(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
両端に配置されたテールローラー（Ｐ１′，Ｐ２′）に亘って無端環状のベルト（Ｂ）を掛け渡したベルトコンベヤ用蛇行防止装置において、
前記テールローラー（Ｐ１′，Ｐ２′）のどちらか一方又は両方を、それらの旋回不能な支軸（Ｐ２ａ′）に対してその軸方向中心位置からベルト（Ｂ）の進行方向と交差させて旋回自在に支持し、そのベルト進行方向上流側又は下流側には、該ベルト（Ｂ）の幅方向移動に追従して移動する一対の旋回誘導手段（６′）を、上記テールローラーの軸方向両端から突出する回転不能な内筒部（Ｐ２ｂ′）に夫々一体的に連設したことを特徴とするベルトコンベヤ用蛇行防止装置。
【請求項２】
前記旋回誘導手段（６）が、ベルト（Ｂ）の幅方向移動に追従して移動する追従移動部（６ａ）と、これに連設したリンク機構（６ｂ）とからなる請求項１記載のベルトコンベヤ用蛇行防止装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ベルトの片寄りや蛇行を自動的に修正するために用いられる自動調芯式のベルトコンベヤ用蛇行防止装置に関する。
詳しくは、リターン側ベルトに対し、それに接するリターンローラーを、該リターン側ベルトの進行方向と交差させて旋回自在に支持したベルトコンベヤ用蛇行防止装置、或いは両端に配置されたテールローラーに亘って無端環状のベルトを掛け渡したベルトコンベヤ用蛇行防止装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種のベルトコンベヤ用蛇行防止装置として、例えば実開平６１−１６３２１２号公報に開示される如く、ベルトの幅に対応した長さの水平なリターンローラーが、その軸方向中心位置に配置した中心軸を中心として水平方向へ旋回自在に支持され、このリターンローラーの両側端に一対のガイドローラーを連設し、リターン側ベルトが幅方向へ片寄ってその幅方向端部が、どちらか一方のガイドローラーを押すと、リターンローラーが中心軸を中心にして旋回運動することにより、その上に載ったリターン側ベルトを、片寄った方向と逆方向へ戻して自動的に復帰移動させるようにしたものがある。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし乍ら、このような従来のベルトコンベヤ用蛇行防止装置では、リターンローラーの上にリターン側ベルトが載っているだけで、これら両者間に発生する摩擦抵抗が微小なため、ガイドローラーに連動してリターンローラーが旋回運動しても、これに対しリターン側ベルトがスリップして容易に乗り越えてしまい、それにより、リターン側ベルトを片寄り方向と逆方向へ確実に戻すことができず、ベルトの片寄りを自動的に修正する能力は非常に少なかった。
その結果、片寄ったリターン側ベルトは、その幅方向端部がガイドローラーに突き当たったまま片寄りし続けるため、折れ曲がったり座屈すると共に、リターンローラーと対向する表面は擦れ続けるため、該ベルトの耐久性を著しく低下させ、切断の原因となるだけでなく、その寿命を短くするという問題がある。
【０００４】
本発明のうち請求項１記載の発明は、ベルトの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正することを目的としたものである。
請求項２記載の発明は、請求項１に記載の発明の目的に加えて、僅かなベルトの片寄りに対応して軽く旋回運動することを目的としたものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
前述した目的を達成するために、本発明のうち請求項１記載の発明は、テールローラーのどちらか一方又は両方を、それらの旋回不能な支軸に対してその軸方向中心位置からベルトの進行方向と交差させて旋回自在に支持し、そのベルト進行方向上流側又は下流側には、該ベルトの幅方向移動に追従して移動する一対の旋回誘導手段を、上記テールローラーの軸方向両端から突出する回転不能な内筒部に夫々一体的に連設したことを特徴とするものである。
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成に、前記旋回誘導手段が、ベルトの幅方向移動に追従して移動する追従移動部と、これに連設したリンク機構とからなる構成を加えたことを特徴とする。
【０００６】
【作用】
請求項１の発明は、ベルトの幅方向移動に追従して旋回誘導手段が幅方向へ移動すると、該旋回誘導手段を介してテールローラーが、片寄った側のベルト張力が大きくなるように軸方向中心位置を中心として旋回運動し、その後のテールローラーの回転によってベルトは、ベルト張力が小さくなる片寄った方向と逆方向へ戻され、これに伴ってテールローラーも逆方向へ徐々に旋回し、それに圧接したベルトは片寄った方向と逆方向へ確実に戻され、それが正しい中央位置に戻った時点で、旋回運動が停止されて安定した状態が確保されるものである。
