(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一層のポリエステル系樹脂よりなる防水性および透湿性を有する透湿防水層と、フッ素系、シリコン系、ワックス系の少なくとも一種のはっ水剤により処理されたはっ水度が３以上で繊度が０.０１〜１０ｄｔｅｘのポリエステル系繊維からなる見かけ密度が０.１５ｇ／ｃｍ３以上の不織布層の少なくとも一層とが積層されてなり、耐水圧が３００ｍｍＨ２Ｏ以上で、かつ透湿度が５００ｇ／ｍ２／２４ｈｒｓ以上であることを特徴とする屋根下葺材。
【請求項２】
はっ水度が両面共に３以上であることを特徴とする請求項１に記載の屋根下葺材。
【請求項３】
片面もしくは両面に防滑層が存在することを特徴とする請求項１又は２記載の屋根下葺材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、住宅等の建物の勾配を有する屋根の施工に用いられる屋根下葺材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、屋根の施工においては、例えば屋根下葺材を野地材に釘やステープルを用いて固定し、屋根材をその上に乗せる。屋根下葺材としては、一般に、アスファルトを含浸させた紙や布等から成るアスファルトルーフィング材が用いられている他、ポリ塩化ビニルシートやポリエチレン樹脂シートが用いられている。そして、これらの屋根下葺材を用いることによって、屋根の防水性を高めている。
【０００３】
アスファルトルーフィング材は、屋根材の裏側に進入した雨水を遮断する優れた防水性を有しているが、湿気や水蒸気を自由に通過させる透湿性を有していない。従って、屋根裏の換気が不十分な場合や、寒冷地等における建物にて使用した場合、屋根材とアスファルトルーフィング材との間、あるいはアスファルトルーフィング材と野地材との間に結露が生じるという問題を有する。
【０００４】
また、アスファルトルーフィング材には、作業者がその上を歩行するとき、滑り易いといった問題もある。更には、夏場には高温のためアスファルトが軟化し、作業者の靴裏にべとつきが生じるといった問題もある。
【０００５】
また、アスファルトルーフィング材は、その性能が劣化し易く、長期間にわたって防水性を保持することが困難である。加えて、アスファルトルーフィング材を野地材に釘やステープルを用いて固定するが、アスファルトルーフィング材は寸法安定性が悪く収縮し易いので、釘穴やステープル穴が大きくなる傾向にあり、かかる釘穴やステープル穴から雨水等が屋根裏に侵入し、野地材や屋根材が腐食するといった問題がある。
【０００６】
ポリ塩化ビニルシートやポリエチレン樹脂シートを屋根下葺材として用いた場合にも、これらの材料は寸法安定性が悪く収縮し易いので、釘穴が大きくなる傾向にあり、かかる釘穴から雨水等が屋根裏に侵入するといった問題があり、さらに、これらの材料は滑り易い、湿気や水蒸気を自由に通過させる透湿性を有していないという問題もある。
【０００７】
また、特開平４−３０９６４９号公報には、アスファルトを用いない屋根下葺材として、フラッシュ紡糸法による不織布を用いて、釘穴シール性、特に釘軸廻り水密シール性を改善することを目的として、不織布の表面の釘打ち込み部分に伸縮性、粘着性の樹脂を塗布することが記載されている。しかしながら、この特許に開示された屋根下葺材は、樹脂を塗布し、乾燥する工程が煩雑であるとともに、樹脂の塗布量の低減化とそのコントロールに難点があり、得られた下地材も作業者が特に降雨時に滑り易いといった問題点を有する。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記問題点を鑑みてなされたものであって、その目的は、防水性および透湿性を兼備し、釘孔シール性に優れ、しかも防滑性に優れるとともに作業者の靴裏にべとつきが生じ難い屋根下葺材を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明は、上記課題を解決するために次の構成とするものである。
