(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の水平偏向コイルが並列接続された並列回路と、垂直偏向コイルと、偏向特性を補正するための可飽和リアクタとを備えた偏向ヨークにおいて、
前記可飽和リアクタは、
少なくとも１つの可飽和コアと、
前記可飽和コアに巻回され、直列接続された複数のインピーダンス制御コイルよりなり、前記並列回路に対して直列に接続された前記複数のインピーダンス制御コイルの直列回路と、
前記可飽和コアに磁気バイアスを与える少なくとも１つのマグネットと、
前記可飽和コアと前記マグネットと共に閉磁路を形成する磁性コアと、
前記磁性コアに巻回され、垂直偏向電流が流れる飽和制御コイルとを備えてなり、
前記飽和制御コイルが発生する垂直偏向飽和制御磁界は前記マグネットが発生する磁界と常に逆向きであり、
前記垂直偏向飽和制御磁界の向きを、スクリーン上側偏向時とスクリーン下側偏向時とで同じ向きとする手段を有し、
前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＭＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＴＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＲとしたとき、
ＬＴＲ＞ＬＲ、ＬＴＴＲ＞ＬＭＲ、（ＬＴＴＲ−ＬＭＲ）＞（ＬＴＲ−ＬＲ）なる関係を満たすよう構成したことを特徴とする偏向ヨーク。
【請求項２】
前記手段は、前記垂直偏向コイル及び前記飽和制御コイルに接続されたダイオードブリッジ回路であることを特徴とする請求項１記載の偏向ヨーク。
【請求項３】
前記飽和制御コイルは並列接続された第１及び第２のコイルよりなり、前記手段は、前記第１及び第２のコイルそれぞれに互いに逆向きに接続されたダイオードであることを特徴とする請求項１記載の偏向ヨーク。
【請求項４】
前記可飽和コアと前記磁性コアとの間に、フェライトを介在させたことを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の偏向ヨーク。
【請求項５】
複数の可飽和コアを備え、前記マグネットは、前記複数の可飽和コアに対して互いに異なる磁気バイアスを与えることを特徴とする請求項１なしい４のいずれかに記載の偏向ヨーク。
【請求項６】
前記マグネットは、前記複数の可飽和コアそれぞれに当接し、前記マグネットが前記複数の可飽和コアそれぞれに当接する面積を互いに異ならせることにより、前記マグネットが、前記複数の可飽和コアに対して互いに異なる磁気バイアスを与えることを特徴とする請求項５記載の偏向ヨーク。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、テレビジョン受像機やディスプレイ装置等の陰極線管（ＣＲＴ）に装着される偏向ヨークに係り、特に、可飽和リアクタの構造を改良した偏向ヨークに関する。
【０００２】
【従来の技術】
偏向ヨークにおいては、コンバーゼンス特性を向上させたり、ラスタ歪のない偏向特性を得るため、種々の補正部品を備えていることは周知のことである。偏向補正部品の１つとして、可飽和リアクタがある。可飽和リアクタを備えた偏向ヨークは、一例として、特開２０００−１７３４９７公報に記載されている。
【０００３】
図２４は、上記公報に記載されている可飽和リアクタを示す平面図である。図２４において、ドラムコア２１には飽和制御コイル２２が巻回されている。このドラムコア２１の両外側には、ドラムコアである可飽和コア２３ａ〜２３ｄが配置されており、可飽和コア２３ａ〜２３ｄにはそれぞれインピーダンス制御コイル２４ａ〜２４ｄが巻回されている。可飽和コア２３ａ〜２３ｄの両外側には、磁気バイアスを与えるマグネット２５ａ，２５ｂが配置されている。
【０００４】
この図２４に示す可飽和リアクタは、図２５に示すように接続される。インピーダンス制御コイル２４ａ〜２４ｄは全て直列に接続され、このインピーダンス制御コイル２４ａ〜２４ｄは、並列に接続された水平偏向コイル１２ａ，１２ｂと直列に接続されている。飽和制御コイル２２は、直列に接続された一対の垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂと直列に接続されている。この接続により、図２４に示す可飽和リアクタは、図２６に示すような、スクリーン左右方向中央部と左右端部とのそれぞれの略中央部に発生する縦線ラスタの糸巻歪を補正することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
図２４に示す従来の可飽和リアクタは、ドラムコア２１及び可飽和コア２３ａ〜２３ｄの５つのドラムコアに対して、飽和制御コイル２２やインピーダンス制御コイル２４ａ〜２４ｄを巻回し、２つのマグネット２５ａ，２５ｂと共にケースに組み込む必要があり、部品点数が多く、かなりの組立工数がかかるという問題点があった。また、可飽和リアクタを偏向ヨークに装着するに際しても、５つのコイルから引き出される電線を図２５に示すように結線する必要があり、組立工数の増大を招くという問題点があった。よって、図２４に示す可飽和リアクタを備えた偏向ヨークはコストが高くなってしまうという問題点があった。
【０００６】