請求項２の発明は、請求項１記載の構成に対して、ベルトの幅方向移動に追従して一方の追従移動部が幅方向へ移動すると、それに連設したリンク機構を介してリターンローラー及び押圧ローラーか又はテールローラーがスムーズに旋回運動する。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
この実施例は、図１〜図４に示す如く、左右一対のフレームＦ，Ｆの前後両端に配置された駆動プーリーに相当するテールローラーＰ１と、従動プーリーに相当するテールローラーＰ２に亘って、無端環状のベルトＢを掛け渡した搬送距離が短いタイプのベルトコンベヤであり、この駆動プーリーＰ１に連係する駆動源（図示せず）の作動によってベルトＢを正転方向のみへ駆動させると共に、そのリターン側ベルトＢ１と対向する一カ所のみに、それに接する回転自在なリターンローラー１を備えたベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａが配設された場合を示すものである。
【０００８】
図示例の場合には、リターン側ベルトＢ１の進行方向下流側部分と対向する一カ所のみにベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａを配設したが、リターン側ベルトＢ１の進行方向上流側部分か又は進行方向中間部分と対向する位置にベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａを配設しても良く、更に図示せぬが駆動プーリーＰ１の作動によってベルトＢを正逆両方向へ駆動させても良い。
【０００９】
上記リターン側ベルトＢ１を挟んでリターンローラー１と反対側には、押圧ローラー２が平行に配置され、この押圧ローラー２を上記リターンローラー１と同様にリターン側ベルトＢ１の進行方向へ回転自在に支持する。
この押圧ローラー２は、図示せる如くリターンローラー１を挟んでリターン側ベルトＢ１の進行方向上流側及び下流側に二列並設するか、或いは図示せぬがリターン側ベルトＢ１を挟んでリターン側ベルトＢ１の進行方向下流側か又は上流側のどちらかに一列のみ平行に配置する。
【００１０】
これらリターンローラー１及び押圧ローラー２は、図２及び図３に示す如く、リターン側ベルトＢ１の幅寸法より長く形成され、夫々の外周面に亘って該リターン側ベルトＢ１を、その表裏両面Ｂ２，Ｂ３が夫々圧接するように巻回させると共に、それらの軸方向中心位置に配置した中心軸３で平行状態のまま旋回自在に軸支する。
【００１１】
本実施例の場合には、リターンローラー１と押圧ローラー２，２の回転中心位置をリターン側ベルトＢ１の進行方向上流側及び下流側へ適宜間隔を空けて離すことにより、リターンローラー１と押圧ローラー２，２のとの間には、リターン側ベルトＢ１の厚さ寸法より大きな空間部Ｓ…を区画形成している。
【００１２】
更に、上記リターンローラー１及び押圧ローラー２，２を、リターン側ベルトＢ１の幅方向へ複数に分割し、これら分割ローラー１ａ，２ａ，２ａを夫々の支軸１ｂ，２ｂ，２ｂに対し、例えば玉軸受１ｃを介して個別に回転自在に支持する。
図示例では、図２及び図３に示す如く、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の軸方向中心位置から夫々二分割すると共に、少なくとも押圧ローラー２，２の分割ローラー２ａ，２ａの軸方向両端部分を夫々テーパー状に形成して、リターン側ベルトＢ１との摩擦抵抗が減少するようにしている。
【００１３】
また、上記リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の分割ローラー１ａ，２ａ，２ａは、夫々の支軸１ｂ，２ｂ，２ｂを介して平面矩形な受け台４の内部に軸方向へ移動不能に軸支され、この受け台４に連設された中心軸３を、前記フレームＦ，Ｆに亘って横架された支持アーム５に対し、水平方向へ旋回自在に支持している。
【００１４】
なお、上記受け台４の前後両面の上下中間位置には、図１に示す如く、リターン側ベルトＢ１を通過させるための開口部４ａ，４ａが開設されている。
【００１５】
次に、斯かるベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａの作動について説明する。
先ず、駆動プーリーＰ１の作動によってベルトＢが駆動すると、図１に示す如く、リターン側ベルトＢ１は、その表裏両面Ｂ２，Ｂ３を平行なリターンローラー１及び押圧ローラー２，２に夫々圧接しながら通過し、従動プーリーＰ２を経てキャリア側へ送られる。
