(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体と、該支持体上に積層されており下記一般式（１）：
Ｗ−［Ｄ−ＳｉＲ3-aＱa］b    （１）
（式中、Ｗは光機能性有機基を表し、Ｄは２価の官能基を表し、Ｒは水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表し、ａは１〜３の整数を表し、ｂは１〜４の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を配合してなる層と、を備える有機電子デバイスであって、
前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが下記関係式（２）：
０．５≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （２）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすことを特徴とする有機電子デバイス。
【請求項２】
前記一般式（１）で表される有機けい素化合物を配合してなる層が、さらに下記一般式（３）：
Ａ−［Ｄ’−ＳｉＲ’3-cＱ’c］n      （３）
（式中、Ａは直鎖または分岐鎖のｎ価の脂肪族炭化水素基、置換または無置換のｎ価の芳香族炭化水素基、イミノ基またはシロキサン基を表し、Ｄ’は２価の官能基を表し、Ｒ’は水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑ’は加水分解性基を表し、ｃは１〜３の整数を表し、ｎは２以上の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を、前記一般式（１）で表される有機けい素化合物１重量部に対して０．１〜１０重量部含有することを特徴とする、請求項１に記載の有機電子デバイス。
【請求項３】
支持体と、該支持体上に積層されており下記一般式（１）：
Ｗ−［Ｄ−ＳｉＲ3-aＱa］b    （１）
（式中、Ｗは光機能性有機基を表し、Ｄは２価の官能基を表し、Ｒは水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表し、ａは１〜３の整数を表し、ｂは１〜４の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を配合してなる層と、を備える電子写真感光体であって、
前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが下記関係式（２）：
０．５≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （２）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項４】
前記一般式（１）で表される有機けい素化合物を配合してなる層が、さらに下記一般式（３）：
Ａ−［Ｄ’−ＳｉＲ’3-cＱ’c］n      （３）
（式中、Ａは直鎖または分岐鎖のｎ価の脂肪族炭化水素基、置換または無置換のｎ価の芳香族炭化水素基、イミノ基またはシロキサン基を表し、Ｄ’は２価の官能基を表し、Ｒ’は水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑ’は加水分解性基を表し、ｃは１〜３の整数を表し、ｎは２以上の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を、前記一般式（１）で表される有機けい素化合物１重量部に対して０．１〜１０重量部含有することを特徴とする、請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項３または４に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電装置と、
前記電子写真感光体上に静電潜像を形成するための露光装置と、
前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成させるための現像装置と、
前記トナー像を転写材に転写するための転写装置と、
前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング装置と、
を備えることを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項６】
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電装置、
前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成させるための現像装置、および
前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング装置
からなる群より選ばれる少なくとも１種と、
請求項３または４に記載の電子写真感光体と、
を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は有機電子デバイス、電子写真感光体、電子写真画像形成装置並びにプロセスカートリッジに関するものであり、より詳しくはケイ素含有化合物を用いた有機電子デバイス、該有機電子デバイスが適用された電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置およびプロセスカートリッジに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、生産性、材料設計の容易さ、安全性などの点から、有機光導電性材料を用いた電子写真感光体、有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）、有機メモリー素子、有機波長変換素子などの有機電子デバイスが注目されている。
【０００３】
例えば、普通紙複写機 (ＰＰＣ)、レーザープリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンターなどの電子写真画像形成装置には従来よりセレニウム、ヒ素−セレニウム、硫化カドミウム、酸化亜鉛、ａ−Ｓｉなどを材料に用いた無機感光体（ＩＰＣ）が用いられているが、近年、製造性および廃棄性の点で優れ且つ安価な有機感光体（ＯＰＣ）の研究開発が活発化している。そして、有機感光体の中でも、電荷発生層と電荷輸送層を積層したいわゆる機能分離型積層感光体は感度、帯電性およびその繰り返し安定性などの電子写真特性の点で優れており、実用化が急速に進められている。
【０００４】
ところで、電子写真画像形成装置の分野では、酸化性ガスの発生や電源コストの抑制などの理由から接触帯電方式を用いた複写機やプリンタが増加しつつある。このような装置では感光体の帯電電位を安定させるために感光体に交流成分を有する電圧が印加されるが、有機感光体を用いた場合には、感光体と接触帯電部材との間での放電により感光体表面層に含まれる結着樹脂の結合が切断されて低分子量化し、その結果、クリーニングブレードなどの機械的クリーニングによって摩耗が著しく増大するという問題がある。
【０００５】
また、有機エレクトロルミネッセンス素子に使用される材料には発生するジュール熱により膜のモルホルジー変化を引き起こさないという特性が求められるが、長寿命化および高品質化の観点からその要求レベルは益々高いものとなっている。
【０００６】
そこで、従来の光機能性有機材料を用いた場合には得られなかった化学的安定性と熱や機械的外力などのストレスに対する耐久性とを達成すべく種々の研究が進められており、中でも、電子写真感光体の分野での検討が盛んに行われている。
【０００７】
例えば、電子写真感光体の摩耗を防止する方法の一つとして、感光体表面層を構成する電荷輸送材料のポリマー化が提案されている。このようなポリマーとして、米国特許第４８０６４４３号公報には、特定のジヒドロキシアリールアミンとビスクロロホルメートとの重合により得られるポリカーボネート；米国特許第４８０６４４４号公報には特定のジヒドロキシアリールアミンとホスゲンとの重合により得られるポリカーボネート；米国特許第４８０１５１７号公報にはビスヒドロキシアルキルアリールアミンとビスクロロホルメートあるいはホスゲンとの重合により得られるポリカーボネート；米国特許第４９３７１６５号公報および米国特許第４９５９２８８号公報には、特定のジヒドロキシアリールアミンまたはビスヒドロキシアルキルアリールアミンとビスクロロホルメートとの重合により得られるポリカーボネート、およびジヒドロキシアリールアミンまたはビスヒドロキシアルキルアリールアミンとビスアシルハライドとの重合により得られるポリエステル；米国特許第５０３４２９６号公報には特定のフルオレン骨格を有するアリールアミンのポリカーボネートあるいは、ポリエステル；米国特許第4,983,482号明細書にはポリウレタン；特公昭５９−２８９０３号公報には特定のビススチリルビスアリールアミンを主鎖としたポリエステル、がそれぞれ開示されている。また、特開昭６１−２０９５３号公報、特開平１−１３４４５６号公報、特開平１−１３４４５７号公報、特開平１−１３４４６２号公報、特開平４−１３３０６５号公報、特開平４−１３３０６６号公報などにはヒドラゾンやトリアリールアミンなどの電荷輸送性の置換基をペンダントとしたポリマーが開示されており、これを用いた電子写真感光体が提案されている。しかしながら、上記のポリマーを電荷輸送材料として用いた電子写真感光体では、耐久性が未だ不十分であることに加えて、感度、残留電位などの電子写真特性が低下するといった現象が生じやすくなるという問題がある。
【０００８】
また、電子写真感光体の摩耗を防止する他の方法として、低分子電荷輸送材料を結着樹脂あるいはその前駆体中に分散させ、その後結着樹脂あるいはその前駆体を硬化させる方法が提案されている。例えば、特開昭５６−４８６３７号公報および特公昭５６−４２８６３号公報にはアクリル系ポリマーを用いる技術が、特公平５−４７１０４号公報、特公昭６０−２２３４７号公報、特公平７−１２００５１号公報にはシリコン系ポリマーまたはその前駆体を用いる技術がそれぞれ開示されている。しかしながら、上記の方法を用いる場合、電子写真感光体が十分な特性を有するために必要な濃度（通常３０〜５０％）の低分子電荷輸送材料を配合すると結着樹脂の硬化反応の進行が不十分となる。その結果、電子写真感光体の使用にともなって結着樹脂間から低分子電荷輸送材料が抜け出して摩耗が発生してしまう。
【０００９】
さらにまた、感光体の摩耗を防止する他の方法として、電子写真感光体表面に機械的強度の高い表面保護層を設ける方法が提案されており、その材料として架橋硬化性樹脂が検討されている。ここで、表面保護層が架橋硬化性樹脂のみで構成されると、感光体の最表面層が絶縁層となり、露光時の明部電位が上昇することにより現像電位マージンが狭くなる、除電後の残留電位が上昇することにより特に長期の繰り返し印刷を行なった場合に画像濃度が低下する、など感光体としての光電特性を犠牲にしなければならない。
