(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハナハッカ属(Origanum)、キランソウ属(Ajuga)、メハジキ属(Leonurus)、シソ属(Perilla)、ウツボグサ属(Prunella)、シゾネペタ属(Schizonepeta)、ラバンデュラ属(Lavandula)に属する植物からなる群より選ばれる少なくとも１種の植物の植物抽出物を有効成分として含んでなる哺乳類の組織または細胞におけるヒアルロン酸産生能増強剤。
【請求項２】
ハナハッカ属に属する植物がマジョラム(Origanum majoranaL.)、キランソウ属に属する植物がキランソウ(Ajuga decumbens Thunb.)、ビューグル(Ajuga reptans)、メハジキ属に属する植物がメハジキ(Leonurus sibiricusLinne)、キセワタ(Leonurus macranthusMaxim.)、シソ属に属する植物がシソ(Perilla frutescensBritton var. acuta Kudo)、アオジソ(Perilla frutescensBritton var. acuta Kudoforma viridis Makino)、チリメンジソ(Perilla frutescens Britton var. crispa Decne)、エゴマ(Perilla frutescensBritton var. japonica Hara)、レモンエゴマ(Perillafrutescens Britton var. citriodoraOhwi)、ウツボグサ属に属する植物がウツボグサ(Prunella vulgaris L. var. lilacina Nakai)、シゾネペタ属に属する植物がケイガイ(Schizonepeta tenuifoliaBriquet)、ラバンデュラ属に属する植物がラベンダー(Lavandula angustifolia Moench.)である請求項１記載のヒアルロン酸産生能増強剤。
【請求項３】
表皮細胞または該細胞を含有する組織におけるヒアルロン酸産生を促進するための請求項１記載のヒアルロン酸産生能増強剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、しそ科(Labiatae)に属する植物の植物抽出物を有効成分として含有する哺乳類、殊にヒトの組織または細胞におけるヒアルロン酸産生能増強剤に関する。また、本発明は、しそ科に属する植物抽出物の中で皮膚外用剤としての使用が新規である抽出物を有効成分として含有する皮膚外用剤にも関する。
【０００２】
【従来の技術】
哺乳類の一定の細胞培養試験において、ヒアルロン酸の合成もしくは産生を促進する作用を有するものとしては、一般に下等植物に分類される海藻植物アナアオサの抽出物（特開平６−９４２２号）、その他の海藻植物、例えば、アオサ科、オゴノリ科、テングサ科に属する植物の抽出物（特開平７−１０１８７１号）が知られている。そして、これらの抽出物は、ヒアルロン酸合成促進作用に起因して、皮膚細胞の賦活化等をもたらすことが示唆されている。
【０００３】
このようなヒアルロン酸合成促進能と皮膚細胞の賦活化に何等かの関連性が存在することは、次のような実情または知見から頷けるかも知れない。すなわち、ヒアルロン酸は皮膚、関節液、硝子体、靭帯等、生体に広く分布し、例えば皮膚においては細胞の接着、細胞の保護、皮膚組織の形成、組織水分の保持、柔軟性の維持等、重要な役割を担っている。また、変形性膝関節症やリウマチでは、一般的にヒアルロン酸が低下するのでヒアルロン酸そのものを有効成分とする注射剤が使用されており、白内障手術には眼房保持補助剤としてヒアルロン酸が使用されている。
【０００４】
一方、皮膚老化の徴候として、「潤いの低下」や「張りの低下」とそれらに伴う「しわ」や「たるみ」などの発生があげられる。その成因は未だ完全に解明されていないが、Biochemica Biophysica Acta, ２７９：２６５（１９７２）や、粧技誌, １５：７７（１９８１）(英訳名は Japanese Journal of Society for Cosmetic Chemists)、Cell Structure and Function, ９：３５７（１９８４）、Carbohydrate Research, １５９：１２７（１９８７）などで報告されているように、皮膚細胞によるヒアルロン酸産生が加齢に伴い減少することが一因となり、皮膚の含水量の低下が皮膚機能に影響していると考えられている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記のような実情または知見を考慮すれば、かりに皮膚への適用を主目的とする場合であっても、安全性が高く、皮膚細胞に直接働きかけて、皮膚組織でのヒアルロン酸の産生をより強く促進させる物質の提供が望まれる。したがって、本発明の目的は、従来の植物抽出物に比べて、ヒトの皮膚をはじめとする組織または細胞におけるヒアルロン酸産生能の増強作用が優れた物質を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、例えば、皮膚由来の各種培養細胞に着目し、培養条件とヒアルロン酸をはじめとする各種グリコサミノグリカンの経時的な質的、量的変動に対する多種多様な化合物もしくは物質または組成物の作用について検討を重ねてきた。その結果、大部分は既に皮膚外用剤として何等かの作用を有することが知られているが、細胞または組織におけるヒアルロン酸産生能を増強する作用については、従来技術文献に未載のシソ科に属する植物由来の抽出物が、前記産生能を有意に増強することを見い出した。
