(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
同軸に配置されて二個のギャップ（ｅ１，ｅ２）を形成する少なくとも二個のロータ・ディスク（６，７）および一個のステータ・ディスク（１）または一個のロータ・ディスクおよび二個のステータ・ディスクを含み、外側ディスク（６，７）が内側ディスク（１）とは異なる型である円板形構造の電気機器の内部で磁力を補正する方法において、
・二個のギャップ（ｅ１，ｅ２）に対してそれぞれギャップの値を示す量を測定し、
・測定されたこれらの量を比較し、
・二個のギャップの値の釣合を取るようにギャップ（ｅ１，ｅ２）の磁束を修正し、かくして磁力を補正する
ことからなることを特徴とする補正法。
【請求項２】
ギャップの磁束は、ギャップに面するステータ面を別々に電源供給することにより修正されることを特徴とする請求項１に記載の補正法。
【請求項３】
ステータ面の電源供給は、それぞれステータ・ディスク（１）の片面に接続された変換器（８５，８６）を介して行われることを特徴とする請求項２に記載の補正法。
【請求項４】
ギャップの磁束は、各ギャップ（ｅ１，ｅ２）で追加磁束を発生することにより修正されるとを特徴とする請求項１に記載の補正法。
【請求項５】
追加磁束は、ロータ・ディスク（６，７）に配置された界磁（２５，５６；２６，５５）を流れる電流によって生じることを特徴とする請求項４に記載の補正法。
【請求項６】
ギャップの値を示す量は、電磁量、特に磁極束、両極間束、あるいは誘導束であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の補正法。
【請求項７】
ギャップの値を示す量は、機械的な量、特にディスクの機械的な変形またはロータ・ディスクおよびステータ・ディスク間の相対的な移動であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の補正法。
【請求項８】
同軸に配置されて二個のギャップ（ｅ１，ｅ２）を形成する少なくとも二個のロータ・ディスク（６，７）および一個のステータ・ディスク（１）または一個のロータ・ディスクおよび二個のステータ・ディスクを含み、外側ディスク（６，７）が内側ディスク（１）とは異なる型である円板形構造の電気機器の内部で磁力を補正する装置において、
・各ギャップ（ｅ１，ｅ２）に対して、該ギャップを形成するディスク（１；６，７）のうちのいずれかのディスクの片面に配置され、該ギャップの値を示す量を測定するための測定手段（１９，２０）と、
・入力（２１，２２；８１，８２）が該測定手段（１９，２０）に接続され、出力（２３，２４；８３，８４）が釣合手段（２５，５５；２６，５６；８５，８６）に接続された制御ユニット（３０；８０）で、二個のギャップ（ｅ１，ｅ２）の間の磁束の釣合をとることによって該磁力を補正するように、制御ユニット（３０；８０）の出力信号が該釣合手段を制御する制御ユニット（３０；８０）と、
を含むことを特徴とする補正装置。
【請求項９】
該釣合手段は、ステータ・ディスク（１）の片面にそれぞれ接続される変換器（８５，８６）から構成されることを特徴とする請求項８に記載の補正装置。
【請求項１０】
該釣合手段は、各ギャップに対して、該ギャップを形成するディスク（１；６，７）のうちのいずれかのディスクの片面に配置される少なくとも一つの界磁（２５，５５；２６，５６）からなることを特徴とする請求項８に記載の補正装置。
【請求項１１】
前記少なくとも一つの界磁（２５，２６）は、一つまたは複数のロータ・ディスク（６，７）のコイル（１３，１４）であることを特徴とする請求項１０に記載の補正装置。
【請求項１２】
制御ユニット（３０）は、
・測定手段（１９，２０）から送られる信号を入力で受信する調整モジュール（４０）と、
