(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を形成し、この破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、
破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から金属細線先端部までの距離Ｚと、金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ  （ａ）
を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から金属細線までの距離Ｙと、金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）
を満足するよう設定し、前記（ａ）式および（ｂ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項２】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を他方の自由面に沿って複数個配置し、これら各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから各電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、
破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から各金属細線先端部までの距離Ｚと、各金属細線の基端部から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、各金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ      （ａ）
を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）
を満足するよう設定し、各破壊用孔に挿入する金属細線間の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式
Ｘ≦２Ｒｄ  （ｃ）
を満足するよう設定し、前記（ａ）式から（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項３】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を、他方の自由面に沿って複数個配置するとともに他方の自由面から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから各電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間でかつ同時に供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、
破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から各金属細線先端部までの距離Ｚと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、各金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ      （ａ）
を満足するよう設定し、
被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線の基端部から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｙ≦Ｒｄ      （ｂ）
を満足するよう設定し、
他方の自由面に沿った各破壊用孔に挿入する金属細線間の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式
Ｘ≦２Ｒｄ      （ｃ）
を満足するよう設定し、各列の破壊用孔に挿入する金属細線間が他方の自由面から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｄ）式
Ｙｐ≦２Ｒｄ （ｄ）
を満足するよう設定し、
前記（ａ）式から（ｄ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項４】
異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を、他方の自由面に沿って複数個配置するとともに他方の自由面から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して、同列に並ぶ金属細線ごとに電気エネルギーを短時間でかつ経時的に供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊する破壊方法であって、
破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から各金属細線先端部までの距離Ｚと、各金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、各金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ （ａ）
