(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏２枚の地組織部とこれらを連結する連結糸とからなるダブル・ラッシェル地において、表側に帯状細幅部を適宜の間隔をもって並列配設し、この帯状細幅部を連結糸で裏地組織部に連結して畝状凸部を形成した畝状ダブル・ラッシェル地であって、
前記連結糸を帯状細幅部の長手方向両端から裏地組織部に対し斜め方向に張り出すようにして、前記畝状凸部が編地のコース方向断面において台形形状であるようにし、且つ、
前記帯状細幅部が、３〜２０ウエールで形成されていることを特徴とする畝状ダブル・ラッシェル地。
【請求項２】
前記帯状細幅部が、編地内側に巻き込み、そのコース方向断面において、楕円形状をなしていることを特徴とする、請求項１記載の畝状ダブル・ラッシェル地。
【請求項３】
畝状ダブル・ラッシェル地が自動車内装用であることを特徴とする、請求項１記載の畝状ダブル・ラッシェル地。
【請求項４】
表裏２枚の地組織部とこれらを連結する連結糸とからなるダブル・ラッシェル地において、その内の一方の地組織部の編成糸を所要の間隔をおいて抜き糸し、同時にその抜き糸箇所に対応する連結糸も抜き糸して編成することにより畝状凸部を連続的に適宜の間隔をもって並列配設する畝状ダブル・ラッシェル地の製造方法であって、
前記連結糸を対向する編針に対してずらし、裏地組織部に対して斜め方向に張り出させて編成することにより前記畝状凸部を台形形状とすると共に、該畝状凸部を３〜２０ウエールで形成することを特徴とする畝状ダブル・ラッシェル地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の属する技術分野】
【０００１】
本発明は、椅子張りや車両用シートに供せられる布帛に、更なる高級感のある意匠効果と機能性とを付与する技術手段に関し、詳しくは、表面に畝状凸部を形成することにより意匠効果、機能性の向上を得た畝状ダブル・ラッシェル地とその製造方法に関する。
【従来の技術】
【０００２】
従来、車両用シート材はダブルラッシェル地やトリコット起毛地等の、表面が均一な立毛を有するベロア布帛が主流であったが、昨今は更なる意匠効果と機能性が求められ、その手段の一つとして布帛の表面に畝状凸部を有する素材が求められている。
そして、これらの要求を実現させるための、表面に畝状凸部を有する布帛としては、ベッドフォドコードやピッケ等の畝織物、或いはトリコットのタック組織、更には丸編地や横編地のリップル編み、リブ編み、そして立毛布帛として畝状凸部を有し得るものは、織物のコール天や編み物のベロア等が挙げられる。
また、後加工の方法としてエンボス加工や、樹脂を布帛上に所要の模様に盛り上げて付着させる樹脂プリント加工等が存在する。
【０００３】
上記エンボス加工としては、所要の模様に彫刻したロールで布帛をプレスすると同時にヒートセットするメカニカルエンボス法や、膨潤、収縮、溶解、炭化等の化学的手段により布帛に模様を付与するケミカルエンボス法等が存在する。
この内、ケミカルエンボス法の一例としては、特公昭５９−２９７１６号に樹脂と染料または顔料、抜染剤を含む捺染糊を捺染後、熱加圧ロールで全面を平坦化し、これを洗浄して凹凸加工柄を形成する方法が、また特開昭５６−１１８９８１号には、減量加工と着色加工を同時に行う凹凸捺染の手段が開示されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが上記、従来の畝状凸部を形成する手段による布帛を椅子張り材やシート材等の車両用内装材に使用する場合、多くの問題があり実際には使用に耐えない問題があった。
例えば、畝織物の場合、畝状凸部Ｔは図４に示すようにその内部は空洞であり、押圧力に対し、その対抗力がなく、又、復元力も極めて小さい。
このことは、トリコットにおけるタック組織や、丸編み、横編みのリップル組織も全く同様である。
【０００５】
空洞を埋める手段として畝織物の場合、その空洞部に芯糸を挿入する手段も存在するが、この場合は押圧力に対する対抗力は付与できるが布帛自体が硬くなり目的の一つのクッション性（耐圧縮性）が失われてしまうのである。
