(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電話回線等の通信回線を利用してデータ通信を行うデータ通信方法において、
ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン手順に移行し、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を送信した後、リトレイン反応側モデムがリトレイン開始側モデムからＰＰｈ信号をある一定時間待っても受信できなかった場合に、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することを特徴とするデータ通信方法。
【請求項２】
リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順を行う請求項１記載のデータ通信方法。
【請求項３】
電話回線等の通信回線を利用してデータ通信を行うデータ通信方法において、
ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン開始側モデムが、ＡＣ信号を送信し、次にＰＰｈ信号を送信した後、ＡＬＴ信号を送信している際に、リトレイン反応側モデムからのＰＰｈ信号を受信した場合に、リトレイン開始側モデムはＡＬＴ信号の送信を止めて、ＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することを特徴とするデータ通信方法。
【請求項４】
リトレイン開始側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、リトレイン開始側モデムは、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順におけるリトレイン開始側モデムのＰＰｈ信号送信以降の手順を行う請求項３記載のデータ通信方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はデータ通信方法に関し、特に電話回線等の通信回線を利用してデータ通信においてＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４で規定された各種信号が受信できない場合、再度通信のやりとりを行い直すためのリカバリ手順に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電話回線等の通信回線を利用して、ファクシミリ通信する場合、ＩＴＵ（International Telecommunication Union：国際電気通信連合）より、各種の勧告が出ている。これら勧告の中で、現在のところ、最高通信速度３３．６Ｋｂｐｓという最速なファクシミリ通信規格として、ＩＴＵ−Ｔ（International Telecommunication Union - Telecommunication Standardization）Ｖ．３４勧告（以下、Ｖ．３４とする）がある。Ｖ．３４においてファクシミリ通信を行う場合には、プライマリチャネルと制御チャネルという２つのチャネルを利用する。プライマリチャネルは、画像データの通信を行うためのものである。また、制御チャネルでは、各種信号を使って、画像データの通信速度交渉を行ったり、画像データの受信結果等の状況報告や再送要求等の各種制御情報のやりとりを行う。従って、制御チャネルでは、非常に、重要なデータの通信を行っているわけである。この制御チャネルでの各種信号や制御データの通信が正しくできない時に制御チャネルで用いる等化器の再トレーニングを行いたい場合や、画像データの通信が正しくできなかった時に通信速度再交渉をしたい場合などのために、制御チャネルのリトレイン手順がＶ．３４で規定されている。また、制御チャネルにおいて、Ｖ．３４で規定された各種信号が受信できない場合、再度、通信のやりとりを行い直すために、リカバリ手順が勧告に規定されている。
【０００３】
ここで、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告における制御チャネルでのリトレイン手順を図５に示すタイムチャートに従って説明する。Ｖ．３４でファクシミリ通信を行っているとき、制御チャネルでの各種信号や制御データの通信が正しくできない時に制御チャネルで用いる等化器の再トレーニングを行いたい場合や、画像データの通信が正しくできなかった時に通信速度再交渉をしたい場合に、この手順に従って通信を行う。この手順では、先ずリトレインを行いたいリトレイン開始モデム側（以下開始側モデムと称す）は、ＡＣ信号を、リトレイン反応モデム側（以下反応側モデムと称す）に送信する。反応側モデムは、そのＡＣ信号を受信し、１００ｍｓ以上ＡＣ信号を検出すると、リトレインが起こったと判断し、制御チャネルスタートアップ手順（ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告［'９８．２版］§１２．４）、制御チャネルデータ送受信モードあるいは再同期手順（勧告§１２．６）から抜け、このリトレイン手順（勧告§１２．８）に入り、ＰＰｈ信号を３２Ｔ（Ｔ:シンボル間隔）の間送信する。ＰＰｈ信号を送信し終わると、最小１６Ｔ以上の間ＡＬＴ信号を送信する。反応側モデムから送信されたＰＰｈ信号を開始側モデムが受信してＰＰｈ信号と検出すると、今まで送信していたＡＣ信号を止め、代わりにＰＰｈ信号を３２Ｔの間送信し、続いて最小１６Ｔ以上１２０Ｔ未満の間ＡＬＴ信号を送信し、さらにＭＰｈ信号を送信する。開始側モデムから送信されたＰＰｈ信号を反応側モデムが受信し、ＰＰｈ信号と検出すると、開始側モデムからのＰＰｈ信号を受信してから１２０Ｔまでに今まで送信していたＡＬＴ信号を止め、ＭＰｈ信号を送信する。この後は、制御チャネルスタートアップ手順に戻る。
