(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）
【化２】
0003966641.tif 000023
（式中、Ｒ1は同種または異種の、水素原子または炭素数１ないし１０個の炭化水素基である。ｘは含まれる水分子の量をモル比で示し、０ないし５．０である。）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と
１） 式（２）
【化３】
0003966641.tif 000024
（式中、Ｈは活性水素を示し、Ｑはアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類もしくはスルホン酸類とを、
または
２） 式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類もしくは式（５）で表されるスルホン酸エステル類
【化４】
0003966641.tif 000025
（式（３）、式（４）および式（５）中のＲ2は、水素原子または１ないし３５個の炭素原子を含む有機基である。式（３）および式（５）中のＯＺ1はアルコール類またはフェノール類から活性水素が離脱して形成される有機基を示し、式（４）中のＯＺ2はカルボン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）とを、
または
３） 式（６）
【化５】
0003966641.tif 000026
（式中、Ｒ3は炭素数１ないし３５個の脂肪族炭化水素基または炭素数６ないし３５個の芳香族炭化水素基である。ＯＺ1は式（３）および式（５）中のＯＺ1と同一である。）で表される炭酸エステル類とを、反応させることを特徴とする、それぞれの場合に対応して
１） 部分構造式（７）、
【化６】
0003966641.tif 000027
または
２） 部分構造式（８）、部分構造式（９）もしくは部分構造式（１０）、
【化７】
0003966641.tif 000028
または
３） 部分構造式（１１）および／または部分構造式（１２）
【化８】
0003966641.tif 000029
を有するオキシアルキレン誘導体の製造方法。
【請求項２】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物中のＲ1が同種または異種の、炭素数１ないし８個の脂肪族炭化水素基である請求項１記載の方法。
【請求項３】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物中のＲ1が同種または異種の、メチル基またはエチル基である請求項１記載の方法。
【請求項４】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物中のｘが０ないし２．０である請求項１ないし３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
エポキシ化合物が、炭素原子、水素原子およびエポキシ基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式もしくは芳香族エポキシ化合物またはエーテル結合を有する脂肪族、脂環式もしくは芳香族エポキシ化合物である請求項１ないし４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
式（２）で表されるアルコール類が、炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族アルコール類またはエーテル結合を有する脂肪族アルコール類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
式（２）で表されるチオール類が、炭素原子、水素原子およびチオール性メルカプト基の硫黄原子のみから成る脂肪族チオール類またはエーテル結合を有する脂肪族チオール類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
式（２）で表されるフェノール類が、炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類、ハロゲン原子を有するフェノール類またはエーテル結合を有するフェノール類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
式（２）で表されるチオフェノール類が、炭素原子、水素原子およびチオフェノール性メルカプト基の硫黄原子のみから成るチオフェノール類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
式（２）で表されるカルボン酸類が、炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族カルボン酸類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
式（２）で表されるスルホン酸類が、炭素原子、水素原子、スルホン基の硫黄原子およびスルホン基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族スルホン酸類である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１２】
式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類および式（５）で表されるスルホン酸エステル類中のＲ2が、炭素数１ないし３５個のアルキル基、炭素数２ないし３５個のアルケニル基または炭素数６ないし３５個のアリール基、３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基、８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基または８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する芳香族炭化水素基である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１３】
式（３）で表されるカルボン酸エステル類および式（５）で表されるスルホン酸エステル類中のＯＺ1が、炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族アルコール類、エーテル結合を有する脂肪族アルコール類、炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類またはハロゲン原子を有するフェノール類から導かれる有機基である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１４】
式（４）で表されるカルボン酸無水物類中のＯＺ2が、炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族カルボン酸類から導かれる有機基である請求項２ないし６のいずれかに記載の方法。
【請求項１５】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3が、炭素数１ないし３５個のアルキル基または炭素数６ないし１２個の芳香族炭化水素基である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１６】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＯＺ1が、炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族アルコール類、エーテル結合を有する脂肪族アルコール類、炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類またはハロゲン原子を有するフェノール類から導かれる有機基である請求項１ないし５のいずれかに記載の方法。
【請求項１７】
式（３）で表されるカルボン酸エステル類が、式（３）中のＲ2が炭素数１ないし６個のアルキル基、炭素数２ないし４個のアルケニル基、炭素数６ないし１０個のアリール基、３ないし１３個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基または８ないし１６個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基であり、式（３）中のＯＺ1が炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類または炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類から導かれる有機基である組み合わせから成るカルボン酸エステル類である請求項１ないし５いずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、有機化合物を反応させて生成物である有機化合物を製造する方法に関する。
【０００２】
更には、本発明は、エポキシ化合物とアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類、スルホン酸類、カルボン酸エステル類、カルボン酸無水物類、スルホン酸エステル類または炭酸エステル類とを反応させてオキシアルキレン誘導体を製造する効果的な方法に関する。これらのオキシアルキレン誘導体は、農医薬品の合成中間体や高分子材料等として極めて重要な化合物である。
【０００３】
【従来の技術】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物に関する文献は、ジー、エヌ、コイダン（Ｇ．Ｎ．Ｋｏｉｄａｎ）ら、ジャーナル  オブ  ジェネラル  ケミストリー  オブ  ザ  ユーエスエスアール（ＵＳＳＲ）、５５巻、頁１４５３（１９８５年）があるが、これ以外には全く見当たらない。そこでは、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物｛トリス（ヘキサメチルトリアミドホスファゾ）ホスフェート、別名トリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスホラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドであり、Ｘ＝０である｝とヨウ化メチルとの反応で、ヨウ化トリス［トリス（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミド）ホスファゾ］  メトキシホスホニウムを製造することが述べられている。しかしながら式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に該ホスフィンオキシド化合物を除く同種の有機化合物どうしまたは該ホスフィンオキシド化合物を除く有機化合物と該ホスフィンオキシド化合物を除く異種の有機化合物とを反応させた例はなく、まして式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物を有機反応の触媒もしくは重合開始剤として用いられた例もなく、他のいかなる文献にもそのことは見当たらない。
【０００４】
また、エポキシ化合物とアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類とを反応させてオキシアルキレン誘導体を製造する場合に、三フッ化ホウ素等の酸および３級アミンや３級ホスフィン類の塩基等が、この反応を促進することは公知である。しかしながら、従来使用されているこれらの酸または塩基触媒は、その触媒活性が充分でない。
【０００５】
また、エポキシ化合物とカルボン酸エステル類、カルボン酸無水物類、スルホン酸エステル類または炭酸エステル類とを反応させてオキシアルキレン誘導体を製造する場合には、３級アミン、４級アンモニウム塩および４級ホスフォニウム塩等が、その反応を促進するということも公知である（ケイ．フナバシ；ブリティン  ケミカル  ソサイアティ  オブ  ジャパン、５２巻、頁１４８８、１９７９年および西久保忠臣、有機合成化学協会誌、４９巻、３号、頁２１９、１９９１年）。しかしながら、３級アミン、４級アンモニウム塩および４級ホスフォニウム塩等の触媒もその活性が充分でない。
【０００６】
従って、いずれの場合にも、反応を充分に完結させるために、これらの触媒の量や濃度を高めたり、あるいは過酷な条件下で反応を実施しなくてはならず、そのことによって副反応が起きたり、反応基質あるいは生成物等の分解が生じる等の問題を抱えている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、エポキシ化合物とアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類、スルホン酸類、カルボン酸エステル類、カルボン酸無水物類、スルホン酸エステル類または炭酸エステル類との反応に、活性の高い触媒を見出だし、その触媒を用いて高い収率でオキシアルキレン誘導体を製造する効果的な方法を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記目的を達成するために鋭意検討を続けてきたところ、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物が、エポキシ化合物とアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類、スルホン酸類、カルボン酸エステル類、カルボン酸無水物類、スルホン酸エステル類または炭酸エステル類との反応に極めて高い触媒活性を示し、極めて高い収率で目的のオキシアルキレン誘導体が得られることを見い出し、本発明を完成した。
【００１１】
また即ち、本発明は、式（１）
【００１２】
【化１０】
0003966641.tif 000002
（式中、Ｒ1は同種または異種の、水素原子または炭素数１ないし１０個の炭化水素基である。ｘは含まれる水分子の量をモル比で示し、０ないし５．０である。）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と
▲１▼  式（２）
【００１３】
【化１１】
0003966641.tif 000003
（式中、Ｈは活性水素を示し、Ｑはアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類もしくはスルホン酸類とを、
または
▲２▼  式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類もしくは式（５）で表されるスルホン酸エステル類
【００１４】
【化１２】
0003966641.tif 000004
（式（３）、式（４）および式（５）中のＲ2は、水素原子または１ないし３５個の炭素原子を含む有機基である。式（３）および式（５）中のＯＺ1はアルコール類またはフェノール類から活性水素が離脱して形成される有機基を示し、式（４）中のＯＺ2はカルボン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）とを、
または
▲３▼  式（６）
【００１５】
【化１３】
0003966641.tif 000005
（式中、Ｒ3は炭素数１ないし３５個の脂肪族炭化水素基または炭素数６ないし３５個の芳香族炭化水素基である。ＯＺ1は式（３）および式（５）中のＯＺ1と同一である。）で表される炭酸エステル類とを、反応させることを特徴とする、それぞれの場合に対応して
▲１▼  部分構造式（７）、
【００１６】
【化１４】
0003966641.tif 000006
または
▲２▼  部分構造式（８）、部分構造式（９）もしくは部分構造式（１０）、
【００１７】
【化１５】
0003966641.tif 000007
または
▲３▼  部分構造式（１１）および／または部分構造式（１２）
【００１８】
【化１６】
0003966641.tif 000008
を有するオキシアルキレン誘導体の製造方法である。
【００１９】
【発明の実施の形態】
本発明の方法において、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、行う有機反応とは、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物を除く同種の有機化合物どうし、または式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物を除く有機化合物と式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物を除く異種の有機化合物との組み合わせによる、低分子合成反応および高分子合成反応である。生成物である有機化合物は、通常の低分子合成反応生成物および重合体を含むものである。
【００２０】
本発明の方法における式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物は、一つの極限構造式である。りん原子と酸素原子の間を二重結合で表現しているが、酸素原子上に電子が偏ってアニオンとなり、りん原子上にカチオンが生じた（Ｐ+−Ｏ-）形の極限構造式もとり得る。またりん原子上のカチオンは共役系を通して全体に非極在化している。本発明の方法における式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物は、これらすべてを含んだ共鳴混成体として理解されるべきである。