また、丸編みや横編みのリブ編みは目的の布帛厚みと畝状凸部の高さを得ようとする場合には、編成糸を太くする必要があり、見栄えや風合いを完全に損ねてしまうのである。
【０００６】
また、立毛布帛のコール天やベロアは畝状凸部を形成することは可能であるがコール天は織物であり、それ自体、伸縮性に劣り、車両用シートのように曲線形状を覆う素材としては不都合な面が多く、しかも多様な畝状突起を形成することは不可能である。
編み物のベロアで畝状凸部を有する布帛を得ようとする場合は、畝状凸部を形成することは可能であるが、使用を重ねると立毛部が隣接する立毛の無い部分に寝てしまいクッション性に劣るばかりでなく、立毛部のへたりが早くこれも使用に耐えないものであった。
【０００７】
そして、メカニカルエンボス法においては、重加圧下の加熱ロール間に布帛を挿入するため風合いの硬化や布帛の扁平化が発生する。
また、熱ロールによって金属光沢を生じ、時には熱変色を生じる欠陥がある。更に、凹部の色表現に関してはほとんどの場合単色に限られることなどの難点がある。
【０００８】
一方、ケミカルエンボス法では、対象布帛によっては十分な凹効果が得られないため適用範囲が限定されるし、使用素材によって処理薬剤を厳密に選択する必要がある等の種々の問題がある。
例えば、上記特公昭５９−２９７１６号では、自己架橋型熱可塑性樹脂として、ポリアクリル酸エステル系エマルジョンを使用するため、布帛に凹凸を付けようとすると高温、高圧処理が必要となり、そのため非捺染部も平坦化してしまい、一度、高温でセットされているため、洗浄処理では平坦化した非捺染部は回復せず十分な凹凸が得られない。
また、アクリル樹脂の耐水性が十分でないことから、洗浄することで捺染部が摩耗し易く、十分な耐摩耗性が必要となる椅子材などの産業用資材には不適である。
【０００９】
また、前記特開昭５６−１１８９８１号では、硫酸や苛性ソーダなどの劇薬を使用しているため危険性があり、環境問題への対策が必要である。
樹脂プリント加工は、高低差の大きな凹凸を形成しにくく、摩耗強度にも問題があるが、それ以前に、樹脂を盛り上げて布帛に付着させて得られる製品は、言うなれば布帛に異物を付着させる手段であり、特に車両用内装材等の高級感と耐久性を要求される製品には受け入れられないのである。
【００１０】
本発明は、従来の畝状凸部を有する布帛には上記のような多くの問題があったことを背景になされたものである。
すなわち、本発明は、表裏２枚の地組織部を連結する連結糸をセンターカットして得られる従来の立毛ダブル・ラッシェル地の製造手段を採用せず、連結されたままの状態で提供でき、椅子張りや車両用シート等に使用するための柔軟でクッション性が高く、高級感を醸し出す意匠効果の高い畝状ダブル・ラッシェル地とその製造方法を提供することを目的とする。
【００１１】
【問題を解決するための手段】
上記目的を達するために、本発明の畝状ダブル・ラッシェル地においては、編成糸を適宜、抜き糸して編針に供給せず凹凸を形成することとした。
【００１２】
即ち、本発明は、（１）、表裏２枚の地組織部とこれらを連結する連結糸とからなるダブル・ラッシェル地において、表側に帯状細幅部を適宜の間隔をもって並列配設し、この帯状細幅部を連結糸で裏地組織部に連結して畝状凸部を形成した畝状ダブル・ラッシェル地であって、前記連結糸を帯状細幅部の長手方向両端から裏地組織部に対し斜め方向に張り出すようにして、前記畝状凸部が編地のコース方向断面において台形形状であるようにし、且つ、前記帯状細幅部が、３〜２０ウエールで形成されている畝状ダブル・ラッシェル地に存する。
【００１５】
そしてまた、（２）、前記帯状細幅部が、編地内側に巻き込み、そのコース方向断面において、楕円形状をなしている上記（１）記載の畝状ダブル・ラッシェル地に存する。
【００１７】
そしてまた、（３）、畝状ダブル・ラッシェル地が自動車内装用である上記（１）記載の畝状ダブル・ラッシェル地に存する。
【００１８】
