(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線に重畳させるデータを周波数軸上で複数のキャリアに割り当て通信する電力線搬送通信装置において、
受信したキャリアのＳ／Ｎ比を測定するＳ／Ｎ比測定手段と、
キャリアのフレーム構成を、データ部の復調方式を示す部分を固定の変調方式とし、データ部を可変の変調方式とする変復調方式変更手段と、
を備え、
キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、
前記Ｓ／Ｎ比測定手段により受信キャリアのＳ／Ｎ比をｎ回分平均化し、このＳ／Ｎ比に基づいて、前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を可変または維持し、
伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合は、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合よりも少ない前記平均化の回数で変復調方式の移行を決定する
ことを特徴とする電力線搬送通信装置。
【請求項２】
キャリア受信時にデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信したキャリアのＳ／Ｎ比が劣化する場合には前記変復調方式変更手段によりデータ部を伝送速度の遅い変復調方式に順次移行し、Ｓ／Ｎ比が向上する場合には伝送速度の速い変復調方式に順次移行することを特徴とする請求項１記載の電力線搬送通信装置。
【請求項３】
キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づいて前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行することを特徴とする請求項１記載の電力線搬送通信装置。
【請求項４】
キャリアの周波数を記憶するキャリア周波数記憶手段と、
キャリアの周波数を変更するキャリア周波数変更手段と、
を備え、
前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づき前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を移行する時には、前記キャリア周波数記憶手段により記憶された移行前のキャリア周波数から開始して、前記キャリア周波数変更手段によりキャリアの周波数を変更することを特徴とする請求項１または２記載の電力線搬送通信装置。
【請求項５】
電源投入時またはリセット時に使用される初期状態の変復調方式を設定する手段を備えたことを特徴とする請求項１または２または３または４記載の電力線搬送通信装置。
【請求項６】
伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行し、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を順次移行することを特徴とする請求項１または２または３または４または５記載の電力線搬送通信装置。
【請求項７】
フレーム構成を可変の変調方式とし、変復調方式を変更する場合には、それ以前に受信したキャリアのＳ／Ｎ比に基づいて切り替える変復調方式をフレーム中に示し、前記電力線に接続された全ての電力線搬送通信装置がこのフレームを受信し、フレーム中に示された変復調方式で次回のフレームを送受信することを特徴とする請求項１または２または３または４または５または６記載の電力線搬送通信装置。
【請求項８】
前記データ部の復調方式を示す部分にフレーム長さを示し、キャリア受信時に前記フレーム長さからフレームの終端を検出し、このフレームの終端から所定のフレーム間隔後に次回のフレームを送受信することを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項９】
キャリア受信時に、デフォルトなフレームを受信すると、このフレームを送信した電力線搬送通信装置に現在通信装置間で送受信されている変復調方式を示したデフォルトなフレームを送信することを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、電力線に複数の通信キャリアを重畳する電力線搬送通信装置に関するものであり、電力線のノイズ環境、減衰環境に適応して最適な通信方式を選択するアルゴリズム、及び、最適な通信方式を選択後の安定した通信実現の方式に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
ビル内、家庭内および、配電線、送電線などの電力線のノイズ環境、減衰は電力線に接続された機器によって様々に変化する。特にビルや家庭では、機器の電源のＯＮ／ＯＦＦが頻繁に行われ、これによって生じるノイズや減衰量も時々刻々変化していく。
【０００３】
また、近年蛍光灯をはじめとする家電機器は、インバータ制御されるものが多くなり、このインバータ制御によって生じるノイズが電力線搬送に用いる通信信号のレベルよりも大きなレベルになることがあるため、電力線を利用した通信は、ノイズ・減衰に強い通信方式が必要であった。
【０００４】
そこで、これを解決する手段として、特開平１１−１３６２０３号公報に示すように電力線搬送の複数の狭帯域変調信号を作成して送信する場合に、常に複数のキャリアを出力し、その中から最も受信信号が大きくなる変調信号を選択して受信することにより、減衰やノイズに強くなるようにしているが、複数のキャリアを出力しても、全てのキャリアがノイズに埋もれてしまう場合には、受信することができなくなってしまう。
【０００５】
また、上記特開平１１−１３６２０３号公報の課題を解決する手段として、特開平１１−１９１７４７号公報に示すような無線通信システムに利用されている低速周波数ホッピング方式がある。図１９は特開平１１−１９１７４７号公報に示された従来の低速周波数ホッピングスペクトル拡散通信方式の周波数変更処理のフローチャートである。
【０００６】
動作については、図１９に示すように、ホッピングパターンを構成する周波数毎にリトライ回数をカウントすること等を行い、通信状態の悪い周波数を予備の周波数に一斉に変更するものであり、この手段を電力線搬送通信装置に用いると、同時に出力するキャリアのうち、いずれかのキャリアの通信性能が劣化した場合に、そのキャリアのみ予備のキャリアに変更することにより、通信を行うことができる。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
