(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内に噴射した燃料を点火プラグを用いて燃焼させる筒内噴射式火花点火内燃機関において、
燃焼ガスを再度筒内に導いて循環させる排ガス再循環装置と、吸気管負圧を判定する手段とをさらに備えており、
冷間始動時には、
前記吸気管負圧を判定する手段により判定した吸気管負圧が所定より大きい場合に、前記排ガス再循環装置を作動させつつ、圧縮行程において筒内への燃料供給を行ない、
前記吸気管負圧を判定する手段により判定した吸気管負圧が所定以下である場合に、吸気行程において筒内への燃料供給を行なう、
ことを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
前記排ガス再循環装置は、吸気弁と排気弁のバルブオーバーラップ量を調整する可変動弁機構である請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
前記冷間始動時には、他の場合よりバルブオーバーラップの可変速度を速める請求項２記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
前記可変動弁機構は、吸気弁または排気弁の一方が開いているときの他方のリフト量を変更する機構である請求項２または３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
冷間始動時には、さらに、点火プラグによる点火時期をピストンの上死点到達時以降に遅延させる請求項１〜４のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
点火時期の遅延量が大きくなるにしたがい、再循環排ガス量が多くなるよう前記排ガス再循環装置の作動を制御する請求項５記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項７】
点火時期遅延量が大きく、燃焼が不安定になると予想される領域では、点火時期の遅延量が大きくなるにしたがい、再循環排ガス量が小さくなるよう前記排ガス再循環装置の作動を制御する請求項６記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒内に直接噴射した燃料を点火プラグを用いて燃焼させる筒内噴射式火花点火内燃機関に関し、特に、その冷間始動時の技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、希薄燃焼を実現した筒内噴射式のガソリンエンジンが普及してきている。特開平１１−３２４７７８号公報に記載されている技術は、こうした技術の一例であって、冷間始動時におけるオイル希釈とスモーク発生を同時に回避するために、排気バルブが閉じてから所定のクランク角度経過後に吸気バルブが開くように設定し、両方のバルブが閉じている間に燃料を噴射するようにしている。このように、排気バルブと吸気バルブの開期間をオーバーラップさせないことで、高温の燃焼ガスの一部を燃焼室内に残留させ、その中に燃料を噴射して、燃料の霧化を促進することでピストン冠面やシリンダボア壁面への燃料の付着を抑制して、スモーク発生とオイル希釈の両方を抑制できると記載されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、この技術は、冷間始動時には吸気行程の初期に燃料を噴射することから、濃い均質混合気を形成して均質燃焼を行うものであり、燃費は低下してしまう。
【０００４】
そこで、本発明は、冷間始動時の燃費向上を実現させた筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することを課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、本発明に係る筒内噴射式火花点火内燃機関は、筒内に噴射した燃料を点火プラグを用いて燃焼させる筒内噴射式火花点火内燃機関において、燃焼ガスを再度筒内に導いて循環させる排ガス再循環装置と、吸気管負圧を判定する手段とをさらに備えており、冷間始動時には、吸気管負圧を判定する手段により判定した吸気管負圧が所定より大きい場合に、排ガス再循環装置を作動させつつ、圧縮行程において筒内への燃料供給を行ない、吸気管負圧を判定する手段により判定した吸気管負圧が所定以下である場合に、吸気行程において筒内への燃料供給を行なうことを特徴とする。
