(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｒ−ＣＨ2Ｃ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるケトンを、式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＣＯ．Ｒ”）Ｒ’で表わされるエノールエステルか又は式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＳｉＲ”3)．Ｒ’で表わされるトリアルキルシリルエーテルであるケトン誘導体に変換する工程と、フッ素に対して不活性である極性有機溶剤であって、該溶剤中では該ケトン誘導体が加水分解に対して安定である該溶剤に溶解した該ケトン誘導体を、フッ素元素と反応させる工程とからなり、前記式中、基Ｒ及びＲ’は、独立してアルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アリール及び置換アリール基から選択され、前記基Ｒ及びＲ’は、任意に、互いに結合して環状構造を形成してもよく、前記基Ｒ”は、アルキル又はシクロアルキル基を表わす、式Ｒ−ＣＨＦＣ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるα−フルオロケトンの製造方法。
【請求項２】
前記Ｒ及びＲ’が１０個以下の炭素原子を含む請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記Ｒ”が１〜４個の炭素原子を有する請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記フッ素元素が不活性ガスで稀釈されたフッ素ガスである前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項５】
前記不活性ガスが窒素又はアルゴンである請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記フッ素ガスが前記不活性ガスとフッ素の混合物中に１〜５０容量％存在する請求項４又は５記載の方法。
【請求項７】
前記フッ素ガスが前記混合物中に２〜２５容量％存在する請求項６記載の方法。
【請求項８】
前記フッ素ガスが前記混合物中に５〜１５容量％存在する請求項７記載の方法。
【請求項９】
前記溶剤が高い極性を有する前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１０】
前記溶剤がアセトニトリルである前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１１】
前記溶剤が蟻酸である請求項１〜９のいずれかに記載の方法。
【請求項１２】
前記溶剤が実質的に無水である前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１３】
前記溶剤が少量の水分を含有し、前記ケトン誘導体が前記エノールエステルである請求項１〜９、１１のいずれかに記載の方法。
【請求項１４】
前記方法が−４５℃から＋８０℃の温度範囲内で行われる前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１５】
前記方法が−２０℃から＋３０℃の温度範囲内で行われる前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１６】
エノールエステル又はトリアルキルシリルエーテルに対するフッ素のモル比が０．５：１から６：１の範囲内である、前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１７】
エノールエステル又はトリアルキルシリルエーテルに対するフッ素のモル比が０．８：１から３：１の範囲内である、前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１８】
フッ素化反応が終了したときに、反応系を不活性ガスで置換して、所望の生成物を単離する、前記いずれかの請求項に記載の方法。
【請求項１９】
前記反応混合物を次に水又は稀釈鉱酸に接触させる、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