を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から各金属細線までの距離Ｙと、各金属細線の基端部から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式
Ｙ≦Ｒｄ      （ｂ）
を満足するよう設定し、
各破壊用孔に挿入する金属細線間が他方の自由面から離間する方向の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式
Ｘ≦２Ｒｄ      （ｃ）
を満足するよう設定し、
各列の破壊用孔に挿入する金属細線間の他方の自由面から離間する距離Ｙｐと、各金属細線から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｅ）式
Ｙｐ≦Ｒｄ      （ｅ）
を満足させるよう設定し、
前記（ａ）式から（ｃ）式、（ｅ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）
を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定したことを特徴とする破壊方法。
【請求項５】
破壊用孔に破壊用物質を充填する代わりに破壊容器に破壊用物質を充填し、破壊容器を破壊用孔に挿入するとともに電極間を接続した金属細線を破壊用物質に浸漬することを特徴とする請求項１〜請求項４記載の破壊方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電気エネルギーを用いてコンクリート構造物や岩盤などの被破壊物を破壊する破壊方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電気エネルギーを用いてコンクリート構造物や岩盤などの被破壊物を破壊する破壊方法は、金属細線を介して接続した一対の電極をコンデンサに接続し、作業者の経験によって、被破壊物に装着孔を所定間隔ごとに、あるいは自由面から所定距離ごとに穿ち、これら装着孔に水や油などの破壊用物質を注入するとともに装着孔に電極を装着し、コンデンサに充電蓄積した電気エネルギーを短時間で金属細線に放電供給して金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を急激に気化させ、その際の膨張力で被破壊物を破壊したり脆弱化させたりするものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように、被破壊物に形成する装着孔の間隔は経験によって決められるので、コンデンサに蓄積する電気エネルギー、すなわち充電電圧の大きさによっては、装着孔間に生じる破壊面（亀裂）同士が繋がらず、破壊が不十分であったり、逆に充電電圧の大きさに比べて装着孔同士の間隔が狭いと、破壊は十分に行われるものの、不経済であるといった課題がある。
【０００４】
そこで本発明は、上記課題を解決し得る破壊装置の提供を目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明における課題を解決するための請求項１記載の手段は、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を形成し、この破壊用孔に、電極間を接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊するものであり、破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から金属細線先端部までの距離Ｚと、金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ  （ａ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から金属細線までの距離Ｙと、金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、前記（ａ）式および（ｂ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）を満足するよう設定した。
【０００６】
また請求項２記載の手段は、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を他方の自由面に沿って複数個配置し、これら各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから各電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間で供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊するものであって、破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から金属細線先端部までの距離Ｚと、金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ  （ａ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から金属細線までの距離Ｙと、金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、各破壊用孔に挿入する金属細線間の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式Ｘ≦２Ｒｄ  （ｃ）を満足するよう設定し、前記（ａ）式から（ｃ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）を満足するよう設定した。