【００２１】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物が水を含む場合に、その水と該ホスフィンオキシドとの相互作用は、該化合物の特性を失わず本発明の方法を阻害しない限り如何なるものでも構わない。
【００２２】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物中のＲ1は、同種または異種の、水素原子または炭素数１ないし１０個の炭化水素基であり、具体的には、このＲ1は、水素原子であり、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、アリル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、２−ブテニル、１−ペンチル、２−ペンチル、３−ペンチル、２−メチル−１−ブチル、イソペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、３−メチル−２−ブチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、４−メチル−２−ペンチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、１−ヘプチル、３−ヘプチル、１−オクチル、２−オクチル、２−エチル−１−ヘキシル、１，１−ジメチル−３，３−ジメチルブチル（通称、ｔｅｒｔ−オクチル）、ノニル、デシル、フェニル、４−トルイル、ベンジル、１−フェニルエチルまたは２−フェニルエチル等の脂肪族または芳香族の炭化水素基から選ばれる。これらのうち、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｔｅｒｔ−ペンチルまたは１，１−ジメチル−３，３−ジメチルブチル等の炭素数１ないし８個の脂肪族炭化水素基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。
【００２３】
これらの式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物は、ジー．エヌ．コイダン（Ｇ．Ｎ．Ｋｏｉｄａｎ）ら、  ジャーナル  オブ  ジェネラル  ケミストリー  オブ  ザ  ユーエスエスアール（ＵＳＳＲ）、５５巻、頁１４５３、１９８５年に記載の方法または類似する方法で合成することができる。
【００２４】
通常、これらの式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物は、吸湿性を有しており、その含水物あるいは水和物になり易い。この含まれる水分子の量を表すｘは、該ホスフィンオキシドに対するモル比で、０ないし５．０であり、好ましくは０ないし２．０である。この水分量は多くとも触媒量の数倍程度であり、この水分によって反応原料およびオキシアルキレン誘導体等の加水分解などが起こったとしても極微量であり本発明の目的を阻害するものではない。
【００２５】
本発明の方法におけるエポキシ化合物とは３員環のエポキシ基を有する有機化合物であり、これらを具体的に例示すれば、例えばエチレンオキシド、プロピレンオキシド、１，２−エポキシブタン、２，３−エポキシブタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシテトラデカン、１，２−エポキシヘキサデカン、１，２−エポキシオクタデカン、７，８−エポキシ−２−メチルオクタデカン、２−ビニルオキシラン、２−メチル−２−ビニルオキシラン、１，２−エポキシ−５−ヘキセン、１，２−エポキシ−７−オクテン、１−フェニル−２，３−エポキシプロパン、１−（１−ナフチル）−２，３−エポキシプロパン、１−シクロヘキシル−３，４−エポキシブタン、１，３−ブタジエンジオキシド、１，２，７，８−ジエポキシオクタン、シクロペンテンオキシド、３−メチル−１，２−シクロペンテンオキシド、シクロヘキセンオキシド、シクロオクテンオキシド、α−ピネンオキシド、２，３−エポキシノルボルナン、リモネンオキシド、シクロドデカンエポキシド、２，３，５，６−ジエポキシノルボルナン、スチレンオキシド、３−メチルスチレンオキシド、１，２−エポキシブチルベンゼン、１，２−エポキシオクチルベンゼン、スチルベンオキシド、３−ビニルスチレンオキシド、１−（１−メチル−１，２−エポキシエチル）−３−（１−メチルビニル）ベンゼン、１，４−ジ（１，２−エポキシプロピル）ベンゼン、１，３−ジ（１，２−エポキシ−１メチルエチル）ベンゼンまたは１，４−ジ（１，２−エポキシ−１メチルエチル）ベンゼン等の炭素原子、水素原子およびエポキシ基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えばエピフルオロヒドリン、エピクロロヒドリン、エピブロモヒドリン、ヘキサフルオロプロピレンオキシド、１，２−エポキシ−４−フルオロブタン、１−（２，３−エポキシプロピル）−４−フルオロベンゼン、１−（３，４−エポキシブチル）−２−フルオロベンゼン、１−（２，３−エポキシプロピル）−４−クロロベンゼン、１−（３，４−エポキシブチル）−３−クロロベンゼン、４−フルオロ−１，２−シクロヘキセンオキシド、６−クロロ−２，３−エポキシビシクロ［２．２．１］ヘプタン、４−フルオロスチレンオキシドまたは１−（１，２−エポキシプロピル）−３−トリフルオロベンゼン等のハロゲン原子を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えば３−アセチル−１，２−エポキシプロパン、４−ベンゾイル−１，２ーエポキシブタン、４−（４−ベンゾイル）フェニル−１，２−エポキシブタン、４，４’−ジ（３，４−エポキシブチル）ベンゾフェノン、３，４−エポキシ−１−シクロヘキサノン、２，３−エポキシ−５−オキソビシクロ［２．２．１］ヘプタン、３−アセチルスチレンオキシドまたは４−（１，２−エポキシプロピル）ベンゾフェノン等のケト基を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えばグリシジルメチルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、エチル３，４−エ���キシブチルエーテル、グリシジルフェニルエーテル、グリシジル４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルエーテル、グリシジル４−クロロフェニルエーテル、グリシジル４−メトキシフェニルエーテル、グリシジル２−フェニルフェニルエーテル、グリシジル１−ナフチルエーテル、グリシジル４−インドリルエーテル、グリシジルＮ−メチル−α−キノロン−４−イルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，２−ジグリシジルオキシベンゼン、２，２−ビス（４−グリシジルオキシフェニル）プロパン、トリス（４−グリシジルオキシフェニル）メタン、ポリ（オキシプロピレン）トリオールトリグリシジルエーテル、フェノールノボラックのグリシジルエーテル、１，２−エポキシ−４−メトキシシクロヘキサン、２，３−エポキシ−５，６−ジメトキシビシクロ［２．２．１］ヘプタン、４−メトキシスチレンオキシドまたは１−（１，２−エポキシブチル）２−フェノキシベンゼン等のエーテル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えば蟻酸グリシジル、酢酸グリシジル、酢酸２，３−エポキシブチル、酪酸グリシジル、安息香酸グリシジル、テレフタル酸ジグリシジル、ポリ（メタアクリル酸グリシジル）、１，２−エポキシ−４−メトキシカルボニルシクロヘキサン、２，３−エポキシ−５−ブトキシカルボニルビシクロ［２．２．１］ヘプタン、４−（１，２−エポキシエチル）安息香酸エチル、３−（１，２−エポキシブチル）安息香酸メチルまたは３−（１，２−エポキシブチル）−５−フェニル安息香酸メチル等のエステル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えばＮ，Ｎ−グリシジルメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−エチルグリシジルプロピオンアミド、Ｎ，Ｎ−グリシジルメチルベンズアミド、Ｎ−（４，５−エポキシペンチル）−Ｎ−メチルベンズアミド、ポリ（Ｎ−グリシジルアクリルアミド）、ポリ（Ｎ，Ｎ−グリシジルメチルアクリルアミド）、１，２−エポキシ−３−（ジフェニルカルバモイル）シクロヘキサン、２，３−エポキシ−６−（ジメチルカルバモイル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン、２−（ジメチルカルバモイル）スチレンオキシドまたは４−（１，２−エポキシブチル）−４’−（ジメチルカルバモイル）ビフェニル等のアミド結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物が挙げられ、例えば４−シアノ−１，２−エポキシブタン、１−（３−シアノフェニル）−２，３−エポキシブタン、５−シアノ−２，３−エポキシビシクロ［２．２．１］ヘプタン、２−シアノスチレンオキシドまたは６−シアノ−１−（１，２−エポキシ−２−フェニルエチル）ナフタレン等のシアノ基を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００２６】
これらのうち好ましくは、例えばエチレンオキシド、プロピレンオキシド、１，２−エポキシブタン、２，３−エポキシブタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシテトラデカン、１，２−エポキシヘキサデカン、１，２−エポキシオクタデカン、７，８−エポキシ−２−メチルオクタデカン、２−ビニルオキシラン、２−メチル−２−ビニルオキシラン、１，２−エポキシ−５−ヘキセン、１，２−エポキシ−７−オクテン、１−フェニル−２，３−エポキシプロパン、１−（１−ナフチル）−２，３−エポキシプロパン、１−シクロヘキシル−３，４−エポキシブタン、１，３−ブタジエンジオキシド、１，２，７，８−ジエポキシオクタン、シクロペンテンオキシド、３−メチル−１，２−シクロペンテンオキシド、シクロヘキセンオキシド、シクロオクテンオキシド、α−ピネンオキシド、２，３−エポキシノルボルナン、リモネンオキシド、シクロドデカンエポキシド、２，３，５，６−ジエポキシノルボルナン、スチレンオキシド、３−メチルスチレンオキシド、１，２−エポキシブチルベンゼン、１，２−エポキシオクチルベンゼン、スチルベンオキシド、３−ビニルスチレンオキシド、１−（１−メチル−１，２−エポキシエチル）−３−（１−メチルビニル）ベンゼン、１，４−ジ（１，２−エポキシプロピル）ベンゼン、１，３−ジ（１，２−エポキシ−１メチルエチル）ベンゼンまたは１，４−ジ（１，２−エポキシ−１メチルエチル）ベンゼン等の炭素原子、水素原子およびエポキシ基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物であり、例えばグリシジルメチルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、エチル３，４−エポキシブチルエーテル、グリシジルフェニルエーテル、グリシジル４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルエーテル、グリシジル４−クロロフェニルエーテル、グリシジル４−メトキシフェニルエーテル、グリシジル２−フェニルフェニルエーテル、グリシジル１−ナフチルエーテル、グリシジル４−インドリルエーテル、グリシジルＮ−メチル−α−キノロン−４−イルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，２−ジグリシジルオキシベンゼン、２，２−ビス（４−グリシジルオキシフェニル）プロパン、トリス（４−グリシジルオキシフェニル）メタン、ポリ（オキシプロピレン）トリオールトリグリシジルエーテル、フェノールノボラックのグリシジルエーテル、１，２−エポキシ−４−メトキシシクロヘキサン、２，３−エポキシ−５，６−ジメトキシビシクロ［２．２．１］ヘプタン、４−メトキシスチレンオキシドまたは１−（１，２−エポキシブチル）２−フェノキシベンゼン等のエーテル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族エポキシ化合物である。
【００２７】
より好ましくは、例えばエチレンオキシド、プロピレンオキシド、１，２−エポキシブタン、２，３−エポキシブタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシドデカン、２−ビニルオキシラン、２−メチル−２−ビニルオキシラン、１，２−エポキシ−５−ヘキセン、１，２−エポキシ−７−オクテン、１−フェニル−２，３−エポキシプロパン、１−（１−ナフチル）−２，３−エポキシプロパン、１−シクロヘキシル−３，４−エポキシブタン、１，３−ブタジエンジオキシドまたは１，２，７，８−ジエポキシオクタン等の炭素原子、水素原子およびエポキシ基の酸素原子のみから成る炭素数２ないし１３個の脂肪族エポキシ化合物であり、例えばグリシジルメチルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、エチル３，４−エポキシブチルエーテル、グリシジルフェニルエーテル、グリシジル４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルエーテル、グリシジル４−クロロフェニルエーテル、グリシジル４−メトキシフェニルエーテル、グリシジル２−フェニルフェニルエーテル、グリシジル１−ナフチルエーテル、グリシジル４−インドリルエーテル、グリシジルＮ−メチル−α−キノロン−４−イルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，２−ジグリシジルオキシベンゼンまたは２，２−ビス（４−グリシジルオキシフェニル）プロパン等のエーテル結合を有する炭素数４ないし２１個の脂肪族エポキシ化合物である。
【００２８】
本発明の方法の一部は、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、上述のエポキシ化合物と式（２）
【００２９】
【化１７】
0003966641.tif 000009
（式中、Ｈは活性水素を示し、Ｑはアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類とを反応させて、部分構造式（７）
【００３０】
【化１８】
0003966641.tif 000010
を有するオキシアルキレン誘導体を製造することである。
【００３１】
この式（２）で表されるアルコール類としては、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、ドコサノール、ヘキサコサノール、トリアコンタノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、β−シトロネロール、ジヒドロミルセノール、オレイルアルコール、ネロリドール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、ポリ（ビニルアルコール）、シクロブタノール、シクロペンタノール、シクロヘキサノール、２−メチルシクロヘキサノール、メントール、シクロヘプタノール、シクロオクタノール、シクロドデカノール、ノルボルネオール、ボルネオール、デカヒドロ−１−ナフトール、１−アダマンタノール、２−シクロヘキセン−１−オール、テルピネン−４−オール、カルベオール、５−ノルボルネン−２−オールまたはエルゴカルシフェロール等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば２−フルオロエタノール、２−クロロプロパノール、３−クロロ−２，２−ジメチルプロパノール、６−クロロ−１−ヘキサノール、２，２，３，３−テトラフルオロプロパノール、２−クロロ−２−プロペン−１−オール、４−クロロベンジルアルコール、３−（６−クロロ−１−ナフチル）プロパノールまたは２−クロロシクロヘキサノール等のハロゲン原子を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば２−メトキシエタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、３−シクロヘキシルオキシ−１−プロパノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ポリ（オキシプロピレン）トリオール、２−エトキシベンジルアルコール、３−フェノキシベンジルアルコール、６−メトキシ−２−ナフタレンエタノール、テトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オールまたは１，４−ジオキサン−２，３−ジオール等のエーテル結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば３−アセトキシ−１−プロパノール、２−（３−メチルベンゾイルオキシ）−１−エタノール、メタアクリル酸４−ヒドロキシブチル、３−アセトキシ桂皮アルコール、３−（２−ヒドロキシエチルオキシ）安息香酸２−ヒドロキシエ���ル、コハク酸ジ（２−ヒドロキシプロピル）、３−メトキシカルボニルシクロヘキサノール、４−ビニルオキシカルボニルシクロヘキサノールまたはテレフタル酸ジ（２−ヒドロキシエチル）等のエステル結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えばＮ−（２−ヒドロキシエチル）アセトアミド、３−（ジメチルカルバモイル）−１−プロパノール、Ｎ−（３−ヒドロキシプロピル）アクリルアミド、Ｎ−（４−ヒドロキシシクロヘキシル）ベンズアミドまたはジ−Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）フタルアミド等のアミド結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００３２】