本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、可飽和リアクタを備えた偏向ヨークにおいて、従来と同等以上の偏向補正特性を有しつつ、部品点数及び組立工数が少なく、低コストの偏向ヨークを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上述した従来の技術の課題を解決するため、一対の水平偏向コイル（１２ａ，１２ｂ）が並列接続された並列回路と、垂直偏向コイル（１３ａ，１３ｂ）と、偏向特性を補正するための可飽和リアクタとを備えた偏向ヨークにおいて、前記可飽和リアクタは、少なくとも１つの可飽和コア（１，１ａ，１ｂ）と、前記可飽和コアに巻回され、直列接続された複数のインピーダンス制御コイルよりなり、前記並列回路に対して直列に接続された前記複数のインピーダンス制御コイルの直列回路（２ａ，２ｂ）と、前記可飽和コアに磁気バイアスを与える少なくとも１つのマグネット（５，５ａ，５ｂ）と、前記可飽和コアと前記マグネットと共に閉磁路を形成する磁性コア（３）と、前記磁性コアに巻回され、垂直偏向電流が流れる飽和制御コイル（４）とを備えてなり、前記飽和制御コイルが発生する垂直偏向飽和制御磁界は前記マグネットが発生する磁界と常に逆向きであり、前記飽和制御コイルが発生する垂直偏向飽和制御磁界の向きを、スクリーン上側偏向時とスクリーン下側偏向時とで同じ向きとする手段（８，９，１０）を有し、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＭＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＴＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＲとしたとき、ＬＴＲ＞ＬＲ、ＬＴＴＲ＞ＬＭＲ、（ＬＴＴＲ−ＬＭＲ）＞（ＬＴＲ−ＬＲ）なる関係を満たすよう構成したことを特徴とする偏向ヨークを提供するものである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の偏向ヨークについて、添付図面を参照して説明する。図１は本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１実施形態を示す平面図、図２及び図３は図１に示す第１実施形態の接続例を示す回路図、図４は本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの動作を説明するためのスクリーン上の偏向点を示す図、図５は本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの動作を説明するための特性図、図６〜図１５はそれぞれ本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第２〜第１１実施形態を示す平面図、図１６はスクリーン左右方向中央部に発生する弓状歪を示す図、図１７〜図２１は本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１２〜第１６実施形態を示す平面図である。なお、図２及び図３において、図２５と同一部分には同一符号が付してある。
【０００９】
＜第１実施形態＞
図１において、ドラムコアである可飽和コア１ａ，１ｂには、それぞれ、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが巻回されている。可飽和コア１ａ，１ｂの間には、磁気バイアスを与えるマグネット５が配置されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５は、略コ字状の磁性コア３の２つの脚部３１，３２間に配置されている。磁性コア３の胴部３０には、飽和制御コイル４が巻回されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５と磁性コア３とで、閉磁路６が形成されている。
【００１０】
図１に示す第１実施形態の可飽和リアクタは、図２または図３に示すように接続される。まず、図２において、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは直列に接続され、このインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは、並列に接続された水平偏向コイル１２ａ，１２ｂと直列に接続されている。インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂには、水平偏向コイル１２ａ，１２ｂに流れる水平偏向電流の全てが流れる。
【００１１】
飽和制御コイル４は、直列に接続された一対の垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂと直列に接続されたダイオードブリッジ回路８の出力（２つの出力端子間）に接続されている。ダイオードブリッジ回路８は、垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂと直列に接続された抵抗７に対して並列に接続されている。飽和制御コイル４には、垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂに流れる垂直偏向電流のほとんど全てが流れる。
【００１２】
ダイオードブリッジ回路８は、飽和制御コイル４が発生する垂直偏向飽和制御磁界を、スクリーン上側偏向時とスクリーン下側偏向時とで同じ向きにするための手段となっている。飽和制御コイル４が発生する磁界は、マグネット５が発生する磁界と逆向きとなるように設定されている。また、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは、互いに逆向きの磁界を発生するように巻回されている。
【００１３】