【００１０】
電子写真感光体の表面保護層に光電特性を付与する方法としては、導電性の金属酸化物微粉末を抵抗制御材料として表面保護層中に分散する方法が提案されている(特開昭５７−１２８３４４号公報など)。しかしながら、一般に導電性金属酸化物微粉末の抵抗値は高い湿度依存性を有しているので、このような方法により得られた電子写真感光体を高温高湿条件下で使用すると感光体表面の抵抗が低下し、その結果、静電潜像がぼやけて画像品位が著しく低下してしまう。
【００１１】
また、電子写真感光体の表面保護層に光電特性を付与する他の手法として、結着樹脂中に低分子電荷輸送材料を分散させた後、結着樹脂を硬化させて表面保護層を形成させるという方法が提案されている (特開平４−１５６５９号公報など)。この方法によれば、感光体表面の抵抗が湿度依存性を示さないので高温高湿条件下で画像品位が低下する現象を回避することが可能であるが、低分子電荷輸送材料を添加すると硬化反応が阻害されて表面保護層の機械的強度が低下するので、単独では十分に高い機械的強度を有する架橋硬化性樹脂を用いた場合であっても、十分に高い機械強度を有する電子写真感光体を得ることは困難であった。
【００１２】
さらにまた、電子写真感光体の表面保護層に光電特性と機械的強度とを付与する方法として、反応性官能基を有する電荷輸送材料と熱可塑性結着樹脂とを反応させることにより表面層の機械的強度の向上を図るという提案がなされている (特開平６−２０２３５４号公報、特開平５−３２３６３０号公報など)。しかしながら、このような構成の表面層を備える電子写真感光体を、接触帯電方式の適用された装置において長期間使用すると、所定の期間経過後に表面層の機械的強度が急激に低下し、クリーニングブレードなどの機械的クリーニングを行う場合には摩耗が非常に増大してしまう。なお、この原因はやはり、接触帯電における交流電圧印加による熱可塑性結着樹脂の結合の切断などの強い外的ストレスによると考えられている。
【００１３】
さらにまた、特開平１１−３８６５６号公報、特開平１１−１８４１０６号公報、特開平１１−３１６４６８号公報などには、加水分解性シリル基を有する電荷輸送材料を用いて電子写真感光体などの有機電子デバイスに光電特性と耐久性とを付与する技術が開示されている。しかしながら、これらの方法を用いた場合であっても、電子写真感光体の製造工程において表面保護層を多数の感光体上に同時に成膜する場合や有機エレクトロルミネッセンス素子の製造工程において大面積の薄膜を作製する場合には、クラックなどの成膜不良や画像欠陥が生じるなどの問題があった。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とを有し、しかも確実且つ容易に製造することが可能な有機電子デバイス、該有機電子デバイスが適用された電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を備え、長期にわたって十分に良好な画像品位を得ることが可能な電子写真画像形成装置およびプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の有機けい素化合物を含有する層を備える有機電子デバイスにおいて、層中に含まれる一官能性または二官能性のアルコキシシランと三官能性または四官能性のアルコキシシランとの量比が有機電子デバイスの光電特性、耐久性および製造性に影響することを見出した。そして、かかる知見に基づいてさらに研究を重ねた結果、前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおいて、一官能性または二官能性のアルコキシシラン量に帰属される−３５〜０ｐｐｍのピークと、三官能性または四官能性のアルコキシシラン量に帰属される−１００〜−４０ｐｐｍのピークと、の面積比が特定の条件を満たす場合に、十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とをバランスよく達成されること、および前記層の成膜性が向上して有機デバイスの製造が確実且つ容易となることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１６】
すなわち、本発明の有機電子デバイスは、支持体と、該支持体上に積層されており下記一般式（１）：
Ｗ−［Ｄ−ＳｉＲ3-aＱa］b    （１）
（式中、Ｗは光機能性有機基を表し、Ｄは２価の官能基を表し、Ｒは水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表し、ａは１〜３の整数を表し、ｂは１〜４の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を含有する層と、を備える有機電子デバイスであって、
前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが下記関係式（２）：
０．５≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （２）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすことを特徴とするものである。
【００１７】
また、本発明の電子写真感光体は、支持体と、該支持体上に積層されており下記一般式（１）：
Ｗ−［Ｄ−ＳｉＲ3-aＱa］b    （１）
（式中、Ｗは光機能性有機基を表し、Ｄは２価の官能基を表し、Ｒは水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表し、ａは１〜３の整数を表し、ｂは１〜４の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を含有する層と、を備える電子写真感光体であって、
前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが下記関係式（２）：
０．５≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （２）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすことを特徴とするものである。
【００１８】
さらに、本発明の電子写真画像形成装置は、上記の本発明の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電装置と、
前記電子写真感光体上に静電潜像を形成するための露光装置と、
前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成させるための現像装置と、
前記トナー像を転写材に転写するための転写装置と、
前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング装置と、
を備えることを特徴とするものである。
【００１９】
さらにまた、本発明のプロセスカートリッジは、前記電子写真感光体を帯電させるための帯電装置、
前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成させるための現像装置、および
前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング装置
からなる群より選ばれる少なくとも１種と、
上記の本発明の電子写真感光体と、
を備えることを特徴とするものである。
【００２０】
本発明によれば、特定の有機けい素化合物を含有する層を備える有機電子デバイスにおいて、前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが上記式（２）で表される条件を満たすように、層中の三官能性または四官能性のアルコキシシランの形成を制御することによって、十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とがバランスよく達成されるとともに、製造工程において前記層の成膜が確実且つ容易に行うことが可能となる。したがって、本発明の有機電子デバイスを電子写真画像形成装置の電子写真感光体などに適用する場合に、長期間にわたって十分に高い画像品位を得ることができる。
【００２１】
なお、ここでいう29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積および−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とは、それぞれＶａｒｉａｎＵＮＩＴＹ−３００取扱説明書などに記載されているＣＰ−ＭＡＳ法に準拠して測定されるものであり、試料約１５０ｍｇを乳鉢などを用いて粉砕し、ジルコニア製サンプルチューブ（７ｍｍφ）に充填し、周波数５９．５９ＭＨｚ、遅延時間１０．００秒、コンタクトタイム２．５ミリ秒の条件で測定することによって得られる固体29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積および−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積をいう。
【００２２】
また、本発明においては、前記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含む層が、さらに下記一般式（３）：
Ａ−［Ｄ’−ＳｉＲ’3-cＱ’c］n      （３）
（式中、Ａは直鎖または分岐鎖のｎ価の脂肪族炭化水素基、置換または無置換のｎ価の芳香族炭化水素基、イミノ基またはシロキサン基を表し、Ｄ’は２価の官能基を表し、Ｒ’は水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑ’は加水分解性基を表し、ｃは１〜３の整数を表し、ｎは２以上の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を、前記一般式（１）で表される有機けい素化合物１重量部に対して０．１〜１０重量部含有することが好ましい。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、場合により図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一または相当部分には同一符号を付するものとする。
【００２４】
本発明の有機電子デバイスは、支持体と、下記一般式（１）：
Ｗ−［Ｄ−ＳｉＲ3-aＱa］b    （１）
