(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
直径ｄの線状の試験片を捻回させることにより試験片を評価する捻回試験方法において、
把持部の間隔が長さＬになるように２つの把持部によって前記試験片を固定し、一方の把持部を固定して、他方の把持部を長さ１００ｄあたり２回転以上の回転数ずつ一方向及び逆方向に交互に２回以上反転させながら、試験片が破断するまで回転させたときの反転回数に基づいて前記試験片を評価する
ことを特徴とする捻回試験方法。
【請求項２】
前記試験片の評価を、１回の連続回転数と反転回数とから得られる総回転数に基づいて行うことを特徴とする請求項１に記載の捻回試験方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、捻回試験方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、銅線、鋼線等の金属線に対する捻回試験方法には、試験片となる例えば鋼線を所定の掴み問隔で掴んで鋼線の軸線方向に軽く張力をかけながら、一定速度で一方向に破断するまで捻るという方法が用いられていた。しかし、この試験法には、捻りを与えている際に試験片である鋼線に縦割れの亀裂を生ずると、破断までの回数が増加して、見掛けの疲労寿命評価が良好という結果が得られてしまうという問題点がある。
【０００３】
これを解消するために、捻回時のトルクを測定し、縦割れを生ずるとトルクが低下することで疲労寿命を判定する方法が提案されている。
【０００４】
また、ワイヤジャーナル誌（WIRE JOURNAL INTERNATIONAL）１９巻６号（1986）57貢〜67頁には、銅線材の延性や伸線性を評価するために、一方向に回転させて銅線材に所定の捻りを与え、次いで逆方向に回転させて銅線材を破断するまでを評価する捻回試験法や、一方向に回転させて銅線材に一定回数の捻りを与え、次いで一定回数の逆回転を与えて銅線材の捻りを戻し、線材表面を観察するという試験法が開示されている。
【０００５】
更に、特開平８−２２６０８５号公報には、一方向例えば時計方向に所定回数捻った後に逆方向例えば反時計方向に捻り返すと共に、これらの過程で捻回−トルクを測定し、得られたトルク低下率に基づいて評価する方法が開示されている。この方法では、反転後にもトルクを観察し、最初の一方向ねじりでのねじり弾性限のトルク値と逆方向ねじりでの低下部トルク値の最小値とに基づいて得られるトルク低下率の範囲から銅線材の耐疲労性や撚線時の断線性を評価している。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記方法では、鋼線の表面から中心に向かって、かなりの厚さにわたり鋼線にひねりによる塑性変形が生じるため、その厚さ方向の亀裂開始点が複数発生する。このため、このような評価方法では、この複数の亀裂開始点をまとめて評価している可能性があり、鋼線表層部の亀裂開始点を正確に評価することができない。この結果、鋼線の疲労性を正確に評価することができず、高強力の鋼線を捻る撚線工程時での断線の有無を推定し、耐疲労性を改善させることができない。撚線時の断線の有無を推定することができなければ、撚線法を用いて得られたスチールコードやこのような鋼線で補強されたホース或いはスチールコードで補強されたタイヤなどの製品耐久性を更に向上させることができない。
【０００７】
本発明は上記事実に考慮して成されたものであり、試験片の撚線工程時の断線の有無や試験片の耐疲労性を精度よく評価することができる捻回試験方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る発明は、直径ｄの線状の試験片を捻回させることにより試験片を評価する捻回試験方法において、把持部の間隔が長さＬになるように２つの把持部によって前記試験片を固定し、一方の把持部を固定して、他方の把持部を長さ１００ｄあたり２回転以上の回転数ずつ一方向及び逆方向に交互に２回以上反転させながら、試験片が破断するまで回転させたときの反転回数に基づいて前記試験片を評価することを特徴としている。
