(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
往復動負荷を駆動するための電気リニアモータであって、
少なくとも1個のエアギャップを備えた透磁性鉄心を有する固定子であって、一定でない磁束を前記固定子と前記少なくとも1個のエアギャップ内に発生させるための手段を有する固定子と、
少なくとも実質的な部分が前記少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1個内に配置される少なくとも1個の永久磁石を支持する構造体を有するアーマチュアであって、従って前記少なくとも1個の永久磁石の磁界と前記少なくとも1個のエアギャップ内の前記一定でない磁束との相互作用によって前記アーマチュア上に力が加わり、使用時には前記負荷に連結され、それによって前記固定子に対して往復運動をするアーマチュアと、
前記少なくとも1個の永久磁石の少なくとも一方の端部が、前記アーマチュアの往復運動の一部の間に前記少なくとも1個のエアギャップの前記少なくとも1個内に存在する略均一な磁束密度の領域の外側を通過するように、交番磁束を発生させる手段を制御するためのエネルギー供給手段と
を含む電気リニアモータ。
【請求項２】
前記交番磁束を発生させる手段は、前記固定子の一部の周りに巻かれ、一定でない電圧でエネルギーが供給される少なくとも1個のコイルを含む請求項1に記載の電気リニアモータ。
【請求項３】
前記エネルギー供給手段は、直流電源と、前記電源に接続されて前記少なくとも1個のコイルへ電流を供給するスイッチング装置と、メモリと入出力ポートを含むプログラムされたデジタルプロセッサと、を含む整流回路を含み、前記ポートの少なくとも1個が前記整流回路に接続されてスイッチング制御信号が該ポートに供給される請求項2に記載の電気リニアモータ。
【請求項４】
前記少なくとも1個の磁石の前記少なくとも一方の端部が前記略均一な磁束密度の領域の外側を通過する前記少なくとも1個の永久磁石の変位は最大変位の67%である請求項1に記載の電気リニアモータ。
【請求項５】
圧縮機と圧縮機モータとがリニア装置であることを特徴とする圧縮機を用いた冷蔵庫であって、前記モータは、
少なくとも1個のエアギャップを備えた透磁性鉄心を有する固定子であって、一定でない磁束を前記固定子と前記少なくとも1個のエアギャップ内に発生させる手段を有する固定子と、
少なくとも実質的な部分が前記少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1個内に配置される少なくとも1個の永久磁石を支持する構造体を有するアーマチュアであって、従って前記少なくとも1個の永久磁石の磁界と前記少なくとも1個のエアギャップ内の前記一定でない磁束との相互作用によって前記アーマチュア上に力が加わり、使用時には負荷に接続され、それによって前記固定子に対して往復運動をするアーマチュアと、
前記少なくとも1個の永久磁石の少なくとも一方の端部が、前記アーマチュアの往復運動の一部中に前記少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1個内に存在する略均一な磁束密度の領域の外側を通過するように、交番磁束を発生させるための手段を制御するエネルギー供給手段と、
を含む冷蔵庫。
【請求項６】
ピストンと、
シリンダと、
前記シリンダ内で往復運動可能な前記ピストンとばねと、蒸気圧と共に変化する固有周波数を有する前記蒸気圧の振動系と、
少なくとも1個の巻線を有する、前記ピストンに駆動可能に連結されるリニアブラシレス直流モータと、
直流電源と、
前記直流電源から前記少なくとも1個の巻線に流れる電流を電子的に整流して前記少なくとも1個の巻線へ電流を供給して、前記ピストンを往復運動させる整流手段と、
前記少なくとも1個の巻線に流れる電流の整流を開始することによって前記振動系の共振周波数で前記ピストンを駆動する共振駆動手段と、
前記整流手段によって供給される前記の電流の供給の量を決める電流制御手段であって、前記決定された電流の量は前記共振周波数に関連し、また、前記少なくとも1個の巻線に流れる電流の整流を開始することによって前記ピストンの往復運動の振幅を制限する電流制御手段と、
を含む蒸気圧縮機。
【請求項７】
更に、前記圧縮機に入る蒸気の前記の圧力の指標である特性を測定するセンサを含み、ここで、
前記決定された電流の量はまた前記の測定された指標特性に関連している請求項6に記載の蒸気圧縮機。
【請求項８】
前記センサは前記圧縮機に入る蒸気の前記の蒸発時の圧力の指標である特性を測定する請求項7に記載の蒸気圧縮機。
【請求項９】
前記共振駆動手段は、
整流電流が流れないときに前記少なくとも1個の巻線に誘起される逆起電力をサンプリングして、逆起電力ゼロクロスを検出することから導かれるタイミング信号を生成する逆起電力検出手段と、
前記ゼロクロスのタイミング信号に応じて前記少なくとも1個の巻線に流れる電流の整流を開始することによって前記振動系の共振周波数で前記ピストンを駆動する共振整流手段と、
を含む請求項6〜8のいずれか1項に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１０】
更に、整流中に前記少なくとも1個の巻線に流れる前記電流を測定する電流検出手段を含み、ここで、
