(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
カウンターボアが内周面に形成される外輪と、前記外輪と内輪との間に配置され、複数の玉を保持する複数のポケットを備えた保持器と、前記外輪の内周面の軸線方向両端部近傍に形成された一対のシール嵌合溝のそれぞれに嵌合される非接触シール部材とを備え、前記非接触シール部材が、前記シール嵌合溝内に嵌合される取付け嵌合部を外周部に有するアンギュラ玉軸受であって、
前記カウンターボア側の非接触シール部材における取付け嵌合部の内径が、対応する前記シール嵌合溝の最小内径より小さく、且つ前記保持器の最大外径より大きくなるように設定されると共に、
前記一対のシール嵌合溝の間隔が、前記保持器のポケット径以上、且つ前記保持器の幅寸法以下となるように設定され、
さらに、反カウンターボア側の非接触シール部材における取付け嵌合部の内径が、前記外輪の反カウンターボア側の内径より大きくなるように設定されることを特徴とするアンギュラ玉軸受。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば高速化や長寿命化が求められるモータや工作機械の主軸等に用いられる外輪にカウンターボアを有する非接触シール部材付きのアンギュラ玉軸受に関する。
【０００２】
【従来の技術】
工作機械の主軸に用いられる軸受の潤滑は、コストやメンテナンスフリーの観点からグリース潤滑が多く用いられる。また、工作機械の主軸の回転数は、生産性向上の要求から高回転になり、軸受の高速化がますます要求されている。
特に、外輪にカウンターボアを有するアンギュラ玉軸受は、グリース潤滑の場合に高速回転になると、外輪のカウンターボアの存在によってグリースの基油（潤滑油）が排出されやすくなり、軌道溝における潤滑油の保油性が悪化して潤滑不良が発生し、軸受の耐久面で不利になる。
【０００３】
また、外輪の軸線方向の両端部近傍に、単純に非接触シール部材を装着した場合も、高速回転になると軸受内のグリースは軸方向の端面側に移動してシール部分に付着することになるので、グリース自体が軸受内部から飛散することはないものの、シール部分に付着したグリースから基油が再び軌道溝に供給されることは少なく、グリース潤滑における潤滑不良を解消するには不十分である。
【０００４】
そこで、特開平１１−１０８０６８号公報に開示されたアンギュラ玉軸受では、非接触シール部材を装着しなくても外輪の軌道溝と玉との接触面（接触楕円）が確保されるように、外輪の内周面に機械加工によりグリース貯蔵溝を形成することにより、この貯蔵溝に溜まったグリースから基油（潤滑油）を再び軌道溝に供給し、これにより従来の軸受に比べて長寿命化を図れるとしている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記特開平１１−１０８０６８号公報に開示されたアンギュラ玉軸受においては、例えばｄｍＮ（許容回転数）が１００万以上の高速回転になると、外輪内周面に形成したグリース貯蔵溝だけでは、軸受内に充填したグリースの飛散を抑制できず、軸受内に充填したグリースを十分に活用して潤滑に寄与させることは難しい。
【０００６】
また、個々の軸受毎に、機械加工によりグリース貯蔵溝を外輪内周面に形成する必要があるため、製作コストの低減を妨げる原因になるという問題もある。
従って、本発明の目的は上記課題を解消することに係り、高速回転時に軸受内に充填したグリースが飛散するのを抑制することができるようにして、グリース潤滑による高速回転時の長寿命化の達成を低コストで実現することができるアンギュラ玉軸受を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の上記目的は、カウンターボアが内周面に形成される外輪と、前記外輪と内輪との間に配置され、複数の玉を保持する複数のポケットを備えた保持器と、前記外輪の内周面の軸線方向両端部近傍に形成された一対のシール嵌合溝のそれぞれに嵌合される非接触シール部材とを備え、前記非接触シール部材が、前記シール嵌合溝内に嵌合される取付け嵌合部を外周部に有するアンギュラ玉軸受であって、前記カウンターボア側の非接触シール部材における取付け嵌合部の内径が、対応する前記シール嵌合溝の最小内径より小さく、且つ前記保持器の最大外径より大きくなるように設定されると共に、前記一対のシール嵌合溝の間隔が、前記保持器のポケット径以上、且つ前記保持器の幅寸法以下となるように設定され、さらに、反カウンターボア側の非接触シール部材における取付け嵌合部の内径が、前記外輪の反カウンターボア側の内径より大きくなるように設定されることを特徴とするアンギュラ玉軸受により達成される。