【０００６】
排ガス再循環（ＥＧＲ：Exhaust Gas Recirculation）装置によって高温の排ガスを筒内に再度導入し、気筒内の吸気を加熱することで、燃料の霧化を促進する。これにより、冷間始動時でも筒内壁面への燃料の付着を抑制し、スモーク発生やオイル希釈を抑制できる。さらに、排ガスを導入することで、燃焼温度を低下させてNOx発生量を削減することもできる。
【０００７】
吸気管負圧を判定する手段をさらに備えており、判定した吸気管負圧が所定より大きい場合に、排ガス再循環装置を作動させつつ、圧縮行程において筒内への燃料供給を行なう。一方、判定した吸気管負圧が所定以下である場合に、吸気行程において筒内への燃料供給を行なう。吸気管負圧が小さいと、ＥＧＲ導入が困難であるため、燃焼室内の温度が低く、燃料の霧化が阻害され、シリンダ壁面への燃料付着等が起こるほか、安定した成層燃焼が行えないおそれがあるため、このような場合にはＥＧＲ導入を抑制し、圧縮工程噴射を不可であると判定することが好ましいからである。
【０００８】
この排ガス再循環装置は、吸気弁と排気弁のバルブオーバーラップ量を調整する可変動弁機構であることが好ましい。バルブオーバーラップを大きくすると、排気管内の排気の気筒内への逆流を促すことができる。
【０００９】
冷間始動時には、他の場合よりバルブオーバーラップの可変速度を速めることが好ましい。他の場合、つまり、吸気行程噴射を行っている場合には、ＥＧＲ量を一気に大きくすると、ＥＧＲガスの偏在が起こり、均質な混合気を形成することができず、燃焼不安定を招く可能性がある。これに対して、圧縮行程噴射時は点火プラグ付近にのみ均質な混合気を形成すれば足りるので、バルブオーバーラップ量を一気に大きくして、ＥＧＲガスの偏在が起こっても、安定した燃焼を行えるようにすることが可能である。
【００１０】
この可変動弁機構は、吸気弁または排気弁の一方が開いているときの他方のリフト量を変更する機構であってもよい。このようなリフト量変更は、例えば３次元カムを利用することで可能となり、吸排気の基本的なタイミングを変えることなく、ＥＧＲの導入量を制御することができる。
【００１１】
冷間始動時には、さらに、点火プラグによる点火時期をピストンの上死点到達時以降に遅延させてもよい。点火時期を遅らせることで、２次燃焼量を多くして排気温度を上げ、触媒の暖機性を向上させ、エミッションの悪化を抑制することができる。
【００１２】
点火時期の遅延量が大きくなるにしたがい、再循環排ガス量が多くなるよう排ガス再循環装置の作動を制御することが好ましい。点火時期を遅延させていくと、筒内が燃料により冷却されて、壁面等への付着量が大きくなり、燃焼が不安定になる可能性がある。そこで、ＥＧＲ量を多くして筒内温度を上げ、燃料の霧化を促進することで、燃焼を安定させ、黒煙等の発生を抑制する。
【００１３】
さらに、点火時期遅延量が大きく、燃焼が不安定になると予想される領域では、点火時期の遅延量が大きくなるにしたがい、再循環排ガス量が小さくなるよう排ガス再循環装置の作動を制御することが好ましい。点火時期遅延量をさらに大きくした場合には、燃焼時間が不足して、燃焼が不安定になる可能性がある。この場合にはＥＧＲ量を抑制することで、燃料の集中性を高め、燃焼時間を確保して、燃焼を安定させる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照して本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。説明の理解を容易にするため、各図面において同一の構成要素に対しては可能な限り同一の参照番号を附し、重複する説明は省略する。
