコントローラ４２によって実行されるソフトウエア・プログラムが、コンデンサ５８の電圧を比例した周波数に翻訳（変換）する。マイクロコントローラ４２は、この周波数変換から、インバータすなわち出力電力ブリッジ２７の電力スイッチング素子を制御するための一組のパルス幅変調（ＰＷＭ）信号を発生する。ＰＷＭ信号は、マイクロコントローラ４２によって周知の態様で作成されて、電動機４０に印加するための三相出力電力を作成するように電力スイッチング素子を導通状態および非導通状態にゲート駆動する。電動機４０の電力入力端子に現れる三相出力波形はほぼ正弦波形であり、その周波数はマイクロコントローラ４２によって設定された周波数を持つ。電力スイッチング素子は、絶縁ゲート型バイポーラ・トランジスタ（ＩＧＢＴ）、ゲート・ターンオフ素子（ＧＴＯ）またはその他の適当なスイッチング用電子素子であってよい。電動機４０に印加される三相電圧の振幅は、電動機４０の電力入力端子に供給される線間電圧の実効値（ｒｍｓ）が周波数に定数を掛けた値になり、もって電動機が一定ボルト／ヘルツ様式で動作するように制御される。従って、電動機４０の基本的な制御は、コンデンサ５８の電圧の制御を含む。
【００１９】
差動増幅器６０が、電動機４０を始動、加速、減速および停止させるためにコンデンサ５８を充電し放電させるための基本的な駆動装置を構成する。差動増幅器６０の非反転入力端子の電圧がその反転入力端子の電圧より高いとき、差動増幅器の出力はほぼ１２ボルト、すなわち正の母線６２の電圧になる。コンデンサ５８は、充電抵抗６４を介して差動増幅器６０の出力端子に接続されているので、抵抗６４を介して差動増幅器６０の出力電圧へ向かって充電し始める。しかし、コンデンサ５８はまた、ダイオード６６を介して一層低い電圧の母線、例えば５ボルトの母線にも接続されている。コンデンサ５８の電圧がこの低い電圧（５ボルト）に達したとき、ダイオード６６が順バイアスされて、コンデンサ電圧が該低い電圧（５ボルト）を越えないようにする。このような１２ボルトに向かう充電と予め選ばれた低い電圧に達したときのクランプ作用との組合せにより、充電動作がほぼ直線的になる。同様なプロセスで、差動増幅器６０の非反転入力端子の電圧がその反転入力端子の電圧より低くなったとき、差動増幅器６０の出力はほぼゼロ電圧に切り換えられ、従ってコンデンサ５８はゼロ電圧へ向かって放電し始める。
【００２０】
差動増幅器６０の反転入力端子は、正の１２ボルトの母線６２と共通すなわち負の母線２５との間に直列に接続された抵抗６８および７０の接続点に接続されている。抵抗６８および７０は分圧器を構成する。抵抗６８および７０の値は、差動増幅器６０の反転入力端子の電圧レベルを母線６２の電圧のほぼ半分すなわち約６ボルトに維持するように選ばれている。差動増幅器６０の非反転入力端子は抵抗７２を介してスイッチ７４の一方の端子に接続されている。スイッチ７４は、例示の実施態様では、図１の水の圧力センサ８を表し、水圧が選ばれた最小圧力（例えば、３０ｐｓｉ）より低くなった時に閉成し且つ水圧が選ばれた最大圧力（例えば、６０ｐｓｉ）より高くなった時に開放するように構成されている。スイッチ７４の他方の端子は電圧母線６２に接続されている。抵抗７２およびコンデンサ７６が差動増幅器６０の非反転入力端子におけるノイズ・フィルタを形成する。従って、差動増幅器６０の出力は、圧力スイッチ７４が閉成した後に高レベルになり、且つ圧力スイッチ７４が開放した後に低レベルになり、その際、抵抗７２およびコンデンサ７６の値によって設定される時間遅延がある。抵抗７８および８０より成る抵抗分圧器が差動増幅器６０の出力端子と負の母線２５との間に接続されていて、差動増幅器６０が切り換わる度毎にマイクロコントローラ４２に入力信号を供給する。ノイズ・フィルタは、跳ね返りを抑制した圧力スイッチ閉成および開放信号を、差動増幅器６０並びに抵抗７８および８０を介してマイクロコントローラ４２に供給する。
【００２１】
