(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
オーディオ機器及び前記オーディオ機器内部の電気部品のうち少なくとも一方に使用されるオーディオ用配線であって、
前記オーディオ機器及び前記電気部品のうち少なくとも一方に端部が機械的及び電気的に接続され、軸方向に対して垂直な断面について第一の断面積を有する導線と、
前記導線と機械的及び電気的に接続され、前記導線の軸方向に対して垂直な断面の断面積を前記第一の断面積より大きな第二の断面積に増加させ、前記導線の縦振動を減衰させる断面積増加部材と、
を含む、オーディオ用配線。
【請求項２】
オーディオ機器及び前記オーディオ機器内部の電気部品のうち少なくとも一方に使用されるオーディオ用配線であって、
前記オーディオ機器及び前記電気部品のうち少なくとも一方に端部が機械的及び電気的に接続され、軸方向に対して垂直な断面について第一の断面積を有する第一の導線と、
前記第一の導線と電気的及び機械的に接続され、軸方向に対して垂直な断面について前記第一の断面積より大きい第二の断面積を有し、前記第一の導線の縦振動を減衰させる第二の導線と、
を含む、オーディオ用配線。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、オーディオ用配線に関し、特に、オーディオ機器及びオーディオ機器内部の電気部品のうち少なくとも一方に使用されるオーディオ用ケーブル、オーディオ用ピンケーブル、及びオーディオ用リード線等のオーディオ用配線に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のオーディオ用配線としては、例えば、特開平７−３３５０４０号公報に開示されるオーディオ用ケーブルがある。このオーディオ用ケーブルは、両端部にプラス端子及びマイナス端子を形成した接続プラグを有し、プラス端子間を接続するプラスケーブルとマイナス端子間を接続するマイナスケーブルとを各々独立の２本のケーブルで構成することにより、各ケーブルで発生する磁場等による相互干渉を減衰させ、音質を向上するものである。
【０００３】
上記のように、従来のオーディオ用配線は、電磁気的現象についてのみ着目し、電磁気的考察から、音質の改善を図っていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記のようなオーディオ用ケーブルを用いて高忠実度再生を行った場合、音質が安定しないという問題が発生した。この問題を解決するため、種々の検討を行った結果、再生時、オーディオ再生装置、オーディオアンプ、スピーカ等のオーディオ機器が機械的に振動し、その振動がオーディオ用配線内部の導線を介して縦振動の形で伝達されて各機器の電気信号に畳み込まれ、再生音を劣化させていることが判明した。また、上記現象は、オーディオ機器間のみならず、アンプ回路、コンデンサ、トランス等のオーディオ機器内部の各電気部品間でも発生し、同様に再生音を劣化させていた。
【０００５】
本発明の目的は、オーディオ機器間及びオーディオ機器内部の各電気部品間の振動伝達を抑制し、原音に限りなく近い再生音を実現することができるオーディオ用配線を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明のオーディオ用配線は、オーディオ機器及びオーディオ機器内部の電気部品のうち少なくとも一方に使用されるオーディオ用配線であって、オーディオ機器及び電気部品のうち少なくとも一方に端部が機械的及び電気的に接続される導線と、導線の縦振動を減衰させる減衰手段とを含む。
【０００７】
上記の構成により、減衰手段が、導線を介して伝達される縦振動を減衰させ、オーディオ機器間及びオーディオ機器内部の各電気部品間の振動伝達を抑制し、原音に限りなく近い再生音を実現することができる。
【０００８】
また、上記導線は、軸方向に対して垂直な断面について第一の断面積を有する第一の導線を含み、上記減衰手段は、第一の導線と機械的に接続され、第一の導線の断面積を、軸方向に対して垂直な断面について第一の断面積より大きな第二の断面積に増加させる断面積増加部材を含むことが好ましい。
【０００９】
また、上記導線は、軸方向に対して第一の断面積を有する第一の導線を含み、上記減衰手段は、第一の導線と電気的及び機械的に接続され、軸方向に対して第一の断面積より大きい第二の断面積を有する第二の導線を含むことが好ましい。
【００１０】
また、上記導線は、第一の軸方向に延在する第一の導線を含み、上記減衰手段は、第一の導線と電気的及び機械的に接続され、第一の軸方向と交差する第二の軸方向に延在する第二の導線を含むことが好ましい。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。図１は、本発明が適用されたオーディオ用配線を用いたオーディオシステムの構成を示すブロック図である。
【００１２】