（式中、Ｗは光機能性有機基を表し、Ｄは２価の官能基を表し、Ｒは水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表し、ａは１〜３の整数を表し、ｂは１〜４の整数を表す）
で表される有機けい素化合物を含有する層と、を備えるものであって、前記層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおいて−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とが下記関係式（２）：
０．５≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （２）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすものである。
【００２５】
ここで、本発明に使用される支持体としては、具体的には、アルミニウム、銅、亜鉛、ステンレス、クロム、ニッケル、モリブデン、バナジウム、インジウム、金、白金などの金属またはこれらの金属を含む合金を用いた板状、ドラム状、ベルト状のもの、導電性ポリマー、酸化インジウムなどの導電性化合物やアルミニウム、パラジウム、金などの金属またはこれらの金属を含む合金を塗布、蒸着またはラミネートによってコーティングした紙、プラスチックフィルム、ベルトなどが挙げられる。これらの導電性支持体には、必要に応じて、陽極酸化被膜処理、熱水酸化処理、薬品処理、着色処理、乱反射処理（砂目立てなど）などの表面処理が画質に影響を及ぼさない範囲で施される。
【００２６】
また、本発明においては、前述の通り、上記の支持体上に上記式（１）で表される有機けい素化合物を含有する層が積層される。ここで、上記式（１）中、Ｗで表される光機能性有機基とは、光エネルギーの吸収により光異性化、フォトクロミズム、光イオン化、発光、非線形光学効果、光電気化学効果といった物理変化あるいは物理化学変化を示す有機基をいい、好ましくは芳香環を有するものであり、より好ましくはＷがフタロシアニン構造、ポルフィリン構造、アゾベンゼン構造、スチルベン構造、トリス（ビピリジル）−ロジウム構造、アズレン構造、ポリエン構造、ニトロアニリン構造、トリアリールアミン構造、ベンジジン構造、アリールアルカン構造、アリール置換エチレン構造、アントラセン構造、ヒドラゾン構造、キノン構造およびフルオレノン構造からなる群より選ばれる１種を有するものである。このような構造を有する有機けい素化合物の中でも、好ましくは光キャリア輸送特性を有するものとして、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物、キノン系化合物およびフルオレノン系化合物からなる群より選ばれる少なくとも１種であり；
特に好ましくはＷが下記一般式（４）：
【化１】
0003879372.tif 000002
（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3およびＡｒ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、置換または無置換のアリール基を表し、Ａｒ5は置換または無置換の２価の芳香族炭化水素基を表し、ｋは０または１を表し、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5のうちの１〜４個は上記一般式（１）中の−Ｄ−ＳｉＲ3-aＱaで表される基と結合する結合手を有する）
で表される化合物である。
【００２７】
ここで、上記式（４）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3およびＡｒ4で表される置換または無置換のアリール基としては、下記式（５）〜（１１）：
【化２】
0003879372.tif 000003
【化３】
0003879372.tif 000004
【化４】
0003879372.tif 000005
【化５】
0003879372.tif 000006
【化６】
0003879372.tif 000007
【化７】
0003879372.tif 000008
【化８】
0003879372.tif 000009
（式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、フェニル基、炭素数７〜１０のアルキルフェニル基、炭素数７〜１０のアルコキシフェニル基または炭素数７〜１０のアラルキル基を表し、Ｒ2およびＲ3はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、フェニル基、炭素数７〜１０のアルコキシフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基またはハロゲン基を表し、Ａｒ6は置換または無置換の２価の芳香族炭化水素基を表し、Ｚは２価の官能基を表し、ｓは１〜３の整数を表し、・は上記一般式（１）中の−Ｄ−ＳｉＲ3-aＱaで表される基が結合する場合の結合位置を表す）
で表される構造のうちのいずれかを有するものが好ましい。さらに、上記式（１１）中のＡｒ6で表される置換または無置換の２価の芳香族炭化水素基としては、下記一般式（１２）または（１３）：
【化９】
0003879372.tif 000010
【化１０】
0003879372.tif 000011
（式中、Ｒ4およびＲ5はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、フェニル基、炭素数７〜１０のアルコキシフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基またはハロゲン基を表し、ｔは１〜３の整数を表す）
で表される構造を有するものが好ましく；
上記式（１１）中のＺで表される２価の基としては、下記式（１４）〜（２１）：
【化１１】
0003879372.tif 000012
【化１２】
0003879372.tif 000013
【化１３】
0003879372.tif 000014
【化１４】
0003879372.tif 000015
【化１５】
0003879372.tif 000016
【化１６】
0003879372.tif 000017
【化１７】
0003879372.tif 000018
【化１８】
0003879372.tif 000019
（式中、Ｒ6およびＲ7はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、フェニル基、炭素数７〜１０のアルコキシフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基またはハロゲン基を表し、Ｚ’は２価の基を表し、ｑおよびｒはそれぞれ１〜１０の整数を表し、ｔは１〜３の整数を表す）
で表される構造のうちのいずれかを有するものが好ましい。さらにまた、上記式（２１）中のＺ’で表される２価の基としては、下記式（２２）〜（３０）：
【化１９】
0003879372.tif 000020
【化２０】
0003879372.tif 000021
【化２１】
0003879372.tif 000022
【化２２】
0003879372.tif 000023
【化２３】
0003879372.tif 000024
【化２４】
0003879372.tif 000025
【化２５】
0003879372.tif 000026
【化２６】
0003879372.tif 000027
【化２７】
0003879372.tif 000028
（式中、ｐは０〜３の整数を表す）
で表される構造のうちのいずれかを有するものが好ましい。
【００２８】
上記式（１）中、Ｄで表される２価の基は、好ましくは、−ＣnＨ2n−、−ＣnＨ2n-2−、−ＣnＨ2n-4−（ｎは１〜１５の整数であり、好ましくは２〜１０の整数である）、−ＣＨ2−Ｃ6Ｈ4−または−Ｃ6Ｈ4−Ｃ6Ｈ4−で表される２価の炭化水素基、オキシカルボニル基（−ＣＯＯ−）、チオ基（−Ｓ−）、オキシ基（−Ｏ−）、イソシアノ基（−Ｎ＝ＣＨ−）、またはこれら２種以上の組み合わせによる２価の基である。なお、これらの２価の基は側鎖にアルキル基、フェニル基、アルコキシ基、アミノ基などの置換基を有していてもよい。Ｄが上記の好ましい２価の基であると、有機けい素化合物（１）を用いて３次元的な無機ガラス質ネットワークに適度な可とう性が付与されて層の強度が向上する傾向にある。
【００２９】
上記式（１）中、Ｑで表される加水分解性基とは、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物の硬化反応において、加水分解によりシロキサン結合（Ｏ−Ｓｉ−Ｏ）を形成し得る官能基のことをいう。本発明にかかる加水分解性基の好ましい例としては、具体的には、水酸基、アルコキシ基、メチルエチルケトオキシム基、ジエチルアミノ基、アセトキシ基、プロペノキシ基、クロロ基が挙げられるが、これらの中でも、−ＯＲ’（Ｒ’は炭素数２〜１５のアルキル基または炭素数１〜４のトリメチルシリル基）で表される基がより好ましい。このような加水分解性基を有するけい素化合物を用いると、合成工程における原料化合物（けい素化合物）や目的生成物（光機能性有機けい素化合物）の加水分解性基における加水分解が抑制され、目的化合物の純度および収率がより向上する傾向にある。特に、Ｒ’が炭素数３〜１０の分岐鎖状アルキル基である−ＯＲ’基は、より安価に製造することができる点で特に好ましい。
【００３０】
このような構成を有する有機けい素化合物（１）のうち、Ｗが上記一般式（４）で表される置換または無置換のアリール基である化合物におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5、Ｄ−ＳｉＲ3-aＱaで表される基および整数ｋの好ましい組み合わせを下記表１〜３に示す。なお、表中、ＳはＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、Ａｒ4またはＡｒ5の所定の結合位置に−Ｄ−ＳｉＲ3-aＱaが結合していることを表す。
【００３１】
【表１】
0003879372.tif 000029
【００３２】
【表２】
0003879372.tif 000030
【００３３】
【表３】
0003879372.tif 000031
【００３４】
本発明の有機電子デバイスは、従来の技術では達成されなかった十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とを有し、しかも確実且つ容易に製造されるものであるが、これらの特性は、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含有する層の29Ｓ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）が上記関係式（２）で表される条件、好ましくは下記関係式（３１）：