電動機４０に供給される励磁周波数が電動機速度よりかなり高い値まで増加された場合、滑りが高くなり過ぎて、トルクが減少し、これにより電動機のストールが生じて過大な電流が流れる恐れがある。本発明はこの問題を、電動機電流の関数として周波数を低下させることによって克服する。
電動機電流すなわち出力電力ブリッジの電流に比例する信号が検知抵抗２９によって作成され、該信号は、検知抵抗２９の両端から差動増幅器８２の反転入力端子および非反転入力端子にそれぞれ接続された入力抵抗８４および８６を介して、差動増幅器８２に供給される。（差動増幅器８２の出力端子とその反転入力端子との間に接続された）帰還抵抗８８の値と入力抵抗８４の値との比が、差動増幅器８２の利得を設定するために使用される。差動増幅器８２の出力（すなわち電流振幅）が、差動増幅器９０で、マイクロコントローラ４２から供給される基準値と比較される。出力電力ブリッジの電流が基準値によって表される電流より大きいとき、差動増幅器９０はその出力端子が低レベルになるように切り換わる。差動増幅器９０の出力端子はダイオード９２および抵抗９４を介してコンデンサ５８に接続されているので、コンデンサ５８は電流がダイオード９２および抵抗９４を介して差動増幅器９０へ流れることにより放電する。抵抗９４の値は充電抵抗６４より小さい値に選んで、過電流が生じた時に電動機４０へ供給される電力の周波数が低下するように保証する。別の特徴として、マイクロコントローラ４２はまた、マイクロコントローラ４２の出力と抵抗９４との間に接続されたダイオード９６を介してコンデンサ５８上の電荷を低減するようにプログラムすることが出来る。
【００２２】
誘導電動機の分野で周知のように、電動機に印加される励磁電圧の周波数を、電動機が減速できる速さよりも速く低下させた場合、電動機は誘導発電機として動作し始めて、運動エネルギを電気エネルギに変換する。しかしながら、ダイオード２６−２２より成るダイオード・ブリッジが逆向きの電力を処理できないので、電動機により発生された電力は母線コンデンサ２６上の電圧を連続的に増加させ、そのまま何もしなければ、母線の電圧レベルはインバータの電力スイッチング素子２８−３８を損傷するほどの高いレベルに上昇する。この様な事象が生じるのを防止するために、制御システムは、母線電圧が選ばれたレベルより高くなった場合に励磁周波数を保持するか又は上昇させる機構を備える。具体的に述べると、ツェナーダイオード９８および抵抗１００が、正の母線２４とコンデンサ５８との間に直列に接続される。ツェナーダイオード９８の電圧定格は、母線２４上の電圧の最大許容値と電力スイッチング素子２８−３８の最大電圧定格との間で安全余裕をあたえるように選ばれる。母線２４の電圧がツェナーダイオード９８の選ばれた電圧値を越えたとき、ツェナーダイオード９８および抵抗１００を通って電流が流れ、この電流はコンデンサ５８に対する充電電流を構成し、これにより電動機４０に供給される励磁周波数を上昇させて、電動機動作を発電様式から電動機動作（力行）様式へ移行させる。このようにして、この制御システムは強制的に、電動機が減速するレート（速度）を、電動機の負荷（例えば、ポンプ）が運動エネルギを吸収できるレートに制限する。
【００２３】
前に述べたように、専用のポンプによって供給される住宅用水道システムでは、住宅内での圧力を特定の限界内に保つためにポンプをオンおよびオフに切り換えるための水圧センサが用いられる。上側圧力限界と下側圧力限界との間の差は「ヒステリシス帯」とも呼ばれている。典型的な水道システムでは、上側圧力限界は６０ｐｓｉに設定され、且つ下側圧力限界は４０ｐｓｉに設定される。この場合、ヒステリシス帯は２０ｐｓｉである。このような水道システムでは、住宅内の水圧が４０ｐｓｉに低下したとき、圧力スイッチが閉じて、水中ポンプを駆動するために電動機を付勢する。現在利用可能なポンプ・システムでは、圧力スイッチは、閉じたとき、単相誘導電動機の２つの端子を６０Ｈｚの電力線路に接続して、電動機にトルクを発生させる。該トルクは最初の低い値から始まって、電動機速度の上昇につれて増大する。その後、電動機の速度は約３５００ｒｐｍに達し、ポンプは圧力が６０ｐｓｉに達するまで動作し続ける。圧力が６０ｐｓｉに達したとき、圧力スイッチは開いて、ポンプ電動機を交流電力線路から切り離す。