そしてまた、（４）、表裏２枚の地組織部とこれらを連結する連結糸とからなるダブル・ラッシェル地において、その内の一方の地組織部の編成糸を所要の間隔をおいて抜き糸し、同時にその抜き糸箇所に対応する連結糸も抜き糸して編成することにより畝状凸部を連続的に適宜の間隔をもって並列配設する畝状ダブル・ラッシェル地の製造方法であって、前記連結糸を対向する編針に対してずらし、裏地組織部に対して斜め方向に張り出させて編成することにより前記畝状凸部を台形形状とすると共に、該畝状凸部を３〜２０ウエールで形成する畝状ダブル・ラッシェル地の製造方法に存する。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に説明する。
本発明の畝状ダブル・ラッシェル地の製造には図３に示すダブル・ラッシェル機を使用する。
編成糸を巻付けるビームＢ１〜Ｂ６と、ガイドを取り付ける筬Ｌ１〜Ｌ６と、筬Ｌ１〜Ｌ６に取り付けられ編成糸を編針に案内するためのガイドＧ１〜Ｇ６と、針釜Ｍ１、Ｍ２と、フロント編針ＦＮ、バック編針ＢＮとで構成される。ビームＢ１〜Ｂ６から供給される編成糸Ａ１〜Ａ６のうち、編成糸Ａ１、Ａ２はガイドＧ１、Ｇ２に通糸して裏地組織部Ｂを編成する。
編成糸Ａ３、Ａ４は連結糸Ｒであり、ガイドＧ３、Ｇ４により連結部を形成する。
編成糸Ａ５、Ａ６はガイドＧ５、Ｇ６に通糸され表地組織部Ｆを形成する。
【００２０】
本発明の畝状ダブル・ラッシェル地を編成するにおいて、裏地組織部Ｂに関しては、ガイドＧ１、Ｇ２を用いて均一で一様な編地を得る。
そして、表地組織部Ｆに関しては、ガイドＧ５、Ｇ６に通糸する編成糸Ａ５、Ａ６を適宜、糸抜きする。
例えば、２本を通糸して、次に５本分を通糸しない。
これを繰り返す。
このことにより通糸しない箇所は表地組織部Ｆが形成されない。
これに対応してこの通糸しない箇所の連結糸Ｒも通糸しない。
これらの結果、通糸しない箇所は、通糸して表地組織部Ｆを形成した箇所に対して裏地組織部Ｂのみとなり凹部が形成され、通糸した箇所は表地組織部Ｆと連結糸Ｒが存在し、畝状凸部Ｔが形成されることとなる。
これが本発明の編成基本原理である。
【００２１】
以下、その実施例を上記編成基本原理に従い詳細に説明する。
【実施例１】
図７に示すように、筬Ｌ１でコード組織、筬Ｌ２でデンビー組織として裏地組織部Ｂを形成する。
また、筬Ｌ５、筬Ｌ６でそれぞれデンビー組織を形成し表地組織部Ｆを形成する。
筬Ｌ５のガイド５には２本の編成糸を通糸し、５枚のガイドには通糸せず糸抜きとし（２イン５アウト）、併せて筬Ｌ６のガイドＧ６には１針ずらして２イン５アウトの通糸とする。
【００２２】
連結糸Ｒについては筬Ｌ３、筬Ｌ４のガイドＧ３、Ｇ４をそれぞれ２イン５アウトとして１針分ずらして通糸する。
この結果、３ウエールの帯状細幅部を有する畝状凸部が４ウエールの間隔をあけて繰り返し並列形成される。
【００２３】
本実施例の連結糸Ｒは、図７に示すように対向する編針に対して１針分ずれて編成されるので結果的に畝状凸部Ｔと裏地組織部Ｂに約６０度の角度で交叉することとなる。
つまり、連結糸が帯状細幅部の長手方向両端から裏地組織部に対して斜め方向に張り出すように形成される。
また、筬Ｌ３の連結糸と筬Ｌ４の連結糸は互いに向かい合う方向に編成されるので、本編地の畝状凸部Ｔは、そのコース方向断面図が、図１に示すように台形状となる。
【００２４】
この時、連結糸Ｒを対向する編針に対して２針分ずらせば交叉角度は約３０度となり、更に安定した台形状となる。
台形状であることにより上からの押圧力に対し、畝状凸部Ｔは横ずれすることがないのである。
因みに、連結糸Ｒを表裏地組織部に直交させれば、その断面形状は矩形状となり畝状凸部Ｔが、押圧力に対し横ずれしてしまう問題が生ずる。
【００２５】
【実施例２】
図８に示すように、組織は実施例１と全く同様である。
筬Ｌ５のガイド３には３イン５アウトで通糸し、併せて筬Ｌ６のガイドＧ６には１針ずらして３イン５アウトで通糸する。
連結糸Ｒについては筬Ｌ３、Ｌ４のガイドＧ３、Ｇ４にそれぞれ３イン５アウトとして１針分ずらして通糸する。
この結果、４ウエールの帯状細幅部を有する畝状凸部Ｔが４ウエールの間隔をあけて繰り返し形成されることとなる。
【００２６】