０．６≦Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）    （３１）
（式中、Ｓ1は−３５〜０ｐｐｍのピーク面積を表し、Ｓ2は−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積を表す）
で表される条件を満たすように、層中の三官能性または四官能性のアルコキシシランの形成を抑制することによって初めて達成されるものである。そして、このような特性を有する本発明の有機電子デバイスは、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含む原料に、下記（ａ）〜（ｃ）：
（ａ）下記一般式（３）：
Ａ−［Ｄ’−ＳｉＲ’3-cＱ’c］n      （３）
（式中、Ａは直鎖または分岐鎖のｎ価の脂肪族炭化水素基、置換または無置換のｎ価の芳香族炭化水素基、イミノ基（−ＮＨ−）またはシロキサン基（−Ｓｉ−Ｏ−）を表し、Ｄ’は２価の官能基を表し、Ｒ’は水素原子、アルキル基または置換あるいは無置換のアリール基を表し、Ｑ’は加水分解性基を表し、ｃは１〜３の整数を表し、ｎは２以上の整数を表す）
で表される有機けい素化合物
（ｂ）シランカップリング剤
（ｃ）ハードコート剤
からなる群より選ばれる少なくとも一種を、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物１重量部に対して好ましくは０．０１〜１０重量部（より好ましくは０．１〜１重量部）配合することによって好適に製造される。
【００３５】
ここで、上記一般式（３）中、Ａで表される直鎖または分岐鎖のｎ価の脂肪族炭化水素基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基、オクチル基など；
置換または無置換のｎ価の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、ジフェニルエチレン基など、が挙げられる。また、上記一般式（３）中、Ｄ’、Ｒ’およびＱで表される基としては、具体的には、それぞれ上記一般式（１）で表される有機けい素化合物の説明において例示されたＤ、Ｒ、およびＱで表される基が挙げられる。このような構成を有する（ａ）有機けい素化合物（３）の好ましい例を下記表４に示す。
【００３６】
【表４】
0003879372.tif 000032
【００３７】
本発明において使用される（ｂ）シランカップリング剤としては、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシランなどの四官能性アルコキシシラン；メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリエトキシシランなどの三官能性アルコキシシラン；ジメチルジメトキシシラン、ジフェニルジメトキシシランなどの二官能性アルコキシシラン；トリメチルメトキシシランなどの一官能アルコキシシランなど、が挙げられる。これらの中でも、三官能性または四官能性のアルコキシシランを用いることは、得られる有機電子デバイスの機械的強度が向上する傾向にあるので好ましく、他方、一官能性または二官能性のアルコキシシランを用いることは、得られる有機電子デバイスの可とう性および成膜性が向上する傾向にあるので好ましい。
【００３８】
本発明において使用される（ｃ）ハードコート剤としては、具体的には、ＫＰ−８５、Ｘ−４０−９７４０、Ｘ−４０−２２３９ （以上、信越シリコーン社製）；ＡＹ４２−４４０、ＡＹ４２−４４１、ＡＹ４９−２０８ （以上、東レダウコーニング社製）、などの市販のハードコート剤が挙げられる。
【００３９】
上記（ａ）〜（ｃ）の中でも、（ａ）上記一般式（３）で表される有機けい素化合物を上記一般式（１）で表される有機けい素化合物と併用すると、層中の三官能性または四官能性のアルコキシシラン量が確実且つ容易に抑制され、得られる有機電子デバイスの光電特性、耐久性および製造性がより向上する傾向にあるので特に好ましい。
【００４０】
さらに、本発明においては、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含む原料に含フッ素化合物を配合することができる。本発明に使用される含フッ素化合物としては、具体的には、（トリデカフルオロ −１，１，２，２−テトラヒドロオクチル）トリエトキシシラン、（３，３，３−トリフルオロプロピル）トリメトキシシラン、3−(ヘプタフルオロイソプロポキシ)プロピルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロアルキルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロデシルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロオクチルトリエトシキシラン、などが挙げられる。これらの含フッ素化合物を用いると、支持体に積層される層に撥水性が付与される傾向にある。なお、含フッ素化合物の配合量は、フッ素を含まない他の原料化合物に対して重量比で０．５以下であることが好ましい。含フッ素化合物の配合量が前記上限値を越えると成膜性が低下する傾向にある。
【００４１】
上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含有する層は、以下の方法によって支持体上に確実且つ容易に成膜することができる。先ず、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含む原料化合物を所定の有機溶剤に加えて混合し、これに水およびイオン交換樹脂（アンバーリスト１５Ｅなど）を加えて加水分解を行う。反応終了後、反応混合物中に含まれるイオン交換樹脂などの不溶分を濾過などによって除去して塗工液を得る。次に、得られた塗工液を、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法などの方法によって支持体上に塗布し、乾燥させることによって目的の有機電子デバイスが得られる。ここで、本発明に使用される溶剤としては、具体的には、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、t-ブタノール、シクロヘキサノールなどのアルコール類；ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジメトキシエタン、ジエトキシエタンなどのエーテル類；キシレン、ｐ-シメンなどの芳香族系溶剤；メチルセルソルブ、エチルセルソルブなどのセルソルブ類、などが挙げられる。また、上記の加水分解において使用される、イオン交換樹脂などの系に不溶な固体触媒としては、
アンバーライト１５、アンバーライト２００Ｃ、アンバーリスト１５（以上、ローム・アンド・ハース社製）、ダウエックスＭＷＣ−１−Ｈ、ダウエックス８８、ダウエックスＨＣＲ−Ｗ２（以上、ダウ・ケミカル社製）、レバチットＳＰＣ−１０８、レバチットＳＰＣ−１１８（以上、バイエル社製）、ダイヤイオンＲＣＰ−１５０Ｈ（三菱化学社製）、スミカイオンＫＣ−４７０、デュオライトＣ２６−Ｃ、デュオライトＣ−４３３、デュオライト４６４（以上、住友化学工業社製）、ナフィオン−Ｈ（デュポン社製）、などの陽イオン交換樹脂；
アンバーライトＩＲＡ−４００、アンバーライトＩＲＡ−４５（以上、ローム・アンド・ハース社製）などの陰イオン交換樹脂；
Ｚｒ（Ｏ3ＰＣＨ2ＣＨ2ＳＯ3Ｈ）2、Ｔｈ（Ｏ3ＰＣＨ2ＣＨ2ＣＯＯＨ）2などのプロトン酸基を含有する基が表面に結合されている無機固体；
スルホン酸基を有するポリオルガノシロキサンなどのプロトン基を含有するポリオルガノシロキサン；
コバルトタングステン酸、リンモリブデン酸などのヘテロポリ酸；
ニオブ酸、タンタル酸、モリブデン酸などのイソポリ酸；
シリカゲル、アルミナ、クロミア、ジルコニア、酸化カルシウム（ＣａＯ）、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）などの単元系金属酸化物；
シリカ−アルミナ、シリカ−マグネシア、シリカ−ジルコニア、ゼオライト類などの複合系金属酸化物；
酸性白土、活性白土、モンモリナイト、カオリナイトなどの粘土鉱物；
硫酸リチウム（Ｌｉ2ＳＯ4）、硫酸マグネシウム（ＭｇＳＯ4）などの金属硫酸塩；
リン酸ジルコニア、リン酸ランタンなどの金属リン酸塩；
硝酸リチウム（ＬｉＮＯ3）、硝酸マンガン（Ｍｎ（ＮＯ3）2）などの金属硝酸塩；
シリカゲル上にアミノプロピルトリエトキシシランを反応させて得られた固体などのアミノ基を含有する基が表面に結合されている無機固体；
アミノ変性シリコーン樹脂などのアミノ基を含有するポリオルガノシロキサン、などが挙げられる。また、上記の固体触媒以外にも、
塩酸、酢酸、硫酸、リン酸などの無機酸；
擬酸、プロピオン酸、シュウ酸、パラトルエンスルホン酸、安息香酸、フタル酸、マレイン酸などの有機酸；
水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、アンモニアなどのアルカリ触媒；
有機金属、金属アルコキシド、例えばジブチルスズジラウリラート、ジブチルスズジオクチエート、ジブチルスズジアセテートなどの有機スズ化合物、アルミニウムトリス（アセチルアセトネート）、チタニウムビス（ブトキシ）ビス（アセチルアセトネート）、チタニウムビス（イソプロポキシ）ビス（アセチルアセトネート）、ジルコニウムテトラキス（アセチルアセトネート）、ジルコニウムビス（ブトキシ）ビス（アセチルアセトネート）、ジルコニウムビス（イソプロポキシ）ビス（アセチルアセトネート）などの金属キレート化合物、ホウ素ブトキシド、ホウ酸などのホウ素化合物、
などを触媒として用いることができる。
【００４２】
さらに、上記の加水分解は従来より公知の反応条件下で行うことができるが、その反応温度は通常−３０〜１００℃であり、好ましくは−１０〜４０℃である。また、塗工液の乾燥工程は、通常６０〜２００℃、好ましくは８０〜１５０℃で行われる。
【００４３】
次に、本発明の有機電子デバイスを適用した電子写真感光体の好適な一実施形態について説明する。図１は本発明の電子写真感光体の断面概略図である。電子写真感光体１は、支持体２上に積層される感光層３において電荷発生層４と電荷輸送層５とに機能を分離した積層型感光体であり、感光層３上には上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含有する表面保護層６が、支持体２と感光層３（電荷発生層４）との間には下引き層７が、それぞれ配置されている。そして、表面保護層６の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおける−３５〜０ｐｐｍのピーク面積と−１００〜−４０ｐｐｍのピーク面積とは上記関係式（２）を満たすものである。
