(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建設地盤を挟んで造成される鋼管柱列土留壁が地下水脈を遮断する施工において、該土留壁に使用される鋼管どうしを、断面横長とした雌継手材とその先端部に嵌合する雄継手材との嵌め合せによる継手を用いた連結にするとともに、雌継手材の上下間の所要部を切除して沈設し、ソイルセメントが半硬化状態にあるときに、雌継手材の中に棒材を挿入して抜孔を形成した後、その抜孔にウォータージェットのノズルを挿入して、雌継手材の切除部周辺のソイルセメントを掘削除去し、地下水脈と連通する通水孔を開設することを特徴とする、鋼管柱列土留壁における地下水脈復元方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、地下構造物等の建設にあたって、土留め及び止水のために造成される鋼管柱列土留壁において、その施工時に遮断された地下水脈を復元する工法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
地下構造物等においては、その建設区域を囲んで、土留め及び止水を目的として土留壁を造成し、地下部分の地盤掘削及び構造物の建設を行うようにしているが、その土留壁は、工事終了後は埋殺しにされる。そのため、半永久的に地下水脈が遮断されることになる。その結果、土留壁の上流側では地下水位の上昇による湿地化、下流側においては地下水位の低下による地盤沈下などの問題が生じるようになる。
【０００３】
この問題を解決するため、鉄筋コンクリートを使用した地中連続土留壁では、ポンプや配管によって通水させる方法（リチャージ式）や、対面する土留壁をバイパス管で連通させる方法等が提案され、実施化されてきた。また、鋼管柱列土留壁の場合は、既製鋼管を利用するため、その構造を変えることが困難であるとともに、鋼管及び継手部周辺にも遮水機能を有するソイルセメントが存在するため、地下水脈の復元を図るための構造物としては不向きとされていたが、近年、研究開発が進められ、多くの提案（特開平9-228360号公報等参照）がなされている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、鉄筋コンクリートの土留壁による通水化の方法では、施工が面倒で多額の費用を要するばかりでなく、根切り以深にある地下水脈の復元は施工が困難である。また、鋼管柱列土留壁における通水化の方法でも、鋼管に透水孔を設けたり、鋼管を包むソイルセメントの除去が必要であり、施工が大がかりになる等の問題を有している。
【０００５】
本発明は、上記の問題を解決するためになされたもので、施工性がよく耐力及び止水性に優れる等、利点の多い鋼管柱列土留壁を利用し、これに、その利用後、地上よりの作業により、地下水脈と連通する通水孔を開設できるようにした、経済性及び施工性に優れた地下水流の復元を図ることのできる工法を提供しようとするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するための本発明の構成について、実施例に対応する図面を参照して説明すると、本発明は、建設地盤Ｂを挟んで造成される鋼管柱列土留壁Aが地下水脈を遮断する施工において、該土留壁Ａに使用される鋼管1，１どうしを、断面横長とした雌継手材６とその先端部に嵌合する雄継手材５との嵌め合せによる継手４を用いた連結にするとともに、雌継手材６の上下間の所要部を切除７して沈設し、ソイルセメント３が半硬化状態にあるときに、雌継手材６の中に棒材８を挿入して抜孔10を形成した後、その抜孔10にウォータージェットのノズル12を挿入して、雌継手材６の切除部７周辺のソイルセメント３を掘削除去し、地下水脈Ｄと連通する通水孔13を開設することを特徴とするものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。本発明は、地下構造物等の建設にあたって、土留め及び止水のために造成される鋼管柱列土留壁を対象として、これに、造成により遮断された地下水脈に連通する通水部分を形成させるものである。
【０００８】
地下構造物Ｃ等の建設にあたっては、図１、図２に示すように、その建設地盤Ｂを挟んだ両側の地盤に鋼管柱列土留壁（以下土留壁という）Ａを造成する。この土留壁Ａの造成は、従来公知のように、対向する外側面に継手材を設けた鋼管１，１を互いに継手材どうしの嵌合により連結しながら、ソイルセメント３を充填した掘削孔2に沈設して行われる。この方法は、通称ＯＮＳ工法として知られている。