上記のような従来の電力線搬送通信装置では、特開平１１−１９１７４７号公報に示すように、通信性能の劣化したキャリアを予備のキャリアに変更しても、予備のキャリア周波数帯に同程度のノイズが存在したり、さらに大きなノイズが存在していた場合、通信品質の改善は見込めない、また、通信に用いられる全周波数帯域でノイズが大きい場合、あるいは減衰が大きい場合には、すべてのキャリアのＳ／Ｎ比が劣化するため、上記通信方式では、通信品質の向上が難しいという問題点があった。
【０００８】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、電力線のノイズ、信号の減衰などの電力線の伝送品質に適応して最適なＳ／Ｎ比マージンを持つ伝送速度で通信を行い、電力線の伝送品質がいかなる状態であっても、迅速に通信状態を良好にすることが可能な伝送速度の変更アルゴリズムを有する電力線搬送通信装置を得るものである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
この発明に係る電力線搬送通信装置においては、受信したキャリアのＳ／Ｎ比を測定するＳ／Ｎ比測定手段と、キャリアのフレーム構成を、データ部の復調方式を示す部分を固定の変調方式とし、データ部を可変の変調方式とする変復調方式変更手段と、を備え、キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段により受信キャリアのＳ／Ｎ比をｎ回分平均化し、このＳ／Ｎ比に基づいて、前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を可変または維持し、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合は、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合よりも少ない前記平均化の回数で変復調方式の移行を決定するものである。
【００１０】
また、キャリア受信時にデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信したキャリアのＳ／Ｎ比が劣化する場合には前記変復調方式変更手段によりデータ部を伝送速度の遅い変復調方式に順次移行し、Ｓ／Ｎ比が向上する場合には伝送速度の速い変復調方式に順次移行するものである。
【００１１】
さらに、キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づいて前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行するものである。
【００１２】
また、キャリアの周波数を記憶するキャリア周波数記憶手段と、キャリアの周波数を変更するキャリア周波数変更手段とを備え、  前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づき前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を移行する時には、前記キャリア周波数記憶手段により記憶された移行前のキャリア周波数から開始して、前記キャリア周波数変更手段によりキャリアの周波数を変更するものである。
【００１４】
また、電源投入時またはリセット時に使用される初期状態の変復調方式を設定する手段を備えたものである。
【００１５】
また、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行し、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を順次移行するものである。
【００１６】
また、フレーム構成を可変の変調方式とし、変復調方式を変更する場合には、それ以前に受信したキャリアのＳ／Ｎ比に基づいて切り替える変復調方式をフレーム中に示し、前記電力線に接続された全ての電力線搬送通信装置がこのフレームを受信し、フレーム中に示された変復調方式で次回のフレームを送受信するものである。
【００１８】
また、前記データ部の復調方式を示す部分にフレーム長さを示し、キャリア受信時に前記フレーム長さからフレームの終端を検出し、このフレームの終端から所定のフレーム間隔後に次回のフレームを送受信するものである。
【００１９】
キャリア受信時に、デフォルトなフレームを受信すると、このフレームを送信した電力線搬送通信装置に現在通信装置間で送受信されている変復調方式を示したデフォルトなフレームを送信するものである。
【００２０】
【発明の実施の形態】
実施の形態１．
図１はこの発明の実施の形態１である電力線搬送通信装置の全体構成図、図２はその電力線搬送通信装置の変復調方式をシーケンシャルに変更する場合の状態遷移を示す図、図３はこの電力線搬送通信装置の通信フレームの構成図、図４はこの電力線搬送通信装置の変復調方式を示す図、図５はこの電力線搬送通信装置の通信方式を示す図、図６はこの電力線搬送通信装置の変復調方式と伝送速度の関係図である。
【００２１】
図１において、１は電力線搬送通信装置であり、電力線８との結合回路２、Ａ／Ｄ（アナログ／デジタル）コンバータ３、Ｄ／Ａ（デジタル／アナログ）コンバータ４、デジタルシグナルプロセッサ５を備えている。デジタルシグナルプロセッサ５では変復調信号処理と通信制御を行っており、キャリアのＳ／Ｎ比を測定するＳ／Ｎ比測定手段６を備え、このＳ／Ｎ比測定手段６によるＳ／Ｎ比の測定結果に応じて電力線搬送信号の変復調方式を変更する変復調方式変更手段７を備えている。
なお、電力線８には電力線搬送通信装置１を有する端末が複数台、接続されるものであり、図１は、それら端末うち、１台の電力線搬送通信装置を示したものである。
【００２２】
次に動作について説明する。
まず、電力線搬送通信装置の本アルゴリズムを実施する上での前提条件等の説明を図３、図４、図５を用いて行う。
図３の通信フレームにおいて、網掛け部分をヘッダ部と呼び、網掛けしていない部分をペイロード部と呼ぶ。このヘッダ部分の変調方式は固定の変調方式であり、ペイロード部の変調方式が変更されても常に同じ変調方式である。例えば、ＤＢＰＳＫ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｉａｌ  Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ：差動２値位相シフトキーイング）で固定されている。
【００２３】
従って、電力線８上のすべての端末は、このＤＢＰＳＫのヘッダ部を受信してデコードすることができる。さらに、ヘッダ部分には、ペイロード部のデータがどのような変調方式で変調されているかが記載されているため、すべての端末がヘッダ部分の指示に従って、ペイロード部の復調方式を決定することができる。