【０００７】
また請求項３記載の手段は、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を、他方の自由面に沿って複数個配置するとともに他方の自由面から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから各電極を介して各金属細線に電気エネルギーを短時間でかつ同時に供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊するものであって、破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から金属細線先端部までの距離Ｚと、金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ  （ａ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から金属細線までの距離Ｙと、金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、各破壊用孔に挿入する金属細線間の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式Ｘ≦２Ｒｄ  （ｃ）を満足するよう設定し、各列の破壊用孔に挿入する金属細線間が他方の自由面から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｄ）式Ｙｐ≦２Ｒｄ  （ｄ）を満足するよう設定し、前記（ａ）式から（ｄ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）
を満足するよう設定した。
【０００８】
また請求項４記載の手段、異なる二方向の自由面を有する被破壊物の何れか一方の自由面に、膨張によって被破壊物を破壊する破壊用物質を充填するための破壊用孔を、他方の自由面に沿って複数個配置するとともに他方の自由面から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔に、電極間に接続した金属細線を深さ方向に沿って配置して破壊用物質に浸漬させ、充電されたコンデンサーから電極を介して、同列に並ぶ金属細線ごとに電気エネルギーを短時間でかつ経時的に供給して各金属細線を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質を気化させ、その際の膨張力で各金属細線から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物を破壊するものであって、破壊用孔に金属細線を設置する際に、一方の自由面から金属細線先端部までの距離Ｚと、金属細線の基端部から一方の自由面側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄと、金属細線の長さＬｐとの関係が、下記（ａ）式Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ  （ａ）を満足するよう設定し、被破壊物の他方の自由面から金属細線までの距離Ｙと、金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｂ）式Ｙ≦Ｒｄ  （ｂ）を満足するよう設定し、各破壊用孔に挿入する金属細線間の距離Ｘと、各金属細線から隣合う金属細線側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｃ）式Ｘ≦２Ｒｄ  （ｃ）を満足するよう設定し、各列の破壊用孔に挿入する金属細線間が他方の自由面から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｄ）式Ｙｐ≦２Ｒｄ  （ｄ）を満足するよう設定し、各列の破壊用孔に挿入する金属細線間の他方の自由面から離間する距離Ｙｐと、各金属細線から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、下記（ｅ）式Ｙｐ≦Ｒｄ  （ｅ）を満足させるよう設定し、前記（ａ）式から（ｃ）式、（ｅ）式における金属細線から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄは、電気エネルギーＷ（Ｊ）、エネルギー・破壊可能領域変換係数ｋとすると、下記（ｆ）式Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ  （ｆ）を満足するよう設定し、電気エネルギーＷは、コンデンサーの容量Ｃ（Ｆ）、コンデンサーへの充電電圧Ｖ（Ｖ）とすると、下記（ｇ）式Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２  （ｇ）を満足するよう設定した。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。
まず、図１〜図５に基づいて本発明の実施の第一形態に係る破壊方法を説明する。はじめに本発明の実施の第一形態に係る破壊方法を実施するための破壊装置の構成を説明する。
【００１０】