【００４４】
ここで、図１中の支持体２としては、上記の本発明の有機電子デバイスに使用される支持体の説明において例示されたものが挙げられる。また、支持体２には、必要に応じて、上記の本発明の有機電子デバイスに使用される支持体の説明において例示された表面処理が施される。さらに、本発明においては、図１に示すように支持体２と感光層３との間に結着樹脂からなる下引き層７を設けることが好ましい。このように下引き層を設けると、感光層３が帯電した場合に支持体２から感光層３への電荷の流入が防止されるとともに、感光層３を支持体２に対して一体的に接着保持され、さらにその材質によっては支持体２の光反射が防止される傾向にある。本発明の下引き層に使用される結着樹脂としては、具体的には、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ポリイミド樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、水溶性ポリエステル樹脂、ニトロセルロース、カゼイン、ゼラチン、ポリグルタミン酸、澱粉、スターチアセテート、アミノ澱粉、ポリアクリル酸、ポリアクリルアミド、ジルコニウムキレート化合物、チタニルキレート化合物、チタニルアルコキシド化合物、有機チタニル化合物、シランカップリング剤などが挙げられ、これらの材料は１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いでもよい。さらに、本発明においては、下引き層７に、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、チタン酸バリウム、シリコーン樹脂などの無機材料からなる微粒子を配合させることができる。
【００４５】
下引き層７の成膜方法としては、従来より公知の方法を用いることができるが、具体的には、結着樹脂および有機溶剤を含む塗工液を調製し、得られた塗工液を、ブレードコーティング法、マイヤーバーコティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法などの方法により支持体２上に塗布し、乾燥させる方法が挙げられる。ここで、下引き層の成膜工程において使用される有機溶剤としては、具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、クロロベンゼン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルムなどが挙げられ、これらは１種を単独で用いてもよく、2種以上の混合物として用いてもよい。また、このようにして得られる下引層の膜厚は好ましくは０．０１〜１０μｍ、より好ましくは０．０５〜２μｍである。下引き層の膜厚が０．０１μｍ未満であると支持体２から感光層３への電荷の流入防止性あるいは支持体２と感光層３との接着性などの特性が不十分となる傾向にあり、他方、膜厚が１０μｍを超えると電子写真特性が低下する傾向にある。
【００４６】
電荷発生層４は、通常、電荷発生材料および結着樹脂を含むものである。ここで、本発明において使用される電荷発生材料としては、具体的には、アゾ系顔料、キノン系顔料、ペリレン系顔料、インジゴ系顔料、チオインジゴ系顔料、ビスベンゾイミダゾール系顔料、フタロシアニン系顔料、キナクリドン系顔料、キノリン系顔料、レーキ系顔料、アゾレーキ系顔料、アントラキノン系顔料、オキサジン系顔料、ジオキサジン系顔料、トリフェニルメタン系顔料などの有機顔料；アズレニウム系染料、スクウェアリウム系染料、ピリリウム系染料、トリアリルメタン系染料、キサンテン系染料、チアジン系染料、シアニン系染料などの染料；アモルファスシリコン、アモルファスセレン、テルル、セレン−テルル合金、硫化カドミウム、硫化アンチモン、酸化亜鉛、硫化亜鉛などの無機材料、などが挙げられるが、これらの中でも縮環芳香族系顔料、ペリレン系顔料またはアゾ系顔料を用いることは、感度、電気的安定性および光化学的安定性の点で好ましい。
【００４７】
また、電荷発生層４に使用される結着樹脂としては、ポリビニルアセタール系樹脂（ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールやアセトアセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルアセタール樹脂など）、ポリアミド系樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル型ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニルー酢酸ビニル共重合体、シリコーン樹脂、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、尿素樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルアントラセン樹脂、ポリビニルピレン等が挙げられる。これらの中でもポリビニルアセタール系樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル系共重合体、フェノキシ樹脂または変性エーテル型ポリエステル樹脂を用いると、電荷発生材料の分散性が向上してその凝集が防止され、長期にわたり安定な塗工液が得られる傾向にある。そして、このような塗工液を用いると電荷発生層が均一に成膜されて電気特性が向上し、その結果、画質欠陥の発生が抑制される傾向にある。なお、本発明においては、電荷発生層５にフェノール系化合物、硫黄系化合物、リン系化合物、アミン系化合物などの酸化防止剤、ビス（ジチオベンジル）ニッケル、ジ−ｎ−ブチルチオカルバミン酸ニッケルなどの失活剤、などを配合することもできる。
【００４８】
電荷発生層４の成膜方法としては、従来より公知の方法が使用可能であるが、具体的には、上記の電荷発生材料および結着樹脂を含む塗工液を、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法などの方法によって支持体上に塗布し、乾燥させる方法が挙げられる。ここで、電荷発生層の成膜工程に使用される有機溶剤としては、下引き層７の成膜方法の説明において例示された有機溶剤が挙げられる。また、電荷発生材料と結着樹脂との配合比は、好ましくは５：１〜１：２（体積比）である。さらに、このようにして得られる電荷発生層の膜厚は、好ましくは０．０１〜５μｍであり、より好ましくは０．１〜２μｍである、電荷発生層の膜厚が前記下限値未満であると電荷発生層を均一に成膜しにくくなる傾向にあり、他方、前記上限値を超えると電子写真特性が低下する傾向にある。
【００４９】
電荷輸送層５は、通常、低分子電荷輸送材料と結着樹脂、あるいは電荷輸送性ポリマーを含むものであり、必要に応じて架橋剤、無機微粒子などの添加剤が配合されたものである。本発明に使用される低分子電荷輸送材料としては、具体的には、ピレン系化合物、カルバゾール系化合物、ヒドラゾン系化合物、オキサゾール系化合物、オキサジアゾール系化合物、ピラゾリン系化合物、アリールアミン系化合物、アリールメタン系化合物、ベンジジン系化合物、チアゾール系化合物、スチルベン系化合物、ブタジエン系化合物など；
電荷輸送性ポリマーとしては、具体的には、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物からなる硬化物、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ハロゲン化ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリビニルアンスラセン、ポリビニルアクリジン、ピレン−ホルムアルデヒド樹脂、エチルカルバゾール−ホルムアルデヒド樹脂、トリフェニルメタンポリマー、ポリシランなど、
が挙げられる。これらの中でも、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物からなる硬化物を用いると、電荷輸送層の光電特性を高水準に維持しながら耐久性が向上する傾向にあるので好ましい。また、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ベンジジン化合物がモビリティーを用いると、安定性、光に対する透明性が向上する傾向にあるので好ましい。
【００５０】
また、電荷輸送層５の材料として使用される結着樹脂としては、電気絶縁性のフィルムが形成可能な高分子重合体が好ましく、具体的には、ポリカーボネート、ポリエステル、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコン樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルブチラール、ポリビニルフォルマール、ポリスルホン、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、フェノール樹脂、ポリアミド、カルボキシ−メチルセルロース、塩化ビニリデン系ポリマーラテックス、ポリウレタンなどが好ましい。これらの中でも、ポリカーボネート、ポリエステル、メタクリル樹脂、アクリル樹脂を用いると、電荷輸送材料との相溶性、溶剤への溶解性および機械的強度が向上する傾向にあるので特に好ましい。なお、これらの結着樹脂は、１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５１】
さらに、本発明においては、電荷輸送層５に可塑剤、表面改質剤、酸化防止剤、光劣化防止剤などの添加剤を配合することができる。本発明に使用される可塑剤としては、具体的には、ビフェニル、塩化ビフェニル、ターフェニル、ジブチルフタレート、ジエチレングリコールフタレート、ジオクチルフタレート、トリフェニル燐酸、メチルナフタレン、ベンゾフェノン、塩素化パラフィン、ポリプロピレン、ポリスチレン、各種フルオロ炭化水素など；
酸化防止剤としては、具体的には、フェノール系化合物、硫黄系化合物、リン系化合物、アミン系化合物など；
光劣化防止剤としては、具体的には、ベンゾトリアゾール系化合物、ベンゾフェノン系化合物、ヒンダードアミン系化合物など、
が挙げられる。
【００５２】
電荷輸送層５の成膜方法としては、従来より公知の方法が使用可能である。電荷輸送材料が低分子化合物である場合は、電荷輸送材料、結着樹脂および有機溶剤を含む塗工液、電荷輸送性ポリマーの場合は電荷輸送性ポリマーおよび有機溶剤を含む塗工液、をそれぞれ調製し、得られた塗工液を、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法などの方法によって支持体上に塗布し、乾燥させる方法が挙げられる。ここで、電荷輸送層５の成膜工程に使用される有機溶剤としては、具体的には、下引き層７の成膜方法の説明において例示された有機溶剤が挙げられる。また、このようにして得られる電荷輸送層の膜厚は好ましくは５〜５０μｍであり、より好ましくは１０〜４０μｍである。電荷輸送層の膜厚が５μｍ未満であると帯電性が不十分となる傾向にあり、他方、膜厚が５０μｍを越えると電子写真特性が著しく低下する傾向がある。
