(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信システムにおいて通信資源を割り当てる方法であって：
ａ）前記通信システムから通信システム資源割当を取り出す段階；
ｂ）割当パラメータを初期値に設定する段階；
ｃ）前記通信システムのセルから、被割当通信資源をランダムに選択する段階；
ｄ）第１確率で前記通信システムの別のセルから候補通信資源をランダムに選択するか、あるいは第２確率で複数の利用可能な通信資源から候補通信資源をランダムに選択することのいずれかによって、前記通信システム内で候補通信資源を識別する段階；
ｅ）前記被割当通信資源について前記候補通信資源を切り換える段階；
ｆ）システム性能メトリックを評価する段階；
ｇ）前記システム性能メトリックが改善した場合に、前記候補通信資源を許容する段階；
ｈ）前記システム性能メトリックが劣化した場合に、第３確率で前記候補通信資源を許容する段階；
ｉ）前記段階（ｇ）または前記段階（ｈ）のいずれかにおいて前記候補通信資源が許容されない場合に、前記候補通信資源を拒絶し、前記候補通信資源を前記被割当通信資源と入れ替える段階；
ｊ）定められたスケジュールに基づいて前記割当パラメータを調整する段階；
ｋ）前記割当パラメータが閾値を越える間、段階（ｃ）ないし（ｉ）を繰り返す段階；および
ｌ）通信システム資源割当を通信システム・データベースにダウンロードする段階；
によって構成されることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記第３確率は、前記割当パラメータの関数であることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記段階（ｊ）の前に、前記段階（ｃ）ないし（ｉ）を第１回数だけ繰り返す段階をさらに含んで構成されることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記段階（ｊ）の後に、候補通信資源を入れ替える連続した試みの失敗が凍結閾値以上の場合に、セルに割り当てられた通信資源を凍結する段階をさらに含んで構成されることを特徴とする請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記段階（ｃ）は、凍結されていない被割当通信資源をランダムに選択することをさらに含んで構成されることを特徴とする請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記段階（ｆ）は、システム干渉値を判定することからなることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記通信システムは、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）通信システムによって構成され、あるいは前記被割当通信チャネルは、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）通信システムにおける一対の無線周波数によって構成されることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項８】
通信システム資源割当方法であって：
ａ）通信システム・データベースから通信システム資源割当を取り出す段階；
ｂ）割当パラメータを初期値に設定する段階；
ｃ）前記通信システムのセルから、変更可能な通信資源をランダムに選択する段階；
ｄ）第１確率で前記通信システムの別のセルから候補通信資源をランダムに選択するか、あるいは第２確率で複数の利用可能な通信資源から候補通信資源をランダムに選択することのいずれかによって、前記通信システム内で候補通信資源を識別する段階；
ｅ）前記変更可能な通信資源について前記候補通信資源を切り換える段階；
ｆ）前記候補通信資源でシステム性能を評価する段階；
ｇ）前記システム性能が改善した場合に、前記候補通信資源を許容する段階；
ｈ）前記システム性能が第３確率で劣化した場合に、前記候補通信資源を許容する段階；
ｉ）前記段階（ｇ）または前記段階（ｈ）のいずれかにおいて前記候補通信資源が許容されない場合に、前記候補通信資源を拒絶し、前記候補通信資源を前記変更可能な通信資源と入れ替える段階；
ｊ）段階（ｃ）ないし（ｉ）を第１回数だけ繰り返す段階；
ｋ）定められたスケジュールに基づいて前記割当パラメータを調整する段階；