【００２４】
次に、図４に示す変調方式において、（ａ）のＤＢＰＳＫはバイナリコードで「０」または、「１」のどちらかを１単位時間に送信可能である。
また、（ｂ）のＤＱＰＳＫ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｉａｌ  Ｑｕａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ：差動４値位相シフトキーイング）は、バイナリコードで「００」「０１」「１０」「１１」のいずれか２ビット分を１単位時間に送信可能である。したがって、ＤＢＰＳＫの伝送速度の２倍のスピードが実現可能である。
【００２５】
さらに、（ｃ）のＤ８ＰＳＫ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｉａｌ  ８  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ：差動８値位相シフトキーイング)は、バイナリコードで「０００」、「００１」、「０１０」、「０１１」、「１００」、「１０１」、「１１０」、「１１１」のいずれか３ビット分を１単位時間に送信可能である。したがって、ＤＢＰＳＫの伝送速度の３倍のスピードが実現可能である。
【００２６】
次に、図５は図４のデータを周波数軸上のキャリアにどのように分散するかを示しており、周波数軸上に３本のキャリアが存在するが、（ａ）のように３本すべてに同じデータを重畳する場合と、（ｂ）のように３本それぞれに順番に異なるデータを重畳する場合とでは、１単位時間に送信できるデータ量が異なる。例えば、（ｂ）に示すように、３本のキャリアに別々のデータを乗せれば、３倍の伝送速度が実現可能である。そこで、ＤＢＰＳＫ、ＤＱＰＳＫ、Ｄ８ＰＳＫそれぞれの変調方式の違い、および３本のキャリアへのデータ重畳方式の違いによる伝送速度の相違を図６にまとめた。
【００２７】
次に、電力線搬送通信装置のアルゴリズムについて図２を用いて説明する。
まず、はじめに、変復調方式変更手段７により、変復調方式をＤ８ＰＳＫ×３の通信モード（Ｄ８ＰＳＫの変更方式で、３本のキャリアに異なるデータを重畳させる）でスタートする。この状態で、伝送路である電力線８上のフレームを受信したとき（自分宛のフレーム以外の受信も含む）に、Ｓ／Ｎ比測定手段６により、３本のキャリアそれぞれのＳ／Ｎ比を信号点のズレ値から演算し、その結果をデジタルシグナルプロセッサ５内のメモリー（図示せず）に記憶する。そして、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。
【００２８】
この平均化した値を見て、キャリア３本とも、この通信モードにおいて、一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる（維持する）。しかし、キャリア３本のうち１本でもこれに満たない場合は、変復調方式変更手段７により、変復調方式を次のステートに移動し、ＤＱＰＳＫ×３（ＤＱＰＳＫの変更方式で、３本のキャリアに異なるデータを重畳させる）の通信モードを試みる（図２の（１））。
【００２９】
次に、ＤＱＰＳＫ×３の通信モードにおいて、上述と同様に、Ｓ／Ｎ比の平均化した値を見て、キャリア３本とも一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる。しかし、キャリア３本のうち１本でもこれに満たない場合は、変復調方式を次のステートに移動し、ＤＢＰＳＫ×３（ＤＢＰＳＫの変更方式で、３本のキャリアへ異なるデータを重畳させる）の通信モードを試みる（図２の（２））。
【００３０】
次に、ＤＢＰＳＫ×３の通信モードにおいて、上述と同様に、Ｓ／Ｎ比の平均化した値を見て、キャリア３本とも一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる。しかし、キャリア３本のうち１本でもこれに満たない場合は、変復調方式を次のステートに移動し、Ｄ８ＰＳＫ×１（Ｄ８ＰＳＫの変更方式で、３本のすべてのキャリアに同じデータを重畳させる）を試みる（図２の（３））。
【００３１】
次に、Ｄ８ＰＳＫ×１の通信モードにおいて、上述と同様に受信したキャリア３本のＳ／Ｎ比をデジタルシグナルプロセッサ５内のメモリーに保存する。そして、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。この平均化した値から、３本のキャリアのうち、Ｓ／Ｎ比が最大のキャリアが、この通信モードにおいて一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる。しかし、これを満たない場合は、変復調方式を次のステートに移動し、ＤＱＰＳＫ×１の通信モードを試みる（図２の（４））。
【００３２】
次に、ＤＱＰＳＫ×１の通信モードにおいて、上述と同様に、受信したキャリア３本のＳ／Ｎ比をメモリーに保存する。そして、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。この平均化した値から、３本のキャリアのうち、Ｓ／Ｎ比が最大のキャリアが、この通信モードにおいて一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる。しかし、これを満たない場合は、変復調方式を次のステートに移動し、ＤＢＰＳＫ×１の通信モードに移動する（図２の（５））。
以上の説明は、減衰が大きい、ノイズが大きいなど電力線８の通信品質が悪い場合に伝送速度を下げるシーケンスである。
【００３３】
次に減衰が小さい、ノイズが小さいなど電力線８の通信品質が良い場合に伝送速度を上げるシーケンスを示す。伝送速度を上げるシーケンスは、伝送速度を下げるシーケンスの逆である。
例えばＤＱＰＳＫ×１の通信モードにおいては、上述の同様に、受信したキャリア３本のＳ／Ｎ比をメモリーに保存する。そして、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。この平均化した値から、３本のキャリアのうち、Ｓ／Ｎ比が最大のキャリアが、ＤＱＰＳＫの一つ上のＤ８ＰＳＫにおける一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比の下限からｍｄＢ（例えば、３ｄｂ）以上のＳ／Ｎ比である場合には、変復調方式変更手段７により、１つ上位のステートであるＤ８ＰＳＫ×１の通信モードに移動する（図２の（６））。
【００３４】