【０００７】
したがって本発明によれば、しそ科(Labiatae)のハナハッカ属(Origanum)、キランソウ属(Ajuga)、メハジキ属(Leonurus)、シソ属(Perilla)、ウツボグサ属(Prunella)、シゾネペタ属(Schizonepeta)、ラバンデュラ属(Lavandula)に属する植物からなる群より選ばれる少なくとも１種の植物抽出物を有効成分として含んでなる哺乳類の組織または細胞におけるヒアルロン酸産生能増強剤が提供される。本発明に従う、前記ヒアルロン酸産生能増強剤は、ヒアルロン酸に関する前述の使用の実情や知見を考慮すれば、広く哺乳類の関節液等にも含めて使用できるが、殊に、ヒトの表皮細胞または該細胞からなる組織におけるヒアルロン酸産生能を増強するために使用するのが好ましい。
【０００８】
ところで、上記植物抽出物のうち、キランソウ属に属するビューグル(Ajuga reptans)、メハジキ属に属するキセワタ(Leonurus macranthusMaxim.)、ならびにシソ属に属するレモンエゴマ(Perillafrutescens Britton var. citriodoraOhwi)からなる群より選ばれる少なくとも１種の植物抽出物も無論、前記産生能を有意に増強する作用を示すが、これらの植物抽出物の皮膚外用剤への使用はいまだ知られていない。したがって本発明によれば、これらの特定の種に属する植物の抽出物を、少なくとも前記産生能を増強するための有効成分として含むが、かような作用に限定されない新規な皮膚外用剤も提供される。
【０００９】
本発明にいう「シソ科」の特定の属に属する植物の具体的なものとしては、それぞれ次のような植物および植物体が使用できる。ハナハッカ属(Origanum)に属する植物としてはマジョラム(Origanum majoranaL.)の全草などが用いられる。
【００１０】
キランソウ属(Ajuga)に属する植物としてはキランソウ[金瘡小草](Ajuga decumbens Thunb.)の全草、ビューグル(Ajuga reptans)の全草などが用いられる。メハジキ属(Leonurus)に属する植物としては、メハジキ［目弾、益母草］(Leonurus sibiricusLinne)の全草および種子、キセワタ［着綿］(Leonurus macranthusMaxim.)の全草などが用いられる。シソ属(Perilla)に属する植物としては、シソ［紫蘇］(Perilla frutescensBritton var. acuta Kudo)の全草および種子、アオジソ［青紫蘇］(Perilla frutescensBritton var. acuta Kudoforma viridis Makino)の全草および種子、チリメンジソ［赤蘇、紅紫蘇］(Perilla frutescensBritton var. crispa Decne)の全草および種子、エゴマ［荏胡麻］(Perilla frutescensBritton var. japonica Hara)の全草、レモンエゴマ(Perilla frutescens Britton var. citriodora Ohwi)の葉および茎などが用いられる。
【００１１】
ウツボグサ属(Prunella)に属する植物としては、ウツボグサ［夏枯草］(Prunella vulgarisL. var. lilacina Nakai)の花穂などが用いられる。シゾネペタ属(Schizonepeta)に属する植物としては、ケイガイ［荊芥］(Schizonepeta tenuifoliaBriquet)の全草などが用いられる。
【００１２】
ラバンデュラ属(Lavandula)に属する植物としては、ラベンダー(Lavandula angustifoliaMoench.)の全草などが用いられる。
【００１３】
本発明に従う抽出物を調製するに際しては、植物体は未乾燥の状態でもよいが、風乾、温乾あるいは凍結乾燥等の方法で乾燥してから抽出に供するのが抽出効率の点で好ましい。本発明物質を抽出する方法に制限はなく、通常の抽出方法が採用され、それ自体公知の植物抽出物の調製に使用されている水、含水親水性有機溶媒、有機溶媒等を使用して実施することができる。
【００１４】
本発明に従う植物抽出物の配合量は、製剤全量中に乾燥物として０．０００１〜２０重量％、好ましくは０．００５〜５重量％である。０．０００１重量％以下であると、本発明で言う効果が十分に発揮されず、２０重量％以上を超えると製剤上好ましくない。抽出液を配合する場合は、０．００４〜１００容積％、好ましくは０．２〜１００％である。０．００４容積％以下であると、本発明で言う効果が十分に発揮されない。
【００１５】
これらの配合量は、前記抽出物の少なくとも１種以上、すなわち各植物抽出物を１種か、あるいは同属の２種類以上の種に属する植物抽出物または異なる属に属する植物からの２種以上の抽出物から構成することができる。
【００１６】