ｌ）前記割当パラメータが閾値を越える間、段階（ｃ）ないし（ｊ）を第２回数だけ繰り返す段階；およびｍ）通信システム資源割当を前記通信システム・データベースにダウンロードする段階；
によって構成されることを特徴とする方法。
【請求項９】
セルラ通信システムにおいて通信チャネルを割り当てる方法であって：
ａ）通信システム・データベースから通信チャネル割当を取り出す段階；
ｂ）割当パラメータを初期値に設定する段階；
ｃ）前記通信システムのセルから、変更可能な通信チャネルをランダムに選択する段階；
ｄ）第１確率で前記通信システムの別のセルから候補通信チャネルをランダムに選択するか、あるいは第２確率で複数の利用可能な通信チャネルから候補通信チャネルをランダムに選択することのいずれかによって、前記通信システム内で候補通信チャネルを識別する段階；
ｅ）前記変更可能な通信チャネルについて前記候補通信チャネルを切り換える段階；
ｆ）システム干渉値を：
ｉ）候補通信資源と干渉通信資源との間の干渉レベルを、パワー比として表されるキャリア対干渉波比の逆数として判定する；
ｉｉ）干渉チャネルのタイプを識別する；
ｉｉｉ）前記タイプに応答して、干渉レベルを修正する；
ｉｖ）複数の干渉チャネルについて前記段階（ｉ）ないし（ｉｉｉ）を繰り返す；および
ｖ）複数の干渉チャネルのそれぞれについて干渉レベルを加算する；
ことによって算出する段階；
ｇ）前記通信システムの性能が改善した場合に、前記候補通信チャネルを許容する段階；
ｈ）前記通信システムの性能が第３確率で劣化した場合に、前記候補通信チャネルを許容する段階；
ｉ）前記段階（ｇ）または前記段階（ｈ）のいずれかにおいて前記候補通信チャネルが許容されない場合に、前記候補通信チャネルを拒絶し、前記候補通信チャネルを前記変更可能な通信チャネルと入れ替える段階；
ｊ）前記段階（ｃ）ないし（ｉ）を第１回数だけ繰り返す段階；
ｋ）定められたスケジュールに基づいて前記割当パラメータを調整する段階；
ｌ）前記割当パラメータが閾値を越えている間、段階（ｃ）ないし（ｊ）を第２回数だけ繰り返す段階；
ｍ）通信チャネル割当を前記通信システム・データベースにダウンロードする段階；
によって構成されることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、一般に、通信システムに関し、さらに詳しくは、通信システムにおいて通信資源を割り当てる方法に関する。
発明の背景
通信システム、特にセルラ通信システムは周知である。周知なように、セルラ通信システムは、個別のセル・サイト(cell site)からなり、各セル・サイトは、このセル・サイトに位置する移動通信ユニットと通信する設備が備わっている。セル・サイトにおける通信は、通信チャネルと呼ばれる場合が多い通信資源(communication resource)を介して行われ、この通信資源は、セル・サイト・トランシーバと情報を送受信するために移動通信ユニットによって利用される一対の無線周波数からなる。いくつかの通信資源は、制御情報の双方向送信など、特定の機能に専用に割り当てることができる。しかし、通信資源の総数は制限される。
セルラ無線電話システムを計画する際に、システム容量の最大化と、キャリア対干渉波（Ｃ／Ｉ：Carrier-to-Interferer）対策の提供と、セル間ハンドオフ・トポグラフィー(cell-to-cell hand-off topography)の適合などの間で絶えず緊張関係がある。これは、利用可能な無線スペクトルが少ない、すなわち、通信チャネル数が少ないことに主に起因する。容量を増加するためには、限られた数の通信資源は、セルラ通信システム全体において異なるセル・サイトで繰り返し再利用される。しかし、資源再利用度が高くなると、Ｃ／Ｉに悪影響を及ぼし、ハンドオフ条件のために不可能な場合がある。従って、システム・オペレータには、できるだけ最も効率的な方法で資源をセルに割り当てるという極めて困難な作業が残る。しかし、この作業は極めて労働集約的である。いったんシステム内で資源が割り当てられると、干渉する資源の影響を低減するためシステムを調整することや、容量のバランスをとるためにセルから資源を追加／削除することは、システム性能がそうすることを示唆しても、実行されない場合が多い。