また、例えばＤＱＰＳＫ×３の通信モードにおいては、上述の同様に、受信したキャリア３本それぞれのＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。この平均化した値を見て、キャリア３本とも、この通信モードにおいて、上位のステートに留まるためのビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比以上である場合には、変復調方式変更手段７により、１つ上位のステートであるＤ８ＰＳＫ×３の通信モードに移動する（図２の（７））。
【００３５】
なお、上述の伝送速度を上げるシーケンスでは、通信モードがＤＱＰＳＫ×１、ＤＱＰＳＫ×３の場合について説明したが、他の通信モードでも上述と同様に１つ上位のステートへの移動の可否が判断され、移動可であれば、上位ステート（通信モード）へ移動する。
以上のように、本実施形態では、Ｓ／Ｎ比の劣化に従って、変復調方式を伝送速度の速い順に１つずつ移行することにより、Ｓ／Ｎ比の演算結果の精度が低い場合でも、安定的に通信可能な伝送速度（変復調方式）を提供できる。
また、Ｄ８ＰＳＫ×１とＤＢＰＳＫ×３は同じ伝送速度であるため、どちらか一方の通信モードを削除してもよい。
【００３６】
実施の形態２．
実施の形態１では、Ｓ／Ｎ比の劣化に従って、変復調方式を伝送速度の速い順に１つずつ移行するため、電力線搬送通信装置の初期設定時から安定して通信可能な変復調方式に落ち着くまでに時間がかかる場合があった。
この実施の形態２では、Ｓ／Ｎ比の演算結果の精度が高く、安定的に通信可能な伝送方式（変復調方式）にすぐに移行できるようにしたものである。
【００３７】
図７はこの発明の実施の形態２である電力線搬送通信装置の変復調方式をダイレクトに変更する場合の状態遷移を示す図である。なお、電力線搬送通信装置の全体構成図、通信フレームの構成図、変復調方式を示す図、通信方式を示す図、変復調方式と伝送速度の関係図は、それぞれ図１、３、４、５、６を用いる。
【００３８】
はじめに、Ｄ８ＰＳＫ×３の通信モードから開始する。この状態で、伝送路である電力線８上のフレームを受信した場合（自分宛のフレーム以外の受信も含む）に、Ｓ／Ｎ比測定手段６により、３本のキャリアそれぞれのＳ／Ｎ比を信号点のズレ値から演算し、その結果をメモリーに記憶する。そして、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化する。
【００３９】
この平均化した値を見て、キャリア３本とも、この通信モードにおいて、一定のビットエラーレート（例えば１０-5のビットエラーレート）を満足するＳ／Ｎ比である場合は、このステートに留まる。しかし、キャリア３本のうち１本でもこれに満たない場合は、各ステートに留まるために必要なＳ／Ｎ比（１０-5のビットエラーレートを満足するＳ／Ｎ比）の下限以上で、かつ下限にもっとも近いステートに変復調方式変更手段７によりダイレクトに移行する。
【００４０】
但し、ステートが×３（３本のキャリアへ異なるデータを重畳させる）の場合は、３本のキャリアすべてが一定以上のＳ／Ｎ比である必要があり、ステートが×１（３本のすべてのキャリアに同じデータを重畳させる）の場合は、１本のキャリアだけ一定以上のＳ／Ｎ比であればよい。
なお、１本のキャリアに注目した場合、両者の一定以上のＳ／Ｎ比の値は、同じ伝送速度の場合、例えば、ＤＢＰＳＫ×３（１２．９Ｋｂｐｓ）とＤ８ＰＳＫ×１（１２．９Ｋｂｐｓ）の場合には、ＤＢＰＳＫ×３よりもＤ８ＰＳＫ×１の方が大きい。このように選定する基準が各ステートで異なっていることに注意する必要がある。
【００４１】
したがって、キャリア３本それぞれのＳ／Ｎ比を記憶し、各ステートに留まるために必要なキャリアのＳ／Ｎ比（３本とも一定以上、あるいは１本だけ一定以上、の２通り）を元に、上位の伝送速度のステートから順にチェックして、ダイレクトにそのステートに移動する。
【００４２】
また、キャリア３本すべてのＳ／Ｎ比の値（平均化処理後の値）、あるいはキャリア１本のＳ／Ｎ比の値が、上位の伝送速度のステートのＳ／Ｎ比の下限＋ｍｄＢ以上であった場合には、各ステートに留まるために必要なＳ／Ｎ比（１０-5のビットエラーレートを満足するＳ／Ｎ比）の下限より大きく、かつ下限にもっとも近いステートにダイレクトに移行する。
ここで、下限＋ｍｄＢ以上としているのは、現在のステートと上位のステートの変更が頻繁に発生することを防止するためである。
【００４３】
実施の形態３．
次に、通信モード（ステート）の変更に加えて、電力線のノイズ、減衰量に従い、通信に使用するキャリア周波数を変更する電力線搬送通信装置について説明する。
図８はこの発明の実施の形態３である電力線搬送通信装置の変復調方式の変更とキャリア周波数の変更を示した図、図９はこの電力線搬送通信装置の別の変復調方式の変更とキャリア周波数の変更を示した図である。
【００４４】
図８、９において、Ｄ８ＰＳＫ×３、ＤＱＰＳＫ×３、ＤＢＰＳＫ×３、Ｄ８ＰＳＫ×１ＤＱＰＳＫ×１、ＤＢＰＳＫ×１の各通信モードをそれぞれＤ８×３、ＤＱ×３、ＤＢ×３、Ｄ８×１、ＤＱ×１、ＤＢ×１に略して示す。なお、電力線搬送通信装置の全体構成図は図１を用い、デジタルシグナルプロセッサ５により、キャリア周波数の記憶および変更を行う。
【００４５】
次に動作について説明する。
電力線８のノイズによって通信に使用するキャリアを変更する場合、例えば、変復調方式をＤ８ＰＳＫ×３の通信モードからＤＢＰＳＫ×１の通信モードに変更する場合には、前回一定以上の期間留まっていた周波数ポジションから評価を行う。
【００４６】
すなわち、図８に示すように、通常はＤ８ＰＳＫ×３の通信モードにおいて、キャリア周波数の高いポジション（以下、Ｈポジションという。例えば周波数帯域が２７６Ｈｚ〜４１３Ｈｚ）から始め、伝送路である電力線８上のフレームを受信した場合（自分宛のフレーム以外の受信も含む）に、Ｓ／Ｎ比測定手段６により、３本のキャリアそれぞれのＳ／Ｎ比を信号点のズレ値から演算し、その結果をデジタルシグナルプロセッサ５内のメモリーに記憶し、このＳ／Ｎ比の結果をｎ個分記憶し、平均化して、Ｓ／Ｎ比を評価する。
【００４７】
ここで、Ｓ／Ｎ比が一定以下（例えば１０-5のビットエラーレート）であれば、キャリア周波数を中央のポジション（以下、Ｍポジションという。例えば周波数帯域が２０７Ｈｚ〜３４５Ｈｚ）に変化させる。その後、Ｈポジションと同様にＳ／Ｎ比を評価する。
ここで、Ｓ／Ｎ比が一定以下（例えば１０-5のビットエラーレート）であれば、キャリア周波数を低いポジション（以下、Ｌポジションという。例えば周波数帯域が１３８Ｈｚ〜２７６Ｈｚ）に変化させる。その後、Ｈポジションと同様にＳ／Ｎ比を評価する。
【００４８】