次に、図３に示す接続例について説明する。インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは図２と同様直列に接続され、このインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは、並列に接続された水平偏向コイル１２ａ，１２ｂと直列に接続されている。インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂには、水平偏向コイル１２ａ，１２ｂに流れる水平偏向電流の全てが流れる。
【００１４】
飽和制御コイル４は、２本の電線を一緒にしてバイファイラ状に巻回した２つのコイルから構成されている。この２つの飽和制御コイル４には、互いに逆向きのダイオード９，１０が直列に接続されている。２つの飽和制御コイル４とダイオード９，１０とは、直列に接続された一対の垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂと直列に接続されている。２つの飽和制御コイル４とダイオード９，１０との直列回路は、垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂと直列に接続された抵抗７に対して並列に接続されている。飽和制御コイル４には、垂直偏向コイル１３ａ，１３ｂに流れる垂直偏向電流のほとんど全てが流れる。
【００１５】
ダイオード９，１０は、飽和制御コイル４が発生する垂直偏向飽和制御磁界を、スクリーン上側偏向時とスクリーン下側偏向時とで同じ向きにするための手段となっている。図２と同様、飽和制御コイル４が発生する磁界は、マグネット５が発生する磁界と逆向きとなるように設定されており、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは、互いに逆向きの磁界を発生するように巻回されている。図２及び図３における可飽和リアクタは、同じ動作をする。
【００１６】
ここで、この可飽和リアクタの動作について、図４及び図５を用いて説明する。図４はＣＲＴのスクリーン上の偏向位置を示している。図５における横軸Ｈはインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが巻回されている可飽和コア１ａ，１ｂに加わる磁界を示しており、縦軸Ｌはインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスを示している。図４におけるＣ点、即ち、スクリーンのセンター偏向時は、水平偏向電流、垂直偏向電流共に流れないため、マグネット５が発生する磁界ＨＤＣのみが作用して、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂの動作点は図５のＰ１となる。
【００１７】
図４におけるＭＲ点偏向時は、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが発生する磁界ＨＭは互いに逆向きとなるように巻回されているため、動作点はインピーダンス制御コイル２ａがＭａ１、インピーダンス制御コイル２ｂがＭｂ１となる。図４におけるＲ点偏向時は、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが発生する磁界ＨＲの作用により、動作点はインピーダンス制御コイル２ａがＲａ１、インピーダンス制御コイル２ｂがＲｂ１となる。
【００１８】
次に、図４におけるＴ点偏向時は、水平偏向電流は流れず、また、前述のように、垂直偏向電流によって飽和制御コイル４が発生する磁界ＨＶはマグネット５が発生する磁界ＨＤＣと逆向きのため、動作点はＰ２となる。図４におけるＴＴＲ点偏向時の動作点は、インピーダンスコイル２ａがＭａ２、インピーダンスコイル２ｂがＭｂ２となる。同様に、図４におけるＴＲ点偏向時の動作点は、インピーダンスコイル２ａがＲａ２、インピーダンスコイル２ｂがＲｂ２となる。
【００１９】
よって、図４の各偏向点における可飽和リアクタのインダクタンスは、
ＭＲ点におけるインダクタンスＬＭＲ＝Ｍａ１＋Ｍｂ１
Ｒ点におけるインダクタンスＬＲ＝Ｒａ１＋Ｒｂ１
ＴＴＲ点におけるインダクタンスＬＴＴＲ＝Ｍａ２＋Ｍｂ２
ＴＲ点におけるインダクタンスＬＴＲ＝Ｒａ２＋Ｒｂ２
となる。
【００２０】
ここで、ＬＴＲとＬＲを比較するとＬＴＲ＞ＬＲとなるため、図４のＲ点の水平偏向量よりも図４のＴＲ点の水平偏向量が小さくなり、左右端部における縦線ラスタの糸巻歪が減少する。同様に、ＬＴＴＲ＞ＬＭＲとなるため、図４のＭＲ点の水平偏向量よりも図４のＴＴＲ点の水平偏向量が小さくなり、中央部と左右端部との略中央部における縦線ラスタの糸巻歪も減少する。このとき、（ＬＴＴＲ−ＬＭＲ）＞（ＬＴＲ−ＬＲ）となるため、左右端部よりも中央部と左右端部との略中央部における改善量が大きく、図２６に示す縦線ラスタの糸巻歪を補正することが可能となる。
【００２１】
＜第２実施形態＞
図６を用いて、本発明の偏向ヨークに用いる可飽和リアクタの第２実施形態について説明する。図６において、図１と実質的に同一部分には同一符号が付してある。図６において、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが巻回された可飽和コア１ａ，１ｂは、図６の上下方向に並べて配置され、その一方の側（ここでは右側）には、マグネット５が配置されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５は、略コ字状の磁性コア３の２つの脚部３１，３２間に配置されている。磁性コア３の胴部３０には、飽和制御コイル４が巻回されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５と磁性コア３とで、閉磁路６が形成されている。
【００２２】