これらのうち好ましくは、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、ドコサノール、ヘキサコサノール、トリアコンタノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、β−シトロネロール、ジヒドロミルセノール、オレイルアルコール、ネロリドール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンまたはポリ（ビニルアルコール）等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族アルコール類であり、例えば２−メトキシエタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、３−シクロヘキシルオキシ−１−プロパノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ポリ（オキシプロピレン）トリオール、２−エトキシベンジルアルコール、３−フェノキシベンジルアルコールまたは６−メトキシ−２−ナフタレンエタノール等のエーテル結合を有する脂肪族アルコール類である。
【００３３】
より好ましくは、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコールまたはグリセリン等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類である。
【００３４】
式（２）で表されるチオール類としては、例えばメタンチオール、エタンチオール、１−プロパンチオール、１−ブタンチオール、１−ペンタンチオール、１−ヘキサンチオール、１−ヘプタンチオール、１−オクタンチオール、１−ノナンチオール、１−デカンチオール、１−ドデカンチオール、１−ヘキサデカンチオール、１−オクタデカンチオール、２−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−１−ブタンチオール、３−メチル−１−ブタンチオール、２−プロパンチオール、１−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−２−プロパンチオール、２−メチル−２−ブタンチオール、ｔｅｒｔ−ドデカンチオール、１，２−エタンジチオール、２，３−ブタンジチオール、１，９−ノナンジチオール、１，２，３−トリメルカプトプロパン、アリルメルカプタン、ベンジルメルカプタン、フェネチルメルカプタン、３−フェニルプロピルメルカプタン、トリフェニルメチルメルカプタン、１，３−ジ（２−メルカプトエチル）ベンゼン、シクロペンチルメルカプタンまたはシクロヘキシルメルカプタン等の炭素原子、水素原子およびチオール性メルカプト基の硫黄原子のみから成る脂肪族または脂環式チオール類が挙げられ、例えば２，２，２−トリフルオロエタンチオール、３−クロロ−１−プロパンチオール、２−ブロモベンジルメルカプタン、３−クロロフェネチルメルカプタン、３−フルオロシクロペンチルメルカプタンまたは３−クロロ−５−メチルシクロヘキシルメルカプタン等のハロゲン原子を有する脂肪族または脂環式チオール類が挙げられ、例えば３−メトキシ−１−プロパンチオール、３−フェノキシ−２−ブタンチオール、４−メトキシ−２−メチルシクロヘキシルメルカプタン、ジ−２−メルカプトエチルエーテル、１，２，３−トリ（３−メルカプトプロポキシ）プロパンまたは１，３，５−トリ（２−メルカプトエトキシ）ベンゼン等のエーテル結合を有する脂肪族または脂環式チオール類が挙げられ、例えばＮ−（２−メルカプトエチル）アセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル−３−（メルカプトメチル）ベンズアミド、４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイル）シクロヘキシルメルカプタンまたはＮ−（４−メルカプトブチル）アクリルアミド等のアミド結合を有する脂肪族または脂環式チオール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００３５】
これらのうち好ましくは、例えばメタンチオール、エタンチオール、１−プロパンチオール、１−ブタンチオール、１−ペンタンチオール、１−ヘキサンチオール、１−ヘプタンチオール、１−オクタンチオール、１−ノナンチオール、１−デカンチオール、１−ドデカンチオール、１−ヘキサデカンチオール、１−オクタデカンチオール、２−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−１−ブタンチオール、３−メチル−１−ブタンチオール、２−プロパンチオール、１−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−２−プロパンチオール、２−メチル−２−ブタンチオール、ｔｅｒｔ−ドデカンチオール、１，２−エタンジチオール、２，３−ブタンジチオール、１，９−ノナンジチオール、１，２，３−トリメルカプトプロパン、アリルメルカプタン、ベンジルメルカプタン、フェネチルメルカプタン、３−フェニルプロピルメルカプタン、トリフェニルメチルメルカプタンまたは１，３−ジ（２−メルカプトエチル）ベンゼン等の炭素原子、水素原子およびチオール性メルカプト基の硫黄原子のみから成る脂肪族チオール類であり、例えば３−メトキシ−１−プロパンチオール、３−フェノキシ−２−ブタンチオール、ジ−２−メルカプトエチルエーテル、１，２，３−トリ（３−メルカプトプロポキシ）プロパンまたは１，３，５−トリ（２−メルカプトエトキシ）ベンゼン等のエーテル結合を有する脂肪族チオール類である。
【００３６】
より好ましくは、例えばメタンチオール、エタンチオール、１−プロパンチオール、１−ブタンチオール、１−ペンタンチオール、１−ヘキサンチオール、１−ヘプタンチオール、１−オクタンチオール、１−ノナンチオール、１−デカンチオール、１−ドデカンチオール、１−ヘキサデカンチオール、２−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−１−ブタンチオール、３−メチル−１−ブタンチオール、２−プロパンチオール、１−メチル−１−プロパンチオール、２−メチル−２−プロパンチオール、２−メチル−２−ブタンチオール、ｔｅｒｔ−ドデカンチオール、１，２−エタンジチオール、２，３−ブタンジチオール、１，９−ノナンジチオール、１，２，３−トリメルカプトプロパン、アリルメルカプタン、ベンジルメルカプタン、フェネチルメルカプタン、３−フェニルプロピルメルカプタン、トリフェニルメチルメルカプタンまたは１，３−ジ（２−メルカプトエチル）ベンゼン等の炭素原子、水素原子およびチオール性メルカプト基の硫黄原子のみから成る炭素数１ないし１６個の脂肪族チオール類である。
【００３７】
式（２）で表されるフェノール類としては、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、トリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン、フェノールノボラック、ポリ（４−ヒドロキシスチレン）またはポリ（４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン）等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類が挙げられ、例えば３−フルオロフェノール、２−トリフルオロメチルフェノール、４−クロロフェノール、２−ブロモフェノール、２，６−ジフルオロフェノール、４−フルオロ−２−メチルフェノール、２，３，４−トリクロロフェノール、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジクロロフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，２，２，２−ヘキサフルオロプロパン、オクタフルオロ−４，４’−ビフェノールまたは６，６’−ジブロモ−１，１’−ビ−２−ナフトール等のハロゲン原子を有するフェノール類が挙げられ、例えば２−エトキシフェノール、４−（フェノキシメチル）フェノール、３，４，５−トリメトキシフェノール、７−メトキシ−２−ナフトール、４−ベンジルオキシ−３−メトキシフェノールまたは３，３’−（エチレンジオキシ）ジフェノール等のエーテル結合を有するフェノール類が挙げられ、例えば３−ヒドロキシアセトフェノン、２−（２−オキソプロピル）フェノール、４−ヒドロキシベンゾフェノン、１−ヒドロキシ−２−アセナフトン、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，６−ジヒドロキシアセトフェノンまたはフロレチン等のケト基を有するフェノール類が挙げられ、例えば４−アセトキシメチルフェノール、サリチル酸メチル、アクリル酸４−ヒドロキシベンジル、４−ヒドロキシ−３−メトキシ桂皮酸エチル、２−メトキシカルボニル−６−メチル−３−ナフトール、１，２−ジ（４−ヒドロキシベンゾイルオキシ）エタンまたは��，４，５−トリヒドロキシ安息香酸エチル等のエステル結合を有するフェノール類が挙げられ、例えば４−アセトアミノフェノール、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）フェノール、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）−３−メチルフェノール、Ｎ−（３−ヒドロキシ−５−メチル）フェニルアクリルアミド、Ｎ−（５−ヒドロキシ−８−メチル−２−ナフチル）メタアクリルアミド、Ｎ−（４−ヒドロキシベンジル）ベンズアミドまたはＮ，Ｎ’−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−５−メチル−１，３−ベンゼンジカルボン酸アミド等のアミド結合を有するフェノール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００３８】
これらのうち好ましくは、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、トリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン、フェノールノボラック、ポリ（４−ヒドロキシスチレン）またはポリ（４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン）等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類であり、例えば３−フルオロフェノール、２−トリフルオロメチルフェノール、４−クロロフェノール、２−ブロモフェノール、２，６−ジフルオロフェノール、４−フルオロ−２−メチルフェノール、２，３，４−トリクロロフェノール、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジクロロフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，２，２，２−ヘキサフルオロプロパン、オクタフルオロ−４，４’−ビフェノールまたは６，６’−ジブロモ−１，１’−ビ−２−ナフトール等のハロゲン原子を有するフェノール類であり、例えば２−エトキシフェノール、４−（フェノキシメチル）フェノール、３，４，５−トリメトキシフェノール、７−メトキシ−２−ナフトール、４−ベンジルオキシ−３−メトキシフェノールまたは３，３’−（エチレンジオキシ）ジフェノール等のエーテル結合を有するフェノール類である。
【００３９】
より好ましくは、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセンまたはトリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類であり、例えば３−フルオロフェノール、２−トリフルオロメチルフェノール、４−クロロフェノール、２−ブロモフェノール、２，６−ジフルオロフェノール、４−フルオロ−２−メチルフェノール、２，３，４−トリクロロフェノール、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジクロロフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，２，２，２−ヘキサフルオロプロパンまたはオクタフルオロ−４，４’−ビフェノール等のハロゲン原子を有する炭素数６ないし１５個のフェノール類である。
【００４０】
式（２）で表されるチオフェノール類としては、例えば、チオフェノール、ｏ−チオクレゾール、ｍ−チオクレゾール、ｐ−チオクレゾール、２−エチルチオフェノール、２−イソプロピルチオフェノール、２，６−ジメチルチオフェノール、３，４−ジエチルチオフェノール、２，４−ジメチルチオフェノール、４−メルカプトビフェニル、３−メチル−２−ナフタレンチオール、５−フェニル−１，２−ベンゼンジチオール、５−ブチル−１，３−ベンゼンジチオール、４，４’−ジメルカプトビフェニル、１，２，６−ナフタレントリチオールまたはアントラセン−１−チオール等の炭素原子、水素原子およびチオフェノール性メルカプト基の硫黄原子のみから成るチオフェノール類が挙げられ、例えば２−クロロチオフェノール、２−ブロモチオフェノール、３−クロロチオフェノール、３−ブロモチオフェノール、４−フルオロチオフェノール、４−クロロチオフェノール、４−ブロモチオフェノール、２，６−ジクロロチオフェノール、２，５−ジクロロチオフェノール、３，４−ジクロロチオフェノール、４−クロロ−１，３−ベンゼンジチオールまたは７−ブロモ−１，２，６−ナフタレントリチオール等のハロゲン原子を有するチオフェノール類が挙げられ、例えば２−メトキシチオフェノール、３−（２−ブトキシプロピル）チオフェノール、３−メルカプト−４’−エトキシビフェニル、６−フェノキシ−１−ナフタレンチオール、１，２−ジ（４−メルカプトフェノキシ）エタンまたは８−メトキシ−２，５−ナフタレンジチオール等のエーテル結合を有するチオフェノール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００４１】
これらのうち好ましくは、例えばチオフェノール、ｏ−チオクレゾール、ｍ−チオクレゾール、ｐ−チオクレゾール、２−エチルチオフェノール、２−イソプロピルチオフェノール、２，６−ジメチルチオフェノール、３，４−ジエチルチオフェノール、２，４−ジメチルチオフェノール、４−メルカプトビフェニル、３−メチル−２−ナフタレンチオール、５−フェニル−１，２−ベンゼンジチオール、５−ブチル−１，３−ベンゼンジチオール、４，４’−ジメルカプトビフェニル、１，２，６−ナフタレントリチオールまたはアントラセン−１−チオール等の炭素原子、水素原子およびチオフェノール性メルカプト基の硫黄原子のみから成るチオフェノール類である。
【００４２】
より好ましくは、例えばチオフェノール、ｏ−チオクレゾール、ｍ−チオクレゾール、ｐ−チオクレゾール、２−エチルチオフェノール、２−イソプロピルチオフェノール、２，６−ジメチルチオフェノール、３，４−ジエチルチオフェノール、２，４−ジメチルチオフェノール、４−メルカプトビフェニル、３−メチル−２−ナフタレンチオール、５−フェニル−１，２−ベンゼンジチオール、５−ブチル−１，３−ベンゼンジチオール、４，４’−ジメルカプトビフェニルまたは１，２，６−ナフタレントリチオール等の炭素原子、水素原子およびチオフェノール性メルカプト基の硫黄原子のみから成る炭素数６ないし１２個のチオフェノール類である。
【００４３】