【００１６】
それにより、このリターン側ベルトＢ１の表裏両面Ｂ２，Ｂ３がリターンローラー１及び押圧ローラー２，２を通過する際に、これら両者間には、所定量の摩擦抵抗が確実に発生する。
ベルトＢが片寄らない正常な作動状態では、図３に示す如く、リターン側ベルトＢ１の幅方向中央位置が、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の軸方向中央位置を通って、左右フレームＦ，Ｆとの間を片寄ることなく送られる。
【００１７】
この状態で、例えばキャリア側ベルトＢ４の上に荷物を幅方向片側に片寄って載せるなどの理由により、該キャリア側ベルトＢ４の左右平衡バランスが崩れると、その左右幅方向どちらか一方へ位置ズレを起こして片寄り始め、これに伴って駆動プーリーＰ１を経たリターン側ベルトＢ１全体も同方向へ片寄り始める。
【００１８】
このリターン側ベルトＢ１の片寄り方向が、例えば図４（ａ）に実線で示す矢印Ｃ１に示す如く、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の一端側１′，２′，２′へ向けて平面右方向である場合には、その片寄った側の右側端部Ｂ１′と、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の一端側１′，２′，２′との間に発生する摩擦抵抗のみが、逆の左側端部Ｂ１″と他端側１″，２″，２″との間に発生する摩擦抵抗に比べ更に増大する。
【００１９】
それにより、この増大した側の摩擦抵抗を逃がすために図４（ａ）に示す如く、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２は中心軸３を中心として、その一端側１′，２′，２′がリターン側ベルトＢ１の進行方向下流側へ前進移動するように旋回運動する。
【００２０】
この旋回運動したリターンローラー１及び押圧ローラー２，２に対して、上述した如くターン側ベルトＢ１が夫々圧接しているため、該ターン側ベルトＢ１は幅方向へスリップすることなく、図４（ａ）に一点鎖線で示す矢印Ｃ２の斜め方向、即ち旋回したリターンローラー１及び押圧ローラー２，２の軸線方向と直交する方向へ確実に戻される。
【００２１】
その後のベルトＢの送りによって、ターン側ベルトＢ１は、図４（ａ）に二点鎖線で示す矢印Ｃ３の方向、即ち片寄った方向と逆方向（平面左方向）へ徐々に戻され、そのまま従動プーリーＰ２を経てキャリア側へ送られ、徐々に復帰移動していくと共に、このリターン側ベルトＢ１の戻りで一旦増大した摩擦抵抗も徐々に減少し、それに伴いリターンローラー１及び押圧ローラー２，２が中心軸３を中心として逆方向へ旋回運動する。
【００２２】
その後、該リターン側ベルトＢ１の幅方向中央位置がリターンローラー１及び押圧ローラー２，２の軸方向中央位置に通過する図３の正常な作動状態に戻る頃には、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２に対するリターン側ベルトＢ１の左右幅方向の摩擦抵抗が等しくなって、それ以降は安定した状態が確保される。
その結果、ベルトＢの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正できる。
【００２３】
また、これと逆にリターン側ベルトＢ１の片寄り方向が、図４（ｂ）に実線で示す矢印Ｃ４に示す如く、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の他端側１″，２″，２″へ向けて平面左方向である場合も、上述した作動と同様にベルトＢの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正できる。
【００２４】
即ち、片寄った側の左側端部Ｂ１″と、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の他端側１″，２″，２″との間に発生する摩擦抵抗のみが更に増大して、この摩擦抵抗を逃がすために図４（ｂ）に示す如く、リターンローラー１及び押圧ローラー２は中心軸３を中心として、その他端側１″，２″，２″がリターン側ベルトＢ１の進行方向下流側へ前進移動するように旋回運動する。
【００２５】
この旋回運動したリターンローラー１及び押圧ローラー２，２に圧接したリターン側ベルトＢ１は、図４（ｂ）に一点鎖線で示す矢印Ｃ５の斜め方向へ片寄った方向と逆方向へ確実に戻され、それに伴って、図４（ｂ）に二点鎖線で示す矢印Ｃ６の方向、即ち片寄った方向と逆方向（平面右方向）へ徐々に戻され、それが正しい中央位置に戻った時点で、幅方向の摩擦抵抗が等しくなって安定した状態が確保される。