【０００９】
この発明によれば、一方の把持部を固定して、他方の把持部を長さ１００ｄあたり２回転以上の回転数ずつ一方向及び逆方向に反転させながら回転させるので、一方向に回転した後に反転して逆回転することにより捻りが戻されて、試験片を捻回させることによって生じる塑性変形が試験片内部に生じることがない。ここで反転回数は少なくとも２回以上であり、これにより、捻り及び捻り戻しが２回以上行われる。このため、試験片の表層部に生じた亀裂開始点のみに基づいた破断を評価することができる。この結果、得られた評価結果を精度よいものにすることができ、撚線工程時での断線の有無を正確に推定し、試験片の耐疲労性を精度よく評価することができる。これによって、この試験片による製品耐久性を精度よく評価することができる。
【００１０】
なお、捻回試験評価は、長さ１００ｄあたり２回転以上の回転数ずつに行われる反転回数に基づいて行ってもよく、また、請求項２に係る発明のように、１回の連続回転数と反転回数とから得られる総回転数に基づいて行ってもよい。ここで連続回転数とは、一方向又は逆方向で回転を開始してから反転するまでの回転数をいう。このように回転手段による総回転数に基づいて評価することにより、総回転数を検出することができれば、特別な装置を用いることなく簡便に評価することができる。また、反転回数よりも細かい評価値にすることができ、一層精度よく評価することができる。
【００１１】
試験片の破断は、例えばトルク計を用いて検出することができるが、該試験片からのＡＥ波に基づいて検出してもよい。ＡＥ(acoustic emission) 波は、固体が変形又は破壊する際の歪みエネルギーの解放による弾性波を発生するＡＥ現象の際に発生する弾性波をいう。これを用いて、試験片の破断時に試験片から発生するＡＥ波を電気信号に変換することによって、試験片の破断を早期に正確に検出することができ、短時間に精度よく評価することができる。また、破断時に移動する試験片の移動量で検出することもできる。
【００１７】
本発明では、試験片の捻回の反転回数及び１回の連続回転数は、用いられる試験片の材質及び形状に基づいて決定することができる。例えば鋼線の場合、直径ｄのとき試験対象となる試験片の長さをａ×１００ｄとしたときに、２回転／１００ｄ以上の連続回転数とし、少なくとも２回以上の反転回数とすることが好ましく、少なくとも１０回／１００ｄ以上の総回転数となることが好ましい。
連続回転数が２回／１００ｄ未満の場合には、試験片の捻回時の弾性変形が支配的となって、破断までの回数が大幅に増加し、試験時間を延長させ、且つ、撚線時の断線や製品耐久性との相関性に劣るため好ましくない。従って、連続回転数を２回転／１００ｄ以上とすることにより、破断までの回数が増加することを抑止し、試験時間が延長されることを防ぐことができる。
【００１８】
また、本発明の試験片には、銅、鋼などの所定の直径を有する金属製の線状物を用いることができ、例えば、空気入りタイヤの補強として用いられるスチールコードなどを試験片とすることができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下に図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。
【００２０】
図１及び図２には、本実施の形態に係る捻回試験装置１０が示されている。捻回試験装置１０には、図示しないカバーに覆われた支持板１２上の一端側に駆動部１４が配置されている。駆動部１４には、モータ１６が備えられており、モータ１６は台１８に載置されている。モータ１６には図示しないモータ回転数検出手段が取り付けられている。