図１を参照して、オーディオシステムは、再生装置１、メインアンプ２、スピーカ３、オーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂを含む。再生装置１とメインアンプ２とは、オーディオ用ピンケーブル４ａにより接続され、再生装置１により再生された音声信号がオーディオ用ピンケーブル４ａを介してメインアンプ２に伝送される。メインアンプ２とスピーカ３とは、オーディオ用ピンケーブル４ｂにより接続され、メインアンプ２により増幅された音声信号が、オーディオ用ピンケーブル４ｂを介してスピーカ３に伝送され、音声信号が可聴音として再生される。
【００１３】
なお、上記のオーディオシステムでは、説明を簡略化するために、１チャンネルの音声信号を再生する場合を示しているが、右チャンネル及び左チャンネルの２チャンネルのステレオ信号を再生する場合は、各チャンネル毎にオーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂが設けられ、各チャンネル毎に音声信号がオーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂを介して伝送される。
【００１４】
また、再生装置１としては、例えば、レコードプレーヤ、コンパクトディスクドライブ、ミニディスクドライブ、デジタルビデオディスクドライブ等が用いられ、アナログ信号及びデジタル信号を問わず、あらゆるオーディオ機器（音声信号の再生も行う映像機器を含む）の接続に本発明を適用することができる。
【００１５】
次に、図１に示すオーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂとして用いられる本発明の第一の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルについて詳細に説明する。図２は、本発明の第一の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【００１６】
図２を参照して、オーディオ用ピンケーブルは、ピンプラグ４１ａ、４５ａ、導線４２ａ、断面積増加部材４３ａ、絶縁被覆体４４ａを含む。ピンプラグ４１ａ、４５ａの内部の端子と導線４２ａとは、電気的及び機械的に接続される。導線４２ａの中央部には、断面積増加部材４３ａがかしめられ、取り付けられている。導線４２ａ及び断面積増加部材４３ａの周囲は、絶縁被覆体４４ａにより被覆されている。ここで、ピンプラグ４１ａ、４５ａは、例えば、市販のピンプラグが使用でき、導線４２ａとしては、例えば、直径０．３２ｍｍ、長さ１０００ｍｍの銅線が使用でき、断面積増加部材４３ａとしては、例えば、直径１０ｍｍ、長さ５ｍｍの鉛ブロックが使用でき、絶縁被覆体４４ａとしては、例えば、絶縁性を有するビニール等の合成樹脂が使用できる。但し、これらは、一例であり、使用状況に応じて種々の変更が可能である。なお、本明細書で、機械的に接続されるとは、振動が伝達できる程度に機械的に接続される状態を意味する。
【００１７】
次に、図２に示すオーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性について説明する。図３は、図２に示すオーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性を測定する測定方法を説明するための説明図である。
【００１８】
図３を参照して、オーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性を測定する測定方法について説明する。フェルト上に伸展設置したオーディオ用ピンケーブルの打点Ｏを打撃し、測定点Ａ、Ｂ、Ｃの各点の音圧を電子音聴器ＦＳＢ−７Ｂ（フジテレコム製）により測定し、デジタルオシロスコープＴＤＳ−７５４Ａ（テクトロニクス製）により、測定した音圧の周波数分析を行った。ここで、打点Ｏは、ピンプラグ４５ａの左端部から５０ｍｍの位置に、測定点Ａは、１００ｍｍの位置に、測定点Ｂは、２５０ｍｍの位置に、断面積増加部材４３ａの中心は、５００ｍｍの位置に、測定点Ｃは、７５０ｍｍの位置にそれぞれ位置している。
【００１９】
上記の測定方法を用いて測定した測定点Ａ、Ｂ、Ｃの各点での音圧の周波数特性の測定結果を図４〜図６に示す。図４及び図５から、断面積増加部材４３ａが介在していない測定点Ａから測定点Ｂまでの間では、音圧はほとんど減少しておらず、導線４２ａ内部の縦振動はほとんど減衰していないことがわかる。一方、図４及び図６から、断面積増加部材４３ａが介在している測定点Ａから測定点Ｃまでの間では、音圧は約数ｄＢ〜４０ｄＢ程度減少し、導線４２ａ内部の縦振動が十分に減衰していることがわかる。
【００２０】