その結果、ベルトＢの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正できる。
【００２６】
更に、本実施例の場合には、前記リターンローラー１と押圧ローラー２，２のとの間に、リターン側ベルトＢ１の厚さ寸法より大きな空間部Ｓ…を区画形成したから、リターン側ベルトＢ１に異物が付着したままの状態で、リターンローラー１と押圧ローラー２，２との間に侵入しても、空間部Ｓ…を通って詰まることなく通過可能である。
その結果、異物の噛み込みによるベルトＢの移送停止を完全に防止できる。
【００２７】
更にまた、前記中心軸３を中心としたリターンローラー１及び押圧ローラー２，２の旋回運動に伴って、その一端側１′，２′，２′と他端側１″，２″，２″の回転量に誤差が発生しても、これに対応して分割ローラー１ａ，２ａ，２ａを個別に回転させることにより、上記回転誤差が吸収されて、リターン側ベルトＢ１の一側端部Ｂ１′及び他側端部Ｂ１″との間にスリップが発生しない。
【００２８】
詳しく説明すれば、例えば図４（ａ）に示す如く、中心軸３を中心としてリターンローラー１及び押圧ローラー２，２の一端側１′，２′，２′がリターン側ベルトＢ１の進行方向下流側へ前進移動するように旋回運動した場合には、これに伴って下流側へ前進移動するリターン側ベルトＢ１の一側端部Ｂ１′と当接する一端側１′，２′，２′は回転速度が速くなり、これと逆に他側端部Ｂ１″と当接する他端側１″，２″，２″は回転速度が遅くなって、これらの回転量に誤差が発生する。
これら回転量に誤差が発生する一端側１′，２′，２′と他端側１″，２″，２″を一体的に回転支持すると、リターン側ベルトＢ１の一側端部Ｂ１′及び他側端部Ｂ１″との間にスリップさせなければ、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２が旋回運動できなくなり、スムーズな旋回運動は期待できない。
【００２９】
そこで、図示例では、図２〜４に示す如く、前記リターンローラー１及び押圧ローラー２，２を、その軸方向中心位置から二分割して、これら分割ローラー１ａ，１ａ，２ａ…を夫々の支軸１ｂ，２ｂ，２ｂに対して個別に回転自在に支持したから、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２をスムーズに旋回運動できる。
【００３０】
そして、図５と図６と図７と図８に示すものは、夫々が本発明の変形例である。
図５に示すものは、前記リターンローラー１及び押圧ローラー２，２を、リターン側ベルトＢ１の幅方向へ多数に分割し、これら分割ローラー１ａ…，２ａ…，２ａ…を夫々の支軸１ｂ，２ｂ，２ｂに対して個別に回転自在に支持した構成が、前記図２〜４に示したものとは異なるものである。
その結果、図５に示すものは、図２〜４に示したものに比べ、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の一端側１′，２′，２′と他端側１″，２″，２″と中央部との間に発生した僅かな回転量の誤差をも吸収して、更にスムーズにリターンローラー１及び押圧ローラー２，２を旋回運動できるという利点がある。
【００３１】
図６に示すものは、前記リターンローラー１及び押圧ローラー２，２を、リターン側ベルトＢ１の幅方向へ複数に分割し、これら分割ローラー１ａ…，２ａ…，２ａ…を夫々の支軸１ｂ，２ｂ，２ｂの軸方向へ所定間隔毎に離しながら相互に対向させて回転自在に支持した構成が、前記図２〜４に示したものとは異なるものである。
その結果、図６に示すものは、図２〜４に示したものに比べ、ベルトＢ及びリターン側ベルトＢ１の表裏両面Ｂ２，Ｂ３に例えば土砂などの異物が付着し易い悪条件下で使用しても、異物を分割ローラー１ａ…，２ａ…，２ａ…の隙間から逃がして、異物の噛み込みにより旋回運動がコントロール不能になるのを防止できるという利点がある。
【００３２】
図７に示すものは、搬送距離が長いタイプのベルトコンベヤであり、駆動プーリーＰ１に連係する駆動源（図示せず）の作動によってベルトＢを正逆両方向へ駆動させると共に、そのリターン側ベルトＢ１と対向する複数カ所にベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａを配設した構成が、前記図１〜図４に示したものとは異なり、それ以外の構成は図１〜図４に示したものと同じものである。
【００３３】
図示例の場合には、リターン側ベルトＢ１の進行方向上流側部分及び下流側部分と対向する二カ所にベルトコンベヤ用偏倚修正装置Ａを夫々配設したが、搬送距離に応じて三カ所以上にベルトコンベヤ用偏倚修正装置Ａを夫々配設しても良い。