【０００８】
上記構成によれば、非接触シール部材によって軸受内に充填したグリースの飛散を抑制することができると共に、該非接触シール部材における取付け嵌合部と外輪内周面とによって、グリース貯蔵溝を形成することができるため、該グリース貯蔵溝に溜まったグリースから基油（潤滑油）を再び外輪の軌道溝に供給することができる。
また、前記グリース貯蔵溝は、非接触シール部材における取付け嵌合部と外輪内周面とによって形成されるので、個々の軸受毎に機械加工によりグリース貯蔵溝を外輪内周面に形成する必要がない。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面に基づいて本発明の実施形態に係るアンギュラ玉軸受を詳細に説明する。
本発明の第１実施形態に係るアンギュラ玉軸受１は、図１に示したように、外輪２の軌道溝２ａと内輪３の軌道溝３ａとの間に、転動体である複数の玉５が配置されている。これら玉５は、保持器６により周方向に所定間隔をもって転動自在に保持されている。
【００１０】
前記外輪２の軸線方向一端側（図中、右端側）の外輪内周面には、カウンターボア７が形成されている。前記保持器６のカウンターボア側の外径は、反カウンターボアの外径より大きくなっており、カウンターボア側および反カウンターボア側において、前記保持器６の外周面と前記外輪２の外輪内周面とのクリアランスが、略同一間隔と成るように構成されている。
【００１１】
また、前記外輪２の外輪内周面の軸線方向両端部近傍には、それぞれ非接触シール部材１０が嵌合される一対のシール嵌合溝８が形成されている。このシール嵌合溝８は、図２に示したように、カウンターボア側および反カウンターボア側共に、外輪２の端面から軸線方向内方に向けて次第に拡径方向に傾斜するテーパ状内周面８ａと、該テーパ状内周面８ａに角部８ｃを介して半径方向内方に連続して延びる端面８ｂとを有しており、カウンターボア側の端面８ｂは、反カウンターボア側の端面８ｂより径方向の寸法が短くなっている。
【００１２】
前記非接触シール部材１０は、カウンターボア側および反カウンターボア側共に、同一形状とされており、図３に示したように、環状板１１と該環状板１１の外周縁から軸線方向に沿って突出する円筒部１２とを備えた芯金１３に、ゴム等の弾性材１４が加硫成形等により一体に固着されている。前記芯金１３の環状板１１に固着された弾性材１４の内周部は、前記内輪３の外周面に近接して配置されるが非接触とされる。
【００１３】
前記芯金１３の円筒部１２に固着された弾性材１４は、前記外輪２のシール嵌合溝８に嵌合される取付け嵌合部１５とされており、該取付け嵌合部１５の内周面は軸線と略平行な円筒状内周面とされ、外周面は円筒部１２の突出方向に向けて次第に縮径方向に傾斜するテーパ状外周面１６とされている。
【００１４】
そして、前記取付け嵌合部１５が前記シール嵌合溝８に嵌合される際、テーパ状外周面１６はテーパ状内周面８ａと逆方向に傾斜するようにして組付けられる。
そこで、前記シール嵌合溝８に軸方向から挿入して嵌合される前記非接触シール部材１０は、前記取付け嵌合部１５の挿入先端側（円筒部１２の突出側）の外径が挿入後端側の外径より小さいために、シール嵌合溝８へ嵌合し易く、且つ抜け難くなる。
【００１５】
尚、前記非接触シール部材１０における芯金１３の円筒部１２の外径は、カウンターボア側のシール嵌合溝８の最小内径Ｄ１よりも大きくなっており、取付け嵌合部１５がシール嵌合溝８に嵌合される際には、該取付け嵌合部１５を軸方向へ必要以上に入り込まないようにする一種の軸線方向位置決め手段として機能する。
【００１６】