・電源供給装置（７０）および該界磁（２５，５５；２６，５６）に接続された制御モジュール（５０）と
を含み、調整モジュール（４０）が制御モジュール（５０）に信号を送ることによって、電源供給装置（７０）から該界磁に電流を送ることを特徴とする請求項１０または１１に記載の補正装置。
【請求項１３】
調整モジュール（４０）は、
・測定手段（１９，２０）から送られる信号を連続信号に変換するための手段（４５）と、
・全体調整装置（４９）に接続された、該連続信号の比較手段（４８）と
を含むことを特徴とする請求項１２に記載の補正装置。
【請求項１４】
各測定手段（１９，２０）は、少なくとも一つの巻線（２０ａ，２０ｃ；２０ｂ，２０ｄ）からなることを特徴とする請求項８〜１３のいずれか一項に記載の補正装置。
【請求項１５】
各測定手段（１９，２０）は、少なくとも一つのホール効果センサからなることを特徴とする請求項８〜１３のいずれか一項に記載の補正装置。
【請求項１６】
各測定手段（１９，２０）は、少なくとも一つのフーコー電流移動センサからなることを特徴とする請求項８〜１３のいずれか一項に記載の補正装置。
【請求項１７】
各測定手段（１９，２０）は、少なくとも一つのストレインゲージからなることを特徴とする請求項８〜１３のいずれか一項に記載の補正装置。
【請求項１８】
比較手段の出力が所定の閾値を越えると機器の警報または緊急停止を発生する安全システム（６０）を含むことを特徴とする請求項１３〜１７のいずれか一項に記載の補正装置。
【発明の詳細な説明】
本発明は、円板形構造の電気機器に関する。本発明は、特にこのような装置のロータとステータとの間の磁力を補正する方法ならびに装置に関する。
円板形構造の電気機器は、一般に中央部分をくり抜いた少なくとも一つの円板形のステータをフレーム上で保持するとともに、同じく円板形のロータを、軸がステータ・ディスクの軸と一致するシャフトに取り付けて構成している。
円板形機器を記載しているものとしては特に、フランス特許第２５８３２３１号を挙げることができる。この特許では、二個のステータ・ディスクの間に一個のロータ・ディスクを設け、ロータ・ディスクおよびステータ・ディスクのコイルは、向かい合った面に設置されている。
ロータの二個のディスクの間に両面ステータ・ディスクを設けた円板形機器を考慮することもできる。
いずれの場合にも、ステータおよびロータの面がギャップによって隔てられている。組立時には、これらのギャップの寸法はほぼ等しく構成される。このタイプの機器では、機械的な加工公差ならびに各種部品の組立公差がある場合、ステータに対してロータを軸方向にずらすことができる。また、材料の熱膨張や機械的な応力のために寸法が変わることが認められている。
円板形機器の磁極を通る磁束は二個の成分、すなわち主要磁束と、両極間磁束とも呼ばれる二次磁束とを含む。
主要磁束は各ディスクを軸方向に通る。従ってそこで生じる磁力は逆方向であり、これらの磁力の合力は理論上はゼロである。
両極間磁束は、磁極数およびギャップの寸法に応じて様々な成分を含む。両極間磁束は、理論上、打ち消し合う磁力を発生する。
しかしながら、円板形機器の内部で寸法の変化が表れるために、両極間磁束により各ギャップで生じる磁力は、実際には打ち消し合わない。
かくして、機器の作動中、ロータおよびステータに大きな軸方向の応力が生じるが、これらの応力は、ロータまたはステータの各面における両極間磁束の差によるものである。
こうした応力は、円板形機器の劣化を招くことがある。
本発明は、同軸に配置されて二個のギャップを形成する少なくとも三個のロータ・ディスクおよびステータ・ディスクを含み、外側ディスクが内側ディスクとは異なる型である円板形構造の電気機器の内部で磁力を補正する方法を提案することにより、これらの欠点を解消することを目的とする。
この方法は、