【００３４】
従って、図７に示すものは、前記図１〜図４に示したものに比べ、正転のみの駆動や又は正逆両方向への駆動に関係なく、複数カ所でリターン側ベルトＢ１の片寄りが自動修正されるから、搬送距離が長いタイプのベルトコンベヤでもベルトＢの蛇行を確実に防止できるという利点がある。
【００３５】
なお、図示例では、前記図１〜図４に示したものと同様に、ベルトＢに適当な引っ張り力を与えるためのテンションローラーＴは、リターン側ベルトＢ１との摩擦抵抗が大き過ぎてその偏りを修正し難いため、このテンションローラーＴとは別に、リターンローラー１を配設している。
【００３６】
図８に示すものは、前記リターンローラー１の一端側１′及び他端側１″が、二列か或いは一列の押圧ローラー２の一端側２′及び他端側２″に対して、夫々上下方向へ接近又は離れるように、該リターンローラー１の支軸１ｂの軸方向中心位置を揺動自在に支持した構成が、前記図２〜４に示したものとは異なるものである。
【００３７】
その結果、図８に示すものは、図２〜４に示したものに比べ、ベルトＢのセット時における調整不良により該ベルトＢの左右幅方向端部Ｂａ，Ｂｂに張力差が発生した場合や、無端環状の帯状ベルトＢの製造段階における帯状材の端部の接続不良により左右幅方向端部Ｂａ，Ｂｂの周方向長さに寸法差が発生した場合などの原因によって、セットしたベルトＢの左右張力が一致せずに左右平衡バランスが崩れても、リターンローラー１の軸方向中心位置から自動的に上下方向へ揺動して、その一端側１′及び他端側１″と押圧ローラー２の一端側２′及び他端側２″との左右平衡バランスが均等化され、更なる調整作業がいらないという利点がある。
特にベルトＢを正逆両方向へ駆動させる際に有効である。
【００３８】
一方、図９〜図１０に示すものと、図１１に示すものと、図１２〜図１３に示すものと、図１４〜図１６に示すものは、夫々が本発明の他の実施例である。
図９〜図１０に示すものは、前記リターンローラー１及び押圧ローラー２のベルト進行方向上流側に、リターン側ベルトＢ１の幅方向端部Ｂａ，Ｂｂの幅方向移動に追従して移動する一対の旋回誘導手段６，６を、リターンローラー１及び押圧ローラー２に夫々一体的に連設して、ベルトＢ１の幅方向移動に伴いリターンローラー１及び押圧ローラー２が中心軸３を中心として旋回する構成が、前記図１〜８に示した実施例とは異なり、それ以外の構成は図１〜８に示した実施例と同じものである。
【００３９】
それにより、リターン側ベルトＢ１が片寄らない正常な作動状態では、図１０（ａ）に示す如く、リターン側ベルトＢ１の幅方向中央位置が、リターンローラー１及び押圧ローラー２，２の軸方向中央位置を通って、旋回誘導手段６，６の間を片寄ることなく送られる。
【００４０】
キャリア側ベルトＢ４の左右平衡バランスが崩れて、図１０（ｂ）に示す如く、リターン側ベルトＢ１がリターンローラー１及び押圧ローラー２の一端側１′，２′へ片寄った場合には、その片寄った側の摩擦抵抗のみが更に増大して、この摩擦抵抗を逃がすためにリターンローラー１及び押圧ローラー２には、中心軸３を中心とした旋回力が作用し始め、これと同時に、該リターン側ベルトＢ１の幅方向移動に追従して一方の旋回誘導手段６が幅方向へ移動すると、該旋回誘導手段６を介してリターンローラー１及び押圧ローラー２には、中心軸３を中心とした旋回力が作用し、これら二つの旋回力が相俟ってスムーズに旋回運動する。
それにより、リターン側ベルトＢ１は片寄った方向と逆方向へ素早く戻される。
その結果、図９〜図１０に示すものは、僅かなベルトの片寄りを初期段階で確実に検出して自動修正できるという利点がある。
【００４１】
図示例の場合には、一対の旋回誘導手段６，６が、ベルトＢの幅方向移動に追従して移動する例えば遊転自在なガイドローラーなどの追従移動部６ａ，６ａと、これに連設したリンク機構６ｂ，６ｂとからなり、これら追従移動部６ａ，６ａがリンク機構６ｂ，６ｂを介して、リターンローラー１及び押圧ローラー２が支持された受け台４に夫々連係している。
【００４２】
それにより、リターン側ベルトＢ１の幅方向移動に追従して一方の追従移動部６ａが幅方向へ移動すると、それに連設したリンク機構６ｂを介してリターンローラー１及び押圧ローラー２が中心軸３を中心としてスムーズに旋回運動する。その結果、リンク機構６ｂに代えてアームにより連係したものに比べ、リターンローラー１及び押圧ローラー２が支持された受け台４を、同じサイズで約数分の一の力で旋回させることができて、僅かなベルトの片寄りに対応して軽く旋回運動できる。
【００４３】