本実施例において連結糸Ｒが図８に示すように対向する編針に対して１針分ずれて編成される場合には、連結糸Ｒは畝状凸部Ｔと裏地組織部Ｂに約６０度の角度で交叉することとなる。
つまり、連結糸が帯状細幅部の長手方向両端から裏地組織部に対して斜め方向に張り出すように形成される。
【００２７】
筬Ｌ３の連結糸と筬Ｌ４の連結糸は互いに向かい合う方向に編成されるので、本編地の畝状凸部は、そのコース方向断面図が図１に示すように、実施例１と同様の台形状に形成される。
連結糸Ｒを対向する編針に対して２針分ずらせば交叉角度は約３０度となり、更に安定した台形状が形成されるのも実施例１と同様であるし、これらの効果も実施例１と同様である。
連結糸を直交させた場合の作用も、実施例１と同様であることは言うまでもない。
【００２８】
ここで、経編地は、その編成原理上、図５に示すように、編地のコース方向両端において、裏目側に巻き込む現象があるのは周知のとおりである。
この巻き込み現象は、その編地が細幅であればあるほど図６に示すように巻き込み部のみが強調され、表目側への張り出し現象となり、結果的に断面が楕円形状の曲線をなす。
【００２９】
この張り出し現象を本発明に利用すれば、畝状凸部Ｔは、図２に示すようにそのコース方向断面において楕円形状をなし、波を打つような外観を呈する。
畝状凸部の帯状細幅部のウエールを３〜２０にすることにより、楕円形状がより顕著になり、その結果、通気性とクッション性を両立でき良好な結果が得られる。
ここで、ウエールが３より少ないと帯状細幅部を支える連結糸の本数が極端に少なくなるため凸部が倒れ易く、２０より多いと対外接触面積が大きくむれやすい。
また、帯状細幅部の総面積は、良好な通気性及び凹凸感を得るために裏地組織部の総面積に対して２０〜９０％であるのが好ましく、３０〜６０％であると特に好ましい。
【００３０】
本発明の畝状ダブル・ラッシェル地について下記の評価を行った。その結果を表１に示す。
（１）厚み保持率確認試験
被試験布を７ｃｍ×７ｃｍの大きさにし、厚みの変化がわかりやすいように４枚重ねにした。
その上に直径７ｃｍの円柱型の錘５ｋｇを載せ、この状態で厚みの変化がでやすいように１００℃で２時間放置した。
２時間後、錘を取り除いた直後の厚みをＬ２とし、錘を載せる前の厚みをＬ１として
厚み保持率（％）＝Ｌ２／Ｌ１×１００
を得た。
【００３１】
（２）通気性
ＪＩＳ  Ｌ１０１８  ６．３４  通気性の試験方法に準じて試験を行った。
【００３２】
（３）接地面積率
被試験布を７ｃｍ×７ｃｍの大きさにカットした。
表地組織部側にインクを万遍なく付着させた後、白紙を載せ、その上から直径７ｃｍの円柱形の錘５ｋｇを載せて、１０秒間放置した。
その後、被試験布から白紙を取り外し、５ｃｍ×５ｃｍの大きさに整えた後、白紙に付着したインクの面積（接地面積）を測定した。
なお、面積の測定は５ｃｍ×５ｃｍの大きさに整えた後の紙をスキャナーでパソコンに読み込み、インク部と白紙の色を２値化してインク部のドットを積分により集計して行った。
接地面積率は下記の式を用いて求めた。
接地面積率（％）＝インク付着面積／白紙の面積×１００
【００３３】
（実施例１の評価）
ダブルラッシェル機RD6DPLM ―２２Ｅ（マイヤー社製）を使用して、組織表１に従って畝状ダブル・ラッシェル地を得た。
出来上がった畝状ダブル・ラッシェル地の厚みは２．２ｍｍとなった。
なお、帯状細幅部総面積は、裏地組織部の面積の４0 ％であった。
編成した畝状ダブル・ラッシェル地を１９０℃で１分間プレセットした後、分散染料を用いて１３０℃にて染色、乾燥し、１５０℃で１分間セットした結果、全厚１．９ｍｍとなった。
製品の評価結果を表１に示す。
【００３４】
（実施例２の評価）
ダブルラッシェル機RD6DPLM ―２２Ｅ（マイヤー社製）を使用して、組織表２に従って畝状ダブル・ラッシェル地を得た。
出来上がった畝状ダブル・ラッシェル地の厚みは３．３ｍｍとなった。
なお、帯状細幅部の総面積は裏地組織部の５０％であった。
編成した畝状ダブル・ラッシェル地を１９０℃で１分間プレセットした後、分散染料を用いて１３０℃にて染色、乾燥し、１５０℃で１分間セットした結果、全厚３．０ｍｍとなった。