式（２）で表されるカルボン酸類としては、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、フェニル酢酸、シクロヘキサンカルボン酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、２−ノルボルナンカルボン酸、２−ノルボルネンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ポリ（アクリル酸）またはポリ（メタクリル酸）等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えば４−クロロ酪酸、５−フルオロ−２−ヘキサン酸、ペンタフルオロフェニル酢酸、４−クロロ安息香酸、３−ブロモシクロヘキサンカルボン酸、５−クロロ−２−ビシクロ［２．２．１］ヘキサンカルボン酸または６−ヨード−１−ナフタレンカルボン酸等のハロゲン原子を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えばメトキシ酢酸、４−（４−メチルフェノキシ）酪酸、３−フェノキシフェニル酢酸、２，２’−エチレンジオキシジ酢酸、３−ベンジルオキシシクロヘキサンカルボン酸、５，６−ジメトキシ−２−ビシクロ［２．２．１］ヘキサンカルボン酸、３−フェノキシ桂皮酸、５−メトキシイソフタル酸または４，４’−エチレンジオキシ安息香酸等のエーテル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えば４−アセトキシ酪酸、コハク酸モノイソプロピル、フマル酸モノメチル、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸モノエチル、２，６−ノルボルナンジカルボン酸モノヘキシル、アクリル酸４−ヒドロキシカルボニルベンジル、５−メチル−１，３−ベンゼンジカルボン酸シクロヘキシル、１，２−ジ（４−ヒドロキシカルボニルベンゾイルオキシ）エタン、ポリ（乳酸）またはポリ（ε−カプロラクトン）等のエステル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えばＮ−アセチルアラニン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）プロピオン酸、Ｎ−メタアクリロイルフェニルグリシン、Ｎ−（４−ヒドロキシシクロヘキシル）ベンズアミド、５−（Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイル）−１−ナフタレンカルボン酸またはＮ，Ｎ’−（４−ヒドロキシフェニル）テレフタルアミド等のアミド結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００４４】
これらのうち好ましくは、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、フェニル酢酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ポリ（アクリル酸）またはポリ（メタクリル酸）等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族カルボン酸類である。
【００４５】
より好ましくは、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、フェニル酢酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸またはピロメリット酸等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る、炭素数１ないし１２個の脂肪族カルボン酸または炭素数７ないし１２個の芳香族カルボン酸類である。式（２）で表されるスルホン酸類としては、例えばメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、２−ブタンスルホン酸、１−オクタンスルホン酸、１−ヘキサデカンスルホン酸、１，２−エタンジスルホン酸、１，４−ブタンジスルホン酸、シクロペンタンスルホン酸、１，３−シクロヘキサンジスルホン酸、オクタヒドロ−４，４’−ビフェニルジスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホン酸、４−ｎ−オクチルベンゼンスルホン酸、５−メチル−２−ナフタレンスルホン酸、８−ｔ−ブチル−１，５−ナフタレンジスルホン酸、５−フェニル−１，３−ベンゼンジスルホン酸、４，４’−ビフェニルジスルホン酸または１，１’−ビ−２，２’−ナフタレンジスルホン酸等の炭素原子、水素原子、スルホン基の硫黄原子およびスルホン基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類が挙げられ、例えば２−クロロエタンスルホン酸、６−ブロモ−２−ヘキサンスルホン酸、４−クロロベンゼンスルホン酸、ペンタフルオロベンゼンスルホン酸、３−ヨードベンジルスルホン酸または４−フルオロシクロヘキサンスルホン酸等のハロゲン原子を有する脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類が挙げられ、例えば２−フェノキシエタンスルホン酸、３−メトキシ−２−ブタンスルホン酸、３−（４−エトキシフェニル）プロパンスルホン酸、３−メトキシシクロヘキサンスルホン酸、４−メトキシ−１−オクタヒドロナフタレンスルホン酸、４−メトキシベンゼンスルホン酸、４−ベンジルオキシ−１−ナフタレンスルホン酸または９，１０−ジエトキシ−２−アントラセンスルホン酸等のエーテル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類が挙げられ、例えば１−ベンゾイル−４−メチル−３−ペンタンスルホン酸、４−アセチルシクロヘキサンスルホン酸、１０−カンファースルホン酸、４−アセチルベンゼンスルホン酸またはアントラキノン−１，５−ジスルホン酸等のケト基を有する脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類が挙げられ、例えばアクリル酸３−スルホプロピル、メタアクリル酸３−スルホシクロペンチル、３−メトキシカルボニルベンゼンスルホン酸、４−フェノキシカルボニルメチルベンゼンスルホン酸または６−ブトキシカルボニル−１−ナフタレンスルホン酸等のエステル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類が挙げられ、例えば３−ベンズアミド−１−プロパンスルホン酸、２−アクリルアミド−２−メチル−１−プロパンスルホン酸、４−メタアクリルアミドシクロヘキサンスルホン酸、４−アセトアミドベンゼンスルホン酸、３−アクリルアミドベンゼンスルホン酸、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）ベンゼンスルホン酸または５−ベンズアミド−２−ナフタレンスルホン酸等のアミド結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族スルホン酸類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００４６】
これらのうち好ましくは、例えばメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、２−ブタンスルホン酸、１−オクタンスルホン酸、１−ヘキサデカンスルホン酸、１，２−エタンジスルホン酸、１，４−ブタンジスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホン酸、４−ｎ−オクチルベンゼンスルホン酸、５−メチル−２−ナフタレンスルホン酸、８−ｔ−ブチル−１，５−ナフタレンジスルホン酸、５−フェニル−１，３−ベンゼンジスルホン酸、４，４’−ビフェニルジスルホン酸または１，１’−ビ−２，２’−ナフタレンジスルホン酸等の炭素原子、水素原子、スルホン基の硫黄原子およびスルホン基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族スルホン酸類である。
【００４７】
より好ましくは、例えばメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、２−ブタンスルホン酸、１−オクタンスルホン酸、１−ヘキサデカンスルホン酸、１，２−エタンジスルホン酸、１，４−ブタンジスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホン酸、４−ｎ−オクチルベンゼンスルホン酸、５−メチル−２−ナフタレンスルホン酸、８−ｔ−ブチル−１，５−ナフタレンジスルホン酸、５−フェニル−１，３−ベンゼンジスルホン酸または４，４’−ビフェニルジスルホン酸等の炭素原子、水素原子、スルホン基の硫黄原子およびスルホン基の酸素原子のみから成る、炭素数１ないし１６個の脂肪族スルホン酸または炭素数６ないし１６個の芳香族スルホン酸類である。
【００４８】
式（２）中のＨは活性水素を示すが、式（２）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類の中には複数個の活性水素を有する化合物が含まれており、該化合物中に存在する活性水素の一部またはすべてが式（２）中のＨとして作用する場合も本発明の方法に含まれる。
【００４９】
さらに本発明の方法では、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類または式（５）で表されるスルホン酸エステル類
【００５０】
【化１９】
0003966641.tif 000011
（式中、式（３）、式（４）および式（５）中のＲ2は、水素原子または１ないし３５個の炭素原子を含む有機基である。式（３）および式（５）中のＯＺ1はアルコール類またはフェノール類から活性水素が離脱して形成される有機基を示し、式（４）中のＯＺ2はカルボン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。）とを反応させて、それぞれに対応して、部分構造式（８）、部分構造式（９）または部分構造式（１０）
【００５１】
【化２０】
0003966641.tif 000012
を有するオキシアルキレン誘導体を製造する。即ち、エポキシ化合物と式（３）で表されるカルボン酸エステル類とを反応させて、部分構造式（８）を有するオキシアルキレン誘導体を、エポキシ化合物と式（４）で表されるカルボン酸無水物類とを反応させて、部分構造式（９）を有するオキシアルキレン誘導体を、またはエポキシ化合物と式（５）で表されるスルホン酸エステル類とを反応させて、部分構造式（１０）を有するオキシアルキレン誘導体を製造する。
【００５２】
本発明の方法における式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類および式（５）で表されるスルホン酸エステル類中のＲ2とは、水素原子または１ないし３５個の炭素原子を含む有機基である。１ないし３５個の炭素原子を含む有機基とは、炭素原子数１ないし３５個の炭化水素基であり、２ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する有機基であり、２ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する有機基または３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のスルホン酸エステル基を有する有機基である。
【００５３】
このＲ2を具体的に例示すると、水素原子であり、炭素原子数１ないし３５個の炭化水素基としては、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシル、トリアコンチル、ヘントリアコンチル、ドトリアコンチル、トリトリアコンチルまたはペンタトリアコンチル等の炭素数１ないし３５個のアルキル基が挙げられ、例えばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、シクロドデシル、シクロトリデシル、シクロテトラデシル、シクロペンタデシル、シクロヘキサデシル、シクロヘプタデシル、シクロオクタデシル、シクロノナデシル、シクロエイコシル、２，３，４，５，６，７−ヘキサヒドロインデニル、２−ノルボルニル、５−ノルボルネン−２−イルまたはアダマンチル等の炭素数３ないし３５個のシクロアルキル基が挙げられ、例えばビニル、イソプロペニル、アリル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ノナデセニルまたはエイコセニル等の炭素数２ないし３５個のアルケニル基が挙げられ、例えばエチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、オクチニル、ノニニル、デシニル、ウンデシニル、ドデシニル、トリデシニル、テトラデシニル、ペンタデシニル、ヘキサデシニル、ヘプタデシニル、オクタデシニル、ノナデシニルまたはエイコシニル等の炭素数２ないし３５個のアルキニル基が挙げられ、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、４−ノニルフェニル、２−シクロヘキシルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、３−フェニルフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、５−メチル−１−ナフチル、６−ビニル−２−ナフチル、アントラセン−１−イル、フェナントレン−１−イル、１−（１−ナフチル）−２−ナフチル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニル、２，４−ジヨードフェニル、５−フルオロ−１−ナフチルまたは６−ブロモ−２−ナフチル等の炭素数６ないし３５個のアリール基等が挙げられる。
【００５４】
２ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する有機基としては、例えばメトキシカルボニルメチル、２−（４−クロロフェノキシカルボニル）エチル、１０−（メトキシカルボニル）デシル、４−（ｎ−オクチルオキシカルボニル）ブチル、２−（４−フェノキシフェノキシカルボニル）−１−メチルエチル、８−（シクロヘキシルオキシカルボニル）オクチル、１０−（フェノキシカルボニル）デシル、１０−（ｎ−オクチルオキシカルボニル）デシル、２，３−ジ（１−ナフトキシカルボニル）−１−メチルプロピル、２，３，４−トリ（ｎ−ノニルオキシカルボニル）ブチル、２−（メトキシカルボニル）シクロプロピル、４−（イソプロポキシカルボニル）シクロヘキシル、３−（フェノキシカルボニル）シクロペンチル、３，５−ジ（エトキシカルボニル）シクロヘキシル、４−（４−メトキシカルボニルフェニル）シクロヘキシル、３−シクロヘキシルオキシカルボニル−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２−イル、５−（４−フルオロフェノキシカルボニル）−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２−イル、５−（４−フルオロフェノキシカルボニル）−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−３−イル、３，４−ジ（４−メトキシブチルオキシカルボニル）シクロヘキシル、３，５−ジ（ｎ−オクチルオキシカルボニル）シクロヘキシル、４−（ｎ−エイコシルオキシカルボニル）シクロヘキシルまたは２，３，４−トリ（ｎ−ノニルオキシカルボニル）シクロペンチル等の３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基が挙げられ、例えば４−メトキシカルボニルフェニル、３−エトキシカルボニル−５−メチルフェニル、４−（４−メトキシカルボニルフェニル）フェニル、４−（２−フェノキシカルボニルビニル）フェニル、６−ｎ−ブトキシカルボニル−２−イル、３，４，５−トリ（エトキシカルボニル）フェニル、３，４−ジ（ｎ−ブトキシカルボニル）フェニル、３，５−ジ（ｎ−オクチルオキシカルボニル）フェニル、４−［３，５−ジ（ｎ−デシルオキシカルボニル）フェニル］フェニルまたは３，４−ジ（４−フェニルフェニル）フェニル等の８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基が挙げられ、例えばメトキシカルボニル、４−エトキシブトキシカルボニル、シクロヘキシルオキシカルボニル、フェノキシカルボニル，ｎ−デシルオキシカルボニル、１−ナフトキシカルボニル、８−ベンゾイルオキシオクチルオキシカルボニルまたは１−デカノイルオキシメチル−２−デカノイルオキシエチルオキシカルボニル等の２ないし３５個の炭素原子を含む置換カルボキシ基等が挙げられる。
【００５５】
２ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する有機基としては、例えばホルミルオキシカルボニルメチル、２−アセトキシカルボニルビニル、テトラヒドロフラン−２，５−ジオン−３−イルメチル、無水シクロヘキサン−３，４−ジカルボン酸−１−イル、無水ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２，３−ジカルボン酸−５−イル、無水ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−７−オキサ−２，３−ジカルボン酸−５−イル、４−（ｎ−オクタノイルオキシカルボニル）ブチル、１０−（ベンゾイルオキシカルボニル）デシル、３，４−ジ（シクロヘキシルオキシカルボニル）−２−エチルブチル、３，４−ジ（デカノイルオキシカルボニル）シクロヘキシル、２，３，４−トリ（ｎ−オクタノイルオキシカルボニル）ブチルまたは２，３，５−トリ（ｎ−オクタノイルオキシカルボニル）シクロペンチル等の３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する脂肪族炭化水素基が挙げられ、例えば４−ホルミルオキシカルボニルフェニル、無水フマル酸−５−イル、４−（２−ｎ−ブチロイルオキシカルボニルビニル）フェニル、無水ナフタレン−５，６−ジカルボン酸−１−イル、４−オクタノイルオキシカルボニルフェニルまたは６−（ｎ−エイコサノイルオキシカルボニル）−１−クロロ−２−イル等の８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する芳香族炭化水素基が挙げられ、例えばホルミルオキシカルボニル、シクロヘキシルカルボニルオキシカルボニル、ベンゾイルオキシカルボニルまたは１−ナフトイルオキシカルボニル等の２ないし３５個の炭素原子を含む置換カルボニルオキシカルボニル基等が挙げられる。