ここで、Ｓ／Ｎ比が一定以下（例えば１０-5のビットエラーレート）であれば、通信モードをＤ８ＰＳＫ×３からＤＱＰＳＫ×３にして、伝送速度を変更し、上述と同様にキャリア周波数をＨポジションとして、Ｓ／Ｎ比を評価し、Ｓ／Ｎ比が一定以下（例えば１０-5のビットエラーレート）であれば、Ｍポジション、Ｌポジションの順に変化させ、評価する。
【００４９】
以下、同様にＳ／Ｎ比が一定以下であれば、通信モードを順次ＤＢＰＳＫ×３、Ｄ８ＰＳＫ×１ＤＱＰＳＫ×１、ＤＢＰＳＫ×１と移行していき、伝送速度を変化させ、各通信モードにおいて、再度Ｈポジション、Ｍポジション、Ｌポジションの順に評価する。
以上のように、Ｓ／Ｎ比の評価を行い、通信可能な変復調方式およびキャリア周波数を選定する。
【００５０】
なお、上記による変復調方式およびキャリア周波数の選定では、例えば、以前の通信モードではキャリア周波数がＭポジションで通信できていたとしても、過去の履歴には関係無く、変復調方式変更後にＨポジションに移動させられるため、キャリア周波数の違いにより、通信できなくなる場合もある。
そこで、図９に示すように、一定期間以上同じポジション（例えばＤＢＰＳＫ×３  Ｌポジション）で通信できた場合に変復調方式を変更するには、一定期間以上通信できていたポジション（例えばＤ８ＰＳＫ×１  Ｌポジション）に移行する。
【００５１】
また、一定期間以上通信できたポジションが複数個ある場合（例えば例えばＤＱＰＳＫ×１のＨポジションとＭポジション）は、その期間の長い順（例えばＤＢＰＳＫ×１のＨポジションからＭポジション）に移動し、同じ期間である場合は、Ｈポジションから移動する。
なお、Ｈポジションを優位にしてあるのは、電力線８のノイズの発生が、近年のインバータ機器の増加によって低域側の周波数に多く発生しているためである。
【００５２】
実施の形態４．
上記実施の形態３では、変復調方式およびキャリア周波数のポジションを移動する場合には、ｎ回分のフレームを受信して、平均化し、その結果に基づいて移動するものを示したが、この平均化回数が多い場合は、電力線搬送通信装置のシステムを新規に投入した場合に、通信可能な変復調方式およびキャリア周波数を選定するために、しばらく通信できない状態が継続してしまうことがある。
【００５３】
そこで、変復調方式による伝送速度を下げる条件になったどうかを判断するポイントを、ｎ／４回分のフレーム受信時に設定し、変復調方式を上げる条件になったかどうかを判断するポイントをｎ回分のフレーム受信時に設定することにより、高速に安定させることが可能となる。
【００５４】
例えば、親局の電力線搬送通信装置１が１台、子局の電力線搬送通信装置が１台からなり、１分間隔毎に親局が子局にポーリングするシステムにおいて、ｎ＝１２の場合には、１２分間間隔でしか変復調方式を変更できないため、通信状態の悪い状態が１２分間継続してしまうが、変復調方式を下げる条件がｎ／４＝３分となるため、３分経過後に通信状態の改善が見込め、高速に安定させることができる。
【００５５】
以上のように、変復調方式を変更する時に、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合にＳ／Ｎ比の平均化した数値を判断する平均化データの個数を少なく設定し、逆に伝送速度の速い変復調方式に移行する場合にＳ／Ｎ比の平均化した数値を判断する平均化データの個数を多く設定することにより、変復調方式が頻繁に切り替わることがなく、通信品質の安定化がはかれる。
【００５６】
実施の形態５．
上記実施の形態１、２、３では、電力線搬送通信装置１の初期設置時、リセット時には、初期変復調方式のスタートのポイントを最も伝送速度の速い変復調方式（Ｄ８ＰＳＫ×３）に設定するものを示したが、デジタルシグナルプロセッサ５にディップスイッチ（図示せず）を備え、事前に電力線８のノイズ、減衰量の状況を観測して、ディップスイッチを用いて適切な変復調方式からスタートするように設定してもよい。
また、電力線８のノイズ、減衰量の状況が全く不明な場合は、スタートポイントをＤＢＰＳＫ×１に設定して、伝送速度を上げるシーケンスにより、さらに確実に通信不能の状態を回避することができる。
【００５７】
実施の形態６．
上記実施の形態１と上記実施の形態２に示した変復調方式を組み合わせ、伝送速度の遅い変復調方式のステートに移行する場合には、実施の形態２のように平均化したデータを元にダイレクトに別のステートへ移動し、一方、伝送速度の速い変復調方式のステートに移行する場合には、実施の形態１のように順次Ｓ／Ｎ比の平均化した値を見て、一つずつ変復調速度の速いステートへシーケンシャルに移動してもよい。
【００５８】
実施の形態７．
まず、実施の形態１〜６における複数の電力線搬送通信装置間での通信について説明する。図１０はこの発明の実施の形態１〜６である電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。なお、電力線搬送通信装置の全体構成図、通信フレームの構成図は、それぞれ図１、３を用いる。
【００５９】
通信フレーム（伝送フレーム）の構成は、図３に示すように変復調方式を示す部分を固定とし、データ部分のみ最適な変調方式に変更するものである。図１０では、電力線搬送通信装置Ａが電力線搬送通信装置Ｃへ通信フレームを送信し、この通信フレームの固定部分はＤＢＰＳＫで変調し、この固定部分に以降に続くデータ部分の復調方式を記載する。この場合、データ部はＤＱＰＳＫで記載する。
【００６０】
次に、この通信フレームを受信した電力線搬送通信装置Ｃは、固定部分を見て、後続のデータ部を受信する変復調方式「ＤＱＰＳＫ」にフレーム受信中に切り替えることにより、データ部を読み取る。そこで、電力線搬送通信装置Ｃは、フレームのＳ／Ｎ比に基づき、データ部のスピードを例えば「Ｄ８ＰＳＫ」に切り替える場合には、通信フレームの固定部分にデータ部分の復調方式を「Ｄ８ＰＳＫ」と記載し、後続のデータ部分をＤ８ＰＳＫで変調して送信する。そして、この通信フレームを受信した電力線搬送通信装置Ａは、固定部分を見て、後続のデータ部を受信する変復調方式「Ｄ８ＰＳＫ」をフレーム受信中に切り替えることにより、データ部を読み取る。
【００６１】
次に、この実施の形態７における複数の電力線搬送通信装置間での通信について説明する。図１１はこの発明の実施の形態７である電力線搬送通信装置の通信フレームの構成図、図１２はこの電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。なお、電力線搬送通信装置の全体構成図は図１を用いる。図１１の通信フレームにおいて、ヘッダ部およびペイロード部の変調方式は変更可能である。
【００６２】
次に、動作について説明する。