・二個の各ギャップに対してギャップの値を示す同一の量を測定し、
・該量を比較し、
・二個のギャップの値の釣合を取るようにギャップで磁束を修正し、かくして該磁力を補正する
ことからなる。
第一実施例において、ギャップの磁束は、ステータ面を別々に電源供給することにより修正される。
好適には、ステータ面の電源供給は、ステータ・ディスクの片面にそれぞれ接続された変換器を介して行われる。
第二実施例において、ギャップの磁束は、各ギャップで追加磁束を発生することにより修正される。
好適には、該追加磁束は、少なくとも一つの界磁を流れる電流によって生じる。
この方法の第一変形例によれば、ギャップの値を示す該量は、電磁量、特に磁極束、両極間束、あるいは誘導束である。
この方法の第二変形例によれば、該量は、機械的な量、特にディスクの機械的な変形またはロータ・ディスクおよびステータ・ディスク間の相対的な移動である。
本発明はまた、同軸に配置されて二個のギャップを形成する少なくとも三個のロータ・ディスクおよびステータ・ディスクを含み、外側ディスクが内側ディスクとは異なる型である円板形構造の電気機器の内部で磁力を補正する装置に関し、この装置は、
・各ギャップに対して、該ギャップを形成するディスクのうちのいずれかのディスクの片面に配置され、該ギャップの値を示す量を測定するための手段であって、該量が二つの測定手段に対して同一であるような測定手段と、
・入力が該測定手段に接続され、出力が釣合手段に接続された制御ユニットで、二個のギャップの間の磁束の釣合をとることによって該磁力を補正するように、制御ユニットの出力信号が該釣合手段を制御する制御ユニットと
を含む。
第一の実施変化例において、釣合手段は、ステータ・ディスクの片面にそれぞれ接続された変換器から構成される。
第二の実施変化例において、釣合手段は、各ギャップに対して、該ギャップを形成するディスクのうちのいずれかのディスクの片面に配置される少なくとも一つの界磁からなる。
以下の特徴は、単独でも、技術的に可能なあらゆる組み合わせによっても考慮することができる。
・いくつかの界磁は、一つまたは複数のロータ・ディスクのコイルである。
・制御(commande)ユニットは、
・測定手段から送られる信号を入力で受信する調整モジュールと、
・電源供給装置および該界磁に接続された制御(pilotage)モジュールとを含み、調整モジュールが制御モジュールに信号を送ることによって、電源供給装置から該界磁に電流を送る。
・調整モジュールは、
・測定手段から送られる信号を連続信号に変換するための手段と、
・全体調整装置に接続された、該連続信号の比較手段と
を含む。
・各測定手段は、少なくとも一つの巻線からなる。
・各測定手段は、少なくとも一つのホール効果センサからなる。
・各測定手段は、少なくとも一つのフーコー電流移動センサからなる。
・各測定手段は、少なくとも一つのストレインゲージからなる。
・補正装置は、比較手段の出力が所定の閾値を越えると機器の警報または緊急停止を発生する安全システムを含む。
本発明は、限定的ではなく例として発明の実施例を示す添付図面に関してなされた以下の説明を読めば、いっそう理解され、発明の他の目的、長所、ならびに特徴が明らかになろう。
図１は、円板形機器のロータ／ステータ装置の一例の断面図、
図２は、図１の装置の概略的な部分展開図、
図３は、本発明による補正装置の一例を概略的に示し、
図４は、本発明による補正装置の他の例を示し、
図５は、両極間磁束の測定センサをディスクの片面に配分した例を示し、
図６は、両極間磁束の測定巻線の接続例を示し、
図７〜１０は、本発明による補正装置の四つの実施例を示す。
それぞれの図面に共通な要素は同じ参照番号で示している。
図１は、円板形構造をもつ電気機器の一例の概略的な部分断面図である。