また、前記シール嵌合溝８のテーパ状内周面８ａのテーパ角α１は、カウンターボア側のシール嵌合溝８の溝深さが浅いことによる非接触シール部材１０の抜けを防ぐために、１〜３０度の角度範囲が好ましく、本実施形態では該テーパ角α１を１０度としている。
前記テーパ角α１が３０度を超えると、シール嵌合溝８の溝深さが深くなって外輪２の肉厚が減少し、外輪２の強度低下を招く虞れがあり、一方、１度未満ではシール嵌合溝８の加工精度によって、非接触シール部材１０の嵌合力のばらつきが大きくなる。
【００１７】
更に、本実施形態では、前記非接触シール部材１０の取付け嵌合部１５の内径Ｄ２が、対応するカウンターボア側のシール嵌合溝８の最小内径Ｄ１より小さく、且つ前記保持器６の最大外径Ｄ３より大きくされると共に、前記一対のシール嵌合溝８，８の間隔Ｂ２が、前記保持器６のポケット径Ｂ１以上、且つ前記保持器６の幅寸法Ｂ３以下にされる。
【００１８】
即ち、前記非接触シール部材１０における取付け嵌合部１５の内径Ｄ２をカウンターボア側のシール嵌合溝８の最小内径Ｄ１より小さくすることにより、該取付け嵌合部１５の軸線方向内方の先端面とカウンターボア７とによって、外輪２の内周面にグリース貯蔵溝１７が形成される。また、前記取付け嵌合部１５の内径Ｄ２を保持器６の最大外径Ｄ３より大きくすることにより、保持器６と該取付け嵌合部１５との干渉による異常発熱や損傷を防止するようにしている。
【００１９】
また、一対のシール嵌合溝８，８の間隔Ｂ２を保持器６のポケット径Ｂ１以上にすることにより、前記グリース貯蔵溝１７の軸線方向の側面（取付け嵌合部１５の軸線方向愛方の先端面）が前記ポケット１８の内周面より軸方向外側に位置することになるので、回転中の玉５にかき上げられたグリースがポケット１８を通過して外輪２の内周面に到達した際に、該グリースをグリース貯蔵溝１７に確実に貯蔵することができる。
【００２０】
更に、一対のシール嵌合溝８，８の間隔Ｂ２を保持器６の幅寸法Ｂ３以下にする理由は次の通りである。
上述したように、取付け嵌合部１５の軸線方向内方の先端面とカウンターボア７とによって外輪２の内周面に形成されるグリース貯蔵溝１７は、該グリース貯蔵溝１７に溜まったグリースから滲み出す基油により外輪２の軌道溝２ａを潤滑するため、軌道溝２ａに近いほどその効果が発揮される。
また、前記グリース貯蔵溝１７の軸線方向の幅が大きすぎると、軸受内のグリース封入量が多くなってトルクが上昇するため、グリース貯蔵溝１７の軸線方向の幅を保持器６のポケット径Ｂ１に近づけるように狭くして、極力グリース封入量を下げることが好ましいからである。
【００２１】
上述した如き本実施形態のアンギュラ玉軸受１によれば、一対の非接触シール部材１０，１０によって軸受内に充填したグリースの飛散を抑制することができると共に、該非接触シール部材１０における取付け嵌合部１５と外輪２の外輪内周面とによって、グリース貯蔵溝１７を形成することができるので、前記グリース貯蔵溝１７に溜まったグリースから基油（潤滑油）を再び外輪２の軌道溝２ａに供給することができる。
そこで、例えばｄｍＮ（許容回転数）が１００万以上の高速回転でも、軸受内に充填したグリースを十分に潤滑に寄与させることができ、高速回転時の軸受の長寿命化を達成することができる。
【００２２】
また、前記グリース貯蔵溝１７は、非接触シール部材１０における取付け嵌合部１５と外輪２の外輪内周面とによって形成されるので、個々の軸受毎に機械加工によりグリース貯蔵溝を外輪内周面に形成する必要がなく、軸受の製作コストの上昇を招くことがない。
【００２３】
尚、上記実施形態では、シール嵌合溝８の形状および非接触シール部材１０の形状をカウンターボア側および反カウンターボア側で同一とした場合を例に説明したが、本発明のアンギュラ玉軸受はこれに限定されない。例えば、シール嵌合溝および非接触シール部材の形状をカウンターボア側と反カウンターボアで異ならせてもよく、また、識別の為にカウンターボア側と反カウンターボアで非接触シール部材の色が異なっていてもよい。
【００２４】