【０００４】
このように、いくつかの信号を、開始側モデム及び反応側モデムで、お互いに受信できなければ、次の信号送信ができないようになっている。例えば、反応側モデムから送信されたＰＰｈ信号を開始側モデムで受信できないと、開始側モデムではＰＰｈ信号を送信できない。しかし、この場合は開始側モデムから送信されたＡＣ信号を反応側モデムで検出できていないために、反応側モデムがリトレイン手順のモードに入っていないことが考えられるが、開始側モデムでは何らかの要因でリトレインしなければいけない訳なので、リトレイン開始という意味を表すＡＣ信号を送りつづける。反応側モデムがＡＣ信号を受信してリトレイン手順のモードに入って来るのをひたすら待つしかない。ある一定時間経った後でも、応答側モデムからのＰＰｈ信号を開始側モデムで受信できなければ、開始側モデムのＡＣ信号を正しく受信して反応側モデムもリトレイン手順のモードに入ったとは判断できず、反応側モデムはリトレインできなかったとして開始側モデムから通信回線を切断するしかない。また、図６のように、開始側モデムから送信されたＰＰｈ信号を反応側モデムで受信できないと、反応側モデムではＡＬＴ信号の送信を止めてＭＰｈ信号を送信する手順に進むことができず、勧告上ではＡＬＴ信号を送信しつづけるしかない。つまり、永遠にこのリトレイン手順から抜け出ることができなくなる訳である。
【０００５】
このように、通信手順において、先に進めなくなった場合には、通常、回線を切断して最初から通信手順をやり直すしかないが、その場合には、一般電話回線の場合、再度電話をかけ直すところから行わなければならず、ファクシミリ通信を行いたい者に負担を強いる。そこで、勧告では、上記のように、通信手順において、ある信号が受信できずに、先に進めなくなった場合リカバリ動作を行い、通信手順の途中から通信をやり直す方法が提案されている。Ｖ．３４勧告においても、制御チャネルでのリカバリ動作についての規定があるが、いずれも制御チャネルスタートアップ手順もしくは再同期手順において、先に進めなくなった場合に行う手順（スタートアップ手順用−勧告§１２．４．３〜４、再同期手順用−§１２．６．１．５〜６および§１２．６．２．４〜５）であり、リトレイン動作中の規定は無い。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
このように、リトレイン手順に入った時にその手順で受信すべき信号を受信できない場合、現在のＶ．３４勧告では、そのリトレイン手順での状態から抜ける方法が明確化されておらず、ずっとリトレイン手順に入ったまま、制御チャネルスタートアップあるいは再同期と言った通常のモードに戻ることができない。よって、上記のように、リトレイン手順で、先の手順に進めなくなった場合には、勧告上では通信回線を切断するしかない。
【０００７】
本発明はこれらの問題点を解決するために、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４の制御チャネルでリトレイン手順に入った時に相手側の信号を受信できない場合に、制御チャネルスタートアップ手順あるいは制御チャネル再同期手順あるいは制御チャネルリトレイン手順などの通常の手順へ復帰でき、通信回線を切断せずに、通信が継続できるようにするデータ通信方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記問題点を解決するために、電話回線等の通信回線を利用してデータ通信を行う、本発明に係るデータ通信方法によれば、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン手順に移行し、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を送信した後、リトレイン反応側モデムがリトレイン開始側モデムからＰＰｈ信号をある一定時間待っても受信できなかった場合に、リトレイン反応側モデムからＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することに特徴がある。よって、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルでリトレイン手順に入った時に相手側の信号を受信できない等通信手順がとまっても、リトレイン反応側モデムとして制御チャネルリトレイン手順の最初から通信手順を再び行うことができ、通信回線を切断せずに、通信が継続できる。
【００１１】
また、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順を行うことにより、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿って再びリトレイン手順を行うことができる。
【００１２】