前記の測定された電流が前記の決定された電流の量に達したときに、前記電流制御手段は整流を終了させる請求項9に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１１】
前記整流手段は、前記直流電源に接続されて前記少なくとも1個の巻線に電流を供給するスイッチング装置と、1つのスイッチング装置を介しての電流の供給が終了した後に前記の各巻線に蓄積されたエネルギーを放出させるための電流経路を与える一方向電流装置と、を含み、前記電流検出手段は、
メモリと入出力ポートとを含むプログラムされたデジタルプロセッサであって、第1のポートが前記逆起電力検出手段の出力に接続され、第2のポート群が前記整流手段に接続されてスイッチング制御信号を前記第2ポート群に供給するディジタルプロセッサと、
前記メモリに記憶されて、前記プロセッサが前記逆起電力のゼロクロス間の間隔に基づいてモータ電流の基準を決定するようにさせるソフトウェアであって、
前記間隔は、電流の供給が前記少なくとも1個の巻線から除去された後に前記一方向電流装置による前記蓄積されたエネルギーの放出によって前記少なくとも1個の巻線に生成される電流パルスの継続期間を表すソフトウェアと、
を含む請求項10に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１２】
前記電流制御手段は、更に、
前記共振周波数を測定する手段と、
前記振動系に対する複数の共振周波数の各々の値に対する最大電流整流値を含むルックアップテーブルを少なくとも1個格納するメモリと、
前記の測定された共振周波数に対応する前記テーブルの値を選択して該値を前記整流制御手段へ供給する値選択手段と、
を含む請求項6〜11のいずれか1項に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１３】
前記電流制御手段は、更に、
前記共振周波数を測定する手段と、
前記振動系に対する複数の共振周波数の値に対する最大電流整流値を含むメモリに格納された複数のルックアップテーブルを格納する前記メモリであって、前記の各ルックアップテーブルは前記指標特性の重複しない範囲に対応するメモリと、
前記指標特性の測定された値に基づいて使用するために前記ルックアップテーブルを選択するテーブル選択手段と、
前記の測定された共振周波数に対応する前記テーブル内の値を選択して前記整流制御手段へ該値を供給する値選択手段と、
を含む請求項7または8に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１４】
前記電流制御手段はプロセッサを含み、該プロセッサは、実行時に少なくとも前記の測定された共振周波数と、任意選択として前記の測定された指標特性とに対する数学的に表現可能な関係に基づいて前記決定された電流の量を算出する命令を格納する請求項6〜11のいずれか1項に記載の蒸気圧縮機。
【請求項１５】
自由ピストン蒸気圧縮機のピストンを駆動し振幅を制御する方法であって、前記ピストンはシリンダ内で往復運動をし、前記ピストンとばねと前記の蒸気の圧力との振動系は前記の蒸気圧と共に変化する共振周波数を有し、少なくとも1個の巻線を有するリニアブラシレス直流モータを用いる方法において、
直流電源から前記少なくとも1個の巻線へ流れる電流を電子的に整流して前記ピストンを往復運動させるステップであって、前記ピストンを前記振動系の前記共振周波数で駆動するようなタイミングに合わせて整流を行うステップと、前記共振周波数の関数である値に整流中の電流の供給を決定するパラメータ値を制限することによって前記少なくとも1個の巻線に流れる電流の量を制限するステップと、
を含む方法。
【請求項１６】
更に、前記圧縮機に入る蒸気の前記圧力の指標である特性を測定するステップであって、前記選択された最大電流整流値も前記の測定された指標特性の関数である請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記の測定された指標特性は蒸発時の圧力の指標である請求項16に記載の方法。
【請求項１８】
前記振動系の前記共振周波数で前記ピストンを駆動する前記のステップは、
様々な間隔で前記少なくとも1個の巻線への電力の供給を止めるステップと、前記少なくとも1個の巻線に誘起される逆起電力のゼロクロスを検出するステップと、前記ゼロクロスのタイミングの情報を使って前記少なくとも1個の巻線の整流を開始することによって前記振動系の共振周波数で前記ピストンを駆動するステップと、
を含む請求項15〜17のいずれか1項に記載の方法。
【請求項１９】
前記の電子的な整流のステップは、前記直流電源に接続されて前記少なくとも1個の巻線に電流を供給するスイッチング装置と、スイッチング装置を介しての電流の供給が終了した後に前記の各巻線に蓄積されたエネルギーを放出させる電流経路を与える一方向電流装置と、を含む整流手段を使用するステップと、前記逆起電力のゼロクロス間の間隔であって、電流の供給が前記少なくとも1個の巻線から除去された後に前記一方向電流装置による前記蓄積されたエネルギーの放出によって前記少なくとも1個の巻線に生成される電流パルスの継続期間を表す間隔に基づいてモータ電流を測定するステップと、を含む請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