【００５６】
３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のスルホン酸エステル基を有する有機基としては、例えば２−メトキシスルホニルエチル、４−（ｎ−ブトキシスルホニル）ブチル、４−（ｎ−オクチルオキシスルホニル）シクロヘキシル、４−フェノキシスルホニルフェニルまたは６−（ｎ−オクチルオキシスルホニル）シクロヘキシル等が挙げられる。
【００５７】
さらに、本発明の方法を阻害しない限り、１ないし３５個の炭素原子を含む有機基が上述以外の如何なる置換基またはヘテロ原子を有していてもよい。
【００５８】
これらのうち好ましくは、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシル、トリアコンチル、ヘントリアコンチル、ドトリアコンチル、トリトリアコンチルまたはペンタトリアコンチル等の炭素数１ないし３５個のアルキル基であり、例えばビニル、イソプロペニル、アリル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ノナデセニルまたはエイコセニル等の炭素数２ないし３５個のアルケニル基であり、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、４−ノニルフェニル、２−シクロヘキシルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、３−フェニルフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、５−メチル−１−ナフチル、６−ビニル−２−ナフチル、アントラセン−１−イル、フェナントレン−１−イル、１−（１−ナフチル）−２−ナフチル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニル、２，４−ジヨードフェニル、５−フルオロ−１−ナフチルまたは６−ブロモ−２−ナフチル等の炭素数６ないし３５個のアリール基であり、例えばメトキシカルボニルメチル、２−（４−クロロフェノキシカルボニル）エチル、１０−（メトキシカルボニル）デシル、４−（ｎ−オクチルオキシカルボニル）ブチル、２−（４−フェノキシフェノキシカルボニル）−１−メチルエチル、８−（シクロヘキシルオキシカルボニル）オクチル、１０−（フェノキシカルボニル）デシル、１０−（ｎ−オクチルオキシカルボニル）デシル、２，３−ジ（１−ナフトキシカルボニル）−１−メチルプロピル、２，３，４−トリ（ｎ−ノニルオキシカルボニル）ブチル、２−（メトキシカルボニル）シクロプロピル、４−（イソプロポキシカルボニル）シクロヘキシル、３−（フェノキシカルボニル）シクロペンチル、３，５−ジ（エトキシカルボニル）シクロヘキシル、４−（４−メトキシカルボニルフェニル）シクロヘキシル、３−シクロヘキシルオキシカルボニル−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２−イル、５−（４−フルオロフェノキシカルボニル）−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２−イル、５−（４−フルオロフェノキシカルボニル）−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−３−イル、３，４−ジ（４−メトキシブチルオキシカルボニル）シクロヘキシル、３，５−ジ（ｎ−オクチルオキシカルボニル）シクロヘキシル、４−（ｎ−エイコシルオキシカルボニル）シクロヘキシルまたは２，３，４−トリ（ｎ−ノニルオキシカルボニル）シクロペンチル等の３ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基であり、例えば４−メトキシカルボニルフェニル、３−エトキシカルボニル−５−メチルフェニル、４−（４−メトキシカルボニルフェニル）フェニル、４−（２−フェノキシカルボニルビニル）フェニル、６−ｎ−ブトキシカルボニル−２−イル、３，４，５−トリ（エトキシカルボニル）フェニル、３，４−ジ（ｎ−ブトキシカルボニル）フェニル、３，５−ジ（ｎ−オクチルオキシカルボニル）フェニル、４−［３，５−ジ（ｎ−デシルオキシカルボニル）フェニル］フェニルまたは３，４−ジ（４−フェニルフェニル）フェニル等の８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基であり、例えば４−ホルミルオキシカルボニルフェニル、無水フマル酸−５−イル、４−（２−ｎ−ブチロイルオキシカルボニルビニル）フェニル、無水ナフタレン−５，６−ジカルボン酸−１−イル、４−オクタノイルオキシカルボニルフェニルまたは６−（ｎ−エイコサノイルオキシカルボニル）−１−クロロ−２−イル等の８ないし３５個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する芳香族炭化水素基である。
【００５９】
より好ましくは、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはヘキシル等の炭素数１ないし６個のアルキル基であり、例えばビニル、イソプロペニル、アリル、１−ブテニル、２−ブテニルまたは３−ブテニル等の炭素数２ないし４個のアルケニル基であり、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニル、２，４−ジヨードフェニル、５−フルオロ−１−ナフチルまたは６−ブロモ−２−ナフチル等の炭素数６ないし１０個のアリール基であり、例えばメトキシカルボニルメチル、２−（４−クロロフェノキシカルボニル）エチル、１０−（メトキシカルボニル）デシル、４−（ｎ−オクチルオキシカルボニル）ブチル、２−（メトキシカルボニル）シクロプロピル、４−（イソプロポキシカルボニル）シクロヘキシル、３−（フェノキシカルボニル）シクロペンチルまたは３，５−ジ（エトキシカルボニル）シクロヘキシル等の３ないし１３個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基であり、例えば４−メトキシカルボニルフェニル、３−エトキシカルボニル−５−メチルフェニル、４−（４−メトキシカルボニルフェニル）フェニル、４−（２−フェノキシカルボニルビニル）フェニル、６−ｎ−ブトキシカルボニル−２−イル、３，４，５−トリ（エトキシカルボニル）フェニルまたは３，４−ジ（ｎ−ブトキシカルボニル）フェニル等の８ないし１６個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基であり、例えば４−ホルミルオキシカルボニルフェニル、無水フマル酸−５−イル、４−（２−ｎ−ブチロイルオキシカルボニルビニル）フェニル、無水ナフタレン−５，６−ジカルボン酸−１−イルまたは４−オクタノイルオキシカルボニルフェニル等の８ないし１６個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する芳香族炭化水素基である。
【００６０】
本発明の方法における式（３）で表されるカルボン酸エステル類および式（５）で表されるスルホン酸エステル類中のＯＺ1とは、アルコール類またはフェノール類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。
【００６１】
これらの有機基ＯＺ1を導くアルコール類としては、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、ドコサノール、ヘキサコサノール、トリアコンタノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、β−シトロネロール、ジヒドロミルセノール、オレイルアルコール、ネロリドール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、ポリ（ビニルアルコール）、シクロブタノール、シクロペンタノール、シクロヘキサノール、２−メチルシクロヘキサノール、メントール、シクロヘプタノール、シクロオクタノール、シクロドデカノール、ノルボルネオール、ボルネオール、デカヒドロ−１−ナフトール、１−アダマンタノール、２−シクロヘキセン−１−オール、テルピネン−４−オール、カルベオール、５−ノルボルネン−２−オールまたはエルゴカルシフェロール等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば２−フルオロエタノール、２−クロロプロパノール、３−クロロ−２，２−ジメチルプロパノール、６−クロロ−１−ヘキサノール、２，２，３，３−テトラフルオロプロパノール、２−クロロ−２−プロペン−１−オール、４−クロロベンジルアルコール、３−（６−クロロ−１−ナフチル）プロパノールまたは２−クロロシクロヘキサノール等のハロゲン原子を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば２−メトキシエタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、３−シクロヘキシルオキシ−１−プロパノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ポリ（オキシプロピレン）トリオール、２−エトキシベンジルアルコール、３−フェノキシベンジルアルコール、６−メトキシ−２−ナフタレンエタノール、テトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オールまたは１，４−ジオキサン−２，３−ジオール等のエーテル結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えば３−アセトキシ−１−プロパノール、２−（３−メチルベンゾイルオキシ）−１−エタノール、メタアクリル酸４−ヒドロキシブチル、３−アセトキシ桂皮アルコール、３−（２−ヒドロキシエチルオキシ）安息香酸２−ヒドロキシエチル、コハク酸ジ（２−ヒドロキシプロピル）、３−メトキシカルボニルシクロヘキサノール、４−ビニルオキシカルボニルシクロヘキサノールまたはテレフタル酸ジ（２−ヒドロキシエチル）等のエステル結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類が挙げられ、例えばＮ−（２−ヒドロキシエチル）アセトアミド、３−（ジメチルカルバモイル）−１−プロパノール、Ｎ−（３−ヒドロキシプロピル）アクリルアミド、Ｎ−（４−ヒドロキシシクロヘキシル）ベンズアミドまたはジ−Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）フタルアミド等のアミド結合を有する脂肪族または脂環式アルコール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００６２】
これらのうち好ましくは、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、ドコサノール、ヘキサコサノール、トリアコンタノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、β−シトロネロール、ジヒドロミルセノール、オレイルアルコール、ネロリドール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンまたはポリ（ビニルアルコール）等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る脂肪族アルコール類であり、例えば２−メトキシエタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、３−シクロヘキシルオキシ−１−プロパノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール、ポリ（オキシプロピレン）トリオール、２−エトキシベンジルアルコール、３−フェノキシベンジルアルコールまたは６−メトキシ−２−ナフタレンエタノール等のエーテル結合を有する脂肪族アルコール類である。
【００６３】
より好ましくは、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、アリルアルコール、２−メチル−２−プロペン−１−オール、クロチルアルコール、３−ブテン−１−オール、３−メチル−２−ブテン−１−オール、２−ペンテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、２−ヘキセン−１−オール、６−メチル−５−ヘプテン−２−オール、１−オクテン−３−オール、１，６−ペンタジエン−４−オール、２，４−ジメチル−２，６−ヘプタジエン−１−オール、ネロール、ゲラニオール、リナロオール、８，１０−ドデカジエン−１−オール、ファルネソール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ジフェニルプロパノール、フェニルブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコールまたはグリセリン等の炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類である。
【００６４】
また、これらの有機基ＯＺ1を導くフェノール類としては、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、トリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン、フェノールノボラック、ポリ（４−ヒドロキシスチレン）またはポリ（４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン）等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類が挙げられ、例えば３−フルオロフェノール、２−トリフルオロメチルフェノール、４−クロロフェノール、２−ブロモフェノール、２，６−ジフルオロフェノール、４−フルオロ−２−メチルフェノール、２，３，４−トリクロロフェノール、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジクロロフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，２，２，２−ヘキサフルオロプロパン、オクタフルオロ−４，４’−ビフェノールまたは６，６’−ジブロモ−１，１’−ビ−２−ナフトール等のハロゲン原子を有するフェノール類が挙げられ、例えば２−エトキシフェノール、４−（フェノキシメチル）フェノール、３，４，５−トリメトキシフェノール、７−メトキシ−２−ナフトール、４−ベンジルオキシ−３−メトキシフェノールまたは３，３’−（エチレンジオキシ）ジフェノール等のエーテル結合を有するフェノール類が挙げられ、例えば３−ヒドロキシアセトフェノン、２−（２−オキソプロピル）フェノール、４−ヒドロキシベンゾフェノン、１−ヒドロキシ−２−アセナフトン、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，６−ジヒドロキシアセトフェノンまたはフロレチン等のケト基を有するフェノール類が挙げられ、例えば４−アセトキシメチルフェノール、サリチル酸メチル、アクリル酸４−ヒドロキシベンジル、４−ヒドロキシ−３−メトキシ桂皮酸エチル、２−メトキシカルボニル−６−メチル−３−ナフトール、１，２−ジ（４−ヒドロキシベンゾイルオキシ）���タンまたは３，４，５−トリヒドロキシ安息香酸エチル等のエステル結合を有するフェノール類が挙げられ、例えば４−アセトアミノフェノール、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）フェノール、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）−３−メチルフェノール、Ｎ−（３−ヒドロキシ−５−メチル）フェニルアクリルアミド、Ｎ−（５−ヒドロキシ−８−メチル−２−ナフチル）メタアクリルアミド、Ｎ−（４−ヒドロキシベンジル）ベンズアミドまたはＮ，Ｎ’−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−５−メチル−１，３−ベンゼンジカルボン酸アミド等のアミド結合を有するフェノール類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００６５】