次に、図４乃至図６を参照して、本発明の第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明する。尚、本第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１は、上記第１実施形態に係るアンギュラ玉軸受１に対して、反カウンターボア側のシール嵌合溝２８および該シール嵌合溝２８に嵌合される非接触シール部材３０の形状が相違するだけであるため、上記第１実施形態と重複する部分については各図に同一符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２５】
本第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１は、図４及び図５に示したように、反カウンターボア側のシール嵌合溝２８が、外輪２２の端面から軸線方向内方に向けて軸線と略平行に延びる円筒面２８ｄと、該円筒面２８ｄに連続して次第に拡径方向に傾斜するテーパ状内周面２８ａと、該テーパ状内周面２８ａに角部２８ｃを介して半径方向内方に連続して延びる端面２８ｂとを有しており、カウンターボア側の端面８ｂは、反カウンターボア側の端面２８ｂより径方向の寸法が短くなっている。
【００２６】
前記非接触シール部材３０は、図６に示したように、環状板３１と該環状板３１の外周縁から軸線方向に沿って突出する円筒部３２とを備えた芯金３３に、ゴム等の弾性材３４が加硫成形等により一体に固着されている。前記芯金３３の環状板３１に固着された弾性材３４の内周部は、前記内輪３の外周面に近接して配置されるが非接触とされる。
【００２７】
前記芯金３３の円筒部３２に固着された弾性材３４は、前記外輪２２のシール嵌合溝２８に嵌合される取付け嵌合部３５とされており、該取付け嵌合部３５の内周面は軸線と略平行な円筒状内周面とされ、外周面は円筒部３２の突出方向に向けて次第に縮径する断面１／４円弧状の曲面状外周面とされている。
これにより、前記非接触シール部材３０をシール嵌合溝２８に軸方向から挿入して嵌合する際には、前記取付け嵌合部３５の挿入先端側（円筒部３２の突出側）の外径が挿入後端側の外径より小さいために、シール嵌合溝２８へ嵌合し易く、且つ抜け難くなる。
【００２８】
図５に示したように、本第２実施形態では、カウンターボア側のシール嵌合溝８の溝深さＫ１を反カウンターボア側のシール嵌合溝２８の溝深さＫ２よりも浅くして（Ｋ１＜Ｋ２）、外輪２２のカウンターボア側の肉厚を確保し、これにより、外輪２２の強度が低下するのを防止している。
【００２９】
また、カウンターボア側のシール嵌合溝８は、テーパ状にして溝深さが浅くされているので、図３に示した前記非接触シール部材１０の芯金１１とシール嵌合溝８の端面８ｂとで非接触シール部材１０の軸線方向の位置決めを確実に行えるように、シール嵌合溝８の軸線方向の長さＬＬ１を反カウンターボア側のシール嵌合溝２８の軸線方向の長さＬＬ２より長くしている（ＬＬ１≧ＬＬ２）。
【００３０】
その結果、図３及び図６に示したように、カウンターボア側の非接触シール部材１０における芯金１３の円筒部１２に固着された弾性材１４の最大肉厚ＫＫ１が、反カウンターボア側の非接触シール部材３０における芯金３３の円筒部３２に固着された弾性材３４の最大肉厚ＫＫ２より薄くされると共に（ＫＫ１＜ＫＫ２）、前記非接触シール部材１０における芯金１１の円筒部１２の軸方向長さＬ１が、前記非接触シール部材３０における芯金３１の円筒部３２の軸方向長さＬ２）より長くされる（Ｌ１≧Ｌ２）。
これにより、カウンターボア側の非接触シール部材１０の取付け嵌合部１５の緊迫力が、反カウンターボア側の非接触シール部材３０の取付け嵌合部３５の緊迫力より大きくされ、該非接触シール部材１０は軸方向に抜け難くされている。
【００３１】
更に、図５に示したように、反カウンターボア側のシール嵌合溝２８におけるテーパ状内周面２８ａの傾斜角α２は、カウンターボア側のシール嵌合溝８のテーパ状内周面８ａのテーパ角α１に比べて大きくしている（α１＜α２）。
このように、反カウンターボア側のシール嵌合溝２８の傾斜角α２が大きいのは、外輪２２の肉厚が十分確保できるので、シール嵌合溝２８の溝深さＫ２が十分に得られるためである。
尚、本第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１におけるその他の構成および作用効果は、上記第１実施形態に係るアンギュラ玉軸受１と同様であるので説明を省略する。