図６に示す可飽和リアクタの偏向ヨークに対する接続は、図２または図３と同じである。この第２実施形態によっても、図２６に示す縦線ラスタの糸巻歪を補正することができる。
【００２３】
＜第３実施形態＞
図７を用いて、本発明の偏向ヨークに用いる可飽和リアクタの第３実施形態について説明する。図７において、図１と実質的に同一部分には同一符号が付してある。図７において、可飽和コア１は、２つのドラムコアを一体にしたような形状を有しており、２つの巻回部にインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが巻回されている。可飽和コア１の一方の側（ここでは右側）には、マグネット５が配置されている。可飽和コア１とマグネット５は、略コ字状の磁性コア３の２つの脚部３１，３２間に配置されている。磁性コア３の胴部３０には、飽和制御コイル４が巻回されている。可飽和コア１とマグネット５と磁性コア３とで、閉磁路６が形成されている。
【００２４】
図７に示す可飽和リアクタの偏向ヨークに対する接続は、図２または図３と同じである。この第３実施形態によっても、図２６に示す縦線ラスタの糸巻歪を補正することができる。
【００２５】
＜第４実施形態＞
図８を用いて、本発明の偏向ヨークに用いる可飽和リアクタの第４実施形態について説明する。図８において、図１と実質的に同一部分には同一符号が付してある。図８において、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂが巻回された可飽和コア１ａ，１ｂは、図８の左右方向に並べて配置され、この可飽和コア１ａ，１ｂを挟むように、マグネット５ａ，５ｂが配置されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５ａ，５ｂは、略コ字状の磁性コア３の２つの脚部３１，３２間に配置されている。磁性コア３の胴部３０には、飽和制御コイル４が巻回されている。可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５ａ，５ｂと磁性コア３とで、閉磁路６が形成されている。
【００２６】
図８に示す可飽和リアクタの偏向ヨークに対する接続は、図２または図３と同じである。この第４実施形態によっても、図２６に示す縦線ラスタの糸巻歪を補正することができる。
【００２７】
以上説明した第１〜第４実施形態の可飽和リアクタにおいては、いずれも閉磁路６が形成されているため、インピーダンス制御コイルの数を減らすことができ、マグネットの数を減らしたり、小型化することができる。また、インピーダンス制御コイルや飽和制御コイルの巻数も減らすことができ、使用する電線量を削減することが可能となる。第１〜第４実施形態の可飽和リアクタによれば、構成部品を削減し、組立工数とコストの上昇を抑え、かつ、従来と同等以上の偏向補正特性を得ることができる。よって、本発明の偏向ヨークは、優れた偏向補正特性（糸巻歪補正特性）を有しつつ、低コストを実現することができる。
【００２８】
第１〜第４実施形態において、可飽和コア１，１ａ，１ｂとマグネット５，５ａ，５ｂとの間、可飽和コア１，１ａ，１ｂと磁性コア３との間、マグネット５，５ａ，５ｂと磁性コア３との間は、互いに接触していてもよいし、偏向補正効果が著しく減少しない範囲であれば、若干の隙間があってもよい。本発明は、以上説明した実施形態に限定されることはなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能である。
【００２９】
ところで、以上説明した第１〜第４実施形態において、磁性コア３の材質としては、コスト及び加工のしやすさを考慮すると、ケイ素鋼板等の金属を使用するのが有効となる。第１〜第３実施形態においては、磁性コア３と可飽和コア１，１ａ，１ｂとが接触しているか、極めて近接しているので、磁性コア３の材質として金属を使用した場合、可飽和コア１，１ａ，１ｂが発生する水平偏向周期の磁界によって、磁性コア３の可飽和コア１，１ａ，１ｂとの接触部に渦電流が発生して発熱する。この発熱が問題となる場合には、第１〜第３実施形態に若干の改良を加え、それぞれ次のように構成すればよい。
【００３０】
＜第５実施形態＞
図９に示す第５実施形態は、発熱の問題が発生しないよう図１に示す第１実施形態に改良を加えたものである。図９において、図１と同一部分には同一符号を付し、その説明を省略する。図９に示すように、磁性コア３の脚部３１，３２と可飽和コア１ａ，１ｂとの間には、渦電流が発生しにくい磁性体よりなるである磁性体ピース１１ａ，１１ｂが挿入されている。磁性体ピース１１ａ，１１ｂは、好適な一例としてフェライトよりなる。磁性コア３の脚部３１，３２と可飽和コア１ａ，１ｂとの間に磁性体ピース１１ａ，１１ｂが介在しているので、磁性コア３に発生する渦電流が減少し、発熱を抑えることができる。磁性体ピース１１ａ，１１ｂ自体にも渦電流が発生せず、磁性体ピース１１ａ，１１ｂは発熱しない。
【００３１】
磁性体ピース１１ａ，１１ｂを挿入しても、閉磁路６は保たれるので、上述した可飽和リアクタとしての動作（歪の補正特性）には一切影響を与えない。この第５実施形態により、第１実施形態と比較して歪の補正量を減らすことなく約３０℃の温度低減効果が得られた。
【００３２】
＜第６実施形態＞
図１０に示す第６実施形態は、発熱の問題が発生しないよう図６に示す第２実施形態に改良を加えたものである。図１０において、図６と同一部分には同一符号を付し、その説明を省略する。図１０に示すように、磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１ａ，１ｂとの間には、渦電流が発生しにくい磁性体よりなる磁性体ピース１１が挿入されている。磁性体ピース１１は、好適な一例としてフェライトよりなる。磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１ａ，１ｂとの間に磁性体ピース１１が介在しているので、磁性コア３に発生する渦電流が減少し、発熱を抑えることができる。磁性体ピース１１自体にも渦電流が発生せず、磁性体ピース１１は発熱しない。