（１）少なくとも一層の防水性および透湿性を有する透湿防水層と、フッ素系、シリコン系、ワックス系の少なくとも一種のはっ水剤により処理されたはっ水度が３以上で繊度が０.０１〜１０ｄｔｅｘの繊維からなる見かけ密度が０.１５ｇ／ｃｍ3以上の不織布層の少なくとも一層とが積層されてなり、耐水圧が３００ｍｍＨ2Ｏ以上で、かつ透湿度が５００ｇ／ｍ2／２４ｈｒｓ以上であることを特徴とする屋根下葺材である。
（２）はっ水度が両面共に３以上であることを特徴とする前記（１）に記載の屋根下葺材である。
（３）片面もしくは両面に防滑層が存在することを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の屋根下葺材である。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明は、上記課題、すなわち防水性および透湿性、釘孔シール性に優れ、しかも防滑性や作業者の靴裏にべとつきが生じ難い屋根下葺材を提供するために鋭意検討したところ、少なくとも不織布のはっ水度と見かけ密度をある特定の値以上にすることによって、釘孔シール性をより一層改善できることを見出した。以下、本発明について詳細に説明する。
【００１１】
本発明の屋根下葺材を構成する不織布の繊度は、０.０１〜１０ｄｔｅｘである。繊度が０.０１ｄｔｅｘより小さくなると、所望の力学特性が得られなかったり、不織布製造時に紡糸安定性の低下を招いたりするので好ましくない。一方、１０ｄｔｅｘより大きくなると、所望の釘孔シール性を得るためには目付をかなり大きくする必要があり、コスト高を招くので好ましくない。
【００１２】
本発明における不織布は、短繊維不織布あるいは長繊維不織布のどちらでもよいが、力学的特性の観点から長繊維不織布の方が好ましい。また、その製造法も特に限定されないが、好ましい方法としては、例えば短繊維不織布であれば、カーディング法やエアレイ法等が挙げられ、長繊維不織布であれば、スパンボンド法やメルトブロー法等が例示される。
【００１３】
不織布を構成する繊維は、熱可塑性樹脂からなる合成繊維が好ましいが、必要に応じて天然繊維や再生繊維、半合成繊維、無機繊維等を混綿あるいは混繊したものであってもよい。また、合成繊維についても繊維形成能を有するものであれば特に限定されず、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、イソフタル酸を共重合した低融点ポリエステル等のポリエステル類、ポリプロピレン、高密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、プロピレンと他のα−オレフィンとの二〜三元共重合体等のポリオレフィン類、ナイロン６、ナイロン６６等のポリアミド類、もしくはこれらの混合物や共重合体などを用いることができる。また、単一成分系の合成繊維に限定されるものではなく、芯鞘型や偏心芯鞘型、並列型、海島型等の多成分系であってもよく、繊維断面の形状にも格別の制限はない。また、必要に応じて、例えば、艶消し剤や顔料、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、結晶核剤、難燃剤などの各種添加剤を併用することも可能である。更に、釘孔シール性の改善を目的として、繊維に吸水性樹脂等を担持させてもよい。
【００１４】
不織布のはっ水度は、３以上である。好ましくは、４以上である。はっ水度が２以下となると、所望の釘孔シール性を得ることができない。
【００１５】
不織布のはっ水度を３以上とするためには、フッ素系やシリコン系、ワックス系などのはっ水剤を含浸法やスプレー法等の加工法を用いて処理した後、乾燥およびキュアリングを行えばよい。
【００１６】