【００２４】
住宅用水道システム内に水を貯えると共に電動機再始動の頻度を制限するために、水道システム内に貯水タンク５が設けられる。貯水タンク５はブラダ（ｂｌａｄｄｅｒ）を備えているものでよく、ブラダはそれ自身が膨らむときにバネを圧縮するか、或いはバネ定数を与えるように膨らませることの出来る別個の空気袋を圧縮する。この場合、バネまたは空気袋は、ブラダ内の圧力が６０ｐｓｉのとき該バネまたは空気袋が完全に圧縮されるように選ぶことができ、ブラダ内の圧力はほぼ２０ガロンの水がブラダから取り出されたとき４０ｐｓｉに低下する。従って、圧力が下側限界値の４０ｐｓｉに達して、ポンプが始動されるとき、タンクに接続された住宅内で水が使用されないと仮定して、タンクを再び充たして６０ｐｓｉの圧力に達するようにするためには約２０ガロンの水が必要になる。典型的なポンプは、井戸の深さと井戸の頂部での水道システムの圧力とに応じて、毎分１０乃至２０ガロンの流量で水を汲み上げる。従って、この典型的な水道システムでポンプが始動されたとき、タンクを充たすためにポンプは最高速度に達してから少なくとも１分間は運転し続ける必要がある。その後でポンプが運転停止すると、ポンプの再始動は２０ガロンの水がタンクから取り出されるまで必要とされない。このような構成では、電動機には再始動と次の再始動との間に休止期間が与えられる。しかし、電動機にこのような何らかの休止期間を保証しようとすると、システムの水圧が上述の２０ｐｓｉのヒステリシス帯またはそれ以上にわたって変動することが必要になる。このような変動の影響は人がシャワーを使うときに最も顕著に現れ、トイレの水洗流などにより多量の水が流されたときに水圧が変化し、その結果シャワーヘッドの水量および水温の変動を生じる。水圧の変動の範囲を制御するヒステリシス帯は、一般にポンプの所有者によって調節可能であるが、上側圧力限界と下側圧力限界との間のこのヒステリシス帯があまりにも狭い範囲に設定された場合には電動機の過熱を招く恐れがある。このような電動機に対する商業上入手可能な保護装置には、再始動の頻度を制限するシステムが含まれている。
【００２５】
理想的なポンプ・システムでは、ポンプ出力流量が需要流量に等しくなるように電動機速度を制御することにより、貯水タンクを使用することなくシステムの水圧を維持する。しかし、貯水タンクを使用しないと、許容できない制御上の問題が生じる。例えば、水が非圧縮性であるので、ポンプが休止状態から需要量を供給するのに充分な圧力を生じる速度まで加速される期間の間、圧力がかなり低下する。従って、理想的なシステムに一層小形の弾性の貯水タンクを用いることが可能であり、その貯水タンクの容積は、ポンプを休止状態から、システムの需要量を供給しながらタンクから取り出され水を補給するのに充分な圧力を生じる速度まで加速するのに必要な時間に応じて定められる。従って、理想的なシステムでは、ポンプ電動機をその運転速度まで最小の時間で加速することが重要になる。
【００２６】
高価な高性能の駆動装置では、滑り調整方式でタコメータを使用して、電動機に印加される励磁周波数を絶えず調節することによって電動機をその最大トルク点近くで動作させることにより、電動機を最小の時間で加速することが出来る。しかし、現在入手可能な可変速度誘導電動機の用途で、システムのコストが重要な因子である場合、しばしばタコメータが除去され、また電動機を脱出トルクに対応する値より大きい滑りで動作させることがないように周波数を比較的ゆっくりした速度で変化させる周波数開ループ制御を使用することによって加速性能が犠牲にされている。