更に、前記圧縮機に入る前記の蒸気の蒸発時の前記圧力の指標である特性を測定するステップを含み、ここで、前記最大電流整流値は、前記振動系に対する複数の共振周波数の各々に対する最大電流整流値を含む1組のルックアップテーブルであって、前記の測定された共振周波数に対応する前記の値を選択する1組のルックアップテーブルの中の1つから選択され、前記の各ルックアップテーブルは前記の指標特性の重複しない範囲に対応して前記の測定された指標特性に基づいて選択される請求項16または17に記載の方法。
【請求項２１】
前記の制限されるパラメータは前記電流の大きさであり、前記ルックアップテーブルには最大電流値が格納される請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
前記の制限されるパラメータは整流の継続期間であり、前記ルックアップテーブルには最大整流継続期間値が格納される請求項20に記載の方法。
【請求項２３】
前記圧縮機は、前記ピストンと前記シリンダとの代わりにダイヤフラム形の圧縮機である請求項6に記載の蒸気圧縮機。
【請求項２４】
前記圧縮機は、前記ピストンと前記シリンダとの代わりにダイヤフラム形圧縮機である請求項15に記載の方法。
【請求項２５】
更に、前記圧縮機に入る前記蒸気の蒸発圧の指標である特性を測定するステップと、前記共振周波数と前記蒸発特性から、整流中の電流の供給を決定する前記パラメータ値を計算するステップと、を含む請求項15に記載の方法。
【請求項２６】
前記測定された蒸気特性は、蒸気温度である請求項25に記載の方法。
【請求項２７】
整流中の電流の供給を決定する前記パラメータは、前記少なくとも1個の巻線での前記電流の大きさである請求項26に記載の方法。
【請求項２８】
整流中の電流の供給を決定する前記パラメータは、前記少なくとも1個の巻線での前記電流の継続時間である請求項26に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
本発明は、蒸気圧縮システム用の自由ピストン圧縮機（振動リニア圧縮機（vibrating and linear compressor）とも呼ばれる）を備えた小型リニアモータに関し、特に、周囲温度あるいは運転条件の変化によって起こる圧縮レベルの望ましくない変化に起因する故障あるいは損傷を防止するための制御システムに関する。
（背景技術）
圧縮機、例えば冷蔵庫用圧縮機は従来回転式電気モータで駆動される。しかし、最も効率の良い形態であっても、回転運動を線形往復運動へ変換するクランクシステムに係わる損失には著しいものがある。この代りに、クランクを必要としない回転圧縮機を使用することもできるが、やはり求心性負荷（centripetal load）が高いために摩擦損失が著しい。リニアモータで駆動されるリニア圧縮機の場合、これらの損失は生じなく、しかも、米国特許第5,525,845号に開示されているように気体静力学的気体軸受け（aerostatic gas bearing）を使用することができるくらい十分軸受け負荷を低く設計できる。
【０００２】
リニア往復動モータの場合、動力が回転電気モータによって与えられる圧縮機の特徴である、油潤滑を必要とする高い横力（side force）を生じるクランク機構を必要としない。この種のモータは米国特許第4,602,174号に記載されている。米国特許第4,602,174号では、往復動の量（reciprocating mass）と電気的効率の両方の点から非常に効率的なリニアモータの設計が開示されている。この設計は、スターリングサイクル（stirling cycle）を利用したモータや交流発電機にうまく適用されている。それはまた、リニア圧縮機用モータとしても使用されてきた。しかし、家庭用冷蔵庫用に設計された圧縮機の場合、米国特許第4,602,174号に記載の設計は、この市場で望まれるものよりやや大きくコストがかかる。
【０００３】
自由ピストン圧縮機（free piston compressor）のピストンは、ばねと組合されて共振系として振動し、また静止部、一般にシリンダヘッドアセンブリの部分との衝突を除いては、振動振幅に対して何ら固有の制限がない。このピストンは気体力（gas force）と入力電力とに依存する平均的な位置と振幅を取る。従って、与えられた任意の入力電力に対して、蒸発圧力か凝縮圧力のいずれかが減少するにつれて、振動振幅は衝突が発生するまで増加する。従って、電力をこれらの圧力の関数として制限することが必要である。
【０００４】
効率を最大限に高めるためには、自由ピストン冷蔵圧縮機を機械系の固有周波数で動作させることが望ましい。この周波数は、ばね定数と機械系の質量とで決まり、また、気体の弾性係数（elasticity coefficient）からも決められる。冷蔵の場合、気体の弾性係数は蒸発圧力と凝縮圧力の両方と共に増加する。従って、固有周波数も増加する。最も良い状態で動作させるためには、圧縮機に電力を与える電気系の周波数は、機械系の周波数が運転条件に従って変化するので、それに合わせて変えることが求められる。
【０００５】