【００２１】
モータ１６の回転軸２０にはコレットチャックなどの把持部を備えた把持具２２Ａの一方が連結されている。把持具２２Ａには図示しない掴み固定部が備えられており、試験片としての銅、鋼などの金属線２４の一端が挿入されて固定される。
【００２２】
支持板１２の他端側には、支持台２８に固定された滑車２６が備えられており、把持具２２Ａに一端を固定された金属線２４の他端側が巻きかけられている。これにより、金属線２４は、支持板１２に沿って滑車２６へ案内され、滑車２６に巻きかけられて略直角方向に垂下している。金属線２４の他端側には分銅３０が取付けられており、これにより、駆動部１４の把持具２２Ａに一端を固定された金属線２４に所定の張力が加えられる。
【００２３】
また、支持板１２上の幅方向端部には、支持板１２の長手方向に沿って案内部３２が配置されている。案内部３２は、所定の長手寸法を有し、駆動部１４の把持具２２Ａと滑車２６との間で直線上に配置された金属線２４に平行して摺動溝３４が形成されている。案内部３２の長手方向両端部には、サポート３６が設けられている。サポート３６は、案内部３２を支持板１２に固定し、また、連結部３８を介して、把持具２２Ｂに把持されている金属線２４が把持具２２Ｂと共に軸周りに回転することを阻止している。
【００２４】
駆動部１４の把持具２２Ａと滑車２６との間の金属線２４には、固定部４０が取り付けられている。
【００２５】
固定部４０には、金属線２４を掴む把持具２２Ｂが備えられており、駆動部１４の把持具２２Ａと共に金属線２４を把持している。把持具２２Ｂには、案内部３２に向かって連結部３８が取り付けられており、連結部３８には図示しない摺動機構が備えられている。このため、把持具２２Ｂは、金属線２４を把持した状態で、案内部３２の摺動溝３４を摺動可能となっている。  把持具２２Ｂには、滑車２６配置側にストッパー部４２が連結されている。ストッパー部４２には内部に図示しない固定機構が備えられており、ストッパー部４２の上方には、固定機構によって摺動溝３４上の一位置に把持具２２Ｂを固定するためのレバー４４が取り付けられている。
【００２６】
図３に示されるように、捻回試験装置１０には、シーケンシャル回路５０が備えられ、モータ１６に接続されている。シーケンシャル回路５０には、モータ１６の回転速度及び反転するまでの連続回転数が設定され、設定された連続回転数での回転が行われると、モータ１６に回転方向が反転可能になっている。
【００２７】
ここで、シーケンシャル回路５０に設定されている回転数は、金属線２４の材質によって変更されるが、金属線２４の直径ｄとしたときに一方向への（１回の）連続回転数は少なくとも２回転／１００ｄ以上であり、反転回数は２回以上であり、総回転数は少なくとも１０回／１００ｄ以上となることが好ましい。
【００２８】
一方向への連続回転数が２回／１００ｄ未満の場合には、金属線２４の捻回時の弾性変形が支配的となって、破断までの回数が大幅に増加し、試験時間を延長させ、且つ、撚線時の断線や製品耐久性との相関性に劣るため好ましくない（図４参照）。連続回転数は、一般により好ましくは２回転／１００ｄ〜７回転／１００ｄ、一層好ましくは３回転／１００ｄ〜５回転／１００ｄの範囲内にすることができる。また、反転回数が１回では、反転後の捻回において亀裂開始点が金属線２４内部にも生じ、精度よく破断を評価することができないため、好ましくない。また、反転回数は連続回転数との相関性に応じて設定することができ、試験効率の観点から２回以上２０回以下の範囲が好ましく、５回以上１５回以下の範囲が最も好ましい。
【００２９】