【０００９】
本発明においては、鋼管1どうしを連結する継手2として、グランドアンカー対応型継手（特開平5-195526号公報参照）を使用する。すなわち、図３に例示したように、鋼管１の一方の側には断面Ｏ形の雄継手材５を、他方の側には断面横長に形成したＣ形の雌継手材６が設けられており、それらの嵌合による継手4の個所を利用し、その雌継手材6を貫通してグランドアンカー（図示を略す）を打設して、土留壁Ａを地山に固定するようにしたものである。そして、本発明の場合は、図４、図５に示すように、鋼管１を沈設した際、地下水脈Ｄを遮断する位置にある雌継手材６の部分を切除して不連続部分７を形成しておく。
【００１０】
本発明における土留壁Ａは、上記鋼管１，１を沈設して造成される。そして、鋼管1の沈設後、ソイルセメント3が半硬化状態のときに、地上より、雌継手材6の中の嵌合されている雄継手材5と基部との間に、例えば底（先端）を塞いだパイプ材や中実棒等の周囲に離型剤等の滑材を被着した棒材８を挿入し（図４、図５）て引抜き、図６に示すように、雌継手材6に抜孔10を形成する。
【００１１】
上記土留壁Ａ,Ａの造成後は、建設地盤Ｂを、地下水脈Ｄに達しない所要の深さ位置ａ（図１参照）まで掘削、排土し、その上に地下構造物Ｃ建設を行う。この建設と平行して或は建設の終了後には、図７、図８に示すように、上記抜孔10に地上から先端にノズル12を備えた、吸引手段付きの高圧水噴射パイプ11を挿入して、ウォータージェットにより雌継手材６の不連続部（切除部）７周辺にあるソイルセメント3を破砕、掘削し、それを吸引、除去する。それにより、不連続部７のある土留壁Ａの部分には、地下水脈Ｄと連通する通水孔13が開設されることになる。それにより、土留壁Ａによって遮断されていた地下水脈Ｄは、図１に示すように、建設地盤Ｄを挟んで造成された土留壁Ａ，Ａの通水孔13，13を介して水流が復元することになる。
【００１２】
図９は、土留壁Ａが上下複数段の地下水脈Ｄ１，Ｄ２を遮断した場合の施工例を示したものである。この場合は、鋼管１に設ける雌継手材６の不連続部分７（図４、図５参照）を、複数の地下水脈Ｄ１、Ｄ２とそれぞれ対応する位置に設けたものとする。そして、さきの実施例におけると同様に、鋼管１，1の沈設後雌継手材６中に抜孔10を形成すること及び抜孔10に高圧水噴射パイプ11を挿入して、各不連続部７，７ごとにをウォータージェットによりソイルセメント３を破砕、掘削して除去し、通水孔13ａ,13ｂを形成することになる。
【００１３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、地下構造物等の建設において、その建設時は遮水壁として造成され、埋め殺しにされている鋼管柱列土留壁を、建設終了後は、地下水脈を復元させる通水壁としての機能を発揮させることができ、しかも、地下水流の復元、維持が何等の動力を要さずに円滑に、また、集水、潅水のための新たな用地を必要とすることなくできる。そして、鋼管柱列土留壁に通水機能を持たせるための施工は、一般的な施工用機械を流用し、地上よりの作業で容易かつ経済的に行なうことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明方法による地下水脈復元化の状態を例示した縦断面図である。
【図２】鋼管柱列土留壁を造成した状態を示す平面図である。
【図３】同一部の拡大平断面図である。
【図４】同要部の拡大縦断面図である。
【図５】同正面図である。
【図６】同抜孔を形成した状態の要部拡大縦断面図である。
【図７】同ウォータージェットにより通水孔を形成した状態を示す拡大縦断面図である。
【図８】同平断面図である。
【図９】複数段ある地下水脈の復元化の状態を例示した縦断面図である。
【符号の説明】
Ａ  鋼管柱列土留壁
Ｂ  建設地盤
Ｃ  地下構造物
Ｄ,Ｄ1,Ｄ2  地下水脈
１  鋼管
２  掘削孔
３  ソイルセメント
４  継手
５  雄継手材
６  雌継手材
７  不連続部（切除部）
８  棒体
10  抜孔
高圧水噴射パイプ
ノズル
13，13ａ，13ｂ  通水孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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