本発明の屋根下葺材は、透湿防水層と不織布層とがそれぞれ少なくとも一層以上は存在し、例えば、透湿防水層／不織布層や透湿防水層／不織布層／透湿防水層、不織布層／透湿防水層／不織布層等が挙げられるが、これらに何ら限定されるものではない。
【００１７】
本発明における透湿防水層は、無孔タイプや微多孔タイプのどちらでもよく、例えば、無孔タイプの場合の透湿防水性樹脂としては、ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂等が挙げられ、公知のコーティング法やラミネート法、あるいは含浸法によって透湿防水層を形成することができ、これらに限定されるものではないが、透湿防水性樹脂を押し出しラミネート法によって無孔膜を形成させつつ積層する方法が簡便で生産性に優れているため好ましい。
【００１８】
本発明における不織布がはっ水性であるため、コーティング法あるいは含浸法によって透湿防水性樹脂を付与して透湿防水層を形成させる際には、不織布中への透湿防水性樹脂の浸透を抑制することができ、透湿防水性樹脂の付与量の低減化およびコントロールが容易になる。
【００１９】
また、炭酸カルシウム等の無機充填材を含んだ樹脂フィルムを延伸して微多孔膜としたものを透湿防水層としてもよい。また、必要に応じて、例えば、艶消し剤や顔料、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、難燃剤などの各種添加剤を樹脂と併用することも可能である。更に、吸水性樹脂等を含有させ、その吸水時膨潤によって釘孔シール性を改善することも可能である。
【００２０】
本発明の屋根下葺材のはっ水度は、両面共に３以上であることが好ましい。より好ましくは、４以上である。はっ水度が２以下となると、釘孔シール性の低下を招く恐れがあるので好ましくない。
【００２１】
本発明の屋根下葺材のはっ水度を両面共に３以上とするためには、フッ素系やシリコン系、ワックス系などのはっ水剤を含浸法等の加工法を用いて処理した後、乾燥およびキュアリングを行えばよい。
【００２２】
本発明における不織布の見かけ密度は、０.１５ｇ／ｃｍ3以上であり、好ましくは、０.２０ｇ／ｃｍ3以上である。更に好ましくは、０.２５ｇ／ｃｍ3以上である。見かけ密度が０.１５ｇ／ｃｍ3より小さくなると、所望の釘孔シール性を得ることが難しくなるので好ましくない。
【００２３】
本発明における不織布の見かけ密度を０.１５ｇ／ｃｍ3以上とするためには、紡糸・延伸・開繊・捕集によって得られた不織ウェブをエンボスカレンダーやプレーンカレンダーで部分あるいは全面熱圧着した不織布を用いる方法や、不織ウェブにニードルパンチ加工および／または樹脂含浸加工を施したものを前記と同様にして部分あるいは全面熱圧着した不織布を用いる方法等が挙げられるが、これらに何ら限定されるものではない。
【００２４】
本発明の屋根下葺材は、耐水圧が３００ｍｍＨ2Ｏ以上で、かつ透湿度が５００ｇ／ｍ2／２４ｈｒｓ以上である。好ましくは、耐水圧が５００ｍｍＨ2Ｏ以上で、かつ透湿度が７００ｇ／ｍ2／２４ｈｒｓ以上である。耐水圧が３００ｍｍＨ2Ｏより小さくなると、屋根下葺材としての防水性に劣る。また、透湿度が５００ｇ／ｍ2／２４ｈｒｓより小さくなると、結露を充分に抑えることが難しくなる。
【００２５】
本発明の屋根下葺材は、片面もしくは両面に防滑層が存在していることが好ましい。これによって勾配屋根の下葺材または上葺材の施工時に滑ることがなく、雨などで下葺材表面が濡れていても作業者が滑って事故となるようなことを防ぐことができる。具体的な防滑加工としては、例えば、骨材や発泡材、各種粉体などをバインダーを用いて接着させる方法、ホットメルト材等を熱溶融して接着性を発揮するものをドット状、あるいは筋状に接着させる方法等が挙げられるが、これらに何ら限定されるものではない。
【００２６】
【実施例】