これらの反転回数及び連続回転数の設定は、用いられる金属線２４の材質や試験効率に応じて、適宜設定される。また、これらの条件は、予想される総回転数に基づいて設定することができる。予想される総回転数は、例えば、ＪＩＳ  Ｇ３５１０に規定される引っ張り試験に基づいて得られた結果から求めることができる。この予想総回転数は１０回〜４０回が好ましく、このような予想総回転数に基づいて連続回転数及び反転回数を設定することにより、金属線２４の良否の判別を明確にすることができる。予想総回転数が１０回未満となるように試験条件を設定すると、１回の反転で金属線２４に亀裂が発生する場合があり比較するための差が生じにくく、また、４０回以上となるように試験条件を設定すると、良、不良の金属線２４とも大きな捻回値を示し、比較が不能となる。
【００３０】
このような回転を行うための回転速度は、金属線２４に対して適切な捻回を与えるために一般に６０ｒｐｍ以下が好ましく、この範囲よりも回転速度が速い場合には、金属線２４の発熱が大きくなって脆化を伴うため好ましくない。また、試験効率の観点から、より好ましくは一般に１０ｒｐｍ〜３０ｒｐｍの範囲であり、この範囲よりも回転速度が遅い場合には試験効率が低下するため好ましくない。
【００３１】
また、捻回試験装置１０には、把持具２２Ａ、２２Ｂに掴まれた金属線２４の中央部分の近傍には、ＡＥセンサ５２が配置されている。
【００３２】
ＡＥセンサ５２は、金属線２４に亀裂が生じたときに発生するＡＥ波を関知して、電気信号に変換するＡＥ関知機構を備えている。ＡＥセンサ５２と金属線２４との間には、金属線２４から発生したＡＥ波を精度よく検知するために、図示しない音波伝搬媒体例えばグリースが配置され、グリースは、ＡＥセンサ５２と金属線２４とに密着している。この音波伝搬媒体は、モータ１６の駆動や把持具２２の摺動による影響を受けないように、ＡＥセンサ５２と金属線２４とを離間させている。
【００３３】
ＡＥセンサ５２は、ＡＥ波に基づく電気信号を増幅するためのＡＥ信号増幅器５４を介して、トリガ５６に接続され、トリガ５６はシーケンシャル回路５０に接続されている。
【００３４】
トリガ５６では、ＡＥ信号増幅器５４から増幅されたＡＥ信号が入力する。また、トリガ５６には、予め金属線２４の材質などに基づいた亀裂発生ピークに対応するトリガ信号値が設定されており、トリガ信号値に対応するＡＥ信号が入力されると、トリガ信号をシーケンシャル回路５０へ出力する。シーケンシャル回路５０では、トリガ信号の入力に応じて、モータ１６に回転停止信号を出力する。
【００３５】
このように、捻回試験装置１０では、把持具２２Ａ、２２Ｂによって固定された金属線２４に対し、シーケンシャル回路５０によって、一方向及び逆方向での所定の回転を繰り返し行う捻回試験が実行可能となっている。また、捻回試験装置１０は、捻回により金属線２４が破断することを検知可能なＡＥセンサ５２を備え、これにより、ＡＥセンサ５２からの信号に応じて金属線２４の破断時にモータ１６の回転が自動停止可能になっている。
【００３６】
次に、本実施の形態に作用について説明する。
捻回試験装置１０では、予め設定された連続回転数で一方向に回転が行われると、回転方向を反転して逆方向に所定回転数で回転を行い、これを繰り返すことによって捻回試験を行う。
【００３７】
捻回試験装置１０による捻回試験の試験対象となる金属線２４を、一端側で把持具２２Ａに固定する。金属線２４の他端側は、把持具２２Ｂ及びストッパー部４２を挿通されて支持板１２の他端側へ案内され、滑車２６に巻きかけられる。滑車２６に巻きかけられた金属線２４の先端部には、所定の分銅３０が取り付けられ、垂下されることによって、金属線２４には所定の張力が加えられる。これにより、金属線２４は、弛むことなく捻回試験装置１０に取り付けられる。
【００３８】
次いで、把持具２２Ｂを摺動溝３４に沿って摺動させ、把持具２２Ａとの距離Ｌ（図１における矢印Ｌ）を、所定の値に調整する。所定の値に調整されると、ストッパー部４２のレバー４４を操作して距離Ｌを保持し、固定する。