更に、本発明に係るデータ通信方法によれば、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン開始側モデムが、ＡＣ信号を送信し、次にＰＰｈ信号を送信した後、ＡＬＴ信号を送信している際に、リトレイン反応側モデムからのＰＰｈ信号を受信した場合に、リトレイン開始側モデムはＡＬＴ信号の送信を止めて、ＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することに特徴がある。よって、リトレイン開始側モデムとしてＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿って制御チャネルリトレイン手順を継続して行うことができる。
【００１３】
また、リトレイン開始側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、リトレイン開始側モデムは、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順におけるリトレイン開始側モデムのＰＰｈ信号送信以降の手順を行うことにより、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿ってリトレイン手順を継続して行うことができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明に係るデータ通信方法によれば、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン手順に移行し、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を送信した後、リトレイン反応側モデムがリトレイン開始側モデムからＰＰｈ信号をある一定時間待っても受信できなかった場合に、リトレイン反応側モデムからＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰する。
【００１９】
【実施例】
図１は本発明の一実施例に係るデータ通信方法によって動作するモデム装置の構成を示すブロック図である。同図において、本実施例のデータ通信方法によって動作するモデム装置１は、ＡＣ送出部１１、ＰＰｈ送出部１２、ＡＬＴ送出部１３、ＡＣ検出部１４、ＰＰｈ検出部１５、時間カウンタ部１６及び制御部１７を含んで構成されている。
【００２０】
次に、図１に示す本実施例のデータ通信方法の動作について、動作を示すタイムチャートである図２及び図３に従って説明する。図２において、開始側モデムから送られたＡＣ信号を反応側モデムのＡＣ検出部１４で検出すると、その情報は反応側モデムの制御部１７に供給される。ＡＣ検出の情報を供給された反応側モデムの制御部１７は、反応側モデムの時間カウンタ部１６に３２Ｔ経ったら知らせるよう設定した後、反応側モデムのＰＰｈ送出部１２にＰＰｈ信号を回線に送出するように命じ、反応側モデムの時間カウンタ部１６をスタートさせる。３２Ｔが経過したら、反応側モデムの時間カウンタ部１６はその旨を反応側モデムの制御部１７に知らせる。その情報を受け取った反応側モデムの制御部１７は、反応側モデムのＰＰｈ送出部１２に送出を止めるよう命じ、反応側モデムのＰＰｈ送出部１２は送出を停止する。そして、反応側モデムの制御部１７は、反応側モデムのＡＬＴ送信部１２にＡＬＴ信号を送出させ、同時に反応側モデムの時間カウンタ部１６に時間カウンタをリセットさせた後、時間計測を始めさせる。そして、反応側モデムのＰＰｈ検出部１５からのＰＰｈ信号検出という情報を待つ。ここで、逐次、時間カウンタ部１６の時間計測をチェックし、３秒経ってもＰＰｈ検出部１５からＰＰｈ検出情報が来なければ、開始側モデムがＰＰｈ信号を送ってこない、または反応側モデムのＰＰｈ信号をうまく受信できないといった異常が起こったと判断し、リカバリ動作に入る。ここで、３秒の時間計測を制御部１７から逐次チェックすると述べたが、ＡＬＴ信号を送出する前に時間カウンタ部１６に３秒経ったら知らせるように設定をしておき、ＡＬＴ信号の送出を開始すると同時に、時間カウンタ部１６をスタートさせるといった方法を取っても良い。この場合、反応側モデムのＰＰｈ検出部１５からのＰＰｈ検出情報よりも反応側モデムの時間カウンタ部１６のタイムオーバー情報が先に来た場合、異常が起こったと、反応側モデムの制御部１７は判断する。もし、ＰＰｈ検出情報が先に来た場合は、反応側モデムの時間カウンタ部１６をストップさせ、タイムオーバー情報が来ないようにする。リカバリ動作に入ったら、反応側モデムの制御部１７は反応側モデムのＡＬＴ送出部１３に、ＡＬＴ信号の送出を止めさせる。そして、反応側モデムの時間カウンタ部１６の時間計測を止めた後、３２Ｔが経過したら知らせるように設定し、反応側モデムのＰＰｈ送出部１２にリカバリ手順に移行するために再度ＰＰｈ信号の送出を命じる。そして、同時に反応側モデムの時間カウンタ部１６をスタートさせる。３２Ｔの終了を反応側モデムの時間カウンタ部１６から知ると、反応側モデムの制御部１７は反応側モデムのＰＰｈ送出部１２に対し送出を停止させ、反応側モデムのＡＬＴ送出部１３にＡＬＴ信号の送出を開始させる。同時に、反応側モデムの時間カウンタ部１６の時間カウンタをリセットさせた後、時間計測をスタートさせる。開始側モデムは反応側モデムからのＰＰｈ信号を受信できたら、ＰＰｈ信号の送出を始める。開始側モデムのＰＰｈ信号を反応側モデムのＰＰｈ検出部１５で検出したら、その旨を反応側モデムの制御部１７に知らせ、通常のＶ．３４制御チャネルリトレイン手順に移行する。
【００２１】
一方、図３において、開始側モデムがＰＰｈ信号を送ったにもかかわらず、反応側モデムでその信号を正しく検出できなかった場合には、開始側モデムはＰＰｈ信号の後のＡＬＴ信号も送信している状態にあるので、反応側モデムはＡＬＴ信号の送信を止めてリカバリ手順に移行するために再度ＰＰｈ信号を送信する。開始側モデムのＰＰｈ信号を反応側モデムのＰＰｈ検出部１５で検出したら、その旨を反応側モデムの制御部１７に知らせ、通常のＶ．３４制御チャネルリトレイン手順に移行する。