これらの後者の形式のシステムを水ポンプ・システムに適用した場合、６０Ｈｚの電力を印加することによって誘導電動機を休止状態から始動すると、電動機にかなりの突入電流が流れる。電動機が加速するにつれて電流は減少し、定格速度に達したとき電流レベルは定格電流以下になる。このような始動方式では、電動機は２〜３秒以内に水がシステムに供給される速度に達し、こうして圧力スイッチに設定された最小レベルよりずっと低いレベルまでシステムの圧力レベルが低下するのを防止している。しかしながら、始動の際に大きな電流が流れ、且つそれに伴って電流の大きさの自乗に比例する巻線の発熱が生じるので、電動機は過熱を起こすことなく頻繁に始動することは出来ない。例えば、ヒステリシス帯が１０ｐｓｉという小さい値に設定されている場合、電動機はあまりにも頻繁に始動される可能性があり、過熱により故障する恐れがある。電動機に印加される電力の可変周波数制御の利点の１つは、上記の固定周波数システムにおけるような過大な始動電流を生じることなく、電動機を始動できることである。電力が定格トルクにおける滑り周波数に等しい周波数で供給されると、電動機は定格トルクに等しいトルクを発生し、対応する電流もまた定格電流に等しい。そこで周波数を非常にゆっくりしたレートで上昇させると、電動機は定格レベルを越えない電流で加速し続ける。従って、この形式の制御では、過熱を生じることなく電動機を頻繁に始動することが可能である。しかし、周波数が高くなり過ぎないようにするために周波数をゆっくりしたレートで上昇させなければならないので、システムに水を供給するのに必要な速度まで電動機を加速するために長い時間がかかり、圧力の変化を適当な低いレベルに抑えることが出来ない。
【００２７】
上記のシステムの水圧を維持できないという問題は、電動機をより一層速い速度で加速することによって克服することが出来る。電動機電流が滑りにつれて単調に増大する場合、電動機電流は速度の単一値非線形関数であると見なすことが出来る。従って、可変周波数制御装置によって始動するとき、周波数の上昇速度が電動機電流によって拘束されると、電動機は一定トルクで加速することが出来る。
【００２８】
ここで再び図２を参照して説明すると、スイッチ７４が閉じられたとき、１２ボルトの電圧が、抵抗７２およびコンデンサ７６より成るノイズ・フィルタに印加される。抵抗７２およびコンデンサ７６のＲＣ時定数は、ノイズを抑圧するのに充分な大きい値であるが、回路の過渡的動作時に有意な影響を及ぼさない程に充分に小さい値に選ばれている。したがって、コンデンサ７６上の電圧は抵抗６８および７０の中間点の電圧よりも大きい。その結果として、差動増幅器６０の非反転入力の電圧が反転入力の電圧より大きくなり、増幅器の出力電圧は１２ボルトに移行する。コンデンサ５８が差動増幅器６０の出力の１２ボルトに向かって充電し始める。マイクロコントローラ４２がコンデンサ５８上の電圧を対応する周波数に変換して、パルス幅変調（ＰＷＭ）ゲート信号を発生し、これをゲート駆動回路４４に結合する。ゲート駆動回路４４は、ＰＷＭ信号を、スイッチング素子２８−３８の各々のゲート端子に印加するための適当な値に変換する。スイッチング素子２８−３８が導通状態および非導通状態にゲート駆動されるとき、直流母線２４および２５間の直流電圧が電動機の端子に印加するための三相電圧に変換される。電動機４０の電流が増加し始めると、電流検知抵抗２９を通る電流が正比例して増加する。検知抵抗２９の両端間の電圧が差動増幅器８２によって増幅され、次いで差動増幅器９０によって、マイクロコントローラ４２から供給される所望の電流レベルと比較される。検知抵抗２９によって検出された電動機電流がマイクロコントローラ４２によって設定された基準レベルよりも小さい限り、差動増幅器９０の出力は正であり、ダイオード９２は逆バイアスされている。しかし、電動機４０の電流が所望のレベルを越えると、差動増幅器９０の出力はほぼゼロボルトになって、ダイオード９２を順バイアスし、これによりコンデンサ５８から直列の抵抗９４およびダイオード９２を介して電流が流れる。電動機に供給される電力の周波数はコンデンサ５８の電圧に正比例するので、上記のようにコンデンサ５８が放電するにつれて、該電力の周波数が低下する。このように電動機電力周波数が低下すると、電動機の滑りが減少し、電動機電流も減少する。従って、図２のシステムは、電動機電力周波数を速いレートで、例えばゼロから全速まで１秒で上昇させることができ、電動機が所望の速度に達するのに必要な時間を最小にする。