【００３９】
図示しない試験条件設定盤から回転速度、一方向での連続回転数を入力すると、シーケンシャル回路５０によって、設定された回転速度でモータ１６が駆動を開始する。駆動が開始されると、反転回数及び総回転数の測定が開始される。モータ１６が駆動すると、モータ１６の駆動に伴って把持具２２Ａが一方向に回転し、把持具２２Ａにより把持されている金属線２４の一端が回転する。一方、金属線２４の他端側を把持する把持具２２Ｂは、金属線２４を回転しないように把持していると共に、摺動溝３４及びサポート３６によって把持具２２Ｂ自体の回転も阻止されているため、モータ１６の駆動によって、金属線２４に捻りが加えられる。
【００４０】
シーケンシャル回路５０からの指示にしたがって金属線２４が一方向に回転を開始し、設定された連続回転数だけ回転が行われると、シーケンシャル回路から反転が指示されて、モータ１６の駆動が停止すると共に逆回転を開始し、これにより、金属線２４に対して逆方向の回転が加えられる。
【００４１】
これにより、金属線２４に対して一方向に加えられていた捻回が返されて、捻回が加えられる前の位置に戻される。
【００４２】
逆方向での回転が、設定された連続回転数分行われると再び反転が指示されて、回転方向を反転する。これにより、捻回前の状態に戻された金属線２４に対して、再び捻回が加えられる。これを、金属線２４が破断するまで繰り返す。この結果、金属線２４に対して捻回による塑性変形が蓄積することがなく、また、金属線２４の内部に複数の亀裂開始点が生じることがなく、捻回が行われる。
【００４３】
反転を繰り返し行うことによって金属線２４の表面に亀裂開始点が生じ、金属線２４が破断する場合には、金属線２４の亀裂開始点においてＡＥ現象が生じる。すなわち、金属線２４の亀裂開始点に歪みエネルギーが蓄積されて放出され、これによってＡＥ波が発生する。
【００４４】
捻回が加えられる把持具２２Ａ、２２Ｂの間の金属線２４に接近して配置されたＡＥセンサ５２が、金属線２４の破断に伴うＡＥ波を検知すると、ＡＥ信号をトリガ５６に出力し、これによりトリガ５６からシーケンシャル回路を経て、モータ１６に対して回転の停止が指示される。これと略同時に、金属線２４の回転の計測が停止されて、停止時の反転回数及び総回転数が提示される。
【００４５】
これにより、金属線２４の表層に生じた亀裂開始点のみによる破断に基づいて金属線２４の破断を評価することができる。この結果、金属線２４の破断の評価結果を精度よいものにすることができ、撚線工程時での断線の有無を正確に推定することができると共に、試験片の耐疲労性や製品耐久性を精度よく評価することができる。
【００４６】
本実施の形態では、ＡＥセンサ５２を用いて金属線２４の破断を検出したが、金属線２４の破断はＡＥセンサ５２による検出に限定されない。
【００４７】
ＡＥセンサ５２の代わりにトルク計を用いて金属線２４の破断を検出することもできる。トルク計を用いる場合には、トルク計をモータ１６の回転軸に取り付けし、把持具２２Ａをトルク計を介してモータ１６取り付けする。これにより、モータ１６の駆動による金属線２４の捻回時のトルクを測定し、金属線２４が破断したときに生じるトルクの低下を検出する。この結果、前記同様に金属線２４の表層における亀裂開始点による破断を検出することができ、前記同様の効果を得ることができる。トルクの減少による金属線２４の破断を検出する方法では、亀裂によるトルク減少幅が大きい金属線２４に特に有効であり、直径の大きい金属線２４の捻回試験に好適である。
【００４８】
また、金属線２４の破断は、破断による金属線２４の位置の移動によって検出することもできる。
【００４９】