圧縮機モータの巻線へ印加される電圧を機械系の周波数に同期させる方法は周知のものである。自由ピストン圧縮機に用いられる永久磁石モータの場合、図8aに示すようにピストン速度に比例した逆起電力（逆EMF:back electromotive force）がモータの巻線に誘起される。図8bにモータの等価回路を示す。交流電圧（V）を交番起電力（alternating EMF）（αν）に同期して印可して、圧縮機に動力を供給する。米国特許第4,320,448号（Okuda外）は、モータの逆起電力のゼロクロスを検出して、印加電圧のタイミングを決定するという方法を開示している。モータ巻線への電圧の印加を調整して、起電力がゼロレベルを交差して逆起電力のゼロクロス検出ができる時点で電流がゼロになるようにする。
【０００６】
2次気体ばね（secondary gas spring）、ピストン位置の検出、電流と印加電圧とに基づくピストン位置の計算（米国特許第5,496,153号）、周囲温度および／あるいは蒸発温度の測定（米国特許第4,179,899号と米国特許第4,283,920号）を始めとする様々な方法が、振動の振幅を制限するために用いられてきた。これらの方法には、センサを追加するためのコストがかかることや性能が制限されるといった問題点がある。
（発明の開示）
本発明の目的は、上記の問題点を克服するかあるいは少なくとも有用な選択肢を提供する小型リニアモータを提供することである。
【０００７】
本発明の第1の態様によれば、往復動負荷（receprocating load）を駆動するための電気リニアモータは次の要素で構成される。すなわち、
少なくとも1個のエアギャップを備えた透磁性鉄心を有する固定子であって、一定でない磁束（non constant flux）をこの固定子と上記の少なくとも1個のエアギャップとに発生させる手段を有する固定子と、
永久磁石の少なくとも実質的な部分が上記の少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1つ内に位置する少なくとも1個の上記永久磁石を支持する構造体を備えたアーマチュア（armature）であって、従って上記の少なくとも1個の永久磁石の磁界と上記の少なくとも1個のエアギャップ内の一定でない磁束との相互作用によって上記アーマチュアに力を発生し、使用時は上記負荷に接続され、それによって上記固定子に対して往復運動をするアーマチュアと、
上記の少なくとも1個の永久磁石の少なくとも一方の端部が、上記アーマチュアの往復運動の一部の間に上記の少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1つ内に存在する略均一な磁束密度の領域の外側を通過するように、交番磁束を発生させる手段を制御するエネルギー供給手段（energisation means）と、により構成される。
【０００８】
本発明の第2の態様によれば、冷蔵庫に圧縮機が用いられ、この圧縮機と圧縮機モータとがリニア装置であることを特徴とし、このモータは次の要素で構成される。すなわち、
少なくとも1個のエアギャップを設えた透磁性鉄心を有する固定子であって、一定でない磁束をこの固定子と上記の少なくとも1個のエアギャップとに発生させる手段を有する固定子と、
永久磁石の少なくとも実質的な部分が上記の少なくとも1個のエアギャップの中の少なくとも1つ内に位置する少なくとも1個の上記永久磁石を支持する構造体を備えたアーマチュアであって、従って上記の少なくとも1個の永久磁石の磁界と上記の少なくとも1個のエアギャップ内の一定でない磁束との相互作用によって上記アーマチュアに力を発生し、使用時は負荷に接続されて上記固定子に対して往復運動を行うアーマチュアと、
上記の少なくとも1個の永久磁石の少なくとも一方の端部が、前記アーマチュアの往復運動の一部の間に上記の少なくとも1個のエアギャップの少なくとも1つ内に存在する略均一な磁束密度の領域の外側を通過するように、交番磁束を発生させる手段を制御するエネルギー供給手段と、で構成される。
【０００９】
本発明の第3の態様によれば、蒸気圧縮機は次の要素で構成される。すなわち、
ピストンと、
シリンダと、
上記シリンダ内で往復運動可能な上記ピストンとばねと、上記の蒸気の圧力によって変化する固有周波数を有する蒸気圧とから成る振動系と、
少なくとも1個の巻線を備えて上記ピストンに駆動可能に連結されたリニアブラシレス直流モータと、
直流電源と、
上記の少なくとも1個の巻線へ電流を供給して上記ピストンを往復運動させるために、上記直流電源から上記の少なくとも1個の巻線へ流れる電流を電子的に整流する整流手段（commutation means）と、
上記の少なくとも1個の巻線へ流れる電流の整流（commutation）を開始して上記ピストンを上記振動系の共振周波数で駆動する共振駆動手段（resonant driving means）と、
上記整流手段によって供給される電流の供給の量を決定する電流制御手段であって、上記の決定された電流の量は上記共振周波数に関連し、上記の少なくとも1個の巻線へ流れる電流の整流を開始して上記ピストンの往復運動の振幅を制限する電流制御手段と、により構成される。
【００１０】
本発明の第4の態様によれば、自由ピストン蒸気圧縮機内のピストンを駆動し振幅を制御する方法が提供され、ここで、上記ピストンはシリンダ内で往復運動をし、このピストンとばねと蒸気圧とからなる振動系は蒸気圧によって変化する共振周波数を有する。上記方法は、少なくとも1個の巻線を備えたリニアブラシレス直流モータを用い、次のステップで構成される。すなわち、