【００２９】
図２の制御システムはまた、上側圧力設定値に達したときに圧力のオーバーシュートを最小にするために電動機速度を急速に低下させる能力も有する。しかし、電動機速度の低下が速すぎる場合、電動機は誘導発電機として動作し、母線のコンデンサ２６を充電して電圧レベルを増加させ、もってスイッチング素子２８−３８を損傷させる恐れがある。周波数を低下させることの出来る最大レートは、電動機４０によって駆動される負荷がどの程度素早く電動機を減速させることが出来るかに応じて制限される。ツェナーダイオード９８および抵抗１００がコンデンサ５８に接続された母線過電圧保護回路として作用し、母線２４の電圧がツェナーダイオードの降伏電圧を越えた場合にコンデンサ５８を充電する。作用について説明すると、スイッチ７４が開放されたとき、コンデンサ７６が抵抗７２および１０２を介して放電して、差動増幅器６０の出力をほぼゼロの低い値に移行させる。そこで、コンデンサ５８が抵抗６４を介して放電し始めて、マイクロコントローラ４２により低い電圧入力を供給し、もってマイクロコントローラによって供給される周波数を低下させて電動機を減速させる。もし周波数の低下が急速すぎて電動機４０の発電様式の動作が生じた場合、母線２４の電圧がツェナーダイオード９８によって設定されたレベルより大きくなることにより、コンデンサ５８に充電電流が流れて該コンデンサの電圧が増加し、もってマイクロコントローラ４２が電動機に印加される周波数を上昇させる。この結果、電動機の同期速度が上昇して、その発電機としての動作が防止される。
【００３０】
ポンプは、土砂等の沈殿物による膠着または噛み込みにより、電動機がゼロの速度で発生することのできるトルクより大きいトルクが必要になって、始動できないことがある。電動機を一定周波数のシステムに接続して電動機を始動する場合、滑りが１のときのトルクは定格トルクよりも小さくなる。もし電動機が加速できないと、大電流が流れて、最終的には過熱により故障することがある。これに対し、可変周波数制御の場合は、ゼロの速度で最大電動機トルクを発生させて、電流を過大にすることなく電動機を拘束状態から解放させるようにより大きいトルクを供給することが可能である。図２に示された制御装置はまた、電動機のストールが検出されたとき、電動機に印加される電力の相順を逆転することにより電動機およびポンプを攪拌動作させる能力を提供する。
図２の制御システムを使用することにより、電動機を始動するとき、速度の上昇につれて電動機の周波数を高くしていって、電動機の滑りを所望のレベルに維持する。電動機が適切に加速しているかどうか判定する１つの方法は、始動プロセスを開始してから数秒後に励磁周波数を検査して、その周波数が最大周波数の所定のパーセント以上であるかどうか判定することである。例えば、周波数を約１５秒後に検査して、周波数が最大周波数の半分以上になっているか判定する。もし周波数が最大周波数の所定のパーセントより低い場合は、電動機のストールが生じていると想定することが出来る。ストールが検出された場合、マイクロコントローラ４２はＰＷＭ信号の相順を逆転して、電動機を逆方向に駆動することが出来る。更に、ＰＷＭ信号の相順を順方向およびが逆方向に交互に変えることにより、電動機を攪拌動作（揺動）させて、電動機をストール状態から解放させるように試みることが出来る。ここで、ＰＷＭ信号の相順を逆転するには、マイクロコントローラ４２が各逆転の前に周波数をゼロに低下させることが必要であることに留意されたい。しかし、マイクロコントローラ４２内で実行されるソフトウエア・プログラムは、この機能を提供するように変更することが出来る。更に、逆の相順における最大周波数は、脱出トルクに対応する周波数に制限して、最大の力が利用できるようにすると共に、ポンプの羽根車が逆方向において軸受の潤滑を維持するのに充分な水量を供給し得ないので軸受の損傷を防止するために逆方向の最大速度を制限するようにすることが出来る。