この装置は、部分的に図示された外枠２に、従来の機械手段によってステータ・ディスク１を保持している。
ステータ・ディスクの中央部１０はくり抜かれ、装置の軸３に心合わせされている。ステータ・ディスク１は、磁極を形成するコイル４，５をその外面でそれぞれ支持している。
ロータは、ステータのくり抜かれた中央部１０を通るシャフト８に結合する二個のディスク６，７を含む。シャフト８の軸は、装置の軸３と一致する。
各ロータディスク６，７は、ステータ・ディスク１と向かい合う面１１，１２に、Ｎ極とＳ極を交互に形成するコイル１３，１４を含む。
ロータ・ディスク６，７の内面と、ステータ・ディスク１の外面との間に、ギャップｅ１，ｅ２が存在する。これらのギャップは、理論上、ステータ・ディスク１の両側で同じ値である。しかしながら、製造組立公差に隔たりがあるために、実際にはギャップの値が異なる。
機械が作動する間、機械は加熱する。しかし冷却は、機械全体で必ずしも均質に行われるわけではないので、この加熱は寸法の変化となって表れる。こうした変化は、作動温度に依存し、ギャップの寸法に対する公差の隔たりに加えられる。
フランス特許第２５８３２３１号に示されているように、中央のロータ・ディスクを一個と、二個のディスクからなるステータ一個とを含む円板形機器でも同様の現象が確認される。
図２の部分展開図は、図１のロータ／ステータ装置を示す。この装置はロータ・ディスク６，７と、極性が逆の磁極４，５を備えたステータ・ディスク１とを含む。
矢印１５，１６は、磁極４，５を通過する主要な磁束を示している。主要な磁束の方向は、磁極の極性に従って磁極どうしで逆である。
主要な磁束により各磁極の正面に発生する磁力は、同様に方向が逆であり、ほぼ等しい。従って、ロータ・ディスクおよびステータ・ディスク装置におけるこれらの磁力の合力は、実際にはゼロである。
矢印１７ａ，１７ｂ，１７ｃ，１７ｄ，１７ｅ，１７ｆは、磁極間を流れる両極間磁束を示す。矢印、１８ａ、１８ｂ、１８ｃ、１８ｄは、様々な両極間磁束によってディスクに及ぼされる磁力を示す。
これらの両極間磁束が全て同じ値である場合、磁束によって及ぼされる磁力の合力は、実際にはゼロとなるであろう。
しかしながら、前述のように、二個のギャップｅ１，ｅ２の寸法は異なる。さらに、機械が作動している間、寸法の変化が表れるが、これらの変化は、熱膨張と機械の変形とによるものである。その結果、両極間磁束によって及ぼされる磁力の合力は、実際にはゼロではない。
かくして、ステータ・ディスク１の片面と、ロータ・ディスク６，７のいずれかとの間に磁力が存在する。この磁力に従うロータ・ディスクの面は、ステータ・ディスクとのギャップが最も小さい面に対応する。
最初の計算では、ディスクの各面に及ぼされる磁力は次のようになる。
Ｆ＝β2S／（２μ0）
ここで、Ｆ＝ディスクの各面における磁力
β＝ギャップ内の界磁
Ｓ＝面積
μ0＝ギャップ内の透磁性
である。
ギャップの値が等しくない場合、ステータ・ディスクとのギャップが最も小さい（図１の例ではｅ１）ロータ・ディスクの面に及ぼされる合力は、次のように表すことができる。
β×△β×Ｓ／（２μ0）
たとえば、β＝１テスラで△β＝０．１テスラのとき、一平方メートル当たり約８トンの応力がロータ・ディスクに及ぼされる。
このような合力は、ステータ・ディスク１の片面に向かい合ったギャップｅ１の値が既に最小であったのに、この値をさらに低減し、最初から最大であった、ステータ・ディスクの反対側の面に向かい合ったギャップｅ２の値を増加する結果を生む。
しかもギャップｅ１，ｅ２の値が変化するので両極間磁束の値が変わり、従って対応する磁力が変わってくる。これらの磁力は、減少するギャップｅ１に対応するロータ・ディスクの面で増加し、反対側の面で減少する。
かくして磁力の隔たりが増すために、最初から最も小さかったギャップｅ１の値はさらに小さくなり、ステータ・ディスクの反対側の面に向かい合ったギャップｅ２の値が増加する作用を及ぼされる。