直流電源から上記の少なくとも1個の巻線へ流れる電流を電子的に整流して上記ピストンを往復運動させるステップであって、ここで、上記整流は前記の振動系の共振周波数で上記ピストンを駆動するタイミングで行われるステップと、
上記共振周波数の関数である値に整流中に供給される電流を決定するパラメータ値を制限することによって、上記の少なくとも1個の巻線に流れる電流の量を制限するステップと、から成る。
【００１１】
「圧縮機に入る蒸気の蒸発温度（evaporating temperature）」はまた、本明細書においては「蒸発器温度」と記す。同様に、「共振周波数」は「固有周波数」とも記す。
【００１２】
本発明に関連する技術の当業者にとっては明白なように、本発明の構成の変更や大幅に異なる実施例や適用例が、特許請求の範囲に規定された本発明の範囲から逸脱しないで考えられるであろう。本明細書に記載の開示内容および記述については、単に例示的なものであり、いかなる意味でも限定を意図するものではない。
（発明の実施形態）
本発明は、先行技術に対する改良点を多数備えたリニアモータを制御する方法を提供する。第1の改良点は、米国特許第4,602,174号に記載の従来型のリニアモータに比べて寸法が小さい点であり、従って、低コストである。この変化にもかかわらず、低出力から中出力の場合は効率は依然として高い。ただし、高出力の場合やや効率が低下する。このことは、家庭用冷蔵庫は大抵の場合低出力から中出力の範囲で運転され、高出力で運転されるのは全運転時間の20%未満である（高出力で運転されるのは、頻繁に冷蔵庫の内容物の出し入れがある期間中や非常に暑い日に生ずる）ので、家庭用冷蔵庫の圧縮機としては許容できる妥協の範囲である。第2の改良点は、外部センサの必要性を無くし、従って寸法とコストとを低減しながら最適に効率の良い運転を可能にする制御手法を採用した点である。
【００１３】
以下の記載では、本発明について円筒形リニアモータに関連づけて説明するが、本発明の方法は、一般的なリニアモータ、特にフラットリニアモータ（flat linear motor）にも同様に適用可能であることがわかる。当業者なら特別な努力なしで本明細書に記載の制御手法をどのような形態のリニアモータにも適用できるであろう。また、本発明はどのような形態の圧縮機にも適用可能である。自由ピストン圧縮機に関連づけて説明されるが、ダイアフラム型圧縮機（diaphragm compressor）にも同様に利用可能である。
【００１４】
図1に示す本発明の実際的実施例は、往復運動をする自由ピストン圧縮機に接続される永久磁石リニアモータに係わる。シリンダ9は、圧縮機シェル30内においてシリンダばね14によって支持される。ピストン11は、シリンダ穴によって形成される軸受けに加えてそのばね13によってばね台（spring mount）25を介して半径方向に支持される。
【００１５】
シリンダ9内のピストン11の往復運動によって、気体が吸引管12を経て吸引口26から吸引消音器（suction muffler）20を介して弁プレート21の吸引弁口24を通って圧縮空間28内に引抜かれる。圧縮された気体は、それから排出弁口（discharge valve port）23から排出され、排出消音器19内で消音され、排出管18を経て外へ出る。
【００１６】
圧縮機モータは2個の部分固定子5と6とアーマチュア22とで構成される。ピストン11の往復運動を発生させる力は、（フランジ7でピストン11に装着された）アーマチュア22内の2個の環状の半径方向に磁化された永久磁石（annular radially magnetised permanent magnet）3、4の、エアギャップ33内の（固定子6とコイル1、2とによって誘起される）磁界との相互作用によって発生する。
【００１７】
図1に示し、図2に分離して示す本発明の2つのコイルの実施例では、コイル1に電流が流れ、これが固定子6の内部に沿って軸方向に通る磁束を形成し、この磁束は、端部固定子歯部（end stator tooth）32から外側へ半径方向に通り、エアギャップ33を横断して鉄製背部5に入る。その後、磁束は、短い距離27だけ軸方向に通過した後、エアギャップ33を横断して半径方向に内側に通過し、固定子6の中央歯部34に戻る。第2コイル2によって発生した磁束は、エアギャップを横断して中央歯部34を経て半径方向に通過し、短い距離29の間軸方向に通り、エアギャップ33を経て外側に端部歯部35へと通過する。歯部32からエアギャップ33を横断した磁束は、磁石3の磁化が他方の磁石4に対して反対の極性のものである場合は半径方向に磁化された磁石3、4の上に軸方向の力を発生させる。鉄製背部5の代わりに、磁石の反対側にもう一組のコイルを設けても同じく可能であることがわかる。
【００１８】
コイル1と2に流れる振動電流（oscillating current）は、必ずしも正弦波ではなく、磁石3と4上に振動力（oscillating force）を発生させ、その振動周波数が機械系の固有周波数に近ければ、この振動力によって磁石と固定子とにかなりの相対運動が生ずる。この固有周波数は、ばね13と14の剛性とシリンダ9と固定子6との質量とによって決定される。磁石3と4上の振動力は、固定子部分上に反作用力を発生させる。従って、接着、焼きばめ（shrink）あるいは締め具などによって、固定子6をシリンダ9にしっかり装着することが必要である。鉄製背部は、固定子台17に固定あるいは接着される。固定子台17はシリンダ9にしっかり結合される。