【００３１】
ここで図３を参照して説明すると、図３には、図２のシステムを制御し、且つ上述の概念を実現するために、マイクロコントローラ４２で用いられるソフトウエア・プログラムの一実施例の流れ図が示されている。図３に示されたソフトウエア・プログラムは、マイクロコンピュータにおいて普通なように周期的に実行される。典型的には、該ソフトウエア・プログラムは一定時間毎に、例えば５マイクロ秒毎に実行される。プログラムが実行される度毎に、そのプロセスはブロック１２０で開始され、ブロック１２０では、圧力スイッチ７４の状態（抵抗７８および８０の間の電圧）を試験して、システム内の水圧を維持するためにポンプ電動機を作動する必要があるかどうか判定する。圧力スイッチ７４が閉じていない場合、すなわち水圧が選ばれた上側限界と下側限界との間にある場合、プログラムは終了する。しかし、圧力が最小設定値より低い場合、圧力スイッチ７４が閉じられて、プロセスはブロック１２２に進み、そこで電動機が既に始動されているかどうか判定される。電動機が動作していなければ、プログラムはブロック１２４に分岐して、始動アルゴリズムを実行する。始動アルゴリズムは、図４に示されているように周波数がゼロで開始して初期の速いレートで上昇する、マイクロコントローラ４２に対するＰＷＭ出力信号を作成する。ここで、初期の期間の間、周波数が約８０〜００Ｈｚに達するまで急速に上昇することに留意されたい。この最初の高い初期レートが終了する周波数の点は、ポンプ出力圧力が貯水タンク内に水を供給し始めるの充分な圧力の点、すなわちポンプ出力圧力がポンプの深さと住宅内の水道システムの圧力とにより生じる圧力ヘッドに等しい点であるのが好ましい。ポンプの速度がこの値に達したとき、アルゴリズムは、ポンプがその最大動作周波数または電動機速度に達するまで、電動機に供給される有効な交流周波数を、最初のレートよりもゆっくりしたレートで上昇させる。再び図３について説明すると、始動のプロセスが開始された後、ブロック１２６によって一定時間、例えば１５秒遅延され、次いで判定ブロック１３０へ進む。判定ブロック１３０では、前に述べたような電動機のストールについて試験され、すなわち電動機励磁周波数を最大許容周波数と比較して、周波数が最大許容周波数の約半分まで増加したかどうか判定される。励磁周波数が最大許容周波数の半分より低い場合、電動機がストールを生じていると推測して、設定診断ブロック１３２に移行する。ブロック１３２では始動カウンタを増数（インクリメント）し、また停止指令を開始させてインバータ回路のスイッチング素子２８−３８からゲート・パルスを取り除く。次いで、プログラムは、始動カウンタが増数されたどうか検査し、始動の数が７より小さいかどうか検査される。ブロック１５８で始動の数が７より小さいと判定された場合、ブロック１６０で３０秒遅延した後、開始点に戻り、プログラムの動作が再び開始される。プログラムのステップが始動カウンタ１３４を通る度毎に、始動カウンタ１３４は予め設定された数、例えば７に達するまで増数される。始動カウンタの計数値が７に達したとき、電動機のストール状態が未だ検出されていない場合、プログラムはロックアウト・ブロック１６２に進み、その後の再始動を禁止する。勿論、電動機はシステムに対する電力リセットを行うことによって再始動することができ、マイクロコントローラ４２はブロック１６４でリセットの状態をするように応答する。リセットが指令された場合、ブロック１６６において診断始動カウンタ・ブロック１３４がリセットされ、プログラムはブロック１２０の開始点に戻る。