この破壊装置１は、図３に示すように、対で設けた電極２の先端部同士が、被破壊物３に形成した破壊用孔４の深さ方向に沿った金属細線５（例えばＣｕが用いられる）で接続され、前記電極２を介して金属細線５に、これを溶融蒸発させるに十分な電気エネルギーを供給するための電気エネルギー供給回路６が接続され、この電気エネルギー供給回路６は、各電極２の端子２ａに接続された電源装置（直流電源が用いられる）７と、この電源装置７と一方の端子２ａとの間に直列接続されて、電源装置７と両端子２ａとの間に並列接続されたコンデンサー８に対し所定量の電気容量を蓄積するよう制御するための充電制御回路１０と、この充電制御回路１０と一方の端子２ａとの間に接続された放電スイッチ１１とから構成されている。
【００１１】
次に、この破壊装置１を用いた場合の破壊可能領域Ｍｆの説明を、図４のモデル図に基づいて説明する。図において、仮想線で示した範囲が破壊可能領域Ｍｆであり、矢印は衝撃力の伝播方向を示している。なお、この破壊可能領域（容積）Ｍｆは、次式で表される。
【００１２】
Ｍｆ＝π・Ｒｄ2 ・（４／３・Ｒｄ＋Ｌｐ）
ここで、Ｒｄ：衝撃力伝播距離、Ｌｐ：金属細線５長である。
次に、上記構成の破壊装置１を用いてコンクリート構造物などの被破壊物３を破壊する方法を、図１および図２に基づいて説明する。
【００１３】
例えば、図１において、被破壊物３の水平自由面（一方の自由面）１２に鉛直方向に破壊用孔４を形成し、この破壊用孔４に膨張によって被破壊物３を破壊するための破壊用物質（例えば、ゼリー状の物質が用いられる）１３を充填し、この破壊用孔４に、電極２間を接続した金属細線５を深さ方向に沿って配置して金属細線５を破壊用物質１３に浸漬させる。
【００１４】
そして電極２に、電気エネルギー供給回路６を接続してコンデンサー８に所定の電気容量を蓄積した後、放電スイッチ１１をオンする。
そうすると、金属細線５に所定量の電気エネルギーが短時間で供給されてこれが急激に溶融蒸発するとともに、破壊用物質１３が急激に気化して膨張し、その膨張力で被破壊物３が破壊される。
【００１５】
図１および図２の仮想線で示す範囲が、上記モデル図で説明した破壊可能領域Ｍｆであり、上記破壊方法において破壊用孔４に金属細線５を設置する際、水平自由面１２から金属細線５先端部までの距離Ｚ(cm)と、金属細線５の基端部から水平自由面１２側の（上方向の）破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)と、金属細線５の長さＬｐ(cm)との関係が、（ａ）式に対応する下記（１）式
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ        ・・・（１）
を満足するよう設定する。
【００１６】
また、被破壊物３の鉛直自由面（他方の自由面）１５から金属細線５までの距離Ｙと、金属細線５から横方向の破壊可能領域Ｍｆ限界までの最短距離Ｒｄとの関係が、（ｂ）式に対応する下記（２）式
Ｙ≦Ｒｄ          ・・・（２）
を満足するよう設定する。これにより、斜線を施した目的部分Ａを破壊することができる。
【００１７】
ところで上記（１），（２）式におけるＲｄの値は、コンデンサー８への蓄積エネルギーＷ(J) ，コンデンサー容量Ｃ(F) ，充電電圧(V) によって決まるもので、これら各要素の関係は、（ｇ）式に対応する下記の（３）式、（ｆ）式に対応する下記の（４）式となる。
【００１８】
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２ ・・・（３）
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ ・・・（４）
但し（４）式において、ｋはエネルギー・破壊可能領域変換係数で、ｋ＝1.5とする。
【００１９】
ここで、コンデンサー容量Ｃ＝100(μF) ,充電電圧＝15000(V)を、上記（３）式に代入すると、
Ｗ＝（Ｃ×Ｖ２）／２ ＝11,250(J)
となる。これを、上記（４）式に代入すると、
Ｒｄ≦（√Ｗ）／ｋ≦70.7(cm)
となるので、Ｒｄ＝70(cm)とする。
【００２０】
また、Ｌｐ＝10(cm)としてこれらを上記（１）式に代入すると、
Ｚ≦Ｒｄ＋Ｌｐ＝70＋10＝80(cm)
となるので、Ｚ＝70(cm)とする。
【００２１】
また、（２）式より、Ｙ≦Ｒｄ＝70(cm)であるから、Ｙ＝60(cm)とした。
上記各条件に基づいて、一軸圧縮強度1,500kg/cm2 の花崗岩壁において破壊作業を行った結果、この花崗岩壁（被破壊物３）は、予測どおり、図１および図２に示す目的部分Ａが破壊（崩落）した。
【００２２】
なお、蓄積エネルギーＷ(J) と金属細線５から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)との関係は、図５のグラフ図に示すようになる。
このように、本発明の実施の第一形態によれば、電気エネルギー供給回路６におけるコンデンサー８への蓄積エネルギー，コンデンサー容量，充電電圧に基づいて、金属細線５から破壊可能領域限界までの距離Ｒｄを決定し、破壊用孔４、金属細線５の配置位置を設定するので、被破壊物３の目的部分Ａを経済的かつ十分に破壊することができる。
【００２３】
次に、図６および図７に基づいて、本発明の実施の第二形態を説明する。
本発明の実施の第二形態における破壊方法は、図６の平面図に示すように、鉛直自由面１５に沿って複数の破壊用孔４を形成し、これら各破壊用孔４に、図１で示したように破壊用物質１３を充填し、これら破壊用孔４に、電極２間を接続した金属細線５を深さ方向に沿って配置して、金属細線５を破壊用物質１３に浸漬させる。
【００２４】