この実施の形態７では、１つの伝送フレームを全て同じ変調方式で変調する。そこで、まず、変調方式を変更したい旨をフレーム中に記載して送信する。例えば、図１１におけるフレーム送信では、現在送受信に使用している変復調方式はＤ８ＰＳＫであり、次回以降の変復調方式をＤＱＰＳＫに切り替える指示をフレーム中に記載している。
【００６３】
この変更指示については、全電力線搬送通信装置Ａ、Ｂ、Ｃともに受信し、このフレーム受信直後から送受信の変復調方式を切り替える。電力線搬送通信装置Ｃは、この変更指示にしたがって、ＤＱＰＳＫの変復調方式に変更し、フレーム送信し、電力線搬送通信装置ＢはＤＱＰＳＫで受信する。
以上のように、複数の電力線搬送通信装置間の通信が行われ、ペイロード部が短いフレームであっても変復調方式の伝送速度とフレームの伝送速度を１：１で対応させることができるため、変復調方式の高速化でフレーム全体の高速化が図れる。
【００６４】
実施の形態８．
次に、変調方式を変更したい旨をフレーム中に記載せずに、フレームの先頭の所定時間分のデータ、例えば２単位時間分のデータを用いて変復調方式を表現する方法について説明する。図１３はこの発明の実施の形態８である電力線搬送通信装置の変復調方式を示す図である。この図１３に示す複変調方式は、図４に示す複変調方式と原則的には同じであるが、（ａ）〜（ｃ）に示す座標の配置構成を異ならしめたものである。
【００６５】
図１３のように、バイナリコードＤＢＰＳＫ，ＤＱＰＳＫ，Ｄ８ＰＳＫのそれぞれを決定する。次に、ＤＢＰＳＫで「１」をフレームの先頭の１単位時間分のデータとして送信し、そのデータをＤＱＰＳＫ，Ｄ８ＰＳＫの通信装置で受信すると、それぞれ「１１」，「１１１」のデータと読み取る。また、ＤＢＰＳＫで「０」をフレームの先頭の１単位時間分のデータとして送信すると、それぞれ「００」，「０００」のデータと読み取る。
【００６６】
ここで、「１１」，「１１１」のデータと読み取ったものを「１」と解釈し、「００」，「０００」のデータと読み取ったものを「０」と解釈すれば、フレームの先頭の２単位時間分のデータで２ビット分の情報をＤＢＰＳＫ，ＤＱＰＳＫ，Ｄ８ＰＳＫのいずれの通信装置も得ることができる。
例えば、ＤＢＰＳＫを「００」、ＤＱＰＳＫを「０１」、Ｄ８ＰＳＫを「１０」のように２ビットで表現しておけば、これを見てその後のデータの変調方式を決定することができる。
【００６７】
実施の形態９．
上記で説明した通信装置同士のデータ送受信は、電力線にすべての通信装置を繋げて行なうため、２台以上の通信装置が同時に同じ周波数ポジションで送信すると受け取る側の通信装置はその送信内容を受信することができない。従って、同じ周波数ポジションで送信する全ての通信装置が同時に送信しないようにする必要がある。これには、受信する側の通信装置が送信された通信フレーム（伝送フレーム）の終端を正しく検出しなければならない。以下に、フレームの終端を正しく検出する方法について述べる。
【００６８】
通信フレーム（伝送フレーム）の構成が、図３に示すように固定の変調方式である部分を有し、データ部分のみ最適な変調方式に変更するものである場合は、この通信フレームのＤＢＰＳＫで変調される固定部分に、この固定部分の以降に続くデータ部分の複変調調方式とデータ部分の長さを記載する。この場合、データ部はＤＱＰＳＫで記載する。
【００６９】
図１４はこの発明の実施の形態９である電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図、図１５はこの発明の実施の形態９である電力線搬送通信装置間の送受信の時間遷移図である。図１５において網掛けされたフレームは受信フレームを示し、網掛けの無いフレームは送信フレームを示している。図１４，１５において、通信装置Ａから送信された通信フレームＡを受信した通信装置Ｂ，Ｃは、固定部分を見て後続のデータ部を受信する変復調方式「ＤＱＰＳＫ」にフレーム受信中に切り替えデータ部を読み取るとともに、データ部の長さを見てフレームＡの終端を正確に検出する。
【００７０】
従って、この通信フレームＡを受信した通信装置ＢはフレームＡの終端から一定のフレーム間隔をおいて、通信フレームＢを送信する。その後、通信フレームＢを受信した通信装置Ｃは、固定部分に書かれたデータ部の長さを見てフレームＢの終端を正確に検出して、フレームＢの終端から一定のフレーム間隔をおいて、通信フレームＣを送信する。このフレームの終端の正確な検出に基づいて送信を行なうため、同じ周波数ポジションで送信する通信装置が重複して送信しないようにできる。
【００７１】
この際に、通信装置Ｂ，Ｃは通信フレームＡの受信後、同時にフレームＡの終端を検出してしまうため、通信装置Ｂ，Ｃが同時に送信してしまう可能性があり、通信フレームＢ，Ｃが重複してしまう。従って、通信装置でランダムな時間を設けて次に送信できるまでのフレーム間隔に通信装置Ｂと通信装置Ｃとの間で差がでるようにして、通信装置Ｂが送信した後に通信装置Ｃが送信するようする。
【００７２】
実施の形態１０．
図１６はこの発明の実施の形態１０である電力線搬送通信装置間の送受信の時間遷移図である。図１６において、（１）は通常（既存）の通信装置が送信するフレーム、（２）は新しく電力線に接続した通信装置（以下「新規参入の通信装置」という。）が送信するフレーム（デフォルトなフレーム）、（３）は通常（既存）の通信装置が受信するフレーム、（４）は新規参入の通信装置が受信するフレームである。この内、全ての通信装置が受信することができるデフォルトなフレームには斜線をして示している。
【００７３】
初期変複調方式、初期周波数ポジションから変復調方式及び周波数ポジションを変更した状態で電力線搬送通信装置間のデータの送受信を行なっている時に、新たに電力線に通信装置が接続された場合について以下に説明する。
【００７４】
通常（既存）の通信装置から現在の変復調方式及び周波数ポジションでフレームＡが送信される。しかし、新規参入の通信装置は、現在通信装置間で送受信されている変復調方式及び周波数ポジションが分からず、デフォルトなフレームしか受信することができないため、フレームＡを受信することができない。よって、フレームＡの終端を正しく検出することもできず、任意にフレームＢ，フレームＣをデフォルトなフレームとして送信する。
【００７５】
一方、通常（既存）の通信装置は、デフォルトなフレームも受信できるため、フレームＡ，フレームＢともに受信可能であるが、フレームＡとフレームＢを重複して受信した場合、即ちフレームＡの終端から所定のフレーム間隔をおく前に新規参入の通信装置からフレームＢが送信された場合、フレームＢは受信許可が出ていないために受信できない。