【００３２】
ブロック１３０で電動機が半分の速度より高い速度で回転していると判った場合、システムは水位より低いポンプの取水口によって低水位の井戸を空にしようとしていないか確かめるために検査される。水位が低い場合、電動機は実質的に無負荷で作動されることになって、電動機速度は同期速度に近づく。従って、電動機に流れる電流の大きさは電動機に負荷がかっているときの電流よりも小さくなり、力率が非常に小さくなる。従って、井戸の水位がポンプの取水口より低下した場合、圧力スイッチは閉じた状態に留まり、これにより電動機がシステムの圧力レベルを高めようとして動作し続けるようにし、最終的には最大励磁周波数に対応する最大回転速度になる。
【００３３】
再び図２を参照して説明すると、全電流は検知抵抗２９によって検出されて、差動増幅器８２の出力から利用できる。有効電流は、整流回路とコンデンサ２６の下側端子との間の負の母線２５に設けられた別の電流検知抵抗Ｒｓによって検出される。増幅器１３７の入力端子が、電流検知抵抗Ｒｓの両端に抵抗１３９および１４１を介して接続されている。増幅器１３７の利得は帰還抵抗１４３によって設定される。増幅器１３７からの出力信号は、電力システムによって供給される電流の有効成分を表す。増幅器８８からの信号および増幅器１３７からの信号の両方がマイクロコントローラ４２に供給される。マイクロコントローラ４２内では、有効電流の値を全電流の値で割って、力率が求められる。
【００３４】
再び図３に戻って説明すると、出力周波数がその最大値になっているとことがブロック１３６で検出されたとき、ブロック１３８で電動機電流が予め選ばれた値、例えば３アンペア（Ａ）より大きいかどうか判定される。電動機電流が予め選ばれた値より小さい場合、電動機には負荷がかかっていないで、ポンプから水が汲み上げられていないと推測されて、ブロック１３８から設定診断ブロック１４０に信号が送られる。設定診断ブロック１４０は警報を発生すると共に、始動カウンタ・ブロック１３４を指示する。そこで、プログラムはその始めへ戻るように再循環する。この場合、ブロック１６０は、診断ブロック１４０によって検出された状態に応じて、再始動のために３０秒待つか、或いは井戸が低水位から回復できるように長い時間、例えば２０分待つように設定できる。
【００３５】
上記のブロック１３８で、電動機電流が予め選ばれた値（例えば３アンペア）より大きいと判定された場合、プログラムはブロック１４４に進み、そこで直流母線の電圧レベルを検査する。ブロック１４６で電圧が低レベルであると判定された場合、プログラムは診断ブロック１４８を設定して、ブロック１５６により停止を実施する。このループによって始動カウンタ・ブロック１３４は増数されないので、システムは３０秒待って開始点へ戻って、プログラムを繰り返す。その際、好ましくは、高電圧または低電圧のいずれかが真であると検出された場合、始動プロセス・ブロック１２４が禁止されて、プログラムはブロック１３０へ直接進む。高電圧についての検査は本質的に低電圧についての検査と同じであり、ブロック１５２で実施される。母線２４の電圧が高すぎる場合、診断ブロック１５４が設定されて、ブロック１５６により停止機能を実施する。これと異なり、母線２４の電圧が高すぎない場合、プログラムは開始点のブロック１２０へ戻り、その通常のタイミング間隔で繰り返される。
【００３６】