式Ｒ−ＣＨ2Ｃ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるケトンを式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＣＯ．Ｒ”）Ｒ’で表わされるエノールエステルか又は式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＳｉＲ”3)．Ｒ’で表わされるトリアルキルシリルエーテルであるケトン誘導体に変換する工程（式中、基Ｒ及びＲ’は独立してアルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アリール及び置換アリール基から選択され、該置換基は、他の前記Ｒ／Ｒ’基、ハロゲン、アルコキシ又はアリールオキシ基であるか、又は、基Ｒ及びＲ’は互いに結合して環状構造を形成し、前記基Ｒ”はアルキル又はシクロアルキル基を表わす。）と、アセトニトリル又は蟻酸に溶解した前記ケトン誘導体をフッ素元素と反応させる工程とからなることを特徴とする、式Ｒ−ＣＨＦＣ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるα−フルオロケトンの製造方法。
【請求項２１】
Ｒ及びＲ’が１０個以下の炭素原子を含み、Ｒ”が１〜４個の炭素原子を有し、前記フッ素元素が不活性ガスで稀釈したフッ素ガスである請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記方法が−４５℃から＋８０℃の温度範囲内で行われ、ケトン誘導体に対するフッ素のモル比が０．５：１から６：１の範囲内である、請求項２０又は２１に記載の方法。
【請求項２３】
α−フルオロケトンを生成するための、互変異性のケトン基を含有する化合物のエノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルを直接フッ素化する際における溶剤としての極性有機溶剤の使用であって、前記溶剤が、フッ素に対して不活性であり、前記溶剤中において前記エノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルが、加水分解に対して安定である使用。
【請求項２４】
前記溶剤が極性を有し、代表的には蟻酸又はアセトニトリルである請求項２３記載の使用。
【請求項２５】
前記溶剤がアルカンニトリル又はアルカン酸であり、任意に４個以下の炭素原子を含む請求項２３記載の使用。
【発明の詳細な説明】
本発明はα−フルオロケトン類の製造に関する。
α−フルオロケトン類は、生物学的に活性な分子の製造における中間体として、及び、生物学的に活性な分子として、本来価値ある化合物である。ケトンのα−水素をフッ素で置換する満足のいく直接的な方法はないが、原ケトンのエノールエステル又はトリアルキルシリルエーテルをまず生成させ、次にこれらのいずれかを求電子性フッ素化剤で処理することにより、α−フルオロケトンを収率よく得ることができる。
α−フルオロケトン類の製造のための公表済みの試みの例としては、次のものが挙げられる。
１．  エノールエステルを次のような試薬で処理すること
ａ）  ＣＦ3ＣＯＦ／ＣＦ3ＣＦ2ＯＦ（S. Rozen及びY. Menachem, J. Fluorine Chem. 16, 19 (1980)）。
ｂ）  ヘプタフルオロ二ほう酸Ｎ−フルオロピリジニウムピリジン（A.J. Poss, M. Van Der Puy, D. Nalewajek, G.A. Shia, W.J. Wagner及びR.L. Frenett; J. Org. Chem, 56, 5962 (1991)）。
ｃ）  二弗化キセノン、フルオロキシ硫酸セシウム（S. Stavber, B. Sket, B. Zajc及びM. Zupan; Tetrahedron, 45, 6003 (1989)）。
ｄ）  ビス（テトラフルオロほう酸）１−（クロロメチル）−４−フルオロ−１，４−ジアザビシクロ［２，２，２］オクタン（G.S. Lal; J. Org. Chem, 58, 2791 (1993)）。
２．  シリルエーテルを次のような試薬で処理すること