【００３３】
磁性体ピース１１を挿入しても、閉磁路６は保たれるので、上述した可飽和リアクタとしての動作（歪の補正特性）には一切影響を与えない。この第６実施形態により、第２実施形態と比較して歪の補正量を減らすことなく約３０℃の温度低減効果が得られた。
【００３４】
＜第７実施形態＞
図１１に示す第７実施形態は、発熱の問題が発生しないよう図７に示す第３実施形態に改良を加えたものである。図１１において、図７と同一部分には同一符号を付し、その説明を省略する。図１１に示すように、磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１との間には、渦電流が発生しにくい磁性体よりなる磁性体ピース１１が挿入されている。磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１との間に磁性体ピース１１が介在しているので、磁性コア３に発生する渦電流が減少し、発熱を抑えることができる。磁性体ピース１１自体にも渦電流が発生せず、磁性体ピース１１は発熱しない。
【００３５】
磁性体ピース１１を挿入しても、閉磁路６は保たれるので、上述した可飽和リアクタとしての動作（歪の補正特性）には一切影響を与えない。この第７実施形態により、第３実施形態と比較して歪の補正量を減らすことなく約３０℃の温度低減効果が得られた。
【００３６】
なお、第５〜第７実施形態では、磁性体ピース１１，１１ａ，１１ｂとして最も好適なフェライトを用いたが、渦電流が発生しにくい（発生しない）磁性体であれば他の材質であってもよい。磁性コア３の材質としては、フェライト等の渦電流が発生しない材質を用いた場合には、発熱の問題は発生しないので、この場合は、特に第５〜第７実施形態を採用する必要はなく、第１〜第３実施形態でよい。
【００３７】
＜第８実施形態＞
図１２に示す第８実施形態は、さらに温度低減効果が得られるよう図１０に示す第６実施形態を発展させたものである。図１２において、図１０と同一部分には同一符号を付し、その説明を省略する。図１２に示すように、磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１ａ，１ｂとの間には、磁性体ピース１１ａが挿入されている。また、磁性コア３の脚部３２とマグネット５との間にも、磁性体ピース１１ｂが挿入されている。
【００３８】
第８実施形態では、磁性コア３の脚部３２と可飽和コア１ａ，１ｂとの間にマグネット５及び磁性体ピース１１ｂが介在しているので、磁性コア３の脚部３２に発生する渦電流が減少し、図１０に示す第６実施形態よりもさらに発熱を抑えることができる。この第８実施形態により、第２実施形態と比較して歪の補正量を減らすことなく約３６℃の温度低減効果が得られた。温度低減効果は、第６実施形態よりもさらに約６℃優れている。
【００３９】
＜第９実施形態＞
図１３に示す第９実施形態は、図１２に示す第８実施形態の変形例であり、マグネット５と磁性体ピース１１ｂとの位置を入れ替えたものである。即ち、磁性体ピース１１ｂを、可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５との間に挿入したものである。この第９実施形態の温度低減効果は、第８実施形態とほぼ同じである。
【００４０】
＜第１０実施形態＞
図１４に示す第１０実施形態は、さらに温度低減効果が得られるよう図１１に示す第７実施形態を発展させたものである。図１４において、図１１と同一部分には同一符号を付し、その説明を省略する。図１４に示すように、磁性コア３の脚部３１と可飽和コア１との間には、磁性体ピース１１ａが挿入されている。また、磁性コア３の脚部３２とマグネット５との間にも、磁性体ピース１１ｂが挿入されている。
【００４１】
第１０実施形態では、磁性コア３の脚部３２と可飽和コア１との間にマグネット５及び磁性体ピース１１ｂが介在しているので、磁性コア３の脚部３２に発生する渦電流が減少し、図１１に示す第７実施形態よりもさらに発熱を抑えることができる。この第１０実施形態により、第３実施形態と比較して歪の補正量を減らすことなく約３６℃の温度低減効果が得られた。温度低減効果は、第７実施形態よりもさらに約６℃優れている。
【００４２】
＜第１１実施形態＞
図１５に示す第１１実施形態は、図１４に示す第１０実施形態の変形例であり、マグネット５と磁性体ピース１１ｂとの位置を入れ替えたものである。即ち、磁性体ピース１１ｂを、可飽和コア１とマグネット５との間に挿入したものである。この第１１実施形態の温度低減効果は、第１０実施形態とほぼ同じである。
【００４３】
ところで、最近のディスプレイ装置においては、種々のラスタ歪補正機能が組み込まれている。そして、このラスタ歪補正機能によるスクリーン左右における補正特性の非対称等により、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すように、スクリーン左右方向中央部における縦線ラスタの弓状歪が発生する場合がある。図１７〜図２１に示す実施形態は、上述した基本的構成に加え、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すような縦線ラスタの歪を補正するよう構成したものである。図１７〜図２１において、図１，図６〜図１１と同一部分には同一符号を付し、その説明を適宜省略する。