電子制御の分野の技術について通常の知識を有する者には明らかなように、傾斜電圧波形の発生、すなわちコンデンサ５８の電圧の発生のために図２に示したアナログ回路はマイクロプロセッサのプログラムで容易に実施され得る。更に詳しく述べると、マイクロコントローラ４２は、圧力スイッチ８からの「オン」指令に応答して、図４の傾斜周波数特性を作成するように、プログラムすることが出来る。このようなプログラムは、通常のマイクロコンピュータで利用できるカウンタ機能を使用して容易に実施される。電動機４０に供給される周波数を増分的に増加するためにマイクロコンピュータ４２をすることは実際的に好ましい。というのは、マイクロコンピュータ４２は、周波数作成ルーチンを通る度毎に、典型的には約５マイクロ秒毎に（すなわち毎秒２００回）、周波数を選ばれた変分量で、例えば約０．１Ｈｚずつ増加または減少させることが出来るからである。マイクロコンピュータ４２を使用して周波数を増減することにより、電動機電流を各々の変分で検査できるので、すなわち交流電力周波数の各々の０．１Ｈｚの変分後に電動機電流を監視して比較することが出来るので、電動機４０のより正確な制御を行うことが可能になる。マイクロコンピュータはまた、周波数を増分量と同じ変分量で、或いは増分量の数倍または数分の一のような異なる変分量で減少させることが出来る。図４に関して述べたように、一般に、ポンプは水が汲み上げられ始める速度まで急速に加速することが望ましい。一旦水が汲み上げられるようになったとき、速度の増加はシステムの圧力を維持するか又は貯水タンク５を所望の流量で再充填する程度で充分である。電動機に供給される電力の周波数を上昇する初期のレートは、ほぼ一定のトルクを維持するレートに設定するのが好ましい。このようなレートは、電動機の特性によって決定され、また電動機電流を監視することによって、電動機電流がその脱出トルク値を越えないようにしながら周波数の上昇するレートが出来るだけ高くなるように制御される。図３に関して説明したように、マイクロコントローラのプログラムは、この周波数制御機能をマイクロコンピュータで実施することを可能にする。
【００３７】
水ポンプ・システムにおけるマイクロコンピュータによる制御の１つの利点は、システムから流出している量の水を正確に供給する速度で電動機４０を運転させることができ、従って圧力をほぼ一定に維持することが出来ることである。更に具体的に述べると、貯水タンク５の大きさを、ポンプおよび電動機４０を運転速度まで加速するに必要な時間の間だけ公称のシステム圧力で水を供給するのに必要な大きさに低減することが出来る。貯水タンク５は、通常の６０ガロンのタンクではなく、５ガロンのタンクで済む。更に、圧力スイッチ８は、システム圧力が既存のシステムのように大きく変化しないので、約２ｐｓｉまたは同様な小さい値の狭いヒステリシス帯を持つ簡単なスイッチにし得る。
【００３８】
本発明を好ましい実施態様について詳述したが、当業者には種々の変更および変形をなし得よう。従って、本発明はこの特定の実施態様に限定されず、特許請求の範囲に記載の精神および範囲によって解釈されることを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を適用し得る従来の水ポンプ・システムの簡略構成図である。
【図２】図１の水ポンプ・システムに対する本発明による制御システムの概略回路図である。
【図３】本発明の制御機能を実施するためにマイクロコントローラで使用されるコンピュータ・プログラムを示す流れ図である。
【図４】本発明の教示に従ったポンプ・システムの動作を例示する周波数対時間のグラフである。
【符号の説明】
１    ポンプ
２、４０    交流誘導電動機
３    中孔
４、６    管
５    貯水タンク
７    制御装置
８    圧力センサ
１０    羽根車
１１    軸
２４    正の母線
２５    負の母線
２７    出力電力ブリッジ
２９、Ｒｓ    電流検知抵抗
４１    制御回路
４２    マイクロコントローラ
４４    ゲート駆動回路
５８    コンデンサ
６０    差動増幅器
７４    スイッチ
８２、９０    差動増幅器
９８    ツェナーダイオード
１３７    増幅器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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