ステータ・ディスクの片側（ギャップｅ１の側）でこれらの磁力が増加し、反対側でこれらの磁力が減少すると、応力は大きくなり、ステータ・ディスクおよびロータ・ディスクの変形を招く。極端な例では、ロータ・ディスクがステータ・ディスク上で摩擦されるため、巻線が劣化して機械が壊れることさえある。
次に、ロータおよびステータが二個のギャップを形成する円板形構造の電気機器の、本発明によるロータおよびステータ間の磁力補正法を示す図３を参照する。
図１と同様に、円板形機器は、一個のステータディスク１と二個のロータディスク６，７とを含み、ディスク全体は、回転軸３に心合わせされている。
たとえば電磁型（特に各ロータ／ステータ・ディスク装置を通る磁束、両極間磁束または誘導束）あるいは機械型（特にロータ・ディスクおよびステータ・ディスク間の移動または機械的な変形）の各ギャップｅ１，ｅ２を示す量を測定するための手段１９，２０がステータ・ディスク１の各面に設けられている。
図１に示された例では、測定手段１９，２０は、主要磁束および両極間磁束からなる磁束の一部に対応する各ロータ／ステータ・ディスク装置を通過する磁束を測定することができる。
これらの測定手段は、たとえばステータ・ディスク１の各面に配置された巻線である。
測定手段は、必ずしも中央のディスク上にあるわけではない。
技術的に最も簡単な解決法は、機械のステータ、すなわち、考慮された円板形機器のタイプに応じて、中央のディスクまたは端にあるディスクに測定手段を設けることである。しかしながら、一つまたは複数のロータ・ディスクに測定手段を設けてもよい。
上記のように、手段１９，２０によって測定された磁束は磁力を形成し、その合力は、特にギャップの寸法差を考慮すると一般にゼロではない。
各測定手段１９，２０によって発生する信号は、制御ユニット３０の二個の入力２１，２２に入力される。制御ユニットは、特にギャップの寸法によって決められるエラー信号を決定することができる。
制御ユニットの二個の出力２３，２４は、ステータ・ディスク１に向き合って各ロータ・ディスクの面に取り付けられた界磁２５，２６に接続される。界磁２５，２６は、各ロータ・ディスク６，７のコイル１３，１４にそれぞれ連結する。これらはまた、追加界磁とすることもできる。
制御ユニット３０は、出力２３，２４から電流で信号を送り、これらの信号は誘導磁界を形成し、従って追加磁束となる。制御ユニット３０は、最も弱い両極間磁束を増加し、最も強い両極間磁束を減少するように、これらの信号の値を決定する。
このようにして界磁２５，２６は、磁力の合力と方向が反対の等しい磁力を発生し、磁力の釣合手段を構成する。それにより、ロータ・ディスクおよびステータ・ディスクに及ぼされる軸方向の応力は、たとえ二個のギャップｅ１，ｅ２の値が製造上、異なっていても打ち消される。
次に、本発明による方法の変化例を、図４を参照しながら説明する。
補正法のこの変化例は、変換器によって制御される機器に適し、変換器はステータ・ディスクの各面に設けてある。
図３と同様に、測定手段１９，２０がステータ・ディスクの各面に配置されている。各測定手段１９，２０によって発生する信号は、制御ユニット８０の二個の入力８１，８２に入力される。
制御ユニットの二個の出力８３，８４は、変換器８５，８６に接続されている。これらの変換器の各々はステータ・ディスク１の片面に接続されている。
変換器８５，８６は、少なくとも一つの電源供給装置８７に接続される。変換器は、それだけで、あるいは他の電源と結合して、ステータ・ディスクの両面を供給することができる。
制御ユニット８０は、機械的、電気的、または電子的な他のパラメータが同様に変換器の制御に介在しうることを了解した上で、ステータ１の各面を供給する変換器８５，８６に別々に作用を及ぼす異なる信号を、その出力８３，８４から送る。