ａ）  二弗化キセノン（G.L. Cantrell及びR. Filler; J. Fluorine Chem, 27, 35 (1985)及びT. Tsushima, K. Kawada及びT. Tsuji; Tetrahedron Letters, 23, 1165 (1982)）。
ｂ）  ＣＦ3ＯＦ（W.J. Middleton及びE.M. Bingham, J. Am. Chem. Soc, 102, 4846 (1980)）。
ｃ）  Ｎ−フルオロベンゼンスルフォンイミド（E. Differding及びH. Ofner; Synlett, 187 (1991)）。
ｄ）  ビス（テトラフルオロほう酸）１−（クロロメチル）−４−フルオロ−１，４−ジアザビシクロ［２，２，２］オクタン（G.S. Lal; J. Org. Chem, 58, 2791 (1993)）。
ｅ）  Ｎ−フルオロピリジニウム塩（T. Umemoto, S. Fukami, G. Tomizawa, K. Harasawa, K. Kawada及びK. Tomita; J. Am. Chem. Soc, 112, 8563 (1990)）。
これらの求電子フッ素化剤は、しばしば製造が困難であり、取り扱いが困難なこともある。また、これらは、高価で手に入れにくい。このようなフッ素化にフッ素元素を用いることで、いくつかの利点が得られると思われた。以前に酢酸エノールをフッ素で処理したところ、「どのように温和な条件を用いても、反応により非常に複雑な混合物が生成し、α−フルオロケトンは検知されなかった」（S. Rozen及びY. Menachem; J. Fluorine Chem, 16, 19 (1980)）。
トリアルキルシリルエーテルのフッ素化にフッ素元素を用いる試みが、G.L. Cantrell及びR. Filler (J. Fluorine Chem, 27, 35 (1985))及びS. Purrington, N.V. Lazaridis及びC.L. Bumgardner (Tetrahedron Letters, 27, 2715 (1986))により行われた。Cantrellらは、シクロヘキサノンのトリメチルシリルエノールエーテルのジクロロメタン溶液をフッ素元素で処理した場合に、シクロヘキサノンのみが得られることを発見した。Purringtonらは、α−フルオロケトンを得ることに成功したが、彼らの反応は−７８℃で行われたもので、溶剤としては、クロロトリフルオロメタンが用いられた。従って、反応は、維持するには高額の費用を要する温度で行なわれ、かつ、クロロフルオロカーボンの使用に関するモントリオール条約により禁止されている溶剤中で行われた。
驚いたことに、我々は、ケトンのエノールエステル及びトリメチルシリルエーテルを、簡便で入手可能な溶剤中で、大気温度においてフッ素元素で処理することにより、α−フルオロケトンを収率良く生成できることを発見した。本発明の第一は、α−フルオロケトンを生成するために、互変異性のケトン基を含有する化合物のエノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルを直接フッ素化する際に極性有機溶剤を用いることであり、この溶剤は、フッ素に対して比較的不活性であり、この溶剤中では選択されたエステル又はエーテルは加水分解に対して比較的安定である。トリアルキルシリルエーテルよりエノールエステルが好ましい。
本発明は、さらに詳しく述べると、式Ｒ−ＣＨ2Ｃ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるケトンを式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＣＯ．Ｒ”）Ｒ’で表わされるエノールエステルか又は式Ｒ−ＣＨ＝Ｃ（ＯＳｉＲ”3）．Ｒ’で表わされるトリアルキルシリルエーテルであるケトン誘導体に変換する工程と、フッ素に対して比較的不活性な極性有機溶剤であって、該溶剤中では該ケトン誘導体が加水分解に対して比較的安定である極性有機溶剤に溶解した該ケトン誘導体をフッ素元素と反応させる工程とからなることを特徴とする、式Ｒ−ＣＨＦＣ＝Ｏ．Ｒ’で表わされるα−フルオロケトンの製造方法に関する。しかし、基質は、基本的に、互変異性のケトン機能をもつエノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルを含有する化合物であり、エノール基の二重結合を除いては比較的耐フッ素化性を有する。