セルラ・システムのセル・サイトに周波数（チャネル）を割り当てる本方法は、一般に手作業である。あらかじめ構成された周波数のグループは、特定の再利用パターン（一般に、均等に詰められた六角形セル・サイトのグリッド）で配列されたセルに一般に割り当てられる。この方法では、セル・サイトは、プランニング・プロセスから「グリッド上で」設置されると仮定する。残念ながら、不動産が高いこと，実現不可能なアンテナ位置，地域区画条例などの多くの制約により、セルラ・オペレータはこれらの「グリッド上」位置にセル・サイトを設置する権利を得ることができない。グリッド上でセル・サイトを設置しないことによって、通常の周波数再利用パターンを使用しようとすると、多くの干渉問題が生じる。これは、多くの再利用される隣接チャネルが互いに「グリッド上」でなく（例えば、近づきすぎ）、そのため互いに干渉するセル・サイトに設置されるという事実に起因する。システムの特定の領域を調べて、セルの組間のチャネル再利用または隣接チャネル利用に潜在的な問題があるかどうかを判断するために、伝搬ツールが利用される。困難な地形領域（山岳，水辺、過密建造物領域）の場合、グリッドに基づく周波数プランニングは、無線周波数（ＲＦ）伝搬問題のために困難である。
再利用周波数プランニング方法は、再利用パターンにおける各再利用セクタまたはセル・サイトについてあらかじめ決められたグループの周波数のセットを利用する。各種類の再利用パターンについて異なる周波数グループが存在する。例えば、ＡＭＰＳ(Advanced Mobile Phone Service)の４セクタ再利用パターンでは、２４サブグループのそれぞれに一般に１４本の音声チャネルが存在する。音声チャネルのサブグループ全体は、各セクタまたはセル・サイトについて一般に割り当てられる（保留される）。特定のサイトで８本のチャネルしか必要としない場合、余分なチャネルは保留される（資源を浪費する）か、あるいはサブグループは断片的グループに分割され、他の場所で再利用される。
周波数プランニング・プロセスは、非常に時間を要するプロセスである。一般に、割当の組み合せは紙の上で行われ、つぎに再利用／隣接チャネル間で問題がないかどうかを調べるためにＲＦ伝搬推定が行われる。問題が検出されると、人間のプランナーが修正して、チャネル割当の一部を元に戻し、新たなチャネル割当でやり直す。この反復的なプロセスは、納得のいくプランが得られるまで続けられる。ラスベガスなどの一般的なシステムでは、このプロセスは３〜４週間かかることがある。
通信資源割当を行うため自動化された方法を利用することが提唱されてきた。例えば、１９９４年１０月１２日に出願され、共通に譲渡された、Allan Shedloによる米国特許出願第０８／３２２，０４６号"Method of Allocating Communication Resources in a Communication System"では、セルラ・システム割当チャネルにおいてチャネル同調を行う方法が教示される。この方法は、あらかじめ決められた割当条件のセットに基づいて、セルラ・システムのチャネル割当を変更する反復方法を利用する。
また、Anton, KunzおよびRuberによる、論文"CHANNEL ASSIGNMENT USING SIMULATED ANNEALING"において、模擬アニーリング(simulated annealing)と呼ばれる方法を利用するチャネル割当方法も提唱されている。模擬アニーリングとは、その名の通り、システム最小値を達成するため自然界で発生するアニーリング・プロセスの模擬を特徴とする。これらの模擬アニーリング方法をチャネル割当に適用することのいくつかの欠点として、許容できないコンバージェンス時間や、１００パーセントのチャネル割当の欠如が含まれる。
従って、過剰な時間および資源を消費せずに、システム内で満たすべきさまざまな条件を考慮する、通信システムのセルに通信資源を割り当ておよび再割り当てする方法が必要とされる。さらに、このような方法は、１００パーセントのチャネル割当を可能にし、しかも同時にハンドオフ候補セルにおけるチャネル干渉ならびに同一チャネルおよび隣接チャネル再利用を低減しなければならない。
【図面の簡単な説明】
第１図は、一般的なセルラ通信システムを示す図である。
第２図は、資源割当を有するセクタ化セルラ通信システムを示す図である。
第３図は、一般的な通信システムを示すブロック図である。
第４−Ａ図および第４−Ｂ図は、本発明の好適な実施例により通信システム内で資源を割り当てる方法をフローチャート形式で示す。
第５図は、本発明の好適な実施例によりシステム性能レベルを判定する方法を示すフローチャートである。
第６−Ａ図，第６−Ｂ図および第６−Ｃ図は、本発明の好適な実施例によりシステム性能レベルを判定する方法をさらに示すフローチャートである。
好適な実施例の詳細な説明