これらのうち好ましくは、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、トリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン、フェノールノボラック、ポリ（４−ヒドロキシスチレン）またはポリ（４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン）等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成るフェノール類であり、例えば３−フルオロフェノール、２−トリフルオロメチルフェノール、４−クロロフェノール、２−ブロモフェノール、２，６−ジフルオロフェノール、４−フルオロ−２−メチルフェノール、２，３，４−トリクロロフェノール、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジクロロフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，２，２，２−ヘキサフルオロプロパン、オクタフルオロ−４，４’−ビフェノールまたは６，６’−ジブロモ−１，１’−ビ−２−ナフトール等のハロゲン原子を有するフェノール類である。
【００６６】
より好ましくは、例えばフェノール、クレゾール、３−イソプロピルフェノール、４−ブチルフェノール、２−シクロペンチルフェノール、２，３−ジメチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、５−インダノール、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフトール、ナフトール、ノニルフェノール、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレン、１，１’−ビ−２−ナフトール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、２−メチルレゾルシノール、４−ヘキシルレゾルシノール、２，６−ジヒドロキシナフタレン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２’−ビフェノール、４，４’−ビフェノール、フェニルヒドロキノン、１，３，５−トリヒドロキシベンゼン、２，４−ジ（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチル−１−ペンテン、２，４，６−トリ（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，３−トリメチル−２，３−ジヒドロインデン、５−ヒドロキシ−３−（４−ヒドロキシフェニル）−２，６−ジメチル−３−ヘキセンまたはトリ（４−ヒドロキシフェニル）メタン等の炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類である。
【００６７】
本発明の方法における式（４）で表されるカルボン酸無水物中のＯＺ2とは、カルボン酸類から活性水素が離脱して形成される有機基を示す。
【００６８】
これらの有機基ＯＺ2を導くカルボン酸類としては、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、フェニル酢酸、シクロヘキサンカルボン酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、２−ノルボルナンカルボン酸、２−ノルボルネンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ポリ（アクリル酸）またはポリ（メタクリル酸）等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えば４−クロロ酪酸、５−フルオロ−２−ヘキサン酸、ペンタフルオロフェニル酢酸、４−クロロ安息香酸、３−ブロモシクロヘキサンカルボン酸、５−クロロ−２−ビシクロ［２．２．１］ヘキサンカルボン酸または６−ヨード−１−ナフタレンカルボン酸等のハロゲン原子を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えばメトキシ酢酸、４−（４−メチルフェノキシ）酪酸、３−フェノキシフェニル酢酸、２，２’−エチレンジオキシジ酢酸、３−ベンジルオキシシクロヘキサンカルボン酸、５，６−ジメトキシ−２−ビシクロ［２．２．１］ヘキサンカルボン酸、３−フェノキシ桂皮酸、５−メトキシイソフタル酸または４，４’−エチレンジオキシ安息香酸等のエーテル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えば４−アセトキシ酪酸、コハク酸モノイソプロピル、フマル酸モノメチル、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸モノエチル、２，６−ノルボルナンジカルボン酸モノヘキシル、アクリル酸４−ヒドロキシカルボニルベンジル、５−メチル−１，３−ベンゼンジカルボン酸シクロヘキシル、１，２−ジ（４−ヒドロキシカルボニルベンゾイルオキシ）エタン、ポリ（乳酸）またはポリ（ε−カプロラクタン）等のエステル結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類が挙げられ、例えばＮ−アセチルアラニン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）プロピオン酸、Ｎ−メタアクリロイルフェニルグリシン、Ｎ−（４−ヒドロキシシクロヘキシル）ベンズアミド、５−（Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイル）−１−ナフタレンカルボン酸またはＮ，Ｎ’−（４−ヒドロキシフェニル）テレフタルアミド等のアミド結合を有する脂肪族、脂環式または芳香族カルボン酸類等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００６９】
これらのうち好ましくは、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、フェニル酢酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ポリ（アクリル酸）またはポリ（メタクリル酸）等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る脂肪族または芳香族カルボン酸類である。
【００７０】
より好ましくは、例えば蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、アクリル酸、メタアクリル酸、ラウリン酸、フェニル酢酸、安息香酸、パラメチル安息香酸、２−ナフタレンカルボン酸、蓚酸、マロン酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、イタコン酸酸、ブタンテトラカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸またはピロメリット酸等の炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る、炭素数１ないし１２個の脂肪族カルボン酸または炭素数７ないし１２個の芳香族カルボン酸類である。式（３）で表されるカルボン酸エステル類のうち更に好ましくは、Ｒ2が炭素数１ないし６個のアルキル基、炭素数２ないし４個のアルケニル基、炭素数６ないし１０個のアリール基、３ないし１３個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する脂肪族炭化水素基または８ないし１６個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸エステル基を有する芳香族炭化水素基であり、ＯＺ1が炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類または炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類から導かれる有機基である組み合わせから成るカルボン酸エステル類である。
【００７１】
式（４）で表されるカルボン酸無水物類のうち更に好ましくは、Ｒ2が炭素数１ないし６個のアルキル基であり、炭素数６ないし１０個のアリール基または８ないし１６個の炭素原子を含み１個以上のカルボン酸無水物基を有する芳香族炭化水素基であり、ＯＺ2が炭素原子、水素原子およびカルボキシル基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし１２個の脂肪族または炭素数７ないし１２の芳香族カルボン酸類から導かれる有機基である組み合わせから成る式（４）で表されるカルボン酸無水物類である。
【００７２】
式（５）で表されるスルホン酸エステル類のうち更に好ましくは、Ｒ2が炭素数１ないし６個のアルキル基または炭素数６ないし１０個のアリール基であり、ＯＺ1が炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類または炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類から導かれる有機基である組み合わせから成る式（５）で表されるスルホン酸エステル類である。
【００７３】
式（３）で表されるカルボン酸エステル類または式（５）で表されるスルホン酸エステル類は、式（３）および式（５）中のＯＺ1を導くアルコール類またはフェノール類中の１個の活性水素がそれぞれＲ2Ｃ（Ｏ）−基またはＲ2ＳＯ2−基で置換された形で表現しているが、該アルコール類または該フェノール類のうちには複数個の活性水素を有するものもある。これらのアルコール類またはフェノール類中の一部もしくはすべての活性水素がＲ2Ｃ（Ｏ）−基またはＲ2ＳＯ2−基で置換された化合物も本発明の方法における、式（３）で表されるカルボン酸エステル類または式（５）で表されるスルホン酸エステル類に含まれる。
【００７４】
また、式（４）で表されるカルボン酸無水物類は、式（４）中のＯＺ2を導くカルボン類中の１個のカルボキシ中の活性水素がＲ2Ｃ（Ｏ）−基で置換された形で表現しているが、該カルボン酸類のうちには複数個のカルボキシを有するものもある。これらのカルボン酸類中の一部もしくはすべてのカルボキシ中の活性水素がＲ2Ｃ（Ｏ）−基で置換された化合物も本発明の方法における式（４）で表されるカルボン酸無水物類に含まれる。
【００７５】
さらに本発明の方法では、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と式（６）
【００７６】
【化２１】
0003966641.tif 000013
（式中、Ｒ3は炭素数１ないし３５個の脂肪族炭化水素基または炭素数６ないし３５個の芳香族炭化水素基である。ＯＺ1は式（３）および式（５）中のＯＺ1と同一である。）で表される炭酸エステル類とを反応させて、部分構造式（１１）および／または部分構造式（１２）
【００７７】
【化２２】
0003966641.tif 000014
を有するオキシアルキレン誘導体を製造する。
【００７８】
この方法においては、エポキシ化合物と式（６）で表される炭酸エステル類とを反応させると、部分構造式（１１）と部分構造式（１２）を有するオキシアルキレン誘導体の一方または両方が得られる。これらの２種類のオキシアルキレン誘導体の生成割合は、式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3の種類とＯＺ1の種類との組み合わせによって異なる。
【００７９】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3が炭素数１ないし３５個の脂肪族炭化水素基である場合において、ＯＺ1がアルコール類から導かれる有機基である場合には、部分構造式（１１）と部分構造式（１２）を有するオキシアルキレン誘導体の両者が同程度に得られ、ＯＺ1がフェノール類から導かれる有機基である場合には、部分構造式（１１）を有するオキシアルキレン誘導体が主生成物として得られる。一方、式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3が炭素数６ないし３５個の芳香族炭化水素基である場合において、ＯＺ1がアルコール類から導かれる有機基である場合には、部分構造式（１２）を有するオキシアルキレン誘導体が主生成物として得られ、ＯＺ1がフェノール類から導かれる有機基である場合には、部分構造式（１１）と部分構造式（１２）を有するオキシアルキレン誘導体の両者が同程度に得られる。
【００８０】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3のうち、炭素数１ないし３５個の脂肪族炭化水素基としては、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシル、トリアコンチル、ヘントリアコンチル、ドトリアコンチル、トリトリアコンチルまたはペンタトリアコンチル等の炭素数１ないし３５個のアルキル基が挙げられ、例えばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、シクロドデシル、シクロトリデシル、シクロテトラデシル、シクロペンタデシル、シクロヘキサデシル、シクロヘプタデシル、シクロオクタデシル、シクロノナデシル、シクロエイコシル、２，３，４，５，６，７−ヘキサヒドロインデニル、２−ノルボルニル、５−ノルボルネン−２−イルまたはアダマンチル等の炭素数３ないし３５個のシクロアルキル基が挙げられ、例えばビニル、イソプロペニル、アリル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ノナデセニルまたはエイコセニル等の炭素数２ないし３５個のアルケニル基が挙げられる。
【００８１】
これらのうち好ましくは、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシル、トリアコンチル、ヘントリアコンチル、ドトリアコンチル、トリトリアコンチルまたはペンタトリアコンチル等の炭素数１ないし３５個のアルキル基である。
【００８２】
より好ましくは、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはヘキシル等の炭素数１ないし６個のアルキル基である。
【００８３】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3のうち、炭素数６ないし３５個の芳香族炭化水素基としては、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、４−ノニルフェニル、２−シクロヘキシルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、３−フェニルフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、５−メチル−１−ナフチル、６−ビニル−２−ナフチル、アントラセン−１−イル、フェナントレン−１−イル、１−（１−ナフチル）−２−ナフチル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニル、２，４−ジヨードフェニル、５−フルオロ−１−ナフチルまたは６−ブロモ−２−ナフチル等が挙げられ、本発明の方法を阻害しない限りこれらがこの他の如何なる置換基を有していてもよい。
【００８４】
これらのうち好ましくは、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、２−シクロヘキシルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、３−フェニルフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、５−メチル−１−ナフチル、６−ビニル−２−ナフチル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニル、２，４−ジヨードフェニル、５−フルオロ−１−ナフチルまたは６−ブロモ−２−ナフチル等の炭素数６ないし１２個の芳香族炭化水素基である。
【００８５】
より好ましくは、例えばフェニル、トリル、２−エチルフェニル、４−ビニルフェニル、４−イソプロペニルフェニル、４−クロロフェニル、ペンタフルオロフェニル、２，６−ジブロモフェニルまたは２，４−ジヨードフェニル等の炭素数６ないし９個の芳香族炭化水素基である。
【００８６】
式（６）で表される炭酸エステル類中のＯＺ1は、式（３）および式（５）中のＯＺ1と同一である。
【００８７】
式（６）で表される炭酸エステル類のうち更に好ましくは、Ｒ3が炭素数１ないし６個のアルキル基または炭素数６ないし９個の芳香族炭化水素基であり、ＯＺ1が炭素原子、水素原子およびアルコール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数１ないし２０個の脂肪族アルコール類または炭素原子、水素原子およびフェノール性水酸基の酸素原子のみから成る炭素数６ないし２７個のフェノール類から導かれる有機基である組み合わせから成る式（６）で表される炭酸エステル類である。
【００８８】