前記式において、基Ｒ及びＲ’は、独立してアルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アリール及び置換アリール基から選択される基であり、前記の基Ｒ及びＲ’は、任意に互いに結合して、ステロイド等の環状構造を形成するが、その例としては例えばコレスタノン、特に５α−コレスタン−３−オンから誘導される酢酸エノールがある。
適当な置換基は、Ｒ／Ｒ’基の別の基を含む。例えば、アルキル基は、シクロアルキル基、又はアリール基、又はアルキル基で置換されたアリール基で置換されていてもよい。また、フッ素に対して比較的不活性である他の基をはじめ、ハロゲン（例えば、塩素又はフッ素）、アルコキシ基、アリールオキシ基も適している。また、前記の置換基は、一以上の他の適当な置換基により置換されて、例えばハロアルコキシ基又はアルコキシアリール基等の基を形成してもよい。基Ｒ”は、アルキル又はシクロアルキルである。好ましくは、Ｒ及びＲ’は、１０個までの炭素原子を含む。好ましくは、基Ｒ”は１〜４個の炭素原子を有する。
ケトンは、当業者に既知の方法でエノールエステル又はトリアルキルシリルエーテルに変換される。例えば、ｐ−トルエンスルフォン酸等の触媒の存在下に、原ケトンを無水酢酸と酢酸で、又は酢酸イソプロペニルで処理することによって、酢酸エノール（Ｒ”はＣＨ3を表わす）を生成してもよい。また、ケトンのトリアルキルシリルエーテルへの変換は、H.O. House, L.J. Czuba, M. Gall及びH.D. Olmstead; J. Org. Chem. 34, 2324 （1969）又は、D.T.W. Chu及びS.N. Huckin; Canad J. Chem, 58, 138（1980）及び本文中の引用文献で述べた方法により行なってもよい。
フッ素化工程は、フッ素に対して比較的不活性である極性有機溶剤に溶解した得たエノールエステル又はトリアルキルシリルエーテル溶液に、窒素又はアルゴン等の不活性ガスで通常稀釈したフッ素ガスを接触させて行う。
好ましくは、この溶剤は、高極性、例えばアセトニトリル又は蟻酸と同等の極性を有する。ある種の方法においては、極性溶剤は無水ではないが、それでもなおケトン誘導体（エーテル又はエステル）はその中での加水分解に対して比較的安定である。例えば、市販されている蟻酸は２〜３％の水分を含有し、この水分は、ケトンのトリアルキルシリルエーテルをかなり加水分解するが、ケトンのエノールエステルの加水分解は生じさせない。
この溶剤は、基質（即ちケトン誘導体）がその溶剤中で比較的加水分解に対して安定的であるだけでなく、フッ素に対しても比較的不活性である。即ち、反応混合物中のフッ素の大部分は、溶剤と反応するよりも基質と反応し、基質の大部分は、水分よりもフッ素と反応する。勿論、この溶剤が実質的に無水である場合は、加水分解の問題は起らない。
ある態様において、この溶剤は、アルカン二トリル、特にアセトニトリルまたは少し劣るもののプロピオニトリルである。別の態様においては、溶剤は、アルカン酸、特に蟻酸である。熟達した読者は、溶剤が試薬と有意に反応しない物質であることを知るであろうが、本発明は、他の溶剤化合物や混合物を除外しない。
反応は、フッ素ガス（通常稀釈フッ素ガス）をエノールエステル又はトリアルキルシリルエーテルの撹拌溶液を通過させて行なってもよいし、又は、同流或は向流でこれらの基質の溶液流にフッ素ガスを接触させてもよい。
フッ素化工程は、−４５℃から＋８０℃の温度範囲内で行い得る。好ましくは、−２０℃から＋３０℃の温度範囲内で行なう。フッ素濃度は、好ましくは１〜５０容量％であり、より好ましくは２〜２５容量％であり、最も好ましくは５〜１５容量％である。
エノールエステル（又はトリアルキルシリルエーテル）に対するフッ素の比率は、広範囲に変化させてよいが、基質に対するフッ素のモル比は、０．５：１から６：１とするのが好ましく、より好ましくは０．８：１から３：１である。基質に対してフッ素の比率がより高いと、基質の全てがα−フルオロケトンに変換される。