【００２２】
また、本実施例における別の動作を示すタイムチャートである図４を参照して本実施例のモデム装置の別の動作について説明する。同図に示すように、リカバリ動作に移行するために、反応側モデムの制御部１７は、反応側モデムのＡＬＴ送出部１３にＡＬＴ信号の送出を止めさせ、代わりに反応側モデムのＡＣ送出部１１にＡＣ信号の送出を行わせる。その後、開始側モデムからのＰＰｈ信号をＰＰｈ検出部１５で検出したら、反応側モデムの制御部１７は、ＡＣ信号の送出をＡＣ送出部１１に止めさせ、反応側モデムの時間カウンタ部１６に３２Ｔが経ったら知らせるように設定した後、反応側モデムのＰＰｈ送出部１２に再度ＰＰｈ信号の送出を開始させる。そして、同時に、反応側モデムの時間カウンタ部１６をスタートさせる。その後、通常のＶ．３４制御チャネルリトレイン手順に移行する。
【００２３】
なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲内の記載であれば多種の変形や置換可能であることは言うまでもない。
【００２４】
【発明の効果】
以上説明したように、電話回線等の通信回線を利用してデータ通信を行う、本発明に係るデータ通信方法によれば、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン手順に移行し、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を送信した後、リトレイン反応側モデムがリトレイン開始側モデムからＰＰｈ信号をある一定時間待っても受信できなかった場合に、リトレイン反応側モデムからＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することに特徴がある。よって、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルでリトレイン手順に入った時に相手側の信号を受信できない等通信手順がとまっても、リトレイン反応側モデムとして制御チャネルリトレイン手順の最初から通信手順を再び行うことができ、通信回線を切断せずに、通信が継続できる。
【００２７】
また、リトレイン反応側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順を行うことにより、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿って再びリトレイン手順を行うことができる。
【００２８】
更に、本発明に係るデータ通信方法によれば、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に従ってデータ通信を行う場合に、制御チャネルでリトレイン手順に移行した際、予め決められた時間を経過してもリトレイン手順からＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告で規定されたデータ通信の通信手順に復帰しない場合、リトレイン開始側モデムが、ＡＣ信号を送信し、次にＰＰｈ信号を送信した後、ＡＬＴ信号を送信している際に、リトレイン反応側モデムからのＰＰｈ信号を受信した場合に、リトレイン開始側モデムはＡＬＴ信号の送信を止めて、ＰＰｈ信号を再度送信してリカバリ手順への移行を行い、データ通信手順に復帰することに特徴がある。よって、リトレイン開始側モデムとしてＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿って制御チャネルリトレイン手順を継続して行うことができる。
【００２９】
また、リトレイン開始側モデムがＰＰｈ信号を再送信した後、リトレイン開始側モデムは、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告に示されている制御チャネルリトレイン手順におけるリトレイン開始側モデムのＰＰｈ信号送信以降の手順を行うことにより、ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告の制御チャネルリトレイン手順に沿ってリトレイン手順を継続して行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例に係るデータ通信方法によって動作するモデム装置の構成を示すブロック図である。
【図２】本実施例の動作の一例を示すタイムチャートである。
【図３】本実施例の動作の他の例を示すタイムチャートである。
【図４】本実施例の動作の他の例を示すタイムチャートである。
【図５】ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告における制御チャネルでのリトレイン手順を示すタイムチャートである。
【図６】ＩＴＵ−Ｔ  Ｖ．３４勧告における制御チャネルでのリトレイン手順においてＰＰｈ信号受信不可の場合を示すタイムチャートである。
【符号の説明】
１；モデム装置、１１；ＡＣ送出部、１２；ＰＰｈ送出部、
１３；ＡＬＴ送出部、１４；ＡＣ検出部、１５；ＰＰｈ検出部、
１６；時間カウント部、１７；制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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