これは、ほぼ一様でまっすぐな弾性体である導線４２ａを縦波が進行する場合に、導線４２ａと断面積増加部材４３ａとの接合部において、導線４２ａの断面部分が断面積増加部材４３ａの断面部分に対して力を及ぼす。このとき、断面積増加部材４３ａの断面積は、導線４２ａの断面積の約１０００倍あるが、断面積増加部材４３ａの弾性係数（鉛：１．６２×１０11ｄｙｎ／ｃｍ2）が、導線４２ａの弾性係数（銅：１２．３×１０11ｄｙｎ／ｃｍ2）の約１０分の１であることを考慮すれば、導線４２ａの断面積は、断面積増加部材４３ａにより約１００倍にされたことになる。従って、導体４２ａを進行する縦波は、約１４ｄＢ減衰されて断面積増加部材４３ａに伝達される。この結果、上記のように、断面積増加部材４３ａが介在している測定点Ａから測定点Ｃまでの間で、音圧が約数ｄＢ〜４０ｄＢ程度減少し、導線４２ａ内部の縦振動が十分に減衰される。
【００２１】
上記のように、第一の実施の形態のオーディオ用ピンケーブルを用いた場合、断面積増加部材４３ａにより導線４２ａを介して伝達される縦振動が減衰され、再生装置１、メインアンプ２、及びスピーカ３間の振動伝達が抑制され、原音に限りなく近い再生音を実現することができた。なお、上記の断面積増加部材４３ａと導線４２ａとの断面積比、材質は一例であり、良好な再生特性を得るためには、導線を伝達する縦波を３ｄＢ以上減衰させるものであれば、他のものでも同様の効果を得ることができる。
【００２２】
次に、図１に示すオーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂとして用いられる本発明の第二の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルについて詳細に説明する。図７は、本発明の第二の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【００２３】
図７を参照して、オーディオ用ピンケーブルは、ピンプラグ４１ｂ、４５ｂ、第一の導線４２ｂ、第二の導線４６ｂ、絶縁被覆体４４ｂを含む。ピンプラグ４１ｂ、４５ｂの内部の端子と第一の導線４２ｂ及び第二の導線４６ｂとは、それぞれ電気的及び機械的に接続される。第一の導線４２ｂの一端と第二の導線４６ｂの一端とは、電気的及び機械的に接続される。第一の導線４２ｂ及び第二の導線４６ｂの周囲は、絶縁被覆体４４ｂにより被覆されている。ここで、ピンプラグ４１ｂ、４５ｂとしては、例えば、市販のピンプラグが使用でき、第一の導線４２ｂとしては、例えば、直径０．３２ｍｍの銅線が使用でき、第二の導線４６ｂとしては、例えば、直径３ｍｍの銅線が使用でき、絶縁被覆体４４ｂとしては、例えば、絶縁性を有するビニール等の合成樹脂が使用できる。但し、これらは、一例であり、使用状況に応じて種々の変更が可能である。
【００２４】
次に、図７に示すオーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性について説明する。ほぼ一様でまっすぐな弾性体である第一の導線４２ｂを縦波が進行する場合に、第一の導線４２ｂと第二の導線４６ｂとの接合部において、第一の導線４２ｂの断面部分が第二の導線４２ｂの断面部分に対して力を及ぼす。このとき、第二の導線４６ｂの断面積は、第一の導線４２ｂの断面積の約１００倍あるため、縦波の振幅は第一の導線４２ｂから第二の導線４６ｂに伝達されるとき、約５分の１に減衰されるからである。従って、第一の導体４２ｂを進行する縦波は、約１４ｄＢ減衰されて第二の導線４６ｂに伝達される。
【００２５】
この結果、上記の第一の実施の形態のオーディオ用ピンケーブルと同様に第二の実施の形態のオーディオ用ピンケーブルを用いた場合でも、第一の導線４２ｂから第二の導線４６ｂに縦波が伝達される際、縦振動が減衰され、再生装置１、メインアンプ２、及びスピーカ３間の振動伝達が抑制され、原音に限りなく近い再生音を実現することができた。なお、上記の第二の導線４６ｂと第一の導線４２ｂとの断面積比、材質は一例であり、良好な再生特性を得るためには、第一の実施の形態と同様に第一の導線から第二の導線に伝達される縦波を３ｄＢ以上減衰させるものであれば、他のものでも同様の効果を得ることができる。
【００２６】
次に、図１に示すオーディオ用ピンケーブル４ａ、４ｂとして用いられる本発明の第三の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルについて詳細に説明する。図８は、本発明の第三の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【００２７】
図８を参照して、オーディオ用ピンケーブルは、ピンプラグ４１ｃ、４５ｃ、第一の導線４２ｃ、第二の導線４６ｃ、絶縁被覆体４４ｃを含む。ピンプラグ４１ｃ、４５ｃの内部の端子と第一の導線４２ｃ及び第二の導線４６ｃとは、それぞれ電気的及び機械的に接続される。第一の導線４２ｃの一端と第二の導線４６ｃの一端とは、直交した状態で電気的及び機械的に接続される。第一の導線４２ｃ及び第二の導線４６ｃの周囲は、絶縁被覆体４４ｃにより被覆されている。ここで、ピンプラグ４１ｃ、４５ｃとしては、例えば、市販のピンプラグが使用でき、第一及び第二の導線４２ｃ、４６ｃとしては、例えば、直径０．３２ｍｍの銅線が使用でき、絶縁被覆体４４ｃとしては、例えば、絶縁性を有するビニール等の合成樹脂が使用できる。但し、これらは、一例であり、使用状況に応じて種々の変更が可能である。