以下、実施例および比較例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明はもとより下記の実施例によって制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。なお、下記実施例および比較例で用いた評価法は下記の通りである。
（１）ポリエチレンテレフタレートの極限粘度［ｄｌ／ｇ］
フェノールとテトラクロロエタンの６：４重量混合溶液を溶媒として、溶媒２５ｍｌに試料０.１ｇを溶解し、温度３０℃の条件で常法によって測定した。
（２）繊度［ｄｔｅｘ］
走査型電子顕微鏡で撮影した表面写真を用いて繊維径をｎ＝２０で測定し、密度補正を行って算出した。
【００２７】
（３）屋根下葺材の目付および不織布の目付［ｇ／ｍ2］
ＪＩＳ Ｌ １９０６に準拠して測定した。
（４）不織布の厚さ［ｍｍ］
ＪＩＳ Ｌ １９０６に準拠し、荷重２ｋＰａで測定した。
【００２８】
（５）見かけ密度［ｇ／ｃｍ3］
上記（３）、（４）で測定した不織布の目付および厚さを用いて、下記の式から算出した。
見かけ密度＝不織布の目付／（不織布の厚さ／１０3）／１０6
（６）はっ水度
ＪＩＳ Ｌ １０９２  はっ水度試験（スプレー試験）に準拠して測定した。
【００２９】
（７）耐水圧
ＪＩＳ Ｌ １０９２  耐水度試験（静水圧法）Ａ法（低水圧法）に準拠して測定した。
（８）透湿度
ＪＩＳ Ｌ １０９９  塩化カルシウム法に準拠して測定した。
【００３０】
（９）釘孔シール性
図１に模式的に示すように、１２ｍｍ厚の合板上に直径１００ｍｍの円形のろ紙を置き、このろ紙上に測定試料を置く。そして、特殊釘（直径３ｍｍ，長さ２５ｍｍ）を測定試料とろ紙の上から釘の頭が１０ｍｍ程度残るように合板に打ち込んだ後、内径４０ｍｍ、高さ１００ｍｍの塩化ビニル樹脂製パイプを測定試料の上に置く。そして、塩化ビニル樹脂製パイプの底部と測定試料との間から水が漏れないように接着剤でシーリングを行う。その後、塩化ビニル樹脂製パイプ内に高さ３０ｍｍまで着色水を注入し、２４時間放置する。そして、塩化ビニル樹脂製パイプ内の水位低下およびろ紙の着色状態を観察する。
【００３１】
（１０）引張強さ［Ｎ／５ｃｍ］
ＪＩＳ Ｌ １９０６に準拠して測定した。
（１１）引裂強さ［Ｎ］
ＪＩＳ Ｌ １９０６に準拠して測定した。
【００３２】
実施例１
極限粘度が０.６３のポリエチレンテレフタレートをスパンボンド法によって紡糸、冷却、延伸、開繊、捕集し、繊度２.２ｄｔｅｘの長繊維からなる目付１００ｇ／ｍ2の不織ウェブを製造し、これをエンボスロールとフラットロールからなる熱圧着装置を用いて部分的に熱圧着し、長繊維不織布を製造した。次に、該長繊維不織布に明成化学工業社製の撥水剤（商品名：アサヒガード  ＡＧ−７１０）を用いてパッド、ドライ、キュア処理を行い、撥水加工を行った。この時の撥水剤の付着量は３ｇ／ｍ2であった。さらに、該長繊維不織布に透湿防水層として東洋紡績社製のポリエステルエラストマー（商品名：ペルプレンＰ３０Ｂ）を厚さが２０μｍとなるように押し出しラミネート加工を行い、本発明の屋根下葺材を作製した。得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３３】
実施例２
実施例１と同様の方法で、繊度２.２ｄｔｅｘの長繊維からなる目付１００ｇ／ｍ2の不織ウェブを製造し、これをエンボスロールとフラットロールからなる熱圧着装置を用いて部分的に熱圧着し、長繊維不織布を製造した。次に、該長繊維不織布に透湿防水層として東洋紡績社製のポリエステルエラストマー（商品名：ペルプレンＰ３０Ｂ）を厚さが２０μｍとなるように押し出しラミネート加工を行った後、明成化学工業社製の撥水剤（商品名：アサヒガード  ＡＧ−７１０）を用いてパッド、ドライ、キュア処理を行い、本発明の屋根下葺材を作製した。この時の撥水剤の付着量は４ｇ／ｍ2であり、得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３４】