そして図３に示すように、各電極２に、電気エネルギー供給回路６を接続し、これら各電気エネルギー供給回路６の各コンデンサー８に所定の電気容量を蓄積した後、各放電スイッチ１１を同時にオンする。
【００２５】
そうすると、各金属細線５に所定量の電気エネルギーが短時間で供給されてこれらが急激に溶融蒸発するとともに、各破壊用孔４内の破壊用物質１３が急激に気化して膨張し、その膨張力で被破壊物３が破壊される。
【００２６】
そして、本発明の実施の第二形態では、各破壊用孔４に金属細線５を設置する際、各破壊用孔４に挿入する金属細線５間の距離Ｘと、破壊可能領域限界（図の仮想線で示す）の距離Ｒｄとの関係が、（ｃ）式に対応する下記（５）式
Ｘ≦２Ｒｄ          ・・・（５）
を満足するよう設定する。
【００２７】
なお、破壊用孔４に金属細線５を設置する際、水平自由面１２から金属細線５先端部までの距離Ｚ(cm)と、金属細線５の基端部から水平自由面１２側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)と、金属細線５の長さＬｐ(cm)との関係、被破壊物３の鉛直自由面１５から金属細線５までの距離Ｙと、金属細線５から横方向の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係は、上記実施の第一形態と同様であるので省略する。
【００２８】
上記実施の第一形態と同様の条件であれば、上記（５）式は、
Ｘ≦２Ｒｄ＝２・70＝140(cm)
であるから、例えばＸ＝130(cm) とする。
【００２９】
このようにして各要素を決定して、実施の第一形態と同様の対象物（被破壊物３）において破壊作業を行った結果、被破壊物３は、予測どおり図６および図７に示す斜線部分が破壊した。
【００３０】
この実施の第二形態によれば、各破壊用孔４に金属細線５を設置する際、各破壊用孔４に挿入する金属細線５間の距離Ｘと、各金属細線５から隣合う金属細線５側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係を、破壊時の衝撃力が重なるように設定するので、経済的かつ十分な破壊を行うことができる。
【００３１】
次に図８および図９に基づいて、本発明の実施の第三形態を説明する。
本発明の実施の第三形態に係る破壊方法は、水平自由面１２に破壊用孔４を、鉛直自由面１５に沿って複数個配置するとともに鉛直自由面１５から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔４に、電極２間に接続した金属細線５を深さ方向に沿って配置して破壊用物質１３に浸漬させ、各電極２を介して各金属細線５に電気エネルギーを短時間でかつ同時に供給して各金属細線５を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質１３を気化させ、その際の膨張力で各金属細線５から所定の破壊可能領域Ｍｆ分だけ被破壊物３を破壊するものである。
【００３２】
そして、各列の破壊用孔４に挿入する金属細線５が鉛直自由面１５から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線５から破壊可能領域Ｍｆ限界位置までの距離Ｒｄとの関係が、（ｄ）式に対応する下記（６）式
Ｙｐ≦２Ｒｄ          ・・・（６）
を満足するよう設定する。
【００３３】
なお、破壊用孔４に金属細線５を設置する際、水平自由面１２から金属細線５先端部までの距離Ｚ(cm)と、金属細線５の基端部から水平自由面１２側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)と、金属細線５の長さＬｐ(cm)との関係、被破壊物３の鉛直自由面１５から金属細線５までの距離Ｙと、金属細線５から横方向の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係、各破壊用孔４に挿入する金属細線５間の鉛直自由面１５に沿う方向の距離Ｘと、各金属細線５から鉛直自由面１５に沿う方向に隣合う金属細線５の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係は、上記実施の第二形態と同様であるので省略する。
【００３４】
上記実施の第二形態と同様の条件であれば、上記（６）式は、
Ｙｐ≦２Ｒｄ＝２・70＝140(cm)
であるから、例えばＹｐ＝130(cm) とする。
【００３５】
このようにして各要素を決定して、実施の第二形態と同様の対象物（被破壊物３）において破壊作業を行った結果、被破壊物３は、予測どおり図８および図９に示す斜線部分が破壊した。
【００３６】
この実施の第三形態によれば、各列の破壊用孔４に挿入する金属細線５間が鉛直自由面１５から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線５から破壊可能領域Ｍｆ限界位置までの距離Ｒｄとの関係を、破壊時の衝撃力が重なるように設定し、各金属細線５に電気エネルギーを短時間でかつ同時に供給するので、経済的かつ十分な破壊を行うことができる。
【００３７】
なお（２）式より、Ｙ≦Ｒｄ＝70(cm)であるから、上記実施の第一形態と同様に、Ｙ＝60(cm)とした。
次に、本発明の実施の第四形態を図１０および図１１に基づいて説明する。
【００３８】