製品の評価結果を表１に示す。
【００３５】
【表１】
0003887201.tif 000002
【００３６】
上記本発明の畝状ダブル・ラッシェル地においては、ウェル方向に畝状凸部が形成されることにより、凹部に空気の流れが確保され蒸れ感が解消できるとともにクッション性が良いという利点が得られる。
したがって、本発明の畝状ダブルラッシェル地は、上記の利点を享受できるため自動車内装材として使用されるのが好ましい。
また、帯状部の断面形状を略楕円形状とすることによって、接地面積が更に小さくなり蒸れ感が解消される。
【００３７】
更にまた、帯状部に起毛や、バフなどを施して、凸部のみを毛羽立たせて立体柄模様を有するスエード調立体編物にしても良い。
これらの処理によって、例えば凸部がスエード調に毛羽立たされたスエード調立体編物を得ることが出来る。
【００３８】
また編成糸についてはマルチフィラメント、モノフィラメントなど特に限定されず、また糸の形態についてもカバリング糸、収縮糸、あるいは芯鞘構造の捲縮糸など特に限定されるものではない。
連結糸についても特に制限はないが、クッション性の点から加工糸（捲縮加工糸等）が好ましい。
編成糸の素材としては、天然繊維、再生繊維、半合成繊維、合成繊維、或いはそれらの組み合わせを問わず使用可能であるが、クッション性あるいは耐摩耗性の観点から合成繊維が好ましく、中でも本発明を車両内装材に応用した場合、耐久性に優れたポリエステル繊維が好ましい。
【００３９】
また、畝状凸部については帯状細幅部を直線的に形成するだけでなく波形や鋸型などに形成することによって、様々なストライプが得ることが可能であることは言う
までもない。
【００４０】
また、本発明では、編成した畝状ダブル・ラッシェル地を染色（捺染を含む）、洗浄、乾燥などの後処理を行っても構わないし、予め原着糸などを用い編成しても勿論構わない。
また、２種類以上の素材による編成及び染色、例えばポリエステルとアクリルの組み合わせで編成し分散染料とカチオン染料を用いて異色染を施すことも可能である。
これらの処理によって、凹部と帯状細幅部とを異色とすることが容易に可能である。
【００４１】
【発明の効果】
本発明の畝状ダブル・ラッシェル地は、蒸れにくく、凹凸精度、クッション性に極めて優れているものである。
凹凸付与のために薬剤（有害なもの等を含む）を使用せずにすみ、またエンボス加工等を必要しないため、作業性、生産性に優れている。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の凹凸状立体編物の模式図であり、それぞれ、上面耕造図及び側面耕造図である。
【図２】図２は、本発明の畝状凸部を示す図である。
【図３】図３は、本発明の凹凸立体編物を編成する装置例を示す構成図である。
【図４】図４は、従来の畝状凸部を示す図である。
【図５】図５は、経編地の編成原理を示す図である。
【図６】図６は、経編地の編成原理を示す図である。
【図７】図７は、実施例１の凹凸立体編物の構造を示す組織図である。
【図８】図８は、実施例２の凹凸立体編物の構造を示す組織図である。
【符号の説明】
Ａ１…編糸
Ａ２…編糸
Ａ３…編糸
Ａ４…編糸
Ａ５…編糸
Ａ６…編糸
Ｂ１…ビーム
Ｂ２…ビーム
Ｂ３…ビーム
Ｂ４…ビーム
Ｂ５…ビーム
Ｂ６…ビーム
Ｇ１…ガイド
Ｇ２…ガイド
Ｇ３…ガイド
Ｇ４…ガイド
Ｇ５…ガイド
Ｇ６…ガイド
Ｌ１…筬
Ｌ２…筬
Ｌ３…筬
Ｌ４…筬
Ｌ５…筬
Ｌ６…筬
ＢＮ…バック編針
ＦＮ…フロント編針
Ｍ１…針釜
Ｍ２…針釜
Ｂ…裏地組織部
Ｆ…表地組織部
Ｒ…連結糸
Ｔ…畝状凸部
【図１】
0003887201.tif 000003
【図２】
0003887201.tif 000004
【図３】
0003887201.tif 000005
【図４】
0003887201.tif 000006
【図５】
0003887201.tif 000007
【図６】
0003887201.tif 000008
【図７】
0003887201.tif 000009
【図８】
0003887201.tif 000010