本発明は、セルラ通信システム内で資源を割り当てる方法に関する。本発明の方法は、既存のシステム内で通信資源を「同調(tuning)」または再割り当てすることに関し、セルラ通信システムの初期資源割当を実行することにも同様に適用可能である。
第１図を参照して、複数のセル１２〜２０を含む一般的なセルラ通信システム１０を示し、各セルは、基地局２２によって担当され、セル内で動作する移動通信ユニット２４，２６に通信サービスを提供する。基地局と移動通信ユニットとの間の通信サービスは、セルに割り当てられた複数の通信資源のうち１つの通信資源上で提供される。移動通信ユニット２４，２６と基地局２２との間の通信は、例えば、周知のように周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）または時分割多元接続（ＴＤＭＡ）などの任意の数のフォーマットで行うことができる。従って、通信資源は、移動通信ユニットと基地局との間で二重通信を行うために必要な単一の無線周波数または一対の無線周波数のいずれかを有する通信チャネルからなってもよいことを理解されたい。
第２図は、セクタ化セル通信システム１１を示す。第２図において、セル・サイト４０，４２，４４，４６のそれぞれは、セクタに分割される。各セクタには、このセクタ内で動作する通信ユニットを担当する通信資源（Ａ〜Ｌ）が割り当てられる。通信資源（Ａ〜Ｌ）は通信チャネルのグループからなってもよいが、個別の通信チャネルでもよい。本明細書において、セルという用語は、セル，セクタ，カバー・エリア(coverage area)などを表すために用いられ、セルラ通信サービスが提供される領域を示す。オペレータは、資源割当を行う際に、例えば、すべてのセル間のキャリア対干渉波（Ｃ／Ｉ）比，各セルについて必要な資源の数，チャネル・グループの数（通信資源が通信チャネルのグループとしてセルに割り当てられる場合），最小チャネル間隔およびハンドオフ・トポロジーについて考慮しなければならない。
第３図は、通信システム１０の要素をさらに示す。この図からわかるように、各基地局２２は、移動通信ユニット２４または２６と割り当てられた通信資源上で通信すべく動作する複数のトランシーバ２８を含む。また、基地局２２は、セル内で動作する移動通信ユニットに対して、例えば、制御および信号化情報を専用資源上で提供する専用トランシーバも含む。各基地局は、基地局コントローラ３０に接続される。移動通信ユニットがサービスを要求するとき、すなわち、発呼したり、あるいはセル内で呼を受信するためページングされたとき、基地局コントローラ３０は、移動通信ユニットとの通信を確立するため、基地局に割り当てられた複数の通信資源から通信資源を割り当てるように適切な基地局に指示する。
また、基地局コントローラ３０は、適宜、第１セルからハンドオフ・ターゲット・セルへの移動通信ユニットのハンドオフを指示する。このような場合、ハンドオフが必要なとき、基地局コントローラは、ハンドオフ・ターゲット・セルに通信資源を割り当てるように指示し、さらに第１基地局に指示して、第１基地局によって割り当てられた通信資源からターゲット・ハンドオフ・セル基地局によって割り当てられる通信資源に同調するように移動局に命令する。以上からわかるように、通信資源割当を確立する際に、移動通信ユニットがハンドオフする可能性のあるセルに対して、干渉通信資源を割り当ててはならない。これは、ハンドオフ・ターゲット・セル基地局による干渉する資源の割当を防ぎ、また干渉による呼損の可能性を防ぐ。
また、基地局コントローラ３０は、移動交換センタ(mobile switching center)３２と通信する。移動交換センタは、基地局コントローラからメッセージを受信すべく動作し、これらのメッセージを公衆電話交換網（ＰＳＴＮ）３４または通信システムの他の要素に送出し、移動通信ユニットと陸上回線の電話利用者または別の移動通信ユニットとの間で通信を確立できる。
第４−Ａ図および第４−Ｂ図を参照して、本発明による通信システム資源割当方法について説明する。この方法は、バブル４０２に入り、ブロック４０４に進んで、ここで既存の通信システム資源割当を通信システム・データ・ベース（図示せず）から取り出す。一般的なセルラ・システムでは、通信資源割当は、ＭＳＣ，ＢＳＣまたはＢＴＳで維持される。次に、この方法はブロック４０６に進み、ここで割当パラメータは初期値に設定される。
本方法は、ダイヤモンド４０８に進む。本発明の好適な実施例では、以下でさらに詳しく説明するように、本方法は、さまざまな割当パラメータ値において、一対のカウンタであるｍａｘ＿ｃｏｕｎｔおよびＮに基づいて、反復する。チャネル割当方法のこれらの反復が完了すると、バブル４１０において新たなチャネル割当が通信システム・データベースにダウンロードされる。
ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔに達していない場合、本方法はダイヤモンド４１２に進む。ダイヤモンド４１２において、上記の反復パラメータのうちの第２パラメータであるＮが調べられる。パラメータＮは、与えられた割当パラメータにおいてシステム割当のスワップ／ミューテーション(swap/mutations)回数を完了する。これは、まず第１に通信システムのセルから、変更可能なチャネル通信資源をランダムに選択すること（４１４）によって達成される。変更可能な通信資源は、あるカバー・エリアに割り当てられた資源および以下で説明するように凍結(freeze)されていない資源である。次に、確率（４１６）で、本方法は、通信システムの別のセルから候補通信資源をランダムに選択する（すなわち、通信資源をスワップする）（４１８）か、あるいは複数の利用可能な通信資源から候補通信資源をランダムに選択する（すなわち、通信資源をミューテーションする）（４２０）ことのいずれかによって、通信システム内の候補通信資源を識別する。この確率は、任意に割り当てることができ、好適な実施例では０．５である。次に、候補通信資源は、変更可能な通信資源に切り換えられ、システム性能は候補通信資源と評価される（４２２）。
このとき、通信資源割当は、候補通信資源および評価済みシステム性能を含み、割当パラメータの逆数に関連する第３確率が判定される（４２４）。この確率は、候補通信資源が資源割当の一部にするかどうか、あるいは選択された変更可能な通信資源が割当において保持されるかどうかを判定する際に利用される。
ダイヤモンド４２６において、システム性能が改善した場合、候補通信資源は許容される、すなわち、通信資源割当の一部として保持される（４３２）。システム性能が改善しない場合、候補通信資源は拒絶される。しかし、ダイヤモンド４２８の第３の確率に基づいて、候補通信資源は、システム性能が劣化しても許容される。これは、より低いグローバル最小値(global minima)ならびに全体的に改善された資源割当および干渉低減を求めて、システムをローカル最小値(local minima)から引き出すためである。候補通信資源が拒絶された場合、これは変更可能な通信資源と入れ替えられる（４３０）。
前述のように、上記は「Ｎ」反復が完了するまで繰り返される。「Ｎ」反復が完了する（４１２）と、本方法はブロック４３４に進む。各チャネルの干渉が加算され、その結果は、システム・プラナーによる閲覧のため記録または印刷される。次に、ブロック４３６において、ここでは温度(temperature)ともいう割当パラメータと、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔパラメータとが調整される。
温度は、現在温度に温度比を乗じることによって初期値から調整される。好適な実施例では、温度は最初に４．０であり、温度比は０．５である。よって、通常では、温度は初期値から最終値まで指数関数的に低下する。上述のように、候補通信資源を保持する確率、すなわち、第３確率は、現在温度と関連する。温度が低下すると、この確率も低下する。好適な実施例では、改善がある場合には、第３確率は１に設定される。改善がない場合には、新システム性能メトリックと、旧システム性能メトリックとの比率の対数に関連して、パラメータが確立される。また確率は、上記のパラメータの指数を現在温度で除した値が疑似乱数よりも大きい場合に、１に設定される。それ以外の場合には、確率はゼロ（０）である。よって、温度が低下すると、各反復について改善されたシステム性能を生じない資源割当の変更回数は低減される。
各反復中に、変更されたチャネルの数、すなわち、資源割当において変更可能なチャネルについて候補チャネルが入れ替えられた回数が測定される。初期反復において、変更されたチャネルの数がある値以下の場合、温度は上方修正される。好適な実施例では、現在温度は、温度比によって除算される。また、温度比は、温度がよりゆっくりと低下するように変更される。好適な実施例では、調整された比率は０．９である。これは、資源割当内でより良好な「混合(mixing)」、すなわち、チャネルのスワップおよびミューテーションを行い、資源割当の全体的な結果を改善する。