【００１５】
図１は、本発明に係る筒内噴射式火花点火内燃機関を示す概略構成図である。この内燃機関１は、高圧式のインジェクタ４３により燃焼室１３内に直接燃料であるガソリンを噴射し、点火プラグ１７によって点火・燃焼させる形式のガソリンエンジンである。
【００１６】
エンジンのシリンダ１０内には、図の上下方向に往復移動可能にピストンヘッド１１が配置され、このピストンヘッド１１は、コンロッド１２によって図示していないクランク軸に連結され、往復運動を回転運動に転換する。このピストンヘッド１１の上部（冠面）にはキャビティ１１Ａが形成されている。ピストンヘッド１１の冠面とシリンダヘッド１４の間の空間が燃焼室１３を形成する。
【００１７】
シリンダヘッド１４の燃焼室１３に面する部位には、インジェクタ４３、吸気バルブ２３、排気バルブ２４、点火プラグ１７が配置されている。このうち、インジェクタ４３は、ピストンヘッド１１のキャビティ１１Ａに向けて燃料を噴射しうる方向に配置されている。また、点火プラグ１７は、吸気バルブ２３と排気バルブ２４との間で、キャビティ１１Ａのインジェクタ４３側とは逆の端部近傍に位置するよう配置されている。吸気バルブ２３は燃焼室１３と吸気管１５との間に、排気バルブ２４は燃焼室１３と排気管１６との間に配置される。両バルブ２３、２４はそれぞれカム２１、２２によって駆動されるものであり、可変動弁機構２は、吸気バルブ２３、排気バルブ２４の開閉位相を変更する機能を有する。
【００１８】
インジェクタ４３は、燃料タンク４０に接続され、ポンプ４１により加圧された燃料が送られる。この燃料ライン上には、燃料の圧力を検出する燃圧センサ４２が配置されている。
【００１９】
内燃機関１の作動は、エンジンＥＣＵ３によって制御されるものであり、エンジンＥＣＵ３にはエンジン冷却水温を測定する水温センサ５、クランク角度を測定するクランク角センサ６、スロットル７下流の吸気管１５内の負圧を検出する負圧センサ８、燃圧センサ４２等の出力が入力されており、可変動弁機構２、点火プラグ１７、インジェクタ４３の作動を制御するものである。
【００２０】
図２は、可変動弁機構２の動作の詳細を説明する図である。カム２１、２２のそれぞれのクランクシャフトに対する回転位相を調整することで、吸気バルブ２３、排気バルブ２４それぞれが開く（バルブリフト）タイミングを調整して、吸気バルブ２３と排気バルブ２４がともに開いているバルブオーバーラップの長さを調整することができる。以下、各バルブ２３、２４が早く開くように調整すること（図中のバルブリフト曲線を左側にずらすことに相当）を進角側に調整すると呼び、逆に遅く開ように調整すること（図中のバルブリフト曲線を右側にずらすことに相当）を遅角側に調整すると呼ぶ。吸気バルブ２３を進角側に調整するか、排気バルブ２４を遅角側に調整するか、両方を同時に行うことでバルブオーバーラップ量を大きくすることができる。つまり、吸気バルブ２３と排気バルブ２４の少なくともいずれか一方のバルブリフトタイミングを調整可能であればよい。
【００２１】
続いて、このエンジン１の始動時の動作について説明する。図３は、このエンジン１の始動時の第１の制御動作を示すフローチャートである。この制御は、特に記載のない限り、エンジンＥＣＵ３によって行われるものであり、エンジン１の始動から停止までの間、所定のタイミングで繰り返し実行される。
【００２２】
ステップＳ１では、始動時か否かを判定する。ここで始動時とはエンジン１を始動させる時点のみでなく、始動から数分後のエンジン１の暖機完了までを含む概念である。ステップＳ１で始動時と判定された場合には、ステップＳ２へと移行して圧縮行程噴射が可能な運転条件か否かの判定を行う。この判定処理の詳細なフローチャートを図４に示す。ステップＳ２１では、まず、負圧センサ８の出力と、燃圧センサ４２の出力を読み込むことで吸気管負圧Ｐｉと燃料印圧Ｐｆとを検出する。続くステップＳ２２では、吸気管負圧Ｐｉと閾値αとを比較する。吸気管負圧Ｐｉが閾値αより高い場合には、ステップＳ２３へと移行して今度は燃料印圧Ｐｆと閾値βとを比較する。燃料印圧Ｐｆが閾値βより高い場合には、ステップＳ２４へ移行する。ステップＳ２４では、圧縮行程での燃料噴射を効果的に行うことが可能な燃料印圧Ｐｆに到達しており、ＥＧＲ効果を十分に発揮することが可能な吸気管負圧Ｐｉに達しているとして、圧縮行程噴射が可能であると判定し、処理を終了する。