他方、フレームＡの終端から所定のフレーム間隔をおいた後に新規参入の通信装置からフレームＣが送信された場合には受信することができる。
【００７６】
通常（既存）の通信装置は、このフレームＣを受信することによって、新規参入の通信装置の存在を知る。この時、通常（既存）の通信装置の内いずれかがデフォルトなフレームＤを送信するように設定しておけば、新規参入の通信装置は、通常の通信装置間で現在使用している変復調方式及び周波数ポジションを把握できる。その後は、新規参入の通信装置も通常の通信装置と同様に現在使用している変復調方式及び周波数ポジションでの通信をフレームＥ以降で行なうことができる。
【００７７】
また、もし、通常（既存）の通信装置が使用している変復調方式・周波数ポジションのフレーム（フレームＡ）とデフォルトなフレーム（フレームＢ）とを同時に受信した場合でも、変復調方式・周波数ポジションのフレーム（フレームＡ）を受信する様に設定しておけば、障害無くなく通信を継続できる。
【００７８】
上記では、新規参入の通信装置における通信手段の確保について説明したが、通常（既存）通信装置においても、広範囲におけるノイズの影響や通信装置の接続を一旦取り外したりすること等によって、現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションが分からなくなることもある。この場合には、所定時間経過しても通信が行なわれない場合は、デフォルトなフレームを送信するように設定しておけば、新規参入の通信装置の場合と同様に、現在使用している変復調方式及び周波数ポジションを把握できる。
【００７９】
この具体例として、通信装置がマスタ（親局）とスレーブ（子局）の関係から構成されているものを図１７に示す。マスタはスレーブ１、スレーブ２、スレーブ３と順番に通信する通信手順（ポーリング）によって通信を行なう。この場合、マスタ（親局）はポーリング周期以上の時間を待っても変更承認がない場合は、スレーブ（子局）が現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションが分からなくなったと認識して、デフォルトなフレームを送信し、現在使用している変復調方式及び周波数ポジションを知らせる。
【００８０】
実施の形態１１．
また、通信装置の通信方法の設定を現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションにのみフレームを送信するだけではなく、デフォルトのフレームも送信するように設定しても良い。そうすれば、新規参入の通信装置や現在の変復調方式及び周波数ポジションが分からなくなった通信装置も速やかに現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションでの通信に復帰することができる。
【００８１】
また、現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションを確認して通信するための手段を図１８を用いて説明する。まず、変復調方式・周波数ポジションを変更したい通信装置（送信側）が変更したい変復調方式・周波数ポジションをフレーム中に入れて送信する（図中の（１））。次に受信側の通信装置は、変復調方式・周波数ポジションの変更を承認するか変更拒否かの送信を行なう（図中の（２））。承認された場合にのみ変復調方式・周波数ポジションを変更して、変更後のしたい変復調方式・周波数ポジションで送信する（図中の（３））。拒否された場合には、変復調方式・周波数ポジションを変更せずに送信を行なう。このようにすれば、通信の安定性を増すことができる。
【００８２】
実施の形態１２．
上述した実施の形態においては、変復調方式と周波数ポジションの変更とを区別して取り扱っていないが、一方の変更処理に時間がかかってしまう場合には、例えば、周波数ポジションの変更がフレームの固定部分で指定されても、データ部分を受信するまでに変更の処理が終わらないような場合、または、変復調方式と周波数ポジションの変更指示をフレームの固定部分で指定すると、固定部分のデータ量が大きくなる場合には、両者を別々の方法で制御することが考えられる。つまり、変復調方式の変更は固定部で行ない、周波数ポジションの変更はデータ部に記載することもできる。また、周波数ポジションの変更の処理が終了するまでの間、余分な空データを固定部分に入れて送信することもできる。
【００８３】
【発明の効果】
この発明は、以上説明したように構成されているので、以下に示すような効果を奏する。
キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、Ｓ／Ｎ比測定手段により受信キャリアのＳ／Ｎ比をｎ回分平均化し、このＳ／Ｎ比に基づいて、変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を可変または維持し、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合は、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合よりも少ない前記平均化の回数で変復調方式の移行を決定するので、電力線の状況に合わせて伝送速度を可変または維持し、通信することができる。
また、変復調方式が頻繁に切り替わることがなく、通信品質の安定化がはかれる。
【００８４】
また、キャリア受信時にデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、Ｓ／Ｎ比測定手段による受信したキャリアのＳ／Ｎ比が劣化する場合には変復調方式変更手段によりデータ部を伝送速度の遅い変復調方式に順次移行し、Ｓ／Ｎ比が向上する場合には伝送速度の速い変復調方式に順次移行するので、電力線のノイズ、減衰の状態にしたがって、動的に変復調方式を順次切り換えることができ、電力線の状況に合わせて最適な伝送速度で通信することが可能になる。
【００８５】
さらに、キャリア受信時にフレームにおけるデータ部の復調方式を示す部分に基づいてデータ部を復調し、前記Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づいて前記変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行するので、電力線のノイズ、減衰の状態にしたがって、変復調方式を切り換える際に、電力線のＳ／Ｎ比のマージンから計算して、直接最適な変復調方式に切り換えることができ、最適な変復調方式への移行が高速に行うことができる。
【００８６】