図１１に示すものは、前記旋回誘導手段６，６の追従移動部６ａ，６ａとして、ベルトＢの幅方向端部Ｂａ，Ｂｂに沿って連続状又は適宜間隔毎に付設されたベルト側磁力体６ａ１，６ａ１と、これに対向して配置されたローラー側磁力体６ａ２，６ａ２とからなり、これらのどちらか一方を磁石で構成すると共に他方を磁性体で構成するか或いは両方を磁石で構成することにより、該ベルトＢの片寄りに伴い幅方向へ移動したベルト側磁力体６ａ１，６ａ１に追従してローラー側磁力体６ａ２，６ａ２を、該ベルトＢの幅方向端面Ｂｃ，Ｂｃと非接触で夫々移動させた構成が、前記図９〜図１０に示した実施例とは異なり、それ以外の構成は図９〜図１０に示した実施例と同じものである。
【００４４】
図示例では、ベルトＢの幅方向端部Ｂａ，Ｂｂに沿って磁性体からなるベルト側磁力体６ａ１，６ａ１を付設し、これに対して遊転自在なローラーの外周面に環状の磁石を周設したローラー側磁力体６ａ２，６ａ２が、ベルトＢと接触して夫々配置されるか、或いは僅かな隙間を介して非接触状態で夫々配置されている。
【００４５】
その結果、図１１に示すものは、旋回誘導手段６，６の追従移動部６ａ，６ａがベルトＢの幅方向端面Ｂｃ，Ｂｃに接触しないので、ベルトの幅方向端面と接触するガイドローラーを使用するものに比べ、ベルトＢの幅方向端面Ｂｃ，Ｂｃの耳解れを完全に防止できると共に、ベルトの幅方向端部Ｂａ，Ｂｂの折れ曲がりや座屈を完全に防止できて、ベルトの耐久性が著しく向上するという利点がある。
【００４６】
更に図９と図１０〜図１１に示した実施例の場合には、押圧ローラー２がリターンローラー１を挟んでリターン側ベルトＢ１の進行方向下流側のみに一列並設されると共に、これらリターンローラー１及び押圧ローラー２を、リターン側ベルトＢ１の幅方向へ多数に分割し、これら分割ローラー１ａ…，２ａ…を夫々の支軸１ｂ，２ｂに対して個別に回転自在に支持したが、リターンローラー１を挟んでリターン側ベルトＢ１の進行方向上流側及び下流側に押圧ローラー２を二列並設したり、リターンローラー１及び押圧ローラー２を図２〜４に示した如く２分割するか、又は図６に示した如く所定間隔毎に離しながら相互に対向させて配設しても良い。
【００４７】
図１２〜図１３に示すものは、前記ベルトＢを正逆両方向へ駆動させるタイプのベルトコンベヤであり、追従移動部６ａ，６ａをリターン側ベルトＢ１の進行方向上流側及び下流側に夫々一対ずつ計４個配置し、これら追従移動部６ａ…をベルトＢの駆動方向が切り換えられるのに伴って、ベルト進行方向上流側に配置された追従移動部６ａ，６ａのみを該ベルトＢ１の幅方向端部Ｂａ，Ｂｂに接近させる又は当接させる同時に、ベルト進行方向下流側に配置された追従移動部６ａ，６ａを該ベルトＢ１の幅方向端部Ｂａ，Ｂｂから離す構成が、前記図１〜８に示した実施例とは異なり、それ以外の構成は図１〜８に示した実施例と同じものである。
【００４８】
図示例の場合には、例えば遊転自在なガイドローラーや磁石及び磁性体からなる追従移動部６ａ…と、リターン側ベルトＢ１の裏面Ｂ３に常時接触するように配置された従動ローラー６ｄ…とを、Ｌ形状の揺動アーム６ｅ…で連係し、これら揺動アーム６ｅ…を前記受け台４に連係するアーム６ｃ…の先端に回動自在に軸支させ、ベルト駆動方向の切り換えに伴い従動ローラー６ｄ…を介して揺動アーム６ｅ…がベルト進行方向下流側へ揺動することにより、これと連動して追従移動部６ａが自動的にリターン側ベルトＢ１の左右幅方向へ往復動するようになっている。
【００４９】
その結果、図１１に示すものは、ベルト駆動方向の切り換えに伴って何ら調整作業が必要なくて使用勝手が良いという利点がある。
また図１１と図１２〜図１３に示した実施例の場合には、追従移動部６ａ，６ａと、リターンローラー１及び押圧ローラー２を支持した受け台４とが、アーム６ｃ，６ｃを介して夫々連係された場合を図示したが、アーム６ｃ，６ｃに代えて図９〜図１０に示した如くリンク機構６ｂ，６ｂで連係しても良い。
【００５０】
図１４〜図１６に示すものは、前記押圧ローラー２を配置せずに、テールローラーＰ１′，Ｐ２′のどちらか一方又は両方を、それらの軸方向中心位置を中心としてベルトＢの進行方向と交差させて旋回自在に支持し、そのベルト進行方向上流側又は下流側には、該ベルトＢの幅方向移動に追従して移動する一対の旋回誘導手段６′，６′が夫々一体的に連設されたベルトコンベヤ用蛇行防止装置Ａ′を備えた構成が、前記図９〜図１０に示した実施例とは異なり、それ以外の構成は図９〜図１０に示した実施例と同じものである。
【００５１】
図示例では、ベルトＢを正逆両方向へ駆動させるタイプのベルトコンベヤであり、例えばモータープーリーなどで構成された駆動プーリーに相当するテールローラーＰ１′が、その軸方向中心位置に配置した中心軸３′を介して旋回自在に支持され、その軸方向両端から突出する回転不能な支軸Ｐ１ａ′に対し、例えば遊転自在なガイドローラーや磁石及び磁性体からなる追従移動部６ａ′…がリンク機構６ｂ′…を介して夫々連係されている。