金属線２４は他端側に連結された分銅３０によって所定の張力が加えられているため、破断前では、モータ１６に連結された把持具２２Ａと分銅３０の重さとが均衡した状態となる。このため、把持具２２Ｂを摺動溝３４上の位置に摺動可能に配置すると共に把持具２２Ｂにモータ電源停止機構を連結させる。
【００５０】
このモータ電源停止機構は、把持具２２Ｂの分銅３０への移動によってモータ１６の電源を停止させる機構とする。これにより、金属線２４が破断したときに、分銅３０による張力と把持具２２Ａによる固定との均衡が崩れ、把持具２２Ｂが分銅３０側へ移動すると、モータ１６の駆動を停止させることができる。この結果、金属線２４の破断時の総回転数を検出することができ、前記同様に、金属線２４の表面に生じた亀裂開始点に基づいた破断を評価して、金属線２４の耐疲労性及び製品耐久性を精度よく評価することができる。
【００５１】
本発明の実施の形態では、金属線２４の破断時までの総回転数に基づいて金属線２４の耐疲労性及び製品耐久性を精度よく評価したが、これに限定されない。例えば、金属線２４の破断までの反転回数に基づいて、金属線２４を評価することもできる。これにより、モータ１６の回転方向の反転のみを計測することによって容易に金属線２４の評価を行うことができる。
【００５２】
【実施例】
次に、本発明の実施例について説明する。
【００５３】
［実施例１］
金属線２４として直径０．６０ｍｍの鋼線である試料Ａ及び試料Ｂを、１００ｍｍの距離Ｌ（ａ×ｌ００ｄ、ａ＝１．６７）となるように把持具２２Ａ及び把持具２２Ｂに取り付けた。試料Ａ及び試料Ｂは、伸線加工条件の違いから強度が異なり、ＪＩＳ  Ｇ３５１０の引っ張り試験に基づいた強度が、試料Ａでは２８３０Ｎ／ｍｍ2 であるのに対して、試料Ｂは２８６０Ｎ／ｍｍ2 であった。試料Ａ及び試料Ｂを各々弛まないように引っ張る分銅３０の重量はｌｋｇとし、鋼線の破断はトルクの減少によって検出した。
【００５４】
この試料Ａ及び試料Ｂに対して、捻り速度６０ｒｐｍ、連続回転数３回／１００ｄの条件で、正逆回転を複数反転させて行う本発明の捻回試験を行った（実施例）。結果を表１に示す。なお表１の数値は総回転数である。
【００５５】
次いで、同一の試料に対して、捻り速度６０ｒｐｍで一方向捻回試験（比較例１）及び、１回の反転させた捻回試験（比較例２）をそれぞれ行った。結果を表１に示す。
【００５６】
【表１】
0003875336.tif 000002
【００５７】
表１に示されるように、実施例の試験方法では、試料Ａは５２回／１００ｄであり、試料Ｂは１０７回／１００ｄで各々破断し、試料Ａと試料Ｂとの評価結果に明らかな差が認められた。これにより、試料Ａ及び試料Ｂのそれぞれの耐疲労性及び製品耐久性を適切に評価することができる。
【００５８】
これに対して、比較例の方法では、試料Ａ及び試料Ｂはいずれも同様な値を示しており、これらの方法では、両者を適切に区別することができず、耐疲労性及び製品耐久性を適切に評価することができない。
【００５９】
また、図４には、上記試料Ａ（□）及び試料Ｂ（◇）について、捻回条件を変えて試験を行い、一方向での連続回転数と総回転数との相関関係を明らかにしたグラフが示されている。なお、グラフでは、□が試料Ａを示し、◇が試料Ｂを示している。このグラフからわかるように、試料Ａ及び試料Ｂの場合には、一方向連続回転数が２回〜５回／１００ｄの範囲内で総回転数に顕著な差が認められ、良好に両者を区別することができる。グラフにおいて斜線で示されている範囲は弾性変形が支配的となった範囲を示している。
【００６０】
さらに試料Ａ及び試料Ｂを、ＡＥセンサ５２を用いた試験方法で評価した。この試験方法では、鋼線の掴み間隔である距離Ｌを５０ｍｍとし、鋼線のほぼ中央部にＡＥセンサーを位置して鋼線とセンサーとの隙間をグリースで満たし、グリースと鋼線又はセンサーとの隙間は生じないようにした。回転速度は３０ｒｐｍにした以外は前記同様にして捻回を行った。この結果、前記同様に、実施例においてのみ、試料Ａ及び試料Ｂを適切に区別することができた。