本発明の実施の第四形態に係る破壊方法は、水平自由面１２に、破壊用物質１３を充填するための破壊用孔４を、鉛直自由面１５に沿って複数個配置するとともに鉛直自由面１５から離間する側に複数列配置し、各破壊用孔４に、電極２間に接続した金属細線５を深さ方向に沿って配置して破壊用物質１３に浸漬させ、同列に並ぶ金属細線５ごとに電気エネルギーを短時間でかつ経時的に供給して各金属細線５を急激に溶融蒸発させることにより破壊用物質１３を気化させ、その際の膨張力で各金属細線５から所定の破壊可能領域分だけ被破壊物３を破壊するものである。
【００３９】
そして、各列の破壊用孔４に挿入する金属細線５が鉛直自由面１５から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線５から破壊可能領域限界位置までの距離Ｒｄとの関係を、（ｅ）式に対応する下記（７）式
Ｙｐ≦Ｒｄ          ・・・（７）
を満足させるよう設定している。
【００４０】
なお、破壊用孔４に金属細線５を設置する際、水平自由面１２から金属細線５先端部までの距離Ｚ(cm)と、金属細線５の基端部から水平自由面１２側の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄ(cm)と、金属細線５の長さＬｐ(cm)との関係、被破壊物３の鉛直自由面１５から金属細線５までの距離Ｙと、金属細線５から横方向の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係、各破壊用孔４に挿入する金属細線５間の鉛直自由面１５に沿う方向の距離Ｘと、各金属細線５から鉛直自由面１５に沿う方向に隣合う金属細線５の破壊可能領域限界までの距離Ｒｄとの関係は、上記実施の第二形態と同様であるので省略する。
【００４１】
上記実施の第二形態と同様の条件であれば、上記（７）式は、
Ｙｐ≦Ｒｄ＝70cm)
であるから、例えばＹｐ＝60(cm)とする。
【００４２】
このようにして各要素を決定して、実施の第二形態と同様の対象物（被破壊物３）において、同列に並ぶ金属細線５ごとに電気エネルギーを短時間で供給して順次破壊作業を行った結果、被破壊物３は、鉛直自由面１５側から順に予測どおり図１０および図１１に示す斜線部分が破壊した。
【００４３】
なお（２）式より、Ｙ≦Ｒｄ＝70(cm)であるから、上記実施の第一形態と同様に、Ｙ＝60(cm)とした。
この実施の第四形態によれば、各列の破壊用孔４に挿入する金属細線５間が鉛直自由面１５から離間する方向の距離Ｙｐと、各金属細線５から破壊可能領域Ｍｆ限界位置までの距離Ｒｄとの関係を、破壊時の衝撃力が重なるように設定し、各金属細線５に電気エネルギーを短時間でかつ同時に供給するので、経済的かつ十分な破壊を行うことができる。
【００４４】
なお、上記各実施の形態において、破壊用孔４に直接破壊用物質１３を充填したが、これに限定されるものではなく、破壊用孔４に装着する破壊容器に破壊用物質１３を充填し、電極２間を接続した金属細線５を破壊用孔４の深さ方向に沿って配置するよう破壊用物質１３に浸漬してもよい。
【００４５】
このように破壊用物質１３を破壊容器に充填することにより、破壊用孔４の方向が横向きや下向きであっても破壊用物質１３が破壊用孔４から零れ出してしまうことがなく、破壊作業の際の対応性を向上させることができる。
【００４６】
また、上記各実施の形態では、水平自由面１２に破壊用孔４を形成したがこれに限定されるものではなく、鉛直自由面１５に上記各実施の形態において形成した破壊用孔４を形成して破壊作業を行うこともできるのは勿論である。
【００４７】
【発明の効果】
以上の説明から明らかな通り、本発明は、金属細線が溶融蒸発するとともに破壊用物質が膨張する際の破壊可能領域を設定して、被破壊物の破壊しようとする部分が破壊可能領域内に入るように自由面から破壊用孔の距離および金属細線の挿入深さを設定して破壊するので、経済的かつ確実に被破壊物を破壊することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の第一形態を示す破壊方法において破壊用孔に金属細線を挿入した状態の縦断面図である。
【図２】同じく平面図である。
【図３】同じく破壊装置の全体構成図である。
【図４】同じく破壊可能領域を示すモデル図である。
【図５】同じく蓄積エネルギーと破壊可能領域限界の関係を示すグラフ図である。
【図６】本発明の実施の第二形態を示す破壊方法において破壊用孔に金属細線を挿入した状態の平面図である。
【図７】同じく縦断面図である。
【図８】本発明の実施の第三形態を示す破壊方法において破壊用孔に金属細線を挿入した状態の平面図である。
【図９】同じく縦断面図である。
【図１０】本発明の実施の第四形態を示す破壊方法において破壊用孔に金属細線を挿入した状態の平面図である。
【図１１】同じく縦断面図である。
【符号の説明】
１      破壊装置
２      電極
３      被破壊物
４      破壊用孔
５      金属細線
６      電気エネルギー供給回路
７      電源装置
８      コンデンサー
１０    充電制御回路
１１    放電スイッチ
１２    水平自由面
１３    破壊用物質
１５    鉛直自由面
Ｍｆ    破壊可能領域
Ｒｄ    衝撃力伝播距離
Ｌｐ    金属細線長
【図１】
0003888732.tif 000002
【図２】
0003888732.tif 000003
【図３】
0003888732.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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