【００１９】
図3に示す本発明の単一コイルの実施例では、コイル109に流れる電流によって、内部固定子110の内部に沿って軸方向に通る磁束が生成され、この磁束は、一方の歯部111を経て外側へ半径方向に通過し、磁石のギャップ112を横断し、鉄製背部115に入る。その後、磁束は、短い距離だけ軸方向に通過し、その後磁石のギャップ112を横断して内側の方へ半径方向に通過して、外側歯部116に入る。このモータの場合、磁石122全体が半径方向に磁化されて同一極性を有している。
【００２０】
本発明の好適実施例の場合、アーマチュア（歯部）面の長さは、磁石の最大ストローク（磁石のエッジが最大出力時に伸びる長さ）の例えば67%までだけ伸びる。これは図4に見られ、いずれも最大ストロークで、従来の先行技術のリニアモータが等価な出力の本発明の可変定数設計（variable constant design）に対して見て分るように比較されている。図から分かるように、固定子の歯部の外側エッジ200は、磁石の外側端部201に達するほどまでは長くは伸びていない。同様に、他方の固定子の歯部の内側エッジ203は、磁石の内側端部204までは伸びていない。先行技術の設計では対照的に、磁石のエッジ205は、最大ストローク伸びたとき固定子の歯部のエッジ206と207に及ぶ。
【００２１】
本発明ではストロークが例えば60%未満のとき、磁石70は、図5に示す領域aからbで示される均一磁束密度領域に存在するであろう。この領域は大体固定子の歯部71が伸びている範囲に一致する。ストロークが60%より増加するにつれて、磁石のエッジ70に生ずる磁束密度は、それが図5に示すエアギャップ磁界の外辺部（fringe portion）（非均一磁束密度部分）すなわちbの外側の領域に入るにつれて減少する。
【００２２】
図7に示す更に別の実施例の場合、リニアモータの固定子は極面（pole face）503に角度がつけられて示されている。極面503の中心部でそれは平坦部500を有し、従って、エアギャップは略均一な磁束密度を有するその部分に面することになる。極面503の端部は角度がつけられて、磁束密度が中心部500の均一磁束密度から極面503の端部での外辺部502（非均一磁束密度部分）へとより漸進的に移行するようになっている。前述の実施例と同様に、アーマチュア磁石504は均一磁束密度領域500の外側に、非均一磁束密度の外辺部502へと駆動される。
【００２３】
「モータ定数（Motor Constant）」を、モータ巻線に電流1アンペアを流した時に磁石上に発生する力（単位：ニュートン）として定義する。図6に示されているモータ定数曲線は、本発明に係わるモータ定数300が磁石の位置によって変化する様子を表す。同様に、「モータ定数」を、磁石が1メートル／秒で移動するときに発生する逆起電力（back EMF）（単位：ボルト）として定義することができる。磁石が外辺領域（fringe field）（図5のbの外側）にあるとき、電磁結合が減少するので、所与の力を発生させるには、磁石が均一磁束領域（図5のaからbまで）内にあるときより大きな電流を必要とすることになる。この結果、図6に示すように本発明の短固定子（short stator）リニアモータに係わる「可変」モータ定数曲線300のようになる。これは、やはり図6に示す従来の先行技術のリニアモータに固有の「一定（constant）」のモータ定数曲線301とは対照的である。
【００２４】
図6に示すモータ定数曲線300から明らかなように、本発明のモータは、短ストロークと中ストローク（‐3mmから＋3mmのストロークに相当する）では、等価な従来のモータ301（ターン数は少なくコア材料の体積は大きい）の場合より大きなモータ定数を有する。モータ定数がより大きいということは、（インバータ損失がより少ないので）より効率的な運転に相当するということであり、従って、出力が低い場合、本発明の方がそれと等価な従来の先行技術のリニアモータより効率がよい。また、本発明の方が必要なコアの横断面の面積も少ない。
【００２５】
高ストロークでは、電流が最も迅速に増加するときは、モータ定数は小さくなる。このため、等価な従来の先行技術のリニアモータの場合に比べて最大ストロークではより大きな電流をモータに流し、従ってモータからより大きな動力を引き出すことが可能になる。また、最大ストロークで最小となるような可変定数を有する設計にすれば、モータをより効率良く方形波電圧で駆動できるようになる傾向を有する。
（制御手法）