【００５３】
本発明の電子写真感光体においては、図１に示すように感光層２上に上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含有する表面保護層６を設けることが好ましい。このように、有機けい素化合物（１）を含有する表面保護層を設けると、光電特性を高水準に維持しながら感光体表面に十分に高い耐久性が付与される傾向にある。また、表面保護層６に、有機けい素化合物（１）に加えてさらに潤滑剤や無機微粒子などを含有させると、表面保護層６の潤滑性、汚染物付着防止性および機械的強度が向上し、より長寿命の電子写真感光体が得られる傾向にある。ここで、本発明において使用される潤滑剤としてはシリコーンオイル、フッ素系シランカップリング剤などが挙げられ、無機微粒子としてはシリカ微粒子、シリコーン微粒子などのけい素含有微粒子；四フッ化エチレン微粒子、三フッ化エチレン微粒子、六フッ化プロピレン微粒子、フッ化ビニル微粒子などのフッ素含有微粒子；ＺｎＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＳｎＯ2−Ｓ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3−ＳｎＯ2、ＺｎＯ−ＴｉＯ2、ＭｇＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＦｅＯ−ＴｉＯ2、ＴｉＯ2、ＳｎＯ2、Ｉｎ2Ｏ3、ＺｎＯ、ＭｇＯなどの半導電性金属酸化物からなる微粒子、または水酸基を有する重合性単量体とフッ素系樹脂との共重合により得られる微粒子（第８回ポリマー材料フォーラム講演予稿集、ｐ８９）などが挙げられ、これらの中でもコロイダルシリカまたはシリコーン微粒子を用いることが好ましい。
【００５４】
ここで、本発明にかかるシリカ微粒子を表面保護層６中に配合する場合は市販のコロイダルシリカを使用することができ、中でも、平均粒子径が１〜１００ｎｍ、好ましくは１０〜３０ｎｍのシリカ微粒子を、酸性もしくはアルカリ性の水溶液に分散させた水分散液、あるいはアルコール、ケトン、エステル等の有機溶媒中に分散させたものが好適に使用される。また、表面保護層６中のシリカ微粒子の含有量は、表面保護層６中の固形分全量基準で好ましくは１〜５０重量％、より好ましくは５〜３０重量％である。表面保護層６中のシリカ微粒子の固形分含有量が前記の好適な範囲内であると、成膜性、電気特性および機械的強度が向上する傾向にある。
【００５５】
また、本発明にかかるシリコーン微粒子としては、シリコーン樹脂粒子、シリコーンゴム粒子、シリコーン表面処理シリカ粒子からなる群より選ばれる１種であることが好ましく、その形状は球状で平均粒子径１〜５００ｎｍ、好ましくは１０〜１００ｎｍであることが好ましい。このようなシリコーン微粒子は化学的に不活性で、樹脂への分散性に優れる小径粒子であり、さらに十分な特性を得るために必要とされる含有量が低いため、架橋反応を阻害することなく、電子写真感光体の表面性状を改善することができる。即ち、強固な架橋構造中に均一に分散された状態で、電子写真感光体表面の潤滑性、撥水性を向上させ、長期間にわたって良好な耐摩耗性、耐汚染物付着性を維持することができる。本発明の電子写真感光体における最表面層中のシリコーン微粒子の含有量は、表面保護層の全固形分全量基準で０．１〜２０重量％であることが好ましく、０．５〜１０重量％であることがより好ましい。
【００５６】
表面保護層６の成膜方法としては、従来より公知の方法が使用可能であるが、具体的には、上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を含む塗工液を調製し、得られた塗工液を、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法などの方法によって支持体上に塗布し、乾燥させる方法が挙げられる。ここで、表面保護層６の成膜工程において使用される有機溶剤としては、表面保護層を構成する原料化合物を十分に溶解することができ、且つ下層である電荷輸送層５に悪影響を及ぼさないものが好ましい。このような有機溶剤としては、具体的には、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、t-ブタノール、シクロヘキサノール等のアルコール類；ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジメトキシエタン、ジエトキシエタン等のエーテル類；キシレン、ｐ-シメン等の芳香族系溶剤、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等のセルソルブ類、が好ましく、これらの中でも沸点が６０〜１５０℃のアルコール類が成膜性および塗布液の保存安定性の点で特に好ましい。また、このようにして得られる表面保護層の膜厚は好ましくは０．１〜１０μｍであり、より好ましくは０．５〜７μｍである。表面保護層の膜厚が０．１μｍ未満であると耐久性が不十分となる傾向にあり、他方、膜厚が１０μｍを越えると電子写真特性が低下する傾向がある。
【００５７】
なお、電荷輸送層５が上記一般式（１）で表される有機けい素化合物を電荷輸送材料として含有し、且つ29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルのピーク面積比が上記関係式（２）で表される条件を満たす場合には、表面保護層６を設ける代わりに電荷輸送層５を最表面層としてもよい。また、図１には積層型電子写真感光体の例を示したが、図１における積層型感光層３の代わりに、電荷発生材料と電荷輸送材料とを同一の層に含有する単層型の感光層を積層してもよい。
【００５８】
このように、十分に高い光電特性（電子写真特性）と十分に高い耐久性とを有する本発明の電子写真感光体を用いることによって、帯電、画像入力（露光）、現像、転写、定着、クリーニングなどの工程を含む電子写真画像形成プロセスにおいて、長期にわたって高水準の画像品位を得ることが可能となる。
【００５９】
本発明の電子写真画像形成装置の好適な一実施形態を図２に示す。図２の電子写真画像形成装置は、図１に示した積層構造を有するドラム状の電子写真感光体１が支持体２によって保持されており、感光体１は支持体８を中心として矢印の方向に所定の回転速度で回転駆動される。この回転過程において、電源９から電圧の供給を受けた接触帯電用部材１０により、感光体１はその周面に正又は負の所定電位の均一帯電を受ける。ここで、接触帯電用部材１０には、ＢＣＲ等導電性を付与したゴム状のロールが好適に使用される。また、感光体１を帯電させる他の方法としてはコロナ放電方式等が挙げられるが、接触帯電方式により帯電を行うことはオゾンが発生しにくいという点で好ましい。
【００６０】
次に、感光体１が画像入力装置（露光装置）１１にて光像露光を受けることにより、その周面に露光像に対応した静電潜像が形成される。その後、現像装置１２にて前記静電潜像にトナーを付着させてトナー像が形成され、転写装置１３にて前記トナー像が転写材Ｐに転写される。トナー像が転写された後の転写材Ｐは像定着装置１４にて像定着を受けて複写物としてプリントアウトされる。転写工程後の感光体１はクリーニング装置１５にてその周面に残存したトナーの除去を受けて清浄面化された後、除電器１６により除電されて繰り返して像形成に使用される。
【００６１】
ここで、電子写真感光体１は前述の通り十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とをバランスよく有するものであり、このような電子写真感光体を電子写真画像形成装置に使用することによって、長期間にわたって高水準の印字品質を維持することが可能となる。
【００６２】
また、本発明においては、電子写真感光体と、帯電装置、現像装置およびクリーニング装置からなる群より選ばれる１種と、を備えるプロセスカートリッジを使用することは、電子写真画像形成装置における電子写真感光体などの脱着が容易となり、これらの構成部分の交換作業の効率が向上するという点で好ましい。
【００６３】
本発明の有機電子デバイスの好適な一実施形態として、図３および図４に示す有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）を例示することもできる。
【００６４】
図３においては、透明絶縁性基板１７上に、透明電極１８と、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物を含むホール輸送層１９と、発光層２０と、背面電極２１と、が順次積層されている。
【００６５】
また、図４においては、透明絶縁性基板１７上に、透明電極１８と、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物を含むキャリア輸送機能を有する発光層２２と、背面電極２１と、が順次積層されている。
【００６６】
ここで、本発明にかかる透明絶縁性基板は、発光を取り出すため透明であることが好ましく、その材料としては、ガラス、プラスチックフィルムなどが用いられる。
【００６７】
また、本発明にかかる透明電極は、上記の透明絶縁性基板と同様に発光を取り出すため透明であることが好ましく、且つホールの注入を行うための仕事関数が大きなものが好ましい。本発明に係る透明電極としては、酸化スズインジウム（ＩＴＯ）、酸化スズ（ＮＥＳＡ）、酸化インジウム、酸化亜鉛などの酸化膜、および蒸着あるいはスパッタされた金、白金、パラジウムなどを用いることができる。
【００６８】
本発明にかかる上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物を含む層は、図３の有機ＥＬ素子においてはホール輸送層１９として作用し、他方、図４の有機ＥＬ素子においてはキャリア輸送機能を有する発光層２２として作用する。
【００６９】
有機ＥＬ素子が図３に示す層構成を有する場合、ホール輸送層１９は上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物単独で構成されていてもよいが、ホール移動度を調節するためにテトラフェニレンジアミン誘導体を１〜５０重量％の範囲で分散させて形成されていてもよい。また、他の汎用の樹脂を混合してもよい。
【００７０】