式（６）で表される炭酸エステル類は、式（６）中のＯＺ1を導くアルコール類またはフェノール類中の１個の活性水素がＲ3ＯＣ（Ｏ）−基で置換された形で表現しているが、該アルコール類またはフェノール類のうちには複数個の活性水素を有するものもある。これらのアルコール類またはフェノール類中に存在する一部もしくはすべての活性水素がＲ3ＯＣ（Ｏ）−基で置換された化合物も本発明の方法における式（６）で表される炭酸エステル類に含まれる。
【００８９】
本発明の方法において、エポキシ化合物として例示したもののうち、エステル結合を有するエポキシ化合物は、エポキシ化合物と式（３）で表されるカルボン酸エステル類の双方に分類され、この二種の反応原料となり得る。また、このエステル結合を有するエポキシ化合物と式（２）、式（３）、式（４）、式（５）もしくは式（６）で表される化合物とを反応させる場合、該エポキシ化合物中のエポキシ基が該エポキシ化合物中のエステル部位と反応するか、式（２）ないし式（６）で表される化合物と反応するかは、使用する化合物の反応性の差によって一様ではない。更に式（２）、式（３）、式（４）、式（５）もしくは式（６）で表される化合物のうちの２種以上を併用する場合または使用する式（２）、式（３）、式（４）、式（５）または式（６）で表される化合物が式（２）ないし式（６）のうちのいずれか２種以上に分類される場合においては、いずれの部分構造式を有するオキシアルキレン誘導体が生成するかは、用いる各々の化合物の反応性の差によって異なる。
【００９０】
本発明の方法では、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と
▲１▼式（２）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類もしくはスルホン酸類とを、または
▲２▼式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類もしくは式（５）で表されるスルホン酸エステル類とを、または
▲３▼式（６）で表される炭酸エステル類等とを反応させる。
【００９１】
反応に際しては、通常、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物と式（２）、式（３）、式（４）、式（５）もしくは式（６）で表される化合物との混合物に、また溶媒を使用するならその溶媒をも含む混合物に、エポキシ化合物を一括して加える方法または間欠的もしくは連続的に加える方法、またはエポキシ化合物と式（２）、式（３）、式（４）、式（５）もしくは式（６）で表される化合物との混合物に、また溶媒を使用するならその溶媒をも含む混合物に、式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物を加える方法等が用いられる。
【００９２】
式（２）で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類のエポキシ化合物に対する使用量は、通常エポキシ化合物中のエポキシ基１モルに対して、これらの化合物中の活性水素が０．５ないし１．５モルとなる範囲であり、好ましくは０．７ないし１．３モルとなる範囲である。
【００９３】
また式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類もしくは式（５）で表されるスルホン酸エステル類のエポキシ化合物に対する使用量は、通常エポキシ化合物中のエポキシ基１モルに対して、これらの化合物中のＲ2Ｃ（Ｏ）−基またはＲ2ＳＯ2−基が０．５ないし１．５モルとなる範囲であり、好ましくは０．７ないし１．３モルとなる範囲である。
【００９４】
さらに式（６）で表される炭酸エステル類のエポキシ化合物に対する使用量は、通常エポキシ化合物中のエポキシ基１モルに対して、式（６）で表される炭酸エステル類中のＲ3ＯＣ（Ｏ）−基が０．５ないし１．５モルとなる範囲であり、好ましくは０．７ないし１．３モルとなる範囲である。
【００９５】
式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の使用量は、いずれの場合においても、特に制限はないが、エポキシ化合物中のエポキシ基１モルに対して、通常０．５モル以下であり、好ましくは１×１０-5ないし０．１モルであり、より好ましくは１×１０-4ないし０．０５モルである。
【００９６】
反応温度は、いずれの場合も使用する原料または式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の種類により一様ではないが、通常、２００℃以下であり、好ましくは１０ないし１８０℃であり、より好ましくは３０ないし１５０℃である。反応時の圧力は、いずれの場合も用いる原料の種類により一様ではないが、通常３．０ＭＰａ（絶対圧、以下同様）以下であり、好ましくは０．０１ないし１．５ＭＰａ、より好ましくは０．１ないし１．０ＭＰａの範囲である。反応時間は、通常、４８時間以内であり、好ましくは０．０１ないし２４時間であり、より好ましくは０．０２ないし１０時間である。反応は、必要であれば窒素またはアルゴン等の不活性ガスの存在下に実施することもできる。
【００９７】
本発明の方法においては必要であれば溶媒を用いることもできる。その際用いる溶媒としては、例えばノルマル−ペンタン、ノルマル−ヘキサンまたはシクロヘキサン等の脂肪族または脂環式炭化水素類であり、例えばジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、アニソール、ｏ−ジメトキシベンゼン、エチルフェニルエーテル、ブチルフェニルエーテルまたはｏ−ジエトキシベンゼン等のエーテル類であり、例えばベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、クメン、メシチレン、テトラリン、ブチルベンゼン、ｐ−シメン、ジエチルベンゼン、ジイソプロピルベンゼン、トリエチルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ジペンチルベンゼンまたはドデシルベンゼン等の芳香族炭化水素類であり、例えばクロルベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、１，２，４−トリクロロベンゼン、ブロモベンゼン、ｏ−ジブロモベンゼン、ブロモクロロベンゼン、ｏ−クロロトルエン、ｐ−クロロトルエン、ｐ−クロロエチルベンゼンまたは１−クロロナフタレン等のハロゲン化芳香族炭化水素類であり、例えばジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルホスホルアミドまたはＮ，Ｎ’−ジメチルイミダゾリジノン等の非プロトン性極性溶媒が挙げられる。その他、本発明の方法の目的を阻害しなければ如何なる溶媒でも構わない。これらの溶媒は単独で用いても、複数個を併用しても構わない。
【００９８】
この反応液から目的のオキシアルキレン誘導体を単離する方法は、いずれの場合も使用した原料の種類、目的のオキシアルキレン誘導体の種類または用いた場合の溶媒の種類や量などにより一様でないが、通常、反応液から、または溶媒を使用した場合にはその溶媒を留去した液から、蒸留、再結晶またはカラムクロマトグラフィー等の分離法により目的のオキシアルキレン誘導体を得ることができる。
【００９９】
このようにして式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物の存在下に、エポキシ化合物と
▲１▼式（２）
【０１００】
【化２３】
0003966641.tif 000015
で表されるアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類またはスルホン酸類とを反応させて、
部分構造式（７）
【０１０１】
【化２４】
0003966641.tif 000016
を有するオキシアルキレン誘導体を、また
▲２▼式（３）で表されるカルボン酸エステル類、式（４）で表されるカルボン酸無水物類または式（５）で表されるスルホン酸エステル類
【０１０２】
【化２５】
0003966641.tif 000017
とを反応させて、それぞれに対応して、
部分構造式（８）、部分構造式（９）または（１０）
【０１０３】
【化２６】
0003966641.tif 000018
を有するオキシアルキレン誘導体を、更に
▲３▼式（６）
【０１０４】
【化２７】
0003966641.tif 000019
で表される炭酸エステル類とを反応させて、
部分構造式（１１）および／または部分構造式（１２）
【０１０５】
【化２８】
0003966641.tif 000020
を有するオキシアルキレン誘導体を、極めて高い触媒活性と高い収率で製造することができる。
【０１０６】
【実施例】
次に実施例により本発明を更に詳しく説明するが、これらは限定的でなく単に説明のためと解されるべきである。
【０１０７】
実施例１
デシケーター中で減圧下に五酸化りんを使用して充分に乾燥した実質的に水分を含まない式（１）で表されるホスフィンオキシド化合物であるトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ（Ｍｅはメチル基を表す。以下同様）０．５７９ｇ（１．００ｍｍｏｌ）とフェノール９．８８ｇ（１０５ｍｍｏｌ）を１００ｍｌのナスフラスコに精秤した。これを９０℃まで昇温した後、これに１５．０ｇ（１００ｍｍｏｌ）のフェニルグリシジルエーテル（ＰＧＥと略す。以下同様）を１０分間かけて滴下した。滴下終了後、同温度で５時間撹拌した後、約１０分かけて室温に戻した。この反応液の一部を採取して１，３，５−トリクロロベンゼンを内部標準とし、ガスクロマトグラフィーで定量分析を行ったところ、原料のＰＧＥはほぼ完全に消費されており、目的とする１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールのＰＧＥを基準とした生成収率は９６％であった。反応はほとんど定量的に進行していた。この反応液を直接カラムクロマトグラフィーに供し、無色の固体として１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールを２２．５ｇ得た。単離収率は９２％であった。このものの各種の分析データは標品のものと同一であった。
トリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの触媒活性（触媒１モルあたりの目的物の単位時間あたりの生成モル数、以下同様）は、２０ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであり、驚くべきことに比較例２、３または４に例示した三フッ化ホウ素、Ｎ−メチルイミダゾールまたはトリフェニルフォスフィン等の触媒活性に対して、それぞれ約３倍、２倍または１．５倍であった。
【０１０８】
実施例２
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ・０．２９（Ｈ2Ｏ）を用いた以外は実施例１と全く同様に行った。
実施例１と同様、原料のＰＧＥはほぼ完全に消費されていた。生成収率は９７％であり、単離収率は９１％であった。触媒活性は２０ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。
【０１０９】
比較例１
実施例１に用いた［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドを使用しなかった以外は実施例１と全く同様に行った。生成収率は４％であった。生成収率が低すぎたために１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールを単離することはできなかった。
【０１１０】
比較例２
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルの三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体：ＢＦ3・ＯＥｔ2（Ｅｔはエチル基を表す。）を用いた以外は実施例１と全く同様に行った。１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールの生成収率は３１％であり、単離収率は２２％であった。触媒活性は僅か６．２ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。
【０１１１】
比較例３
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのＮ−メチルイミダゾール（表１および表２中、ＮＭＩと略す。）を用いた以外は実施例１と全く同様に行った。１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールの生成収率は５１％であり、単離収率は４５％であった。触媒活性は僅か１０ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。
【０１１２】
比較例４
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのトリフェニルホスフィン（表１中、ＴＰＰと略す。）を使用した以外は実施例１と全く同様に行った。１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールの生成収率は６４％であり、単離収率は５７％であった。触媒活性は１３ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。結果を実施例１、２及び比較例１ないし３の結果と共に表１に示す。
【０１１３】
実施例３
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ・０．２９（Ｈ2Ｏ）を用い、フェノールの代わりに等モルの酢酸フェニル（式（３）中のＲ2がメチル基であり、ＯＺ1がフェノールから形成される有機基である組み合せ。以下同様）を使用した以外は実施例１と全く同様に行った。目的の酢酸１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は９８％であり、単離収率は９３％であった。触媒活性は２０ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであり、驚くべきことに比較例５、６または７に例示したＮ−メチルイミダゾール、塩化テトラブチルアンモニウムまたはカリウムｔｅｒｔ−ブトキシド等の触媒活性に対して、それぞれ約１５倍、６倍または５倍であった。
【０１１４】
比較例５
実施例３に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物を使用しなかった以外は実施例３と全く同様に行った。酢酸１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は２％であった。
【０１１５】
比較例６
実施例３に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物の代わりに１０．０ミリモルのＮ−メチルイミダゾールを使用した以外は実施例３と全く同様に行った。酢酸１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は６６％であり、単離収率は６１％であった。触媒活性は僅かに１．３ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。
【０１１６】
比較例７
実施例３に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物の代わりに２．５０ミリモルの塩化テトラブチルアンモニウム（表２中、ｎ−Ｂｕ4ＮＣｌと略す。）を用いた以外は実施例３と全く同様に行った。酢酸１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は４２％であり、単離収率は３５％であった。触媒活性は僅か３．４ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。
【０１１７】
比較例８
実施例３に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物の代わりに２．５０ミリモルのカリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（表２中、ｔ−ＢｕＯＫと略す。）を用いた以外は実施例３と全く同様に行った。酢酸１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は４８％であり、単離収率は３７％であった。触媒活性は僅か３．９ｍｏｌ／ｍｏｌ・ｈであった。結果を実施例３、比較例５、６または７と共に表２に示す。
【０１１８】
実施例４
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのビス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］［トリス（ｎ−オクチルメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］2［（ｎ−Ｏｃｔ（Ｍｅ）Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］Ｐ＝Ｏ（ｎ−Ｏｃｔはｎ−オクチル基を表す。）を用いた以外は実施例１と全く同様に行った。実施例１と同様、原料のＰＧＥはほぼ完全に消費されており、１，３−ジフェノキシ−２−プロパノールの生成収率は９７％であり、単離収率は９１％であった。