また、本発明の前記ヒアルロン酸産生能増強剤および皮膚外用剤には、有効成分として含められる前記抽出物の他に、有効成分の効能を妨げない範囲で、多種多様の担体、希釈剤もしくは助剤、または他の活性化合物を、それぞれ単独または組み合わせて含めることができる。このような、担体、希釈剤もしくは助剤として用いられる添加剤としては、外用剤とする場合を例にすれば、通常外用剤に用いられる成分、例えば界面活性剤、油分、アルコール類、保湿剤、ビタミン類、増粘剤、防腐剤、酸化防止剤、キレート剤、ｐＨ調製剤、香料、色素、紫外線吸収剤、紫外線散乱剤、アミノ酸類、皮膚機能亢進剤、ホルモン、皮膚活性化剤、水等を挙げることができる。
【００１７】
具体的には、非イオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤のような界面活性剤、固体状あるいは液状のパラフィン、クリスタルオイル、セレシン、オゾケライト、モンタンロウ等の炭化水素類、シリコン油類、オリーブ油、地ロウ、カルナバロウ、ラノリンのような植物性もしくは動物性油脂やロウ、更にステアリン酸、パルミチン酸、オレイン酸、グリセリンモノステアリン酸エステル、グリセリンモノオレイン酸エステル、イソプロピルミリスチン酸エステル、イソプロピルステアリン酸エステルのような脂肪酸またはそのエステル類、分岐脂肪酸の一価アルコールまたは多価アルコールのエステル類、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、セチルアルコール、パルミチルアルコール等のアルコール類、グリコール、グリセリン、ソルビトール等の多価アルコール類またはそのエステル類などが挙げられる。
【００１８】
さらに、アルギニン、セリン、メチオニン等のアミノ酸類、ビタミンＡ酸、ビタミンＢ6、アスコルビン酸およびその誘導体、ビタミンＤおよびその誘導体、ビタミンＥおよびその誘導体、ビオチン等のビタミン類、多糖類、コレステロール類、パントテン酸およびその誘導体、グリチルリチンおよびその誘導体、グリチルレチン酸およびその誘導体、ニコチン酸ベンジルなどのニコチン酸エステル類、エチルパラベン、ブチルパラベン等の防腐剤、ブチルヒドロキシトルエン、プロピルガレート等の酸化防止剤、アルブチン、コウジ酸等の皮膚美白剤、プラセンタエキス、セファランチン等の皮膚機能増強剤、エストラジオール等の女性ホルモン剤、レチノール、アルファヒドロキシル酸およびそのアルキルエステルなども挙げられる。
【００１９】
本発明に従う、ヒアルロン酸産生能増強剤は、優れたヒアルロン酸産生能増強効果を有し、かつ安全性が高いことから、前述のような医薬品または医薬部外品もしくは化粧品等の各種用途に使用することができる。皮膚外用剤として利用する場合の性状は、液状、乳液状、クリーム状、軟膏、スティック状、パック、パスタ剤、散剤など外皮に適用できる性状のものであればいずれでも良い。本発明の皮膚外用剤は皮膚に直接に塗布、貼布または散布する経皮投与による投与方法をとる。
【００２０】
また、本発明のヒアルロン酸産生能増強剤の投与量は、年齢、個人差、病状等により変化するので明確には確定できないが、一般に人に投与する場合の投与量は、体重１ｋｇおよび１日当り０.０１〜１００ｍｇ、好ましくは０.１〜５０ｍｇであり、この量を１日１回または２〜４回に分けて投与することができる。
【００２１】
【実施例】
次に実施例をあげて本発明物質の製法およびヒアルロン酸産生能増強作用をさらに具体的に説明する。本発明はこれにより限定されるものではない。
【００２２】
（製造方法）
本発明で用いる植物抽出物の一般的な製造方法としては、植物体を、例えば０℃〜１００℃の、水、あるいはメタノール、エタノール、イソプロパノール等の低級アルコールを含む含水アルコール、あるいはプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等の多価アルコールを含む含水アルコール等、あるいはアセトン、メチルエチルケトン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、ヘキサン等の炭化水素、クロロホルム等の塩化炭素等で抽出して得られる。含水アルコールの水とアルコールの比率は、アルコール：水が容積比で１：９９〜１００：０であることが好ましく、より好ましくは１０：９０〜１００：０である。
【００２３】
製造例１
ヒキオコシの乾燥物１００ｇに１ｌの５０％エタノール水溶液を加え、８０℃のウォーターバスで４時間、環流抽出し、抽出濾液を濃縮および乾燥することにより、ヒキオコシ抽出物１８．７ｇを得た。また、同様にして、表Ｉに示す抽出溶媒を使用し、各植物から表Ｉに示すような収率で、抽出物を濾液、濃厚液または乾燥粉末として得た。
【００２４】
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【００２５】
【ヒアルロン酸産生促進試験】
正常ヒト皮膚由来のケラチノサイト（ＮＨＥＫ）を無血清培養液で培養した。この細胞はヒト表皮のケラチノサイトの生理的作用を試験するのに多用されており、ヒアルロン酸産生能を試験するのに適するものである。ＮＨＥＫ細胞の２.５×１０3個を直径１５．６ｍｍのウェル（２４穴プレート）に蒔き、無血清培養液を用い、３７℃で３日間培養した。３日間培養後培養液を、製造例に示す抽出物を０〜２％含有する無血清培養液と交換し、培養を続けた。７日間培養後、培養上清を採取し、ヒアルロン酸濃度を測定した。試験はトリプリケイトに行い、平均値を求めた。
【００２６】