図３において、発光層２０の発光材料としては、固体状態で高い蛍光量子収率を示す化合物が用いられる。ここで、前記発光材料が低分子の有機化合物である場合は、真空蒸着法、もしくは発光材料と結着樹脂とを含む溶液または分散液を塗布、乾燥することにより良好な薄膜形成が可能であることが条件である。このような低分子の有機化合物としては、キレート型有機金属錯体、多核または縮合芳香環化合物、ペリレン誘導体、クマリン誘導体、スチリルアリーレン誘導体、シロール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサチアゾール誘導体またはオキサジアゾール誘導体を用いることが好ましく、下記式（IV−１）〜（IV−１２）：
【化２８】
0003879372.tif 000033
【化２９】
0003879372.tif 000034
【化３０】
0003879372.tif 000035
【化３１】
0003879372.tif 000036
【化３２】
0003879372.tif 000037
【化３３】
0003879372.tif 000038
【化３４】
0003879372.tif 000039
【化３５】
0003879372.tif 000040
【化３６】
0003879372.tif 000041
【化３７】
0003879372.tif 000042
【化３８】
0003879372.tif 000043
【化３９】
0003879372.tif 000044
で表される化合物を用いることがより好ましい。
【００７１】
また、本発明にかかる発光層２０の発光材料が高分子化合物である場合、発光材料を含む溶液または分散液を塗布、乾燥することにより良好な薄膜形成が可能であることが条件である。このような高分子化合物としては、ポリパラフェニレン誘導体、ポリパラフェニレンビニレン誘導体、ポリチオフェン誘導体またはポリアセチレン誘導体を用いることが好ましく、下記式（IV−１３）〜（IV−１５）：
【化４０】
0003879372.tif 000045
【化４１】
0003879372.tif 000046
【化４２】
0003879372.tif 000047
［上記式（IV−１３）〜（IV−１５）中、ｎは１以上の整数（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０）を表し、ｘは１以上の整数（好ましくは５〜１００００、より好ましくは１０〜１０００）を表す］
で表される化合物を用いることがより好ましい。
【００７２】
また、有機ＥＬ素子の耐久性および発光効率の向上を目的として、上記の発光材料中にゲスト材料として発光材料と異なる色素化合物をドーピングしてもよい。色素化合物をドーピングする方法としては、真空蒸着による発光層の形成工程において色素化合物を共蒸着させる方法、溶液または分散液の塗布、乾燥による発光層の形成工程において溶液または分散液に色素化合物を混合する方法、などが挙げられる。ここで、発光層中にドーピングされる色素化合物の割合は通常０．００１〜４０重量％、好ましくは０．００１〜１０重量％である。本発明において使用される色素化合物としては、発光材料との相溶性が良好であり且つ発光層の良好な成膜形成を妨げない有機化合物が好ましく、具体的には、ＤＭＣ誘導体、キナクドリン誘導体、ルブレン誘導体またはポルフィリンを用いることが好ましく、下記式（V−１）〜（V−４）：
【化４３】
0003879372.tif 000048
【化４４】
0003879372.tif 000049
【化４５】
0003879372.tif 000050
【化４６】
0003879372.tif 000051
で表される化合物を用いることがより好ましい。
【００７３】
さらにまた、発光材料として、真空蒸着あるいは溶液または分散液の塗布、乾燥による発光層の薄膜形成が可能であるが良好な薄膜が得られないものや、明確な電子輸送特性を示さないものを用いる場合には、有機ＥＬ素子の耐久性および発光効率の向上を目的として、発光層２０と背面電極２１との間に電子輸送層を挿入してもよい。このような電子輸送層に用いられる電子輸送材料としては、真空蒸着法により良好な薄膜形成が可能な有機化合物を用いることが好ましく、具体的には、オキサジアゾール誘導体、ニトロ置換フルオレノン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピラン時オキシド誘導体、フルオレニリデンメタン誘導体を用いることが好ましく、下記式（VI−１）〜（VI−３）：
【化４７】
0003879372.tif 000052
【化４８】
0003879372.tif 000053
【化４９】
0003879372.tif 000054
で表される化合物を用いることがより好ましい。
【００７４】
有機ＥＬ素子が図４に示す層構成を有する場合、発光層２２は少なくとも上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物中に発光材料を５０重量％以下の配合比で分散させた有機化合物層であり、前記発光材料としては上記式（IV−１）〜（IV−１５）で表される化合物が好適に使用される。ここで、有機ＥＬ素子に注入されるホールと電子とのバランスを調節するためにさらに電子輸送材料を１０〜５０重量％分散させてもよく、あるいは発光層２２と背面電極２１との間に電子輸送材料からなる電子輸送層を挿入してもよい。本発明にかかる電子輸送層に使用される電子輸送材料としては、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物と強い電子相互作用を示さない有機化合物を用いることが好ましく、具体的には、下記式（VII）：
【化５０】
0003879372.tif 000055
で表される化合物を用いることが好ましい。また、本発明においては、同様に、ホール移動度を調節するためにテトラフェニレンジアミン誘導体を適量同時に分散させて用いてもよい。さらにまた、本発明においては、発光材料と異なる色素化合物を発光層２２にドーピングしてもよい。
【００７５】
背面電極２１としては、真空蒸着が可能であり且つ電子注入を行うための仕事関数の小さな金属を用いることが好ましく、具体的には、マグネシウム、アルミニウム、銀、インジウムまたはこれらの合金を用いることが好ましい。
【００７６】
本発明にかかる有機ＥＬ素子において、ホール輸送層１９あるいは発光層２２は、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物単独、あるいは上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物と発光材料と、必要に応じて電子輸送材料とホール（正孔）輸送材料と、を有機溶媒中に溶解または分散し、得られた塗布液を用いて前記透明電極上にスピンコーティング法、ディップ法などにより成膜することによって得ることができる。ここで、本発明にかかるホール輸送層および発光層の膜厚は、それぞれ０．０３〜０．２μｍであることが好ましい。また、これらの層中における発光材料の分散状態は分子分散状態、微粒子分散状態のいずれであってもよい。発光材料の分散状態を分子分散状態とする場合は、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物、発光材料、電子輸送材料およびホール輸送材料の共通溶媒を分散溶媒として使用する必要があり、他方、発光材料の分散状態を微粒子分散状態とする場合は、発光材料の分散性と、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物、電子輸送材料およびホール輸送材料の溶解性と、を考慮して分散溶媒を選択する必要がある。また、発光材料の分散状態を微粒子分散状態とする場合、ボールミル、サンドミル、ペイントシェイカー、アトライター、ホモジェナイザー、超音波などを使用することができる。
【００７７】
このようにして形成された、上記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物を含む層の上に、各有機ＥＬ素子の層構成に応じて、それぞれ発光材料、電子輸送材料または背面電極を真空蒸着法により形成し、本発明にかかる有機ＥＬ素子を得ることができる。ここで、本発明においては、電子輸送能を有する発光層および電子輸送層の膜厚は、それぞれ０．１μｍ以下であることが好ましく、０．０３〜０．０８μｍであることが特に好ましい。また、本発明にかかる有機ＥＬ素子は、一対の電極間に、例えば４〜２０Ｖで、電流密度１〜２００ｍＡ／ｃｍ2の直流電圧を印加することによって発光させることができる。
【００７８】
【実施例】
以下、実施例および比較例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、以下の実施例において、上記一般式（４）で表される有機けい素化合物のうち上記表１〜３に示した官能基の組み合わせを有するものについては相当する化合物番号を付し、「例示化合物［Ｎｏ．２８］」などということとする。同様に、上記一般式（３）で表される有機化合物のうち、上記表４に示した構造を有するものについては相当する化合物番号を付し、「例示化合物［III−６］」などということとする。
【００７９】
（電子写真感光体の作製）
実施例１
以下の手順に従い、電子写真感光体１６本を同時に作製した。
【００８０】
先ず、ホーニング処理を施した外径３０ｍｍの円筒状のアルミニウム基板上にジルコニウム化合物（商品名：オルガチックスＺＣ５４０、マツモト製薬社製）１００重量部、シラン化合物（商品名：Ａ１１００、日本ユニカー社製)１０重量部、イソプロパノール４００重量部およびブタノール２００重量部からなる溶液を浸漬塗布し、１５０℃にて１０分間加熱乾燥し、０．１μｍの下引き層を形成した。
【００８１】
次に、電荷発生材料としてＸ線回析スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°)が７．４°、１６．６°、２５．５°および２８．３°に強い回析ピークを持つクロロガリウムフタロシアニン結晶１０重量部をポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製)１０重量部および酢酸ブチル１０００重量部と混合し、ガラスビーズとともにペイントシェーカーで１時間の分散処理を行った。このようにして得られた塗布液を上記の下引き層上に浸積塗布し、１００℃にて１０分間加熱乾燥し、膜厚約０．１５μｍの電荷発生層を形成した。
【００８２】
さらに、下記構造式（３２）：
【化５１】
0003879372.tif 000056
で表されるベンジジン化合物２０重量部およびビスフェノール（Ｚ）ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４．４×１０4）３０重量部をモノクロロベンゼン１５０重量部とテトラヒドロフラン１５０重量部との混合溶剤に溶解して得られた塗布液を、上記電荷発生層上に浸漬塗布し、１１５℃にて1時間加熱乾燥し、20μmの電荷輸送層を形成した。