自由ピストン圧縮機は、圧縮機ピストン−ばね系の固有周波数で駆動されるときに最も効率が良いことが実験的に立証されている。しかし、意図的に設けられる金属ばねのほかに固有の気体ばね（inherent gases spring）が存在し、気体ばねの有効ばね定数は、冷蔵庫用圧縮機の場合、蒸発器あるいは凝縮器の圧力が変化するにつれて変化する。先に述べた電子的に整流される永久磁石モータ（electronically commutated permanent magnet motor）は、その内容が参照されて本明細書に引用されている、例えば米国特許第4,857,814号およびWO98/35428にて開示されている電子整流型永久磁石モータにおける本出願人の経験から得られた技術を含む技術を用いて制御される。これらの参考文献に開示されているのは3相回転モータの制御であるが、同一の制御原理をリニアモータにも適用できる。適当なリニアモータは単相装置であることが求められ、また、モータに電力を供給する適当なインバータブリッジ回路は図9に示す単純な形態のものであってよい。
【００２６】
モータ巻線における逆起電力のゼロクロスを監視することによって、電流の整流がピストンの固有周波数に追随するように決定することができる。単一の巻線しかないので、上側インバータスイッチング装置411かあるいは下側インバータスイッチング装置412を流れる電流は逆起電力を測定することができるように中断されなければならない。検出された逆起電力に従ってモータ巻線に流れる電流を制御することによって、電流と逆起電力とが確実に同位相の状態を保ち、システムの効率を最大にすることができる。
【００２７】
モータの運転周波数は、周波数が逆起電力のゼロクロス間の時間の2倍の逆数であるとして、連続的に監視されるのが効果的である。しかも、WO98/35428によれば、整流が停止した後にフリーホイールダイオード413と414とを通る電流の減衰時間はモータ電流に正比例するので、モータ電流の測定が利用可能である。
【００２８】
ピストンが圧縮機のシリンダヘッドに衝突しない範囲で用いることができる最大モータ電流は、蒸発器温度（evaporator temperature）と振動系の固有周波数とに依存して変化する。
【００２９】
図10は、最大許容モータ電流を機械系の固有周波数と凝縮器温度（condenser temperature）とに対して様々な蒸発温度の場合について示したグラフである。これらのグラフは、最大モータ電流のこれらの2つの変数に対する依存性を示している。これらはまた、凝縮器温度は機械系の周波数に比例し、最大電流制御は従って第3の変数すなわち凝縮器温度の測定を必要とせずに達成可能であることを示している。
【００３０】
本発明に係わるモータ制御回路を図11に示す。これは、機械系の周波数は凝縮器温度に関連するという観測結果を利用したものである。本発明によれば、モータ巻線1に誘起される逆起電力信号（EMF signal）は回路402によって検知されてデジタル化され、マイクロコンピュータ403の入力に与えられる。マイクロコンピュータ403は、モータ巻線へ流れる電流の整流（commutation）のための適切なタイミングを演算して、電流が確実に逆起電力と同相になるようにする。この整流タイミング信号がモータ巻線401へ電流を供給するインバータ404（図11に示すように）のスイッチングを行なう。マイクロコンピュータ403は、また、逆起電力のゼロクロス間の時間を測定し、これによって、起電力（EMF）波形の周期を測定する。機械系の固有振動周波数は起電力波形の周期（period）の逆関数である。従ってマイクロコンピュータ403は常にこの周波数を測定する。
【００３１】
蒸発器温度を測定して霜を除去する目的のためには従来の温度センサ405を使用し、また、その出力は、デジタル化されてマイクロコンピュータ403への更なる入力として供給される。
【００３２】
本発明によれば、最大モータ電流を制限し、従ってピストンの最大変位を制限する1つの方法は、マイクロコンピュータ403でピストンの振動の各半周期毎に最大電流振幅を算出して実際の電流振幅を上記の最大値未満に制限するというものである。WO98/35428には、電力が供給されていない巻線（unpowered winding）における逆起電力のデジタル信号を利用して電子整流型永久磁石モータに流れるモータ電流を測定して、モータ巻線の電流が減衰してゼロになるまでの所要時間を測定する方法が開示されている。この方法を本発明に使用することによって、マイクロコンピュータ403によって、専用の電流検知／制限回路を必要とせずに最高出力を制限することが可能となる。RMSモータ電流は、付随するインバータスイッチング装置がスイッチオフされた後に「フリーホイーリング（freewheeling）」ダイオード413か414を通って流れる電流の減衰の継続期間に正比例する。この電流減衰は、言うまでもなく、モータ巻線が、整流中にエネルギーを蓄積し、整流停止後それを放出するリアクトル（inductor）であることによって結果的に引起されるものである。RMSモータ電流対電流減衰期間のグラフ（WO98/35428中の図6を簡単にしたもの）を図12に示す。
【００３３】
別の好適な方法は、最大電流値を制限する代わりに電流が整流される時間を制限するというものである。図15は、このように制御された電流の波形を示す。要するに、これは、整流間隔当り1つだけの変調された電流パルスを有するパルス幅変調（PWM）である。この方法によれば、逆起電力のゼロクロスからの遅れ時間（delay time）を演算してモータ電流と逆起電力との間の位相角を最小にして効率が最大になるようにする。モータの半サイクル中のある時点で電流供給インバータスイッチをオフにして、電流減衰期間（current decay period）後に逆起電力のゼロクロスを監視して、次の半サイクルに対する整流の開始（start commutation）を決定することができるようにする。整流時間は、モータ周波数と蒸発器温度に対して適切な最大整流時間と比較されて、確実にピストンストロークの最大振幅を上回らないようにする。