上記のフッ素化反応の後、最終生成物を加水分解して、置換されたエノール機能をケトンに変えてもよい。より詳細に述べると、フッ素化反応が終了したら、反応系を不活性ガスで置換して、得られた生成物を単離する。この後、反応混合物に水又は稀釈鉱酸を接触させてもよい。次に、得られた水性混合物からジクロロメタン等の適当な有機溶剤を用いてα−フルオロケトンを抽出する。次に蒸留により、前記抽出物から溶剤を除去して生成物を単離し、残存物を例えば蒸留、クロマトグラフィー、再結晶化、又はこれらの組み合わせ等の方法により適切に精製する。
このように、α−フルオロケトンは、通常、フッ素化工程の一部として反応混合物から回収される。さらに、一以上の工程に付して、次の最終生成物を製造してもよいし、または、代わりに製剤化してもよい。
本発明は、互変異性のケトン基を含有する化合物のエノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルを直接フッ素化してα−フルオロケトンを生成する工程を含むα−フルオロケトンの製造方法であり、前記エステル又はエーテルは、極性有機溶剤、即ち、フッ素に対して比較的不活性な溶剤であり、かつ、その溶剤中ではエノールエステル又はエノールトリアルキルシリルエーテルが加水分解に対して比較的安定である溶剤に溶解している。
本発明の実施態様を次に述べるが、これらは例に過ぎない。
実施例１
酢酸１−シクロヘキセニル（1-cyclohexenyl acetate)（３．５ｇｍ、２５ｍｍｏｌ）の無水アセトニトリル（５０ｍｌ）撹拌溶液を通過させて、フッ素（窒素で１０％ｖ／ｖに稀釈した５０ｍｍｏｌ）を１１０分間泡立たせた。反応容器を外部から冷却して、反応温度を約０℃に維持した。反応が終了すると、フッ素の供給を断ち、容器を窒素置換した。次に、得られた反応混合物を水に注ぎ、ジクロロメタンで抽出する前に完全に振盪した。回転蒸発器を用い、減圧下で、乾燥した抽出物から溶剤の大部分を除去した。残留物は、短路蒸留装置を用いて減圧下で蒸留し、一主成分（クロマトグラムの総面積の７７％）及び数種の副成分を含有する主画分（２．３ｇｍ）を得た。主成分の試料を分取スケールガスクロマトグラフィーで単離し、２−フルオロシクロヘキサノン（19Ｆ  ＮＭＲ  δ−１８８．７ｐｐｍ，ｄ，ＪHF４８．７Ｈｚ．1Ｈ  ＮＭＲ  δ４．９６ｐｐｍ，ｄｑ，ＪHF４９Ｈｚ，ＪHH５．９Ｈｚ，２．６，２．４，２．１及び１．７ｐｐｍに多重線，Ｍ＋１１６）と確認した。２−フルオロシクロヘキサノンの収量＝６１％。
実施例２
フッ素（窒素で１０％ｖ／ｖに稀釈した６０ｍｍｏｌ）を、１−（トリメチルシロキシル）−シクロヘキセン（３．４ｇｍ、２０ｍｍｏｌ）の無水アセトニトリル（５０ｍｌ）撹拌溶液中に通過させて、１８０分間泡立たせた。反応容器を外部から冷却して反応温度を約０℃に維持した。反応が終了してから、フッ素の供給を断ち、容器を窒素置換した。次に、得られた反応混合物を水に注ぎ、ジクロロメタンで抽出する前に完全に振盪した。減圧下で、乾燥した抽出物から、回転蒸発器を用いて溶剤の大部分を除去した。残留物は、短路蒸留装置を用いて減圧下で蒸留し、溶剤（４６％）、シクロヘキサノン（２％）、２−フルオロシクロヘキサノン（４２％）及び数種の少量成分からなる混合物を得た。シクロヘキサノン及び２−フルオロシクロヘキサノンをｇｃ／ｍｓで確認し、フルオロ化合物の場合、その１９FＮＭＲスペクトラムで確認した。２−フルオロシクロヘキサノンの収量＝４５％。
実施例３
実施例１に概説された方法と同様に、アセトニトリルに溶解した酢酸１−シクロオクテニル２０ｍｍｏｌを５０ｍｍｏｌのフッ素で１１０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は、２−フルオロシクロオクタノン（ＨＲＭＳ；実測値、１４４．０９５０；Ｃ8Ｈ13ＦＯ計算値１４４．０９５０；δF１９１．６（ｍ）；δH１．３６−２．７（ｍ，１２Ｈ），４．９（ｄｍ，Ｊ，H,F４９．５，１Ｈ）；δC２０．５（ｄ，3ＪC,F３．６，Ｃ４），２４．６（ｄ，3ＪC,F３．７，Ｃ８），２４．７（ｓ），２７．２（ｓ），３２．７（ｄ，2ＪC,F２１，Ｃ３），３９．６（ｓ），９１．５（ｄ，1ＪC,F１８４，７，Ｃ２），２１３．９（ｄ，2ＪC,F２０．９，Ｃ１）；ｍ／ｚ  １４４（Ｍ+，３％）５５（１００））であることを確認した。２−フルオロシクロオクタノンの収率＝６６％。
実施例４