培養液中のヒアルロン酸濃度は、ヒアルロン酸結合蛋白質（ＨＡＢＰ）を用いたサンドイッチバインディングアッセイ法（臨床病理、３６：５３６、１９９１；炎症、１６：９７、１９９６）により測定した。被験物質を含まない対照例の培養液中のヒアルロン酸濃度も同時に測定し、被験物質の添加ににより誘導された試験例のヒアルロン酸濃度を、対照例のヒアルロン酸濃度で除してヒアルロン酸産生能とした。
【００２７】
試験例１
製造例１のヒキオコシ抽出物を０〜０．１％含む無血清培養液のヒアルロン酸濃度を測定し、その平均値をヒキオコシ抽出物を含まない（すなわち、０％）無血清培養液（対照例）のヒアルロン酸濃度の平均値で除して、ヒアルロン酸産生促進能を求めた。結果を下記の表ＩＩに示す。
【００２８】
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試験例１と同様に各製造例の抽出物のヒアルロン酸産生促進能を求めた。その結果を表ＩＩＩに示す。
【００２９】
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以上のように、本発明に係わる植物抽出物は、ヒトのケラチノサイトにおいて優れたヒアルロン酸産生促進能またはヒアルロン酸産生能増強効果を有している。また、これらの試験例では細胞に損傷を与えるようなことはなく、安全性も極めて高いものであった。
【００３０】
次に、本発明のヒアルロン酸産生能を、殊に表皮細胞また該細胞を含む組織において、増強させるために皮膚外用剤として用いる場合の製剤例を挙げる。
【００３１】
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流動パラフィン(95%)とポリエチレン(5%)より成る（２）に（１）を練合し、減圧脱気して軟膏を得た。
【００３２】
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シソ抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００３３】
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エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００３４】
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白色ワセリンの一部を水浴上で溶かし、オウゴン抽出物を加えた後に、篩い通しした酸化亜鉛とデンプンを練合し、残余の白色ワセリンを加えて十分練り合わせ、全質均等として製造した。
【００３５】
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ケイガイ抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００３６】
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ミドリハッカ抽出物、ビューグル抽出物、キセワタ抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００３７】
0004022911.tif 000011
アップル・ミント抽出物、キランソウ抽出物、レモンエゴマ抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００３８】
0004022911.tif 000012
エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００３９】
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エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００４０】
0004022911.tif 000014
エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００４１】
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ウツボグサ抽出物及びローズマリー抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００４２】
0004022911.tif 000016
エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００４３】
0004022911.tif 000017
エタノールに溶かしたＡ相を、精製水に溶かしたＢ相に加えて可溶化し、濾過してローションを得た。
【００４４】
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セージ抽出物を1,3-ブチレングリコールに加熱溶解し、フェノキシエタノールとアスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム塩を加えて７０℃に保ったＢ相に、７０℃に加熱溶解したＡ相を撹拌しながら加え、ホモミキサー処理を行い、乳化粒子を細かくした後に、撹拌しながら急冷し、クリームを得た。
【００４５】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、新規で顕著なヒアルロン酸産生能増強剤が提供される。