【００２８】
次に、図８に示すオーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性について説明する。ほぼ一様でまっすぐな弾性体である第一の導線４２ｃを縦波が進行する場合に、第一の導線４２ｃと第二の導線４６ｃとの接合部において、第一の導線４２ｃの断面部分が第二の導線４２ｃの断面部分に対して力を及ぼす。このとき、第二の導線４６ｃは、第一の導線４２ｃと直交して接続されており、第一の導線４２ｃを進行する縦波は、理想的には第二の導線４６ｃに伝達されないが、本実施の形態のように第一の導線４２ｃと第二の導線４６ｃとの断面積比が１の場合、約３ｄＢだけ縦波が減衰される。
【００２９】
この結果、上記の第一の実施の形態のオーディオ用ピンケーブルと同様に第三の実施の形態のオーディオ用ピンケーブルを用いた場合でも、第一の導線４２ｃから第二の導線４６ｃに縦波が伝達される際、縦振動が減衰され、再生装置１、メインアンプ２、及びスピーカ３間の振動伝達が抑制され、原音に限りなく近い再生音を実現することができた。なお、上記の第二の導線４６ｃと第一の導線４２ｃとの交差する角度、第二の導線４６ｃ及び第一の導線４２ｃの断面積、材質は一例であり、良好な再生特性を得るためには、第一の導線４２ｃと第二の導線４６ｃとが交わる角度は、望ましくは、７５度〜１０５度、さらに望ましくは、８０度〜１００度であることが好ましく、第一の実施の形態と同様に第一の導線から第二の導線に伝達される縦波を３ｄＢ以上減衰させるものであればよい。
【００３０】
なお、第三の実施の形態では、一つだけ屈曲部分を有するＬ字型の形状のオーディオ用ピンケーブルを示したが、複数の屈曲部分を有してもよく、ジグザグ形状、渦巻形状等の他の形状であっても同様の効果を得ることができる。また、第三の実施の形態では、二つの導線を接続して屈曲部分を形成したが、一つの導線を折り曲げて屈曲部分を形成しても同様の効果を得ることができる。
【００３１】
また、上記各実施の形態では、オーディオ用ピンケーブルに本発明を適用した場合について説明したが、オーディオ機器内部の各電子部品間を接続するオーディオ用リード線、上記のオーディオ用ピンケーブルを複数組み合わしたオーディオ用ケーブル、オーディオ機器又は内部の電子部品に電力を供給するオーディオ用電源ケーブル、スピーカケーブル等の他のオーディオ配線にも同様に本発明を適用することができ、同様の効果を得ることができる。
【００３２】
さらに、上記各実施の形態を任意に組み合わせることもでき、その場合も同様の効果を得ることができる。また、本発明は、一般にいうオーディオ機器のみならず、可聴音を出力する機器であれば同様に適用することができ、例えば、医療機器分野における電子聴診器等にも適用することが可能である。
【００３３】
【発明の効果】
本発明によれば、オーディオ機器及びオーディオ機器内部の電気部品のうち少なくとも一方に使用されるオーディオ用配線において、減衰手段が、オーディオ用配線の導線を介して伝達される縦振動を減衰させ、オーディオ機器間及びオーディオ機器内部の各電気部品間の振動伝達を抑制し、原音に限りなく近い再生音を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明が適用されたオーディオ用配線を用いたオーディオシステムの構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の第一の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【図３】図２に示すオーディオ用ピンケーブルの縦振動の減衰特性を測定する測定方法を説明するための説明図である。
【図４】測定点Ａでの音圧の周波数特性の測定結果を示す図である。
【図５】測定点Ｂでの音圧の周波数特性の測定結果を示す図である。
【図６】測定点Ｃでの音圧の周波数特性の測定結果を示す図である。
【図７】本発明の第二の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【図８】本発明の第三の実施の形態であるオーディオ用ピンケーブルの構成を説明するための一部断面図である。
【符号の説明】
１  再生装置
２  メインアンプ
３  スピーカ
４ａ、４ｂ  オーディオ用ピンケーブル
４１ａ、４５ａ  ピンプラグ
４２ａ  導線
４３ａ  断面積増加部材
４４ａ  絶縁被覆体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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