これらの信号は特に、供給電圧、供給電流、内部角または波形に作用を及ぼしうる。
制御ユニット８０は、最も弱い両極間磁束を増加し、最も強い両極間磁束を減少するように、これらの信号の値を決定する。この変化例において、変換器は、磁力の釣合手段を構成する。
このような補正法の変化例は特に、追加磁力による磁力の補正が難しい永久磁石を持つ機器に適合する。
また、円板形の非同期機器にも適している。
上記のように、ギャップｅ１，ｅ２を示す他の量もまた測定可能であり、たとえば以下が挙げられる。
・特にステータの切り込みの側面壁に測定巻線を配することによる両極間磁束
・一つまたは複数の磁極または磁極部分における磁束（測定された磁束の合力が各瞬間でゼロではないという条件付きで。たとえば、測定がディスクの面全体で行われる場合がそれにあたるだろう）。
・特にホール効果を持つセンサによる誘導束。
・特にフーコー電流による移動センサを用いたロータ・ディスクおよびステータ・ディスク間の相対的な移動。
・たとえばストレインゲージを用いた、ディスクの機械的な変形。
図５は、ステータ・ディスク１の片面に測定巻線を配分した例を示し、巻線全体が測定手段を形成している。
ステータ・ディスク１の直交する直径に従って四個の巻線２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄが配置されている。ステータ・ディスクの直径の値に応じて、巻線の量は変わり、全体の数は偶数であっても奇数であってもよい。
図６は、図５に示された巻線の接続図の一例を示す。このように、ステータ・ディスク１の同じ直径の向かい合った両端に設けられる二個の巻線２０ａ，２０ｃ；２０ｂ，２０ｄは、直列に接続されている。一方、二個の巻線群は並列接続される。
図６は、二組の巻線の接続図を示す。この図は、二組以上の巻線に対しても広げることができる。この場合、二個の巻線群は全て、同様に並列接続される。
また巻線を直列接続することも検討可能である。その場合、肝心なことは、結果として得られる電気的または電子的な信号が、制御ユニット３０または８０と相容れることにある。
測定巻線は、図５に示したようなステータ・ディスク１の面全体に配分した例とは異なる仕方で配置することもできる。一方、数が異なるセンサを均質またはそうでないように配分して構成することも可能だろう。
一般に、各ギャップに磁束を示す信号を送る場合、制御ユニットが両極間磁束を有効に調整できるようにセンサの数と配分を選択しなければならない。
図７は、界磁２５，２６の制御ユニット３０の第一実施例を示す。
通常、制御ユニット３０は、調整モジュール４０および制御モジュール５０を含む。
調整モジュール４０の入力２１，２２は、制御ユニット３０の入力と一致する。これらの入力２１，２２は、図３に示された例では、ステータ・ディスク１の各面に配置された測定手段１９，２０から送られる信号を受信する。
調整モジュール４０が含む装置４５は、入力２１，２２に伝達された信号を連続信号に変換し、装置４５の出力４６，４７に送る。
かくして、測定手段１９，２０が正弦波電圧を送ると、この波形電圧は素子４１，４２によって整流され、次いで素子４３，４４によってフィルタ処理される。
装置４５から送られる信号は、比較手段４８の二個の入力に加えられる。これらの信号が送る隔たり信号は、全体調整装置４９および安全システム６０に入力される。
一般に、調整モジュール４０の設計は、測定手段と、考慮される技術的な選択とに依存する。かくして多数の変化例を考慮することができる。
上記の実施例は、磁束測定用の巻線として構成される測定手段に適している。このような同じタイプのセンサに対して、調整モジュール４０はまた、巻線から送られる交互の信号を位相基準と直接比較するように構成される。この場合、整流素子４１，４２をなくし、フィルタ処理素子４３または４４は、省くか、あるいは、たとえば信号の基本波だけを保存するように調整する。