【００４４】
＜第１２実施形態＞
図１７に示す第１２実施形態は、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すような縦線ラスタの歪を補正するよう図１０に示す第６実施形態に改良を加えたものである。図１７と図１０とを比較すれば分かるように、図１７に示す第１２実施形態においては、マグネット５の位置を図１７の下方向にオフセットさせている。即ち、マグネット５を、可飽和コア１ａ，１ｂの両フランジに均等に当接するよう配置するのではなく、両フランジに不均等に当接させるよう配置させている。
【００４５】
これにより、マグネット５が可飽和コア１ａ，１ｂの両フランジに当接する面積は、互いに異なっている。このようにすると、可飽和コア１ａ，１ｂに与える磁気バイアスが互いに異なって、可飽和コア１ａ，１ｂに巻回されたインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスが互いに異なることとなる。なお、インピーダンス制御コイル２ａのインダクタンスは、インピーダンス制御コイル２ｂのインダクタンスよりも大きくなる。
【００４６】
インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスが互いに等しければ、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂは互いに逆向きの磁界を発生するように巻回されているため、飽和制御コイル４の磁界によって発生してインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂに流れる誘導電流は互いに打ち消し合うことになる。しかしながら、図１７のように構成して、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスに差が生じている場合には、誘導電流にも差が生じて互いに打ち消し合わなくなる。
【００４７】
すると、その誘導電流は、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂに接続された水平偏向コイル１２ａ，１２ｂに流れ、スクリーン上側及び下側で電子ビームを水平方向に偏向させる。その結果、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すように、スクリーン上側及び下側で縦線ラスタを弓状に変化させることができる。そこで、マグネット５による可飽和コア１ａ，１ｂへの磁気バイアスを異ならせ、スクリーン左右方向中央部における縦線ラスタの弓状歪を打ち消すように、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスを意図的にアンバランスにさせる。
【００４８】
以上により、図１７に示す第１２実施形態は、図１６に示す縦線ラスタの弓状歪を補正することができる。なお、縦線ラスタが変化する方向、即ち、図１６（Ａ），（Ｂ）のいずれとなるかは、インピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスの大小関係や巻回方向によって決まる。
【００４９】
＜第１３実施形態＞
図１８に示す第１３実施形態は、図１７におけるマグネット５の代わりに、それよりも長さの短いマグネット５０を用いている。図１７におけるマグネット５は、可飽和コア１ａ，１ｂのフランジの両端間距離と略同等の長さを有しているが、図１８におけるマグネット５０は、その両端間距離よりも短い長さを有するものである。図１８の例では、マグネット５０は、その長手方向の一方の端部を可飽和コア１ｂのフランジの端部に合わせるように配置されている。
【００５０】
この第１３実施形態においても、マグネット５０は、可飽和コア１ａ，１ｂの両フランジに不均等に当接しているので、可飽和コア１ａ，１ｂに与える磁気バイアスが互いに異なって、可飽和コア１ａ，１ｂに巻回されたインピーダンス制御コイル２ａ，２ｂのインダクタンスが互いに異なることとなる。なお、インピーダンス制御コイル２ａのインダクタンスは、インピーダンス制御コイル２ｂのインダクタンスよりも大きくなる。よって、第１２実施形態と同様に、図１６に示す縦線ラスタの弓状歪を補正することが可能となる。
【００５１】
＜第１４実施形態＞
図１９に示す第１４実施形態は、図１７におけるマグネット５の代わりに、互いに大きさの異なる２つのマグネット５０ａ，５０ｂを用いている。マグネット５０ａはマグネット５０ｂよりも小さい。マグネット５０ｂは可飽和コア１ｂのフランジの両端間距離と略同等の長さを有しているが、マグネット５０ａは可飽和コア１ａのフランジの両端間距離よりも短い長さを有する。この第１４実施形態によっても、図１６に示す縦線ラスタの弓状歪を補正することが可能となる。
【００５２】
＜第１５実施形態＞
図２０に示す第１５実施形態は、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すような縦線ラスタの歪を補正するよう図８に示す第４実施形態に改良を加えたものである。図２０と図８とを比較すれば分かるように、図２０に示す第１５実施形態においては、マグネット５ａの位置を図２０の下方向にオフセットさせている。この構成においても、可飽和コア１ａ，１ｂに与える磁気バイアスが互いに異なって、インピーダンス制御コイル２ａのインダクタンスは、インピーダンス制御コイル２ｂのインダクタンスよりも大きくなる。よって、この第１５実施形態によっても、図１６に示す縦線ラスタの弓状歪を補正することが可能となる。
【００５３】
＜第１６実施形態＞