実施例３
実施例１と同様の方法で、繊度２.２ｄｔｅｘの長繊維からなる目付５０ｇ／ｍ2の不織ウェブを製造し、これをエンボスロールとフラットロールからなる熱圧着装置を用いて部分的に熱圧着し、長繊維不織布を製造した。次に、該長繊維不織布を２反用意し、その間に透湿防水層として東洋紡績社製のポリエステルエラストマー（商品名：ペルプレンＰ３０Ｂ）を厚さが２０μｍとなるようにサンドラミネート加工を行った後、明成化学工業社製の撥水剤（商品名：アサヒガード  ＡＧ−７１０）を用いてパッド、ドライ、キュア処理を行い、本発明の屋根下葺材を作製した。この時の撥水剤の付着量は４ｇ／ｍ2であり、得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３５】
実施例４
実施例１と同様の方法で、繊度２.２ｄｔｅｘの長繊維からなる目付１０５ｇ／ｍ2の不織ウェブを製造し、これにニードルパンチ加工を行って三次元的に交絡させ、さらに、二組のフラットロールからなる熱圧着装置を用いて全面的に熱圧着し、目付１００ｇ／ｍ2の長繊維不織布を製造した。次に、該長繊維不織布に透湿防水層として東洋紡績社製のポリエステルエラストマー（商品名：ペルプレンＰ３０Ｂ）を厚さが２０μｍとなるように押し出しラミネート加工を行った後、明成化学工業社製の撥水剤（商品名：アサヒガード  ＡＧ−７１０）を用いてパッド、ドライ、キュア処理を行い、本発明の屋根下葺材を作製した。この時の撥水剤の付着量は４ｇ／ｍ2であり、得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３６】
比較例１
撥水加工を行わなかったこと以外は、実施例１と同様の屋根下葺材を作製した。得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３７】
比較例２
撥水加工を行わなかったこと以外は、実施例３と同様の屋根下葺材を作製した。得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３８】
比較例３
実施例１と同様の方法で、繊度２.２ｄｔｅｘの長繊維からなる目付１０５ｇ／ｍ2の不織ウェブを製造し、これにニードルパンチ加工を行って三次元的に交絡させ、目付１００ｇ／ｍ2の長繊維不織布を製造した。次に、該長繊維不織布に透湿防水層として東洋紡績社製のポリエステルエラストマー（商品名：ペルプレンＰ３０Ｂ）を厚さが２０μｍとなるように押し出しラミネート加工を行った後、明成化学工業社ペルプレン製の撥水剤（商品名：アサヒガード  ＡＧ−７１０）を用いてパッド、ドライ、キュア処理を行い、屋根下葺材を作製した。この時の撥水剤の付着量は４ｇ／ｍ2であり、得られた屋根下葺材の特性を表１に示す。
【００３９】
【表１】
0003994311.tif 000002
【００４０】
表１から明らかなように、実施例１〜４はいずれも本発明の請求範囲内にあり、防水性および透湿性に優れ、しかも優れた釘孔シール性を有していた。それに対し、比較例１および２ははっ水度が、比較例３は見かけ密度が本発明の請求範囲外にあり、釘孔シール性において劣るものであった。
【００４１】
【発明の効果】
本発明によれば、防水性および透湿性を有する透湿防水層と、はっ水度が３以上で、かつ繊度が０.０１〜１０ｄｔｅｘの繊維からなる不織布層とを少なくとも一層以上存在するため、優れた防水性と透湿性とを兼備し、かつ優れた釘孔シール性を有する屋根下葺材を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】釘孔シール性の測定装置の概略を示す模式図である。
【符号の説明】
１…塩化ビニル樹脂製パイプ
２…着色水
３…釘
４…接着剤
５…測定試料（屋根下葺材）
６…円形ろ紙
７…合板
【図１】
0003994311.tif 000003