【００２３】
一方、ステップＳ２２で吸気管負圧Ｐｉが閾値α以下と判定された場合には、ＥＧＲガスの導入が阻害されるため、燃焼室１３内の温度が低く、燃料の霧化が阻害され、シリンダ１０壁面への燃料付着等が起こるほか、安定した成層燃焼が行えないおそれがあるため、ステップＳ２５へと移行し、圧縮行程噴射は不可であると判定する。また、ステップＳ２３で燃料印圧Ｐｆが閾値β以下と判定された場合は、燃料印圧が不足するため、圧縮行程で必要な量の燃料噴射を確保することができず、最悪の場合には失火に至ってしまうことから、ステップＳ２５へと移行し、圧縮行程噴射は不可であると判定する。
【００２４】
この処理の結果、圧縮行程噴射が可能であると判定した場合には、図３のメイン処理でステップＳ３へと移行し、噴射時期を圧縮行程時に設定する。次に、ステップＳ４でＶＶＴ目標値をオーバーラップ量が大になる方向に設定して処理を終了する。これにより、可変動弁機構２は、カム２１、２２の位相を調整することにより吸気バルブ２３、排気バルブ２４のバルブリフトタイミングをこの目標値に合致させることで、バルブオーバーラップを増大させ、インジェクタ４３は圧縮行程において燃料噴射を行う。バルブオーバーラップを増大させることで、一旦排気管１６へ排出された燃焼ガスが吸気行程で再び燃焼室１３に導入される内部ＥＧＲ効果が得られる。こうして、ＥＧＲガスの還流量を増大させることで、実圧縮比を増大させるとともに、高温の燃焼ガスによって燃焼室１２内を早期に昇温することにより燃料の霧化を促進して燃焼室１２の内壁等への燃料の付着を抑制し、成層化による燃焼安定性を向上させて黒煙の排出を抑制し、エミッションを向上させる。これにより、理論空燃比よりも若干薄い１５〜１６程度の空燃比での成層燃焼が可能となるため、始動時の燃費、エミッションが向上する。
【００２５】
一方、ステップＳ２で圧縮行程噴射は不可であると判定した場合には、ステップＳ５へと移行して噴射時期を吸気行程時に設定し、ステップＳ６でＶＶＴ目標値をオーバーラップ量が小となるように設定する。この場合には、圧縮行程噴射が効率よく行える状態にないため、吸気行程噴射を行うことになるが、始動時の吸気行程噴射時にバルブオーバーラップ量を大きくすると、ＥＧＲガスが燃焼室１３内で偏在して均一に混ざりにくいことや、燃焼速度が遅いことにより、燃焼が不安定になるおそれがある。そこで、バルブオーバーラップ量を小さくしてＥＧＲガスの還流を抑制することで安定した燃焼を行い、エミッションの劣化を抑制する。
【００２６】
ステップＳ１で始動時ではないと判定した場合には、ステップＳ７へと移行し、負荷・エンジン回転数に応じて燃料噴射時期、ＶＶＴ目標値を設定する。例えば、低回転低負荷時には、燃料を圧縮行程時に噴射し、安定した成層燃焼を行い、燃費とエミッションの向上を図る。高回転・高負荷時には、燃料を吸気行程で噴射して均質混合気を形成することにより均質燃焼を行うことで、高出力を確保する。
【００２７】
実際に可変動弁機構２によって吸気バルブ２３、排気バルブ２４のバルブリフトタイミングを調整する際には、以下のような制御を行うことが好ましい。図５はこの調整制御を示すフローチャートであり、この制御は、図３の制御処理に引き続いて実行される。
【００２８】
まず、ステップＳ１では、始動時か否かを判定する。ステップＳ１で始動時と判定された場合には、ステップＳ２へと移行して圧縮行程噴射に設定されているか否かを判定する。圧縮行程噴射に設定されているときには、ステップＳ３３へと移行してバルブオーバーラップの変更速度を大に設定し、続くステップＳ３４でこの変更速度が得られるよう、実際の可変動弁機構２の制御量を算出する。このようにすることで、圧縮行程噴射を行う際には、速やかにバルブオーバーラップ量を目標値に変更し、内部ＥＧＲの供給量を増大させることで、筒内温度を昇温させて、燃料の霧化を促進し、燃焼を安定させることができる。