図２１に示す第１６実施形態は、図２０におけるマグネット５ａの代わりに、それよりも長さの短いマグネット５０ａを用いている。マグネット５０ａはマグネット５ｂよりも小さい。よって、可飽和コア１ａ，１ｂに与える磁気バイアスが互いに異なって、インピーダンス制御コイル２ａのインダクタンスは、インピーダンス制御コイル２ｂのインダクタンスよりも大きくなる。この第１６実施形態によっても、図１６に示す縦線ラスタの弓状歪を補正することが可能となる。
【００５４】
第１２〜第１６実施形態では、磁気バイアスを異ならせる手段として、可飽和コア１ａ，１ｂの両フランジに当接するマグネットの位置をずらしたり、マグネットの長さを異ならせたが、可飽和コア１ａ，１ｂの両フランジに当接するマグネットの厚さや形状を異ならせたり、着磁量を異ならせてもよい。
【００５５】
ところで、図１２〜図１５に示す第８〜第１１実施形態において、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すようなスクリーン左右方向中央部における縦線ラスタの弓状歪が発生する場合には、その歪を補正するよう、第１２〜第１６実施形態と同様に、マグネット５による可飽和コア１ａ，１ｂへの磁気バイアスを異ならせればよい。
【００５６】
なお、前述のように、図１２に示す第８実施形態と図１３に示す第９実施形態とを比較すると、温度低減効果には差がないが、磁気バイアスを異ならせて縦線ラスタの弓状歪を補正する場合には、マグネット５が可飽和コア１ａ，１ｂにより近い第８実施形態の方が、歪補正効果が大きい。よって、スクリーン左右方向中央部における縦線ラスタの歪補正効果という点では、第９実施形態よりも第８実施形態の方が好ましい。同様に、第１１実施形態よりも第１０実施形態の方が好ましい。
【００５７】
＜第１７実施形態＞
可飽和リアクタを動作させると、可飽和コア１，１ａ，１ｂは水平偏向周期で、振動し、飽和制御コイル４が巻回された磁性コア３は垂直偏向周期で振動し、こられと接するマグネット５，５ａ，５ｂ，５０，５０ａや磁性体ピース１１，１１ａ，１１ｂと衝突して、ノイズ（うなり音）を発生することがある。図２２に示す第１７実施形態は、図１０に示す第６実施形態を改良して、うなり音の発生を抑えるよう構成したものである。
【００５８】
図２２において、可飽和コア１ａ，１ｂと磁性体ピース１１との間、可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５との間には、ポリエステルテープ１５ａ，１５ｂが設けられている。一例として、ポリエステルテープ１５ａは磁性体ピース１１に貼り付けられており、ポリエステルテープ１５ｂはマグネット５に貼り付けられている。ポリエステルテープ１５ａ，１５ｂを設けることにより、可飽和コア１ａ，１ｂと磁性体ピース１１との間、及び、可飽和コア１ａ，１ｂとマグネット５との間の部分で、閉磁路６に磁気的な隙間が形成されている。ポリエステルテープ１５ａ，１５ｂの厚さは、０．１mm程度であり、可飽和リアクタとしての動作に特に影響を及ぼすものではない。
【００５９】
この構成により、可飽和コア１ａ，１ｂが振動して磁性体ピース１１やマグネット５と衝突することによるうなり音の発生を大幅に抑えることができる。ポリエステルテープ１５ａ，１５ｂの代わりに他の振動吸収物質（緩衝材）を用いてもよく、可飽和リアクタのケースにリブを設けて空間を形成してもよい。
【００６０】
＜第１８実施形態＞
図２３において、磁性コア３の脚部３１と磁性体ピース１１との間、磁性コア３の脚部３２とマグネット５との間には、ポリエステルテープ１５ａ，１５ｂが設けられている。一例として、ポリエステルテープ１５ａは磁性体ピース１１に貼り付けられており、ポリエステルテープ１５ｂはマグネット５に貼り付けられている。この第１８実施形態でも、第１７実施形態と同様に、うなり音の発生を大幅に抑えることができる。
【００６１】
第１７，第１８実施形態では、閉磁路６の磁気的な隙間を２箇所設けているが、可飽和コア１ａ，１ｂの両端、磁性コア３の脚部３１と磁性体ピース１１との間、磁性コア３の脚部３２とマグネット５の間の４箇所の内、いずれか１箇所でも磁気的な隙間を設ければ、うなり音を低減させることができる。閉磁路６の磁気的な隙間の数を増やせば、うなり音の低減効果も大きくなる。閉磁路６の磁気的な隙間を２箇所設けた第１７，第１８実施形態により、実用上問題のないレベルにまで改善できることを確認した。
【００６２】
なお、第１７，第１８実施形態では、図１０に示す第６実施形態にうなり音を低減させるためのポリエステルテープ１５ａ，１５ｂを設けたが、他の実施形態においても全く同様に構成することができる。
【００６３】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明の偏向ヨークは、偏向特性を補正するための可飽和リアクタとして、少なくとも１つの可飽和コアと、この可飽和コアに巻回され、直列接続された複数のインピーダンス制御コイルよりなり、一対の水平偏向コイルが並列接続された並列回路に直列に接続された複数のインピーダンス制御コイルの直列回路と、可飽和コアに磁気バイアスを与える少なくとも１つのマグネットと、可飽和コアとマグネットと共に閉磁路を形成する磁性コアと、この磁性コアに巻回され、垂直偏向電流が流れる飽和制御コイルとを備えて構成し、さらに、飽和制御コイルが発生する垂直偏向飽和制御磁界はマグネットが発生する磁界と常に逆向きであり、飽和制御コイルが発生する垂直偏向飽和制御磁界の向きを、スクリーン上側偏向時とスクリーン下側偏向時とで同じ向きとする手段を有し、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＭＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向中央部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部におけるスクリーンの水平方向中央部と左右端部との略中央部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＴＲ、前記偏向ヨークが電子ビームをスクリーンの垂直方向上下端部における左右端部に偏向させたときの前記可飽和リアクタのインダクタンスをＬＴＲとしたとき、ＬＴＲ＞ＬＲ、ＬＴＴＲ＞ＬＭＲ、（ＬＴＴＲ−ＬＭＲ）＞（ＬＴＲ−ＬＲ）なる関係を満たすよう構成したので、従来と同等以上の偏向補正特性を有しつつ、部品点数及び組立工数が少なく、偏向ヨークを低コストとすることができる。