従動プーリーに相当するテールローラーＰ２′は、その支軸Ｐ２ａ′に対して軸方向中心位置から旋回移動可能な自動調芯式ベアリングで構成され、その軸方向両端から突出する回転不能な内筒部Ｐ２ｂ′に対し、例えば遊転自在なガイドローラーや磁石及び磁性体からなる追従移動部６ａ′…がリンク機構６ｂ′…を介して夫々連係されている。
【００５２】
それにより、ベルトＢが片寄らない正常な作動状態で駆動プーリーに相当するテールローラーＰ１′は、図１５（ａ）に示す如く、ベルトＢの幅方向中央位置が該テールローラーＰ１′の軸方向中央位置を通って、旋回誘導手段６′，６′の追従移動部６ａ′，６ａ′の間を片寄ることなく送られる。
【００５３】
ベルトＢの左右平衡バランスが崩れて、図１５（ｂ）に示す如く、ベルトＢが駆動プーリーに相当するテールローラーＰ１′の一端側Ｐ１ｂ′へ片寄った場合には、その幅方向移動に追従して一方の旋回誘導手段６′の追従移動部６ａが幅方向へ移動すると、該旋回誘導手段６′のリンク機構６ｂ′を介してテールローラーＰ１′は、その片寄った一端側Ｐ１ａ′のベルト張力が他端側Ｐ１ｃ′より大きくなるように中心軸３′を中心として旋回運動する。
その後のテールローラーＰ１′の回転によって、ベルトＢはその張力が小さくなるように片寄った方向と逆方向、即ち他端側Ｐ１ｃ′に向けて戻され、これに伴ってテールローラーＰ１′も逆方向へ徐々に旋回し、それが正しい中央位置に戻った時点で、旋回運動が停止されて安定した状態が確保される。
【００５４】
また従動プーリーに相当するテールローラーＰ２′も同様にベルトＢが片寄らない正常な作動状態では、図１６（ａ）に示す如く、ベルトＢの幅方向中央位置が該テールローラーＰ２′の軸方向中央位置を通って、旋回誘導手段６′，６′の追従移動部６ａ′，６ａ′の間を片寄ることなく送られる。
【００５５】
ベルトＢの左右平衡バランスが崩れて、図１６（ｂ）に示す如く、ベルトＢが従動プーリーに相当するテールローラーＰ２′の一端側Ｐ２ｃ′へ片寄った場合には、その幅方向移動に追従して一方の追従移動部６ａが幅方向へ移動すると、リンク機構６ｂ′を介してテールローラーＰ２′は、その片寄った一端側Ｐ２ｃ′のベルト張力が大きくなるように軸方向中心位置から旋回運動する。
その後のテールローラーＰ２′の回転によって、ベルトＢはその張力が小さくなるように片寄った方向と逆方向、即ち他端側Ｐ２ｄ′に向けて戻され、これに伴ってテールローラーＰ２′も逆方向へ徐々に旋回し、それが正しい中央位置に戻った時点で、旋回運動が停止されて安定した状態が確保される。
【００５６】
その結果、図１４〜図１６に示すものは、ベルトの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正できる。
従って、図９〜図１３に示したリターン側ベルトＢ１を挟んでリターンローラー１と反対側に押圧ローラー２を旋回自在に配置したものに比べ、押圧ローラー２を旋回自在に配置する必要がなくなって、その分だけ構造を簡素化できることができるという利点がある。
【００５７】
更に図示例では、追従移動部６ａ′…がアームでなくリンク機構６ｂ′…を介して連係され、更にテールローラーＰ１′，Ｐ２′の外周面がその軸方向中央部が両端部より大径してベルトＢとの摩擦抵抗を減らすことにより、ベルトＢとの接触面積が広いために大きな張力がかかっても、テールローラーＰ１′，Ｐ２′をスムーズに旋回運動できることができるという利点がある。
【００５８】
尚、前示実施例では、両端に配置された駆動プーリーに相当するテールローラーＰ１と従動プーリーに相当するテールローラーＰ２とに亘ってベルトＢが掛け渡された形式のベルトコンベヤの場合を示したが、これに限定されず、例えば両端に配置された二つのテールローラーとは別個にリターン側ベルトＢ１に接する駆動プーリーを設けるなどの図示しない形式のベルトコンベヤであっても良い。
この場合でも前示実施例と同様な作用効果が得られる。
【００６３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明のうち請求項１記載の発明は、ベルトの幅方向移動に追従して旋回誘導手段が幅方向へ移動すると、該旋回誘導手段を介してテールローラーが、片寄った側のベルト張力が大きくなるように軸方向中心位置を中心として旋回運動し、その後のテールローラーの回転によってベルトは、ベルト張力が小さくなる片寄った方向と逆方向へ戻され、これに伴ってテールローラーも逆方向へ徐々に旋回し、それに圧接したベルトは片寄った方向と逆方向へ確実に戻され、それが正しい中央位置に戻った時点で、旋回運動が停止されて安定した状態が確保されるので、ベルトの片寄りを極めて簡単な構造で確実に自動修正できる。