測定手段が、誘導磁束測定用の一つまたは複数のロータ・ディスクに設けたホール効果センサである場合、送られる信号は主として連続信号である。このとき調整モジュール４０は、高周波のフィルタ処理後、信号を比較するように構成できる。
安全システム６０は、欠陥検出器２７および機械の制御部に設けられたモジュール２８を含む。
欠陥検出器２７は、測定された磁束の隔たりに対応する、比較器４８が送る隔たり信号の値が所定の閾値を越える場合、信号を送る。この信号は０または１の信号で、モジュール２８に入力される。このモジュール２８により、機器の警報または緊急停止を発生し、機械の故障を避けることができる。
全体調整装置４９は、比較手段４８から送られる信号を制御モジュール５０の制御に合わせる機能を持つ。従って全体調整装置４９の出力信号は、制御モジュール５０に伝達される。
一般に、この制御モジュールは、ディスクの偏心を示す、あるいはまた円板形機器に生じるギャップ間の隔たりを示す量を用いて、ロータ・ディスクおよびステータ・ディスクの相対的な位置を自動制御する装置である。
図７に示された例では、このモジュール５０は、電源供給装置７０に接続され、二個の出力トランジスタ５１，５２を含む。これらの出力トランジスタは、全体調整装置４９が送る信号によって制御される。トランジスタ５１，５２は、抵抗５３，５４を介して各ロータ・ディスク６，７に配置される界磁２５，２６に接続される。
このようにして、トランジスタ５１，５２は、電源供給装置７０から抵抗５３，５４に連続電流を一部送る。界磁２５，２６における電流は、抵抗５３，５４の電流と反対に変化する。
制御ユニット３０の機能を示すために、測定手段１９によって測定される磁束の値が測定手段２０によって測定される値よりも大きいものと仮定する。
この仮定において、ロータ・ディスク６は、ギャップｅ１を減少する作用を及ぼす磁力に従う。
比較手段４８から送られる信号は正である。全体調整装置も同様に正の信号を送り、これは制御モジュール５０に伝達され、トランジスタ５１および５２のベースに入力される。この信号は、トランジスタ５１を通電し、トランジスタ５２をブロックする。
界磁２６を流れる電流は、界磁２５を流れる電流よりも大きく、その値が発生する磁束によって、ロータ・ディスク６が従う磁力を補正するように構成される。
同様に、比較手段４８から送られる信号が負である場合、調整手段４０は負の信号を送り、これをトランジスタのベースに入力する。このことから、トランジスタ５１はブロックされ、トランジスタ５２が通電する。
比較手段からの信号がほぼゼロである場合、トランジスタ５１および５２は両方ともブロックされる。
好適には、全体調整装置４９は、入力でゼロでない信号に対して出力で釣合をとることができるゼロ調整手段を組み込んでいる。かくして制御ユニットは、測定手段１９，２０によって送られる信号の隔たりが、所定の値未満であるときは、磁束を調整しない。
図８は、制御ユニット３０の他の実施例を示す。図７の実施例と異なるのは主に制御モジュール５０である。
制御モジュール５０は同様にトランジスタ５１，５２を含み、また界磁５５，５６を含む。界磁５５，５６は、界磁２５，２６と並列接続される。界磁２５，５５はロータ・ディスク６に配置されるが、界磁２６，５６はロータ・ディスク７に配置される。
調整モジュール４０は、界磁２５，２６の電流を一部、界磁５５，５６に流すようにトランジスタ５１，５２を制御する。
制御ユニットの機能を示すために、測定手段１９によって測定される磁束の値が、測定手段２０によって測定される値よりも大きいものとする。
比較手段４８から送られる信号は、全体調整装置４９から送られる信号と同様に正である。この信号は、トランジスタ５１を通電し、トランジスタ５２をブロックする。