【００３２】
次に、図７乃至図９を参照して、本発明の第３実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明する。尚、本第３実施形態に係るアンギュラ玉軸受２３は、上記第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１に対して、カウンターボア側のシール嵌合溝３８および該シール嵌合溝３８に嵌合される非接触シール部材４０の形状が相違するだけであるため、第２実施形態と重複する部分については各図に同一符号を付して詳細な説明を省略する。
【００３３】
本第３実施形態に係るアンギュラ玉軸受２３は、図７及び図８に示したように、カウンターボア側のシール嵌合溝３８が、外輪２４の端面から軸線方向内方に向けて軸線と略平行に延びる円筒面３８ａと、該円筒面３８ａに連続して半径方向内方に延びる端面３８ｂと、前記円筒面３８ａに凹設された周溝３９とを有しており、カウンターボア側の端面３８ｂは、反カウンターボア側の端面２８ｂより径方向の寸法が短くなっている。
【００３４】
また、前記周溝３９の内側の溝側面は、図８に示したように、外輪２４の内方に向けて次第に縮径方向に所定の角度γで傾斜するテーパ状溝側面３９ａとされている。
前記非接触シール部材４０は、図９に示したように、環状板４１と該環状板４１の外周縁から軸線方向に沿って突出する円筒部４２とを備えた芯金４３に、ゴム等の弾性材４４が加硫成形等により一体に固着されている。前記芯金４３の環状板４１に固着された弾性材４４の内周部は、前記内輪３の外周面に近接して配置されるが非接触とされる。
【００３５】
前記芯金４３の円筒部４２に固着された弾性材４４は、前記外輪２４のシール嵌合溝３８に嵌合される取付け嵌合部４５とされており、該取付け嵌合部４５の内周面は軸線と略平行な円筒状内周面とされ、外周面は軸線と略平行な円筒状外周面４６と円筒部４２の突出方向に向けて次第に縮径方向に傾斜するテーパ状外周面４７とで形成されている。
【００３６】
これにより、前記非接触シール部材４０をシール嵌合溝３８に軸方向から挿入して嵌合する際には、前記取付け嵌合部４５の挿入先端側（円筒部４２の突出側）の外径が挿入後端側の外径より小さいために、シール嵌合溝３８へ嵌合し易く、且つ抜け難くなる。
【００３７】
また、前記取付け嵌合部４５の円筒状外周面４６の外径は、前記シール嵌合溝３８の円筒面３８ａの内径より大きいため、弾性変形した円筒状外周面４６の一部が前記周溝３９内に入り込んだ状態で該シール嵌合溝３８の円筒面３８ａに圧着されて、更に抜け難くなる。
尚、本第３実施形態に係るアンギュラ玉軸受２３におけるその他の構成および作用効果は、上記第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１と同様であるので説明を省略する。
【００３８】
次に、図１０を参照して、本発明の第４実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明する。尚、本第４実施形態に係るアンギュラ玉軸受２５は、上記第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１に対して、反カウンターボア側のシール嵌合溝５８および該シール嵌合溝５８に嵌合される非接触シール部材６０の形状が相違すると共に、保持器７０の外径がカウンターボア側及び反カウンターボア側で同径である点を除いてその基本的構成が同一であるため、上記第２実施形態と重複する部分については各図に同一符号を付して詳細な説明を省略する。
【００３９】
本第４実施形態に係るアンギュラ玉軸受２５は、図１０に示したように、反カウンターボア側のシール嵌合溝５８の最小内径Ｄ４が、上記第２実施形態におけるシール嵌合溝２８の最小内径より大きくされると共に、該シール嵌合溝５８に嵌合される非接触シール部材６０の外径が上記第２実施形態の非接触シール部材３０の外径より小さく、且つ取付け嵌合部６５が上記第２実施形態の取付け嵌合部３５と同一形状とされている。
【００４０】