従って、リターン側ベルトに対し、偏倚修正用のリターンローラーを該リターン側ベルトの進行方向と交差させて旋回自在に支持する必要がなくなって、その分だけ構造を簡素化できる。
【００６４】
請求項２の発明は、請求項１の発明の効果に加えて、ベルトの幅方向移動に追従して一方の追従移動部が幅方向へ移動すると、それに連設したリンク機構を介してリターンローラー及び押圧ローラーか又はテールローラーがスムーズに旋回運動するので、僅かなベルトの片寄りに対応して軽く旋回運動できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の一実施例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の縦断正面図であり、その中間部分を省略している。
【図２】  図１の（２）−（２）線に沿えるベルトが片寄らない正常な作動状態の拡大縦断側面図である。
【図３】  要部を部分的に拡大して示す図２の横断平面図である。
【図４】  （ａ）（ｂ）は作動状態を示す部分的な横断平面図である。
【図５】  本発明の変形例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の部分的な横断平面図である。
【図６】  本発明の変形例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の部分的な横断平面図である。
【図７】  本発明の変形例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の縦断正面図であり、その中間部分を省略している。
【図８】  本発明の変形例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の部分的なベルトが片寄らない正常な作動状態の拡大縦断側面図である。
【図９】  本発明の他の実施例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の部分的な斜視図である。
【図１０】  （ａ）はベルトが片寄らない正常な作動状態の部分的な横断平面図であり、（ｂ）は片寄り時の作動状態を示す部分的な横断平面図である。
【図１１】  本発明の他の実施例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の部分的な斜視図である。
【図１２】  本発明の他の実施例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の縦断正面図であり、その中間部分を省略している。
【図１３】  作動状態を示す部分的な横断平面図である。
【図１４】  本発明の他の実施例を示すベルトコンベヤ用蛇行防止装置の縦断正面図であり、その中間部分を省略している。
【図１５】  （ａ）はベルトが片寄らない正常な作動状態の部分的な横断平面図であり、（ｂ）は片寄り時の作動状態を示す部分的な横断平面図である。
【図１６】  （ａ）はベルトが片寄らない正常な作動状態の部分的な横断平面図であり、（ｂ）は片寄り時の作動状態を示す部分的な横断平面図である。
【符号の説明】
Ａ  ベルトコンベヤ用蛇行防止装置    Ｂ  ベルト
Ｂ１  リターン側ベルト              Ｂ２，Ｂ３  表裏両面
Ｐ１′，Ｐ２′  テールローラー      Ｓ  空間部
１  リターンローラー                １ａ  分割ローラー
２  押圧ローラー                    ２ａ  分割ローラー
３  中心軸                          ６，６′  旋回誘導手段
６ａ  追従移動部                    ６ｂ  リンク機構
【図１】
0003946039.tif 000002
【図２】
0003946039.tif 000003
【図３】
0003946039.tif 000004
【図４】
0003946039.tif 000005
【図５】
0003946039.tif 000006
【図６】
0003946039.tif 000007
【図７】
0003946039.tif 000008
【図８】
0003946039.tif 000009
【図９】
0003946039.tif 000010
【図１０】
0003946039.tif 000011
【図１１】
0003946039.tif 000012
【図１２】
0003946039.tif 000013
【図１３】
0003946039.tif 000014
【図１４】
0003946039.tif 000015
【図１５】
0003946039.tif 000016
【図１６】
0003946039.tif 000017