【００６４】
以上の構成に加え、可飽和コアと磁性コアとの間に渦電流が発生しにくい磁性体であるフェライトを介在させることにより、発熱量を大幅に低減させることができる。また、複数の可飽和コアを備えた構成において、マグネットが複数の可飽和コアに対して互いに異なる磁気バイアスを与えるようにしたので、スクリーン左右方向中央部における縦線ラスタの弓状歪を補正することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１実施形態を示す平面図である。
【図２】図１に示す第１実施形態の接続例を示す回路図である。
【図３】図１に示す第１実施形態の接続例を示す回路図である。
【図４】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの動作を説明するためのスクリーン上の偏向点を示す図である。
【図５】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの動作を説明するための特性図である。
【図６】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第２実施形態を示す平面図である。
【図７】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第３実施形態を示す平面図である。
【図８】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第４実施形態を示す平面図である。
【図９】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第５実施形態を示す平面図である。
【図１０】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第６実施形態を示す平面図である。
【図１１】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第７実施形態を示す平面図である。
【図１２】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第８実施形態を示す平面図である。
【図１３】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第９実施形態を示す平面図である。
【図１４】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１０実施形態を示す平面図である。
【図１５】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１１実施形態を示す平面図である。
【図１６】スクリーン左右方向中央部に発生する弓状歪を示す図である。
【図１７】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１２実施形態を示す平面図である。
【図１８】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１３実施形態を示す平面図である。
【図１９】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１４実施形態を示す平面図である。
【図２０】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１５実施形態を示す平面図である。
【図２１】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１６実施形態を示す平面図である。
【図２２】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１７実施形態を示す平面図である。
【図２３】本発明の偏向ヨークで用いる可飽和リアクタの第１８実施形態を示す平面図である。
【図２４】従来の可飽和リアクタの一例を示す平面図である。
【図２５】図２４に示す可飽和リアクタの接続例を示す回路図である。
【図２６】縦線ラスタの糸巻歪を示す図である。
【符号の説明】
１，１ａ，１ｂ  可飽和コア
２ａ，２ｂ  インピーダンス制御コイル
３  磁性コア
４  飽和制御コイル
５，５ａ，５ｂ，５０，５０ａ  マグネット
６  閉磁路
８  ダイオードブリッジ回路
９，１０  ダイオード
１１，１１ａ，１１ｂ  磁性体ピース
１２ａ，１２ｂ  水平偏向コイル
１３ａ，１３ｂ  垂直偏向コイル
１５ａ，１５ｂ  ポリエステルテープ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0003874257.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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