更に、前記非接触シール部材６０の取付け嵌合部６５の内径Ｄ５が、反カウンターボア側のシール嵌合溝５８の最小内径Ｄ４より小さく、且つ前記保持器７０の最大外径Ｄ６より大きくされると共に、前記一対のシール嵌合溝５８，８の間隔Ｂ２が、前記保持器７０のポケット径Ｂ１以上、且つ前記保持器７０の幅寸法Ｂ３以下にされる。
【００４１】
即ち、前記非接触シール部材６０における取付け嵌合部６５の内径Ｄ５を反カウンターボア側のシール嵌合溝５８の最小内径Ｄ４より小さくすることにより、該取付け嵌合部６５の軸線方向内方の先端面と外輪２６の内周面とによって反カウンターボア側の外輪内周面にもグリース貯蔵溝７７が形成される。そこで、使用環境に応じて、カウンターボア側のグリース貯蔵溝１７と反カウンターボア側のグリース貯蔵溝７７とを合わせた多量のグリースを、軸受内に封入することもできる。
尚、本第４実施形態に係るアンギュラ玉軸受２５におけるその他の構成および作用効果は、上記第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受２１と同様であるので説明を省略する。
【００４２】
尚、本発明のアンギュラ玉軸受における非接触シール部材の芯金、取付け嵌合部、シール嵌合溝及び保持器等の構成は、上記各実施形態の構成に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づいて種々の形態を採りうることは言うまでもない。
【００４３】
【発明の効果】
上述の説明から明らかなように、本発明のアンギュラ玉軸受によれば、非接触シール部材によって軸受内に充填したグリースの飛散を抑制することができると共に、該非接触シール部材における取付け嵌合部と外輪内周面とによって、グリース貯蔵溝を形成することができるため、該グリース貯蔵溝に溜まったグリースから基油（潤滑油）を再び外輪の軌道溝に供給することができる。
また、前記グリース貯蔵溝は、非接触シール部材における取付け嵌合部と外輪内周面とによって形成されるので、個々の軸受毎に機械加工によりグリース貯蔵溝を外輪内周面に形成する必要がない。
従って、高速回転時に軸受内に充填したグリースが飛散するのを抑制することができるようにして、グリース潤滑による高速回転時の長寿命化の達成を低コストで実現することができるアンギュラ玉軸受を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２】図１に示した外輪の拡大断面図である。
【図３】図１に示した非接触シール部材の要部拡大断面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図５】図４に示した外輪の拡大断面図である。
【図６】図４に示した反カウンターボア側の非接触シール部材の要部拡大断面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図８】図７に示した外輪の拡大断面図である。
【図９】図７に示したカウンターボア側の非接触シール部材の要部拡大断面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係るアンギュラ玉軸受を説明するための要部断面図である。
【符号の説明】
１  アンギュラ玉軸受
２  外輪
３  内輪
５  玉
６  保持器
７  カウンターボア
８  シール嵌合溝
１０  非接触シール部材
１５  取付け嵌合部
Ｄ１  シール嵌合溝の最小内径
Ｄ２  取付け嵌合部の内径
Ｄ３  保持器の最大外径
Ｂ１  保持器のポケット径
Ｂ２  一対のシール嵌合溝の間隔
Ｂ３  保持器の幅寸法
【図１】
0004013030.tif 000002
【図２】
0004013030.tif 000003
【図３】
0004013030.tif 000004
【図４】
0004013030.tif 000005
【図５】
0004013030.tif 000006
【図６】
0004013030.tif 000007
【図７】
0004013030.tif 000008
【図８】
0004013030.tif 000009
【図９】
0004013030.tif 000010
【図１０】
0004013030.tif 000011