【００２９】
一方、ステップＳ１で始動時ではないと判定された場合およびステップＳ２で圧縮行程噴射に設定されていない、つまり、吸気行程噴射に設定されていると判定された場合には、ステップＳ３５へと移行してバルブオーバーラップの変更速度を小に設定し、続くステップＳ３４でこの変更速度が得られるよう、実際の可変動弁機構２の制御量を算出する。このようにすることで、特に、吸気行程噴射時にバルブオーバーラップ量の急変を抑制し、内部ＥＧＲ供給量の急変を抑制することで、燃焼条件の急変を抑制し、燃焼が不安定になるのを防止する。
【００３０】
続いて、エンジン１の始動時の動作の別の形態のいくつかについて具体的に説明する。まず、図６は、このエンジン１の始動時の第２の制御動作を示すフローチャートである。この制御も、特に記載のない限り、エンジンＥＣＵ３によって行われるものであり、エンジン１の始動から停止までの間、所定のタイミングで繰り返し実行されるものである。
【００３１】
ステップＳ１からＳ２、Ｓ７への分岐処理およびＳ２からＳ３、Ｓ５への分岐処理内容は図３に示される第１の制御動作と同一であり、その詳細な説明は省略する。ステップＳ３で噴射時期を圧縮行程に設定した後は、ステップＳ５１へと移行し、点火遅角量を設定する。この遅角量は、エンジン１の運転状態、例えば、水温センサ５で測定したエンジン冷却水温や負圧センサ８で測定した吸気管１５内の負圧をもとに予め作成したマップを参照することで設定すればよい。これにより、点火プラグ１７による点火時期を圧縮行程から膨張行程に移行する際のピストンヘッド１１のＴＤＣ（上死点）位置到達以降（以下、単にＴＤＣ以降と称する。）に遅らせる遅角処理を行う。
【００３２】
続く、ステップＳ５２では、ＶＶＴ目標値を設定する。このＶＶＴ目標値は、例えば、エンジン回転数に応じて、吸入空気量もしくは内部ＥＧＲ量が最大となるオーバーラップ量に設定される。図７、図８は、バルブオーバーラップ量に対して吸入空気量、内部ＥＧＲ量がどのように変動するかを示したグラフである。図７に示されるように、エンジン回転数が同一のとき、吸入空気量が最大となるバルブオーバーラップ量が存在する。バルブオーバーラップ量をこの値に設定すると、充填効率が最大となる。また、点火を遅角させることで２次燃焼の割合を増大させ、排気温度を上げて触媒の早期活性化を促す。これにより、未燃ＨＣの排出を抑制することができる。一方、内部ＥＧＲ量についても図８に示されるように、エンジン回転数が同一のとき、内部ＥＧＲ量が最大となるバルブオーバーラップ量が存在する。ここで、吸入空気量が最大となるバルブオーバーラップ量と内部ＥＧＲ量が最大となるバルブオーバーラップ量とは一致することもあるが、通常は、別の値をとる。内部ＥＧＲ量が最大となるバルブオーバーラップ量を選択した場合には、燃料霧化の促進効果、筒内早期暖機効果が最大となるため、燃焼安定性を保ちつつ、黒煙の排出低減効果を最大にすることができる。
【００３３】
一方、ステップＳ５で始動時において噴射時期を吸気行程時に設定した場合には、ステップＳ５３へと移行し、点火時期を進角側に設定する。そして、ステップＳ５４では、図３に示されるステップＳ６と同様にＶＶＴ目標値をオーバーラップ量が小となるように設定する。この場合の制御は、第１の制御動作と同様になる。始動時以外の制御についても同様である。
【００３４】
ここでは、ＶＶＴ目標値を、そのエンジン回転数において、吸入空気量もしくは内部ＥＧＲ量が最大となるバルブオーバーラップ量に設定する場合を例に説明したが、点火遅角量に基づいて設定してもよい。この場合、図９に示されるように、点火遅角量ΔＩがある値ΔＩｔｈをとるときにバルブオーバーラップ量を最大とし、点火遅角量ΔＩがこれより小さいときは点火遅角量が大きくなるほどバルブオーバーラップ量を大きく設定し、点火遅角量ΔＩがこれより大きいときは点火遅角量が大きくなるほどバルブオーバーラップ量を小さく設定してもよい。点火遅角量が大きいほど、シリンダ１０壁面への燃料付着が起こりやすくなる。そこで、点火遅角量が比較的小さい領域では、点火遅角量が増大するほど、バルブオーバーラップ量を大きくすることで、内部ＥＧＲ量を増大させて燃料噴射時における筒内温度を上げて燃料霧化を促進し、シリンダ１０壁面への燃料付着を抑制し、燃焼安定性を保ちつつ、黒煙の生成を抑制する。一方、点火遅角を大きくするほど燃焼の不安定さが増す傾向がある。燃焼が不安定になる領域では、内部ＥＧＲ量を減少させることで、燃焼安定性を向上させる。