また、Ｓ／Ｎ比測定手段による受信キャリアのＳ／Ｎ比に基づき変復調方式変更手段によりデータ部の変復調方式を移行する時には、キャリア周波数記憶手段により記憶された移行前のキャリア周波数から開始して、キャリア周波数変更手段によりキャリアの周波数を変更するので、変復調方式を移行し、電力線のノイズ、減衰の状態にしたがってキャリア周波数を変更する場合には、一旦、変更前の変復調方式における安定して通信できていたキャリア周波数と同じ周波数を用いてＳ／Ｎ比を評価するため高速に安定して通信を継続することができる。
【００８８】
また、電源投入時またはリセット時に使用される初期状態の変復調方式を設定する手段を備えたので、電力線のノイズ、減衰の状況に合わせて、電源投入時またはリセット時に初期の変復調方式を自動または手動で設定し、システム立ち上げ時に全ての電力線搬送通信装置の変復調方式を高速に一致させることができる。
【００８９】
また、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を通信可能な最速の伝送速度の変復調方式に直接移行し、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合には、変復調方式を順次移行するので、伝送速度の遅い変復調方式に移行する場合には、ダイレクトにＳ／Ｎ比マージンが確保できるステートに移行し、伝送速度の速い変復調方式に移行する場合には、順次伝送速度の速い伝送方式に移行することになり、安定的に通信することが可能になる。
【００９０】
また、フレーム構成をヘッダ部分を含めて可変の変調方式とし、変復調方式を変更する場合には、それ以前に受信したキャリアのＳ／Ｎ比に基づいて切り替える変復調方式をフレーム中に示し、前記電力線に接続された全ての電力線搬送通信装置がこのフレームを受信し、フレーム中に示された変復調方式で次回のフレームを送受信するので、データ部が短いフレームであっても変復調方式の伝送速度とフレームの伝送速度を１：１で対応させることができるため、変復調方式の高速化でフレーム全体の高速化をはかることができる。
【００９２】
また、受信する側の通信装置が送信された通信フレーム（伝送フレーム）の終端を正しく検出することができるため、同じ周波数ポジションでの通信が重複しないようにすることができる。
【００９３】
また、現在通信装置間で使用されている変復調方式及び周波数ポジションが分からない場合でも、デフォルトなフレームを送信するように設定しておけば、現在使用している変復調方式及び周波数ポジションを把握できため、通信を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の全体構成図である。
【図２】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の変復調方式変更時の状態遷移図である。
【図３】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の通信フレームの構成図である。
【図４】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の変復調方式を示す図である。
【図５】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の通信方式を示す図である。
【図６】  この発明の実施の形態１を示す電力線搬送通信装置の変復調方式と伝送速度の関係図である。
【図７】  この発明の実施の形態２を示す電力線搬送通信装置の変復調方式変更時の状態遷移図である。
【図８】  この発明の実施の形態３を示す電力線搬送通信装置の変復調方式の変更とキャリア周波数の変更を示す図である。
【図９】  この発明の実施の形態３を示す電力線搬送通信装置の別の変復調方式の変更とキャリア周波数の変更を示す図である。
【図１０】この発明の実施の形態１〜６を示す電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。
【図１１】この発明の実施の形態７を示す電力線搬送通信装置の通信フレームの構成図である。
【図１２】この発明の実施の形態７を示す電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。
【図１３】  この発明の実施の形態８を示す電力線搬送通信装置の変復調方式を示す図である。
【図１４】  この発明の実施の形態９を示す電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。
【図１５】  この発明の実施の形態９を示す電力線搬送通信装置の送受信の時間遷移図である。
【図１６】  この発明の実施の形態１０を示す電力線搬送通信装置の送受信の時間遷移図である。
【図１７】  この発明の実施の形態１０を示す電力線搬送通信装置のマスタとスレーブの関係図である。
【図１８】  この発明の実施の形態１１を示す電力線搬送通信装置の通信シーケンスを示す図である。
【図１９】  従来の低速周波数ホッピングスペクトル拡散通信方式の周波数変更処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１  電力線搬送通信装置、  ２  電力線結合回路、  ５  デジタルシグナルプロセッサ、  ６  Ｓ／Ｎ比測定手段、  ７  変復調方式変更手段、  ８  電力線。
【図１】
0004009983.tif 000002
【図２】
0004009983.tif 000003
【図３】
0004009983.tif 000004
【図４】
0004009983.tif 000005
【図５】
0004009983.tif 000006
【図６】
0004009983.tif 000007
【図７】
0004009983.tif 000008
【図８】
0004009983.tif 000009
【図９】
0004009983.tif 000010
【図１０】
0004009983.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0004009983.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
0004009983.tif 000016
【図１６】
0004009983.tif 000017
【図１７】
0004009983.tif 000018
【図１８】
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【図１９】
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