【０１１９】
実施例５
実施例１に用いたトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシドの代わりに等モルのトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ・０．２９（Ｈ2Ｏ）を用い、フェノールの代わりに等モルのデカンチオールを使用し、ＰＧＥの代わりに２，３−エポキシノルボルナンを用いた以外は実施例１と全く同様に行った。目的の２−デシルチオ−３−ヒドロキシノルボルナンの生成収率は９５％と高く、単離収率は９０％であった。
【０１２０】
実施例６
３００ｍｌのナスフラスコに安息香酸１２．８ｇ（１０５ｍｍｏｌ）と０．２３４ｇ（０．４ｍｍｏｌ）のトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ・０．２９（Ｈ2Ｏ）を精秤した。これにジグライム２５．０ｇを加えて均一溶液とした。この均一溶液を１１０℃まで昇温した後、これに、ＰＧＥ１５．０ｇ（１００ｍｍｏｌ）を２５．０ｇのジグライムに溶解させた溶液を３０分間かけて滴下した。滴下終了後、同温度で５時間撹拌した後、約１０分かけて室温に戻した。この反応液の一部を採取して、液体クロマトグラフィーで定量分析を行ったところ、目的とするｐ−安息香酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルの生成収率は９７％であった。この反応もほとんど定量的に進行していた。この反応液を直接カラムクロマトグラフィーに供し、安息香酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルを２４．２ｇ得た。単離収率は８９％であった。
【０１２１】
実施例７
実施例６に用いた安息香酸の代わりに２１０ｍｍｏｌのチオフェノールを用い、ＰＧＥの代わりに１００ｍｍｏｌの２，２−ビス（４−グリシジルオキシフェニル）プロパンを用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２，２−ビス［４−（２−ヒドロキシ−３−フェニルチオプロピルオキシ）フェニル］プロパンの生成収率は９４％であり、単離収率は９０％であった。
【０１２２】
実施例８
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのｐ−トルエンスルホン酸を用い、ＰＧＥの代わりに等モルのスチレンオキシドを用いた以外は実施例６と全く同様に行った。生成物はｐ−トルエンスルホン酸２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルとｐ−トルエンスルホン酸２−ヒドロキシ−１−フェニルエチルであった。これらは、いずれも部分構造式（７）を有すものであり、それぞれの生成割合は約６：４であった。それらを合計した生成収率は９２％であり、合計の単離収率は８７％であった。
【０１２３】
実施例９
実施例６に用いた安息香酸の代わりに１０５ｍｍｏｌの２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパンを用い、ＰＧＥの使用量を２００ｍｍｏｌに変えた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２，２−ビス［４−（２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルオキシ）フェニル］プロパンの生成収率は９４％であり、単離収率は８９％であった。
【０１２４】
実施例１０
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの４−メトキシフェノールを用い、ＰＧＥの代わりに等モルの１，２−エポキシ−４，５−ジメトキシシクロヘキサンを使用した以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２−（４−メトキシフェノキシ）−４，５−ジメトキシシクロヘキサノールの生成収率は９６％であり、単離収率は９２％であった。
【０１２５】
実施例１１
実施例６に用いた安息香酸の代わりに１０５ｍｍｏｌの２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロパンを用い、ＰＧＥの使用量を２００ｍｍｏｌに変えた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２，２−ビス［４−（２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルオキシ）フェニル］−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロパンの生成収率は８９％であり、単離収率は８３％であった。
【０１２６】
実施例１２
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの酢酸を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の酢酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルの生成収率は９８％であり、単離収率は９４％であった。
【０１２７】
実施例１３
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのメタンスルホン酸を用い、ＰＧＥの代わりに等モルの４−フェノキシスチレンオキシドを使用した以外は実施例６と全く同様に行った。生成物はスルホン酸２−ヒドロキシ−２−（４−フェノキシフェニル）エチルとスルホン酸２−ヒドロキシ−１−（４−フェノキシフェニル）エチルであった。これらは、いずれも部分構造式（７）を有すものであり、それぞれの生成割合は約５：５であった。それらを合計した生成収率は９６％であり、単離収率は９２％であった。
【０１２８】
実施例１４
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの安息香酸２−メトキシエチル（式（３）中のＲ2がフェニル基であり、ＯＺ1が２−メトキシエタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用い、ＰＧＥの代わりに等モルの４−クロロフェニルグリシジルエーテルを使用した以外は実施例６と全く同様に行った。目的の安息香酸１−（４−クロロフェノキシメチル）−２−（２−メトキシエトキシ）エチルの生成収率は９３％であり、単離収率は８６％であった。
【０１２９】
実施例１５
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの無水酢酸（式（４）中のＲ２がメチル基であり、ＯＺ2が酢酸から導かれる有機基である組み合わせ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２，３−ジアセトキシプロピルフェニルエーテルの生成収率は９０％であり、単離収率は８６％であった。
【０１３０】
実施例１６
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの炭酸ジフェニル（式（６）中のＲ3がフェニル基であり、ＯＺ1がフェノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の炭酸フェニル１，３−ジフェノキシ−２−プロピルの生成収率は８９％であり、単離収率は８１％であった。
【０１３１】
実施例１７
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの炭酸メチルｐ−クロロフェニル（式（６）中のＲ3がメチル基であり、ＯＺ1がｐ−クロロフェノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。生成物は部分構造式（１１）を有する炭酸メチル１−フェノキシ−３−（ｐ−クロロフェノキシ）−２−プロピルのみであった。このものの生成収率は９５％であり、単離収率は８３％であった。
【０１３２】
実施例１８
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの炭酸メチル２−メトキシエチル（式（６）中のＲ3がメチル基であり、ＯＺ1が２−メトキシエタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。生成物は部分構造式（１１）を有する炭酸メチル１−フェノキシ−３−（２−メトキシエトキシ）−２−プロピルと部分構造式（１２）を有する炭酸２−メトキシエチル  ３−メトキシ−１−フェノキシ−２−プロピルであった。これらの生成割合は約１：１であった。これらを合計した生成収率は９７％であり、単離収率は９３％であった。
【０１３３】
実施例１９
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの炭酸メチルエチル（式（６）中のＲ3がメチル基であり、ＯＺ1がエタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。生成物は部分構造式（１１）を有する炭酸メチル１−フェノキシ−３−エトキシ−２−プロピルと部分構造式（１２）を有する炭酸エチル  ３−メトキシ−１−フェノキシ−２−プロピルであった。これらの生成割合は約１：１であった。これらを合計した生成収率は９３％であり、単離収率は８８％であった。
【０１３４】
実施例２０
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの無水安息香酸（式（４）中のＲ2がフェニル基であり、ＯＺ2が安息香酸から導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の１，２−ジベンゾイルオキシ−３−フェノキシプロパンの生成収率は９８％であり、単離収率は９４％であった。
【０１３５】
実施例２１
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのｐ−トルエンスルホン酸２−ナフチル（式（５）中のＲ2がｐ−トリル基であり、ＯＺ1が２−ナフトールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的のｐ−トルエンスルホン酸１−（２−ナフチルオキシ）−３−フェノキシ−２−プロピルの生成収率は９６％であり、単離収率は９２％であった。
【０１３６】
実施例２２
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのメタクリル酸４−クロロフェニル（式（３）中のＲ2がイソプロペニル基であり、ＯＺ1が４−クロロフェノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的のメタクリル酸１−（４−クロロフェノキシ）−３−フェノキシ−２−プロピルの生成収率は９６％であり、単離収率は９０％であった。
【０１３７】
実施例２３
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの無水メタクリル酸（式（４）中のＲ2がイソプロペニル基であり、ＯＺ2がメタクリル酸から導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的の２，３−ジ（イソプロペニルカルボニルオキシ）プロピル  フェニルエーテルの生成収率は９１％であり、単離収率は８９％であった。
【０１３８】
実施例２４
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのプロパンスルホン酸メチル（式（５）中のＲ2がプロピル基であり、ＯＺ1がメタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的のプロパンスルホン酸１−メトキシ−３−フェノキシ−２−プロピルの生成収率は９４％であり、単離収率は９１％であった。
【０１３９】
実施例２５
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのエチレンスルホン酸４−トリフルオロメチルフェニル（式（５）中のＲ2がビニル基であり、ＯＺ1が４−トリフルオロメチルフェノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的のエチレンスルホン酸１−フェノキシ−３−（４−トリフルオロメチル）フェノキシ−２−プロピルの生成収率は８９％であり、単離収率は８６％であった。
【０１４０】
実施例２６
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのメタンスルホン酸３−ベンジルオキシプロピル（式（５）中のＲ2がメチル基であり、ＯＺ1が３−ベンジルオキシプロパノールから導かれる有機基である組み合せ）を用いた以外は実施例６と全く同様に行った。目的のメタンスルホン酸１−（３−ベンジルオキシ）プロポキシ−３−フェノキシ−２−プロピルの生成収率は９７％であり、単離収率は９２％であった。
【０１４１】
実施例２７
オクタノール５４．７ｇ（４２０ｍｍｏｌ）と０．５８５ｇ（１．０ｍｍｏｌ）のトリス［トリス（ジメチルアミノ）ホスフォラニリデンアミノ］ホスフィンオキシド化合物：［（Ｍｅ2Ｎ）3Ｐ＝Ｎ］3Ｐ＝Ｏ・０．２９（Ｈ2Ｏ）を精秤し、２００ｍｌのオートクレーブに仕込んだ。内容物の温度を８０℃に昇温した後、プロピレンオキシド２３．２ｇ（４００ｍｍｏｌ）を反応時圧力が０．３ＭＰａ（絶対圧）を保つように間欠的に供給しながら、同温度で１５時間反応させた。約３０分かけて、内容物を室温まで冷却した。この一部を採取して、ガスクロマトグラフィーで定量分析を行ったところ、目的の１−（２−ヒドロキシプロポキシ）オクタンの生成収率は８１％であった。この反応液をカラムクロマトグラフィーに供し、１−（２−ヒドロキシプロポキシ）オクタンを６１．８ｇ得た。単離収率は７８％であった。
【０１４２】
実施例２８
実施例２７に用いたオクタノールの代わりに等モルの酢酸オクチル（式（３）中のＲ2がメチル基であり、ＯＺ1がオクタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用い、反応温度を９０℃に変えた以外は実施例２７と全く同様に行った。目的の酢酸２−オクチルオキシ−１−メチルエチルの生成収率は７６％であり、単離収率は６９％であった。
【０１４３】
実施例２９
実施例２７に用いたオクタノールの代わりに等モルのジエチレングリコールを用い、プロピレンオキシドの使用量を８００ミリモルに変えた以外は実施例２７と全く同様に行った。目的のジ−２−（２−ヒドロキシプロピルオキシ）エチルエーテルの生成収率は８５％であり、単離収率は７４％であった。
【０１４４】
実施例３０
実施例２７に用いたオクタノールの代わりに等モルのジ−２−メルカプトエチルエーテルを用い、プロピレンオキシドの使用量を８００ミリモルに変えた以外は実施例２７と全く同様に行った。目的のジ−２−（２−ヒドロキシプロピルチオ）エチルエーテルの生成収率は７２％であり、単離収率は６８％であった。
【０１４５】
実施例３１
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのアジピン酸ジフェニル（式（３）中のＲ2が４−（フェノキシカルボニル）ブチル基であり、ＯＺ1がフェノールから導かれる有機基である組み合せ）を用い、ＰＧＥの使用量を２倍にした以外は実施例６と全く同様に行った。目的のアジピン酸ジ（１−フェノキシメチル−２−フェノキシ）エチルの生成収率は９２％であり、単離収率は９０％であった。
【０１４６】
実施例３２
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルのテレフタル酸ジメチル（式（３）中のＲ2が４−（メトキシカルボニル）フェニル基であり、ＯＺ1がメタノールから導かれる有機基である組み合せ）を用い、ＰＧＥの使用量を２倍にした以外は実施例６と全く同様に行った。目的のテレフタル酸ジ（１−フェノキシメチル−２−メトキシ）エチルの生成収率は８９％であり、単離収率は８４％であった。
【０１４７】
実施例３３
実施例６に用いた安息香酸の代わりに等モルの１，４−ジ（アセトキシカルボニル）ベンゼン（式（４）中のＲ2が４−（アセトキシカルボニル）フェニル基であり、ＯＺ2が酢酸から導かれる有機基である組み合せ）を用い、ＰＧＥの使用量を２倍にした以外は実施例６と全く同様に行った。目的のテレフタル酸ジ（１−フェノキシメチル−２−アセトキシ）エチルの生成収率は９８％であり、単離収率は９４％であった。
【０１４８】
【表１】
0003966641.tif 000021
【０１４９】
【表２】
0003966641.tif 000022
【０１５０】
【発明の効果】
本発明の方法によれば、エポキシ化合物とアルコール類、チオール類、フェノール類、チオフェノール類、カルボン酸類、スルホン酸類、カルボン酸エステル類、カルボン酸無水物類、スルホン酸エステル類または炭酸エステル類との反応を、従来の方法に比べて温和な条件下で実施でき、しかも高い収率でそれぞれに対応した目的のオキシアルキレン誘導体を製造することができる。