【００３４】
上記の方法を実行するためのマイクロコンピュータ制御手法の流れ図を図13と14に示す。図13を参照すると、まず最初に圧縮機に電力が供給されて（421）、あるいは、冷蔵システムにおいて圧力が確実に等しくなるようにするための十分な時間遅れの後に電力が供給されて、圧縮機は最低周波数で運転する。この最低周波数のストローク周期（stroke period）は運転_ストローク（Run_Stroke）として測定され、低_ストローク（Low_Stroke）としてマイクロコンピュータに記述され、また、最小整流時間がこの値に対して設定される（428）。各つぎのストロークに対して、そのストローク周期が測定されて運転_ストロークというパラメータとして規定される（424）。運転_ストロークと低_ストロークとの間の差異が演算される（図14の431）。この差異を周期_インデックス（Period_Index）と呼ぶ。この周期_インデックスはこのサブルーチンでは、異なるストローク時間（周波数（frequency））に対する最大整流時間のルックアップテーブル内のインデックスポインタとして使用される。このテーブルはパルス_リミット_値テーブル（Pulse_Limit_Vatue Table）と呼ばれる。ここでは、7つの蒸発温度範囲（440〜465）に対応する7つのルックアップテーブル（433〜439）がある。
【００３５】
モータ制御回路は、普通従来通り温度制御ループ内に含まれ、冷蔵システムの囲まれた冷蔵空間の温度を維持する。この制御ループは、冷蔵システムの運転条件に従ってモータ巻線に供給されるべき電力に対する所望値を設定することになる。この所望電力値は、整流時間値に対応するであろう。ストローク毎にこの整流時間値はパルス_リミット_値と比較される（図14の440）。整流時間の所望値がパルス_リミット_値より大きい場合は、整流時間はそのパルス_リミット_値に制限される。この値は関連のインバータスイッチング装置のオン期間を制御する整流タイマをセットする（425）。前に述べたように、モータ電流も同様にモータに供給される電力を安全レベルに制限するために使用できるが、整流時間が制御されている場合でも、モータ電流を前述のように測定して格納されている絶対最大値とを比較し（426）、その絶対最大値を超えた場合、マイクロコンピュータのプログラムをリセットさせる（427）ことが望ましい。
【００３６】
当然のことながら、最大整流時間および／あるいは最大電流値を決定する方法で実現可能な方法は他にもある。例えば、マイクロコンピュータが、例えば、DSPチップ技術の最近の進歩のように十分に強力ならば、ルックアップテーブルがなくてもこれらの値を直接演算することができる。
【００３７】
図9のインバータブリッジに印可される直流電源電圧が顕著に変動する場合、考慮されるべき所与の整流時間の間のモータ電流も結果的に変動する。マイクロプロセッサが最大の精度でこの変動を検知し補償することが望ましい。
【００３８】
本発明を冷蔵庫で使用すれば、従来設計のものに比べて、モータの輪郭と寸法と重さとを低減できることが認識されよう。また、可動部分の質量が従来の冷蔵庫圧縮機の質量より少ないので、
・振動レベルが低下し、
・ノイズレベルが低下し、
・可動部分にかかる作用応力（working stress）が低下する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係わるリニア圧縮機の断面図である。
【図２】  本発明の2重コイルリニアモータを分離して示す断面図である。
【図３】  単一コイルリニアモータの断面図である。
【図４】  従来技術の単一ウインドウリニアモータと本発明に係わる短固定子リニアモータとの比較を示す図である。
【図５】  本発明の単一コイルリニアモータにおけるコイル電流による磁束線を表す図である。
【図６】  本発明の好適実施例に関するモータ定数対磁石位置のグラフを示す図である。
【図７】  部分的に角度をつけた磁極面をもつ単一コイルリニアモータの断面図である。
【図８ａ】  自由ピストン圧縮機モータに関するモータピストン変位と逆起電力（EMF）とを表す波形を示す図である。
【図８ｂ】  上記モータの等価回路を示す図である。
【図９】  単相自由ピストンモータの電流を電子的に整流するためのインバータを示す図である。
【図１０】  本発明のモータに関する周波数と蒸発温度との関数としての最大モータ電流のグラフを示す図である。
【図１１】  モータ制御回路のブロック図である。
【図１２】  モータ電流（RMS）対モータ巻線電流減衰時間のグラフを示す図である。
【図１３】  モータ制御タイミングプログラムの流れ図である。
【図１４】  蒸発温度とストローク時間のデータを用いた整流時間決定の流れ図である。
【図１５】  モータピストン変位とモータ電流とを表す波形を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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