【００８３】
さらに、例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部、例示化合物［III−６］３０重量部、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）２０重量部、メタノール２０重量部をそれぞれ採取しよく混合した。さらに、イオン交換樹脂（アンバーリスト１５Ｅ）２重量部、蒸留水２４重量部を加え、室温にて１０時間攪拌した後、 薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ、展開溶剤：ヘキサン／酢酸エチル＝３／１、吸着剤：シリカゲル）により例示化合物［Ｎｏ．２８］の消失を確認した。その後、反応液中のイオン交換樹脂及び少量の沈殿を濾過により除去し、アルミニウムトリスアセチルアセトネート０．５重量部およびアセチルアセトン1重量部を加えて溶解させることによって塗工液を調製し、得られた塗工液を上記の電荷輸送層上に浸漬塗布し、１２０℃にて1時間加熱乾燥し、５μｍの表面保護層を形成して目的の電子写真感光体を得た。
【００８４】
このようにして作成した電子写真感光体１６本はいずれも表面状態が良好であり、クラックや乾燥むらなどの成膜不良は観測されなかった。
【００８５】
また、このようにして得られた電子写真感光体から、ケイ素を含まない粘着性テープを用いて表面保護層を剥離し、剥離物約１５０ｍｇを乳鉢で細かく粉砕し、ジルコニア製サンプルチューブ（７ｍｍφ）に充填して29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルを測定した。なお、29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定はＶａｒｉａｎ社製ＵＮＩＴＹ−３００を用いて以下の条件：
周波数：５９．５９ＭＨｚ
遅延時間：１０．００秒
接触時間：２．５ミリ秒
積算回数：１００００回
測定温度：２５℃
試料の回転数：４０００±５００ｒｐｍ
で測定した。得られた29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルを図４、得られた29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルに基づいて算出したピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５、にそれぞれ示す。
【００８６】
実施例２
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部を用い、例示化合物［III−６］の量を２５重量部としたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００８７】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００８８】
実施例３
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．３７］２０重量部を用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００８９】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００９０】
実施例４
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−４］５重量部および例示化合物［III−６］２０重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００９１】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００９２】
実施例５
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−４］１５重量部および例示化合物［III−６］１０重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００９３】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００９４】
実施例６
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−４］１０重量部および例示化合物［III−６］１５重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００９５】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００９６】
実施例７
実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−６］１５重量部およびシリコーン系微粒子（ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ８１２）１０重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００９７】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【００９８】
比較例１
実施例１における表面保護層を設けなかったこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製し、表面状態の観察および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルの測定を行った。
【００９９】
得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【０１００】
比較例２
電荷輸送層の作製までは実施例１と同様に行い、表面保護層の形成において実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−４］２０重量部および例示化合物［III−６］５重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製したところ、特に、乾燥時に用いる熱風噴出し口の近くに配置された感光体２本にしわ状の成膜不良が見られた。
【０１０１】
このようにして得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【０１０２】
比較例３
電荷輸送層の作製までは実施例１と同様に行い、表面保護層の形成において実施例１における例示化合物［Ｎｏ．２８］２０重量部の代わりに例示化合物［Ｎｏ．２９］２５重量部、例示化合物［III−６］３０重量部の代わりに例示化合物［III−４］２５重量部、をそれぞれ用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体１６本を同時に作製したところ、特に、乾燥時に用いる熱風噴出し口の近くに配置された感光体４本にしわ状の成膜不良が観測された。
【０１０３】
このようにして得られた電子写真感光体の表面状態および29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルにおけるピーク面積比Ｓ1／（Ｓ1＋Ｓ2）を表５に示す。
【０１０４】
（プリント試験）
このようにして得られた実施例１〜７および比較例１〜３の各電子写真感光体を用いて図１に示す構成を有する電子写真画像形成装置（Ｌａｓｅｒ  ｐｒｅｓｓ  ４１６１IIを改造したもの）を作製し、各装置について常温常湿（約２０℃、４０％ＲＨ）、高温高湿（約２９℃、８５％ＲＨ）の２条件で５万枚のプリント試験（プリント用紙：酸性紙）を行い、複写物の画質および感光体の表面状態を評価した。その結果を表５に示す。なお、画質の評価においては１枚目および５万枚目の複写物について画質欠陥の有無を観察し、感光体の表面状態の評価においては傷や付着物の有無を観察した。
【０１０５】
【表５】
0003879372.tif 000057
【０１０６】
表５に示すとおり、実施例１〜７において、１６本同時に作製された電子写真感光体はいずれも、シワなどが発生することなく良好な表面状態を有していた。また、これらの電子写真感光体を用いたプリント試験ではいずれも、５万枚目の複写物においても良好な画質を得ることができ、また、試験後の感光体表面には傷や付着物が認められなかった。
【０１０７】
これに対して、比較例１の電子写真感光体を用いた場合には、５万枚目の複写物における画質欠陥および試験後の感光体表面における傷の発生が認められた。また、比較例２および３では、１６本同時に作製された電子写真感光体のうちの一部にシワが発生し、これらの電子写真感光体を用いた場合には、プリント試験初期から複写物に画質欠陥が見られ、試験後の感光体表面には付着物が認められた。
【０１０８】
【発明の効果】
以上説明したとおり、本発明によれば、十分に高い光電特性と十分に高い耐久性とを有し、しかも確実且つ容易に製造することが可能な有機電子デバイスが得られる。そして、本発明の有機電子デバイスを電子写真感光体に適用し、これを電子写真画像形成装置に用いることによって、長期にわたって十分に良好な画像品位を得ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す断面図である。
【図２】本発明の電子写真画像形成装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図３】本発明にかかる有機エレクトロルミネッセンス素子の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図４】本発明にかかる有機エレクトロルミネッセンス素子の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図５】実施例１で得られた電子写真感光体の表面保護層の29Ｓｉ−ＮＭＲスペクトルを表すグラフである。
【符号の説明】
１…電子写真感光体、２…導電性支持体、３…感光層、４…電荷発生層、５…電荷輸送層、６…表面保護層、７…下引き層、８…支持体、９…電源、１０…帯電部材、１１…画像入力装置、１２…現像装置、１３…転写装置、１４…像定着装置、１５…クリーニング装置、１６…除電器、１７…透明絶縁性基板、１８…透明電極、１９…ホール輸送層、２０…発光層、２１…背面電極、２２…キャリア輸送能を有する発光層。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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