【００６１】
また、強度が４０００Ｎ／ｍｍ2 以上の鋼線に対して上述した条件で捻回を行った。この結果、強度が４０００Ｎ／ｍｍ2 以上の鋼線に対しては、連続回転数を３回／１００ｄとすることによって、良好な試験結果が得られることがわかった。
【００６２】
［実施例２］
試料Ｃとして、スチールコードに用いるスチールフィラメント（直径ｄ＝０．２０ｍｍ、強度＝４０５０Ｎ／ｍｍ2 ）を、特開平８−２２６０８５号公報に開示されている方法（比較例３）及び前記本発明の方法に従って、捻回試験評価した。
【００６３】
比較例３の方法では、３００ｄの距離Ｌとし、回転速度３０ｒｐｍ、一方向の連続回転数を１０回／３００ｄの条件として、正逆方向で同一条件による捻回を行い、それぞれ捻り回数とトルクを測定しながら、トルク低下率を測定した。なお、トルク低下率は、捻回−トルク曲線において、最初の一方向ねじりでのねじり弾性限、即ち、捻回−トルク曲線における右上がりの直線部分の上限でのトルク値と、逆方向ねじりでの低下部トルク値の最低値から求めることができる（特開平８−２２６０８５号公報参照）。このパラメータでは７％以内の特性を示すスチールワイヤのみを、靱性が正常であると判断する。
【００６４】
試料Ｃは、上記比較例３の方法によるトルク低下率を求めたところ５％であったが、本発明の捻回試験方法では、微少亀裂によるＡＥ信号が認められた。
【００６５】
同じ線径で同じ強度レベルの鋼線を製造方法を変えて試料Ｄを作製した。試料Ｄは、本発明の捻回試験によりＡＥ信号が認められなかった。試料Ｃ及び試料Ｄを、同種の５本を撚り合わせてｌ×５のスチールコードを作製した。撚線時の断線はいずれも認められなかったが、この２種類のスチールコードの回転曲げ疲労を行ったところ、試料Ｄによるスチールコードは試料Ｃのスチールコードと比較して、１５０％の疲労寿命を示した。
【００６６】
このため、本発明の方法に基づいて評価を行て、良好な評価結果が得られた試料Ｄの製品耐久性が評価結果に対応して良好であることが示された。
【００６７】
【発明の効果】
上記に説明したように本発明のよれば、試験片の表層部に生じた亀裂開始点のみに基づいた破断を評価することができるので、反転回数に基づいて得られた評価結果を精度よいものにすることができ、撚線工程時での断線の有無を正確に推定することができると共に、試験片の耐疲労性や製品耐久性を精度よく評価することができる。この結果、試験片を適切に評価して、このような試験片に係る製品の耐疲労性の向上を効率よく図ることができ、また、撚線工程時での断線防止を効果的に行うことができる。これによって、例えば空気入りタイヤの補強として用いられるスチールコードなどの製品の耐疲労性や耐久性の改善を効果的に行うことができる。また、一方向の連続回転数を２回転／１００ｄ以上とすることにより、破断までの回数が増加することを抑止し、試験時間が延長されることを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係る捻回試験装置の斜視図である。
【図２】本実施の形態に係る捻回試験装置の側面図である。
【図３】本実施の形態に係る捻回試験装置のブロック図である。
【図４】実施例に係る試料Ａ及び試料Ｂの一方向連続回転数−総回転数の関係のを示したグラフである。
【符号の説明】
１０    捻回試験装置
１６    モータ（回転手段）
２２    把持具（保持手段）
２４    金属線（試験片）
５０    シーケンシャル回路（回転制御手段）
５２    ＡＥセンサ（破断検出手段）
【図１】
0003875336.tif 000003
【図２】
0003875336.tif 000004
【図３】
0003875336.tif 000005
【図４】
0003875336.tif 000006