実施例３に概説された方法と同様に、４−ノネニル−５−アセテート２０ｍｍｏｌを５０ｍｍｏｌのフッ素で１１０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は４−フルオロ−５−ノナノン（ＨＲＭＳ；実測値、１６０．１２６３；Ｃ9Ｈ17ＦＯ計算値１６０．１２６３；δＦ−１９３（ｍ）；δＨ  ０．９４（ｍ，６Ｈ），１．２−１．９（ｍ，８Ｈ），４．７（ｄｄｄ，ＪH,F４９．５，ＪH,F６，ＪH,F６，１Ｈ）；δC１３．６（ｓ，ＣＨ3），１３．８（ｓ，ＣＨ3），１７．９（ｓ），２２．３（ｓ），２４．７（ｓ），３４（ｄ，2ＪC,F２０．５，ＣＨＦ．ＣＨ2），３７．７（ｓ，ＣＨ2ＣＯ），９５．９（ｄ，1ＪC,F１８２．５，ＣＨＦ），２１０．５（ｄ，2ＪC,F２４．１，ＣＯ），ｍ／ｚ  １６０（Ｍ+，６％），５７（１００）と確認された。４−フルオロ−５−ノナノンの収率＝６１％。
実施例５
実施例３に概説された方法と同様に、酢酸４−ｔｅｒｔ−ブチルー１−シクロヘキセニル２０ｍｍｏｌを５０ｍｍｏｌのフッ素で１１０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は２−フルオロ−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノンのシス体及びトランス体（δＦ−１８６（ｔｍ）（トランス体）、１８８．７（ｄｍ）（シス体））と確認された。ＧＣ／ＭＳによると、保持時間がかなり異なる二つの化合物がｍ／ｚ  １７２を示した。次の文献（N.L. Allinger及びH.M. Blatter; J.Org. Chem., 27, 1523 (1962); S. Rozen及びMenahem, J. Fluorine Chem., 16, 19 (1980); B. Zajc及びM. Zupan, J. Org. Chem., 47, 573 (1982)）は、保持時間の短い化合物がトランス２−フルオロ−４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノンであり、もう一方がシス体であることを示唆している。２−フルオロ−４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノンのシス体及びトランス体の収率＝４５％。
実施例６
実施例２に概説された方法と同様に、１−（トリメチルシロキシ）−シクロオクテン２０ｍｍｏｌを５０ｍｍｏｌのフッ素で１１０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は２−フルオロシクロオクタノンと確認された。収率＝２３％。
実施例７
実施例６に概説された方法と同様に、５−（トリメチルシロキシ）−４−ノネン２０ｍｍｏｌを５０ｍｍｏｌのフッ素で１１０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は４−フルオロ−５−ノナノンと確認された。収率＝３５％。
実施例８
実施例１に概説された方法と同様に、５０ｍｌの蟻酸に溶解して得た２０ｍｍｏｌの酢酸２−シクロヘキセニルを６４ｍｍｏｌのフッ素で２４０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は２−フルオロシクロヘキサノンと確認された。収率＝７１％。
実施例９
実施例８に概説された方法と同様に、５０ｍｌの蟻酸に溶解して得た２０ｍｍｏｌの酢酸１−シクロオクテニルを、６４ｍｍｏｌのフッ素で２４０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は２−フルオロシクロオクタノンと確認された。収率＝６１％。
実施例１０
実施例８に概説された方法と同様に、５０ｍｌの蟻酸に溶解して得た２０ｍｍｏｌの酢酸４−ｔｅｒｔ−ブチル−１−シクロヘキセニルを、６４ｍｍｏｌのフッ素で２４０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は、２−フルオロ−４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノンのシス体及びトランス体の混合物と確認された。収率＝４６％。
実施例１１
実施例８に概説された方法と同様に、５０ｍｌの蟻酸に溶解して得た２０ｍｍｏｌの４−ノネニル−５−アセテートを、６４ｍｍｏｌのフッ素で２４０分間処理した。作業が終了した時点で、主生成物は４−フルオロ−５−ノナノンと確認された。収率＝７１％。