初期反復の後に、変更されたチャネルの数がある値以下の場合、温度比は温度がより急速に低下するように、好適な実施例では０．１に調整される。これは、凍結プロセス(freezing process)を高速化し、最適に近い資源割当を達成する時間を短縮する。
各温度調整の次に、閾値回数だけ連続的に試みられたが、変更されなかったチャネルは凍結される（４３８）。すなわち、本方法は、変更可能なチャネルを候補チャネルで入れ替える、すなわち、チャネルが「試みられる」連続的な不成功の試み回数に関するチャネルについて統計を維持する。チャネルが変更されずにＦｒｅｅｚｅ＿ｔｈｒｅｓｈ回数以上に試みられると、このチャネルは凍結される。すなわち、チャネルが凍結され、もはや変更できないことを示す統計が設定される。これは、変更可能なチャネルを、妥当な数の変更がまだ行われているチャネルまで低減し、しかも低干渉を示す変更されていない比較的「良好な」チャネルを凍結する。また、この措置は、最適に近いチャネル割当を達成するのに要する時間を短縮する。
また、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔパラメータは、ある反復中に変更されたチャネルの数を基準にして調整される。ある温度において任意のチャネルが変更され、かつシステム性能の大幅な改善が見られた場合、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔは初期値に設定され、本方法は最適に近い解を探し続ける。しかし、この温度でチャネルが変更されない場合、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔは繰り下げられる。前述のように、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔがゼロ（０）のとき、チャネル割当は完了し（４０８）、その結果は通信システムに書き込まれる（４１０）。よって、チャネル割当は、ｍａｘ＿ｃｏｕｎｔ反復についてある温度でチャネルが変更されなくなるまで続けられる。
第５図，第６−Ａ図，第６−Ｂ図および第６−Ｃ図を参照して、本発明の好適な実施例によりシステム性能を評価する方法について説明する。あるチャネル割当のシステム性能メトリックは、このシステムにおけるチャネル間の干渉に基づく。好適な実施例では、これは、チャネル差，同一チャネル干渉および隣接チャネル干渉ならびにセル・タイプを考慮することを必要とする。
システム性能評価は、バブル５０２から開始し、ブロック５０４に進み、ここで現在ベース・チャネル(current base channel)、すなわち、評価中のチャネルが識別され、加算パラメータ、すなわち和(sum)はゼロ（０）に設定される。説明するように、加算パラメータは、システム干渉の表示として累算する。説明するように、このシステム干渉値は、チャネル・タイプおよび位置またはセル・タイプに基づいた個別チャネル干渉値の重みを含む。これは、さまざまなチャネルの和の比較を介してシステム性能を評価する手段を提供する。
ダイヤモンド５０６において、本方法は、ベース・チャネルについて各干渉セルをループする。干渉セルにおける各チャネルについて、チャネル差が算出される（５０８）。チャネル差とは、ベース・チャネルのチャネル番号と干渉チャネルのチャネル番号との間の数値的な差である。次に、ベース・チャネルの和は、チャネル差，他のチャネルとの関係、すなわち、同一チャネルまたは隣接チャネルおよびセル・タイプ要因に基づいて累算される。
第５図および第６−Ａ図を参照して、ダイヤモンド５１０において、干渉チャネルが「近傍セル」チャネルの場合、本方法はバブル６０２に進む。近傍セルは、干渉チャネルのサイト番号によって識別される。サイト番号がベース・チャネルのサイト番号と異なる場合、セルは近傍セルである。近傍セルにおいて、干渉チャネルが同一チャネルの場合（６０４）、干渉レベルを増加することによって和は増加される（６０８）。干渉チャネルが隣接チャネルの場合（６０６）、これに干渉レベルと隣接チャネル保護係数Ａｄｊ＿Ｃｈａｎ＿Ｐｒｏｔとの積を加算することによって和は増加される（６１０）。好適な実施例では、Ａｄｊ＿Ｃｈａｎ＿Ｐｒｏｔ係数は２１０．０ｄＢである。干渉チャネルが同一チャネルでも隣接チャネルでもない場合、和に何も値は加算されない。和値は、バブル６１２に戻される。