電源供給装置７０から送られる電流は、このとき界磁５６で増加するが、界磁２５の電流は減少する。これらのコイル２５，５６の各々は、ステータ・ディスク１の相対する面に向かい合ってロータ・ディスク６，７に設けられるので、磁束は界磁２５の側すなわちロータ・ディスク６の側で減少し、界磁５６の側すなわちロータ・ディスク７の側で増加する。
界磁５５および２６に対して、電流の制御は、界磁２５および５６に対して説明したものと逆になる。
従って制御モジュール５５は、調整モジュール４０によってステータ・ディスクの両側で磁束の釣合をとることができる。
図９は、界磁２５，２６の制御モジュール５０の他の実施例を示す。
図３について説明したように、これらの界磁２５，２６はそれぞれ、ステータ・ディスク１の相対する面に向き合って設けられている。これらの界磁は、片側で連続電流の電源７０に、反対側で加減抵抗器５７の各端部に並列接続されている。
加減抵抗器の指針５８は、図９に示したように接地されるか、あるいは電源供給装置７０の別の出力に接続される。
調整モジュール４０は、サーボモータ５９を制御し、サーボモータの出力軸は、機械的に加減抵抗器の指針５８に接続されている。
調整モジュール４０は、加減抵抗器の指針を変えることができる信号を送る。従って調整モジュール４０は、界磁２５，２６を流れる電流の値を逆方向に変えることができる。このことから、これらの界磁が発生する磁束を変え、従って、ステータの相対する面に及ぼされる磁力の釣合をとることができる。
図１０は、図３に示されたように配置された界磁２５，２６の制御モジュール５０の別の実施例を示す。
制御モジュール５０は、トランジスタまたはサイリスタなどの二個の電子スイッチ６２，６３を含む。
電源供給装置７０は、これら二個のスイッチ６２，６３の入力に交流電流を送り、スイッチはしかも調整モジュール４０によって制御される。
スイッチ６２，６３から送られる制御電流は、たとえば低域通過フィルタ素子６４，６５によってフィルタ処理される。低域通過フィルタ素子６４，６５は、界磁２５，２６と直列接続される。これらの素子により波形を緩和するとともにロータ・ディスクで偽連続電流を得ることができ、これによってフーコー電流による損失を制限できる。
スイッチ６２，６３，素子６４，６５，界磁２５，２６は、並列接続されている。界磁２５，２６の他端は接地されている。
図７〜１０に関連して示した全ての実施例において、調整モジュール４０から送られる信号は、制御装置５０を用いて交流電流を調整し、この交流電流が界磁２５，２６を供給することにより、界磁によって生じる磁束が、機械の二つのギャップの値の隔たりによって生ずる磁力をうち消すことができる。
上記の説明は、二つのギャップを決定するロータ／ステータ装置を含む機械に対して行ったものである。この装置は、二個のロータ・ディスクの間に一個のステータ・ディスクを設けても、二個のステータ・ディスクの間に一個のロータ・ディスクを設けても構成することができる。機械が複数のロータ／ステータ装置を含む場合、この方法は、これらの装置の各々に対して適用するものとし、従ってロータ／ステータ装置と同数の磁力補正装置を備えることができる。またロータ／ステータ装置を二つまたは複数の部分品にまとめて、これを上記のような補正装置に適合することも可能である。
請求項に記載した技術的な特徴の後に挿入した参照記号は、請求項を理解しやすくするという目的だけを有するもので、如何なる場合にも記載された特定の実施例に本発明を限定する効果を持つものではない。
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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