【００３５】
閾値となるΔＩｔｈは、実験データ等をもとにしてあらかじめ設定しておき、エンジンＥＣＵ３内に保持しておけばよい。また、燃焼状態（排気の空燃比や回転数変動等）を基にして運転中に設定するようにしてもよい。
【００３６】
以上の説明では、図２に示されるように、バルブリフト曲線の形状を変えずに進角側、遅角側に移動させることでバルブオーバーラップを変える例を説明してきた。しかし、例えば、排気バルブ２４を開閉させるためのカム２２が図１０に示されるように、軸方向で異なるカム形状を有し、一部断面では１つのカム山２２ａのみを一部断面では２つのカム山２２ａ、２２ｂを有するような形状とすることで、図１１に示されるように吸気バルブ２３が開いているときに、排気バルブ２４もまた再度開くようにしてもよい。このようなバルブ機構を用いてもバルブオーバーラップを増大させて内部ＥＧＲを行うことができる。吸気バルブ２３を開閉させるためのカム２１を２つのカム山を有する形状として排気バルブ２４が開いているときに、吸気バルブ２３も開くような構造としてもよい。このようにすると、カム２１または２２をカム軸方向にスライドさせることで、バルブオーバーラップ量の変更が可能となるため、可変動弁機構２の構成が簡単になり、その信頼性がさらに向上する。
【００３７】
もちろん、バルブオーバーラップによるのではなく、排気管１６から吸気管１５へ直接既燃ガスを戻す循環装置を備えていてもよい。
【００３８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、冷間始動時において、圧縮行程で燃料噴射を行い、ＥＧＲガスを導入することで、燃料の霧化を促進し、筒内を早期に暖機させて、燃焼を安定させて黒煙の排出、エミッションの低下を抑制する。
【００３９】
さらに、点火時期をＴＤＣ移行に遅らせることで、触媒の早期活性化を実現し、暖機性を向上させてエミッションの悪化を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る筒内噴射式火花点火内燃機関の概略構成図である。
【図２】図１の可変動弁機構の動作の詳細を説明する図である。
【図３】図１のエンジンの始動時の第１の制御動作を示すフローチャートである。
【図４】図３における圧縮行程噴射の可否を判定する処理の詳細なフローチャートである。
【図５】図３の処理に引き続いて実行されるバルブリフトタイミングの調整制御のフローチャートである。
【図６】図１のエンジンの始動時の第２の制御動作を示すフローチャートである。
【図７】バルブオーバーラップ量に対する吸入空気量の変動を示すグラフである。
【図８】バルブオーバーラップ量に対する内部ＥＧＲ量の変動を示すグラフである。
【図９】点火遅角量に対して設定されたバルブオーバーラップ量を示すグラフである。
【図１０】排気カムのカム山形状を示す図である。
【図１１】図１０のカムを用いた可変動弁機構の動作の詳細を説明する図である。
【符号の説明】
１…内燃機関、２…バルブリフト可変機構、３…エンジンＥＣＵ、４…インジェクタ、５…水温センサ、６…クランク角センサ、７…触媒温度センサ、１０…シリンダ、１１…ピストンヘッド、１１Ａ…キャビティ、１２…コンロッド、１３…燃焼室、１４…シリンダヘッド、１５…吸気管、１６…排気管、１７…点火プラグ、２１…吸気カム、２２…排気カム、２３…吸気バルブ、２４…排気バルブ、。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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