第５図および第６−Ｂ図を参照して、ダイヤモンド５１２において、干渉チャネルが「同一サイト」チャネルの場合、本方法はバブル６２０に進む。干渉チャネルは、もし同じ基地局にあれば、すなわち、ベースサイトと同じサイト番号を有しているが、同じセクタ内にない場合、同一サイト・チャネルである。チャネル差が閾値Ｃｈａｎ＿Ｓｅｐ＿Ｓｉｔｅよりも小さい場合（６２２）、干渉チャネルは同一チャネルとして調べられる（６２４）。干渉チャネルが同一チャネルならば、干渉レベルと同一チャネル保護係数ＣｏＣｈａｎ＿Ｐｒｏｔとの積によって和は増加される（６２８）。好適な実施例では、同一チャネル保護係数は１９．０ｄＢである。干渉チャネルが同一チャネルでない場合、チャネルは同じサイトにあるので依然犠牲がある。和は、干渉レベルとサイト保護係数Ｓｉｔｅ＿Ｐｒｏｔの積によって増加される（６２６）。好適な実施例では、サイト保護係数は２０．０ｄＢである。和は、バブル６１２に戻される。
第５図および第６−Ｃ図を参照して、ダイヤモンド５１４において、干渉チャネルが「同一セル」チャネルの場合、本方法はバブル６４０に進む。干渉チャネルは、もしベース・セルと同じサイト番号およびセル番号を有する場合に、同一セル・チャネルである。バブル６４０から、本方法はダイヤモンド６４２に進み、チャネルが同じアンテナ・グループに割り当てられているかを調べる。もし割り当てられている場合、本方法はダイヤモンド６５２に進み、チャネルが十分なセパレーションを有するかどうか、すなわちチャネル差がチャネル・セパレーション・パラメータＣｈａｎ＿Ｓｅｐ＿Ｃｅｌｌよりも大きいかどうかを調べる。好適な実施例では、チャネル・セパレーション・パラメータは１７である。干渉チャネルおよびベース・チャネルが十分に分離されていない場合、干渉チャネルは同一チャネルとして調べられる（６６０）。同一チャネルならば、和は干渉レベルと同一チャネル保護パラメータＣｏＣｈａｎ＿Ｐｒｏｔとの積によって増加される（６６４）。干渉チャネルが同一チャネルでない場合、和は干渉レベルとセル保護パラメータＣｅｌｌ＿Ｐｒｏｔとの積によって増加される（６６２）。好適な実施例では、セル保護パラメータは１．５である。
ダイヤモンド６５２において、チャネル・セパレーションがチャネル・セパレーション・パラメータよりも大きい場合、チャネル差と２１との間の差、すなわちデルタ、が判定される（６５４）。チャネルが２１チャネルよりも少なく分離されている場合（６５６）、なんら措置は講じられない。これは、チャネルはセルにおいて過剰なチャネルの拡散なしに十分に分離されていることを意味する。チャネルが２１以上に分離されている場合、チャネル差はスペース保護係数Ｓｐａｃｅ＿Ｐｒｏｔと干渉レベルとの積によって増加される（６５８）。これは、セル内の緊密なチャネル・パッキングを促す。
ダイヤモンド６４２において、チャネルが同一アンテナ・グループにない場合、本方法はダイヤモンド６４４に進み、チャネル・セパレーションを再度判定する（６４４）。上記と同様に、チャネル・セパレーションがサイト・チャネル・セパレーション・パラメータＣｈａｎ＿Ｓｅｐ＿Ｓｉｔｅよりも小さい場合（６４４）、本方法は、干渉チャネルおよびベース・チャネルが同一チャネルであるかどうかを判定する（６４６）。これらが同一チャネルである場合、和は干渉レベルと同一チャネル保護係数ＣｏＣｈａｎ＿Ｐｒｏｔとの積によって増加される（６５０）。それ以外の場合には、和は干渉レベルとサイト保護係数Ｓｉｔｅ＿Ｐｒｏｔとの積によって増加される（６４８）。和は、バブル６１２に戻される。
干渉チャネルとベース・チャネルとの間の干渉レベルは、順方向チャネルおよび逆方向チャネルの両方におけるキャリア対干渉波比の逆数、すなわち、逆Ｃ／Ｉ比に関連する。好適な実施例では、干渉レベルは、パワー比として表される、順方向チャネルおよび逆方向チャネル上の逆Ｃ／Ｉの和である。
以上から、通信システム資源割当が大幅に向上されることが容易に理解される。達成されるチャネル割当は、チャネル干渉を低減するだけでなく、効率的に分離され、高密度な通信チャネルを提供する。上記の各利点は、大幅に短縮される処理時間によって達成される。さらに、本方法は、初期資源割当ならびにシステム再同調を行い、システム動作および効率を向上させる。ただし、その教示は本明細書で説明した好適な実施例以外の用途も有することが当業者に理解される。
【図１】
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【図３】
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【図２】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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