(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の一般式（１）：
【化４】
0003927993.tif 000005
（式中、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表し、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。）により表される化合物及びその薬学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物を有効成分として含有する放射線治療増感剤。
【請求項２】
前記有効成分が、次の一般式（２）：
【化５】
0003927993.tif 000006
（式中、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表し、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。）により表される化合物及びその薬学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である請求項１に記載の放射線治療増感剤。
【請求項３】
一般式（２）において、Ｒ１０１がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）であり、Ｒ１０２が水素原子またはＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、請求項２に記載の放射線治療増感剤。
【請求項４】
一般式（２）において、Ｒ１０１がＲ−ＣＯ−（Ｒは、１３〜２５の間の奇数の炭素数を有する直鎖アルキル基である。）である、請求項３に記載の放射線治療増感剤。
【請求項５】
一般式（２）において、Ｒ１０２が水素原子である、請求項３に記載の放射線治療増感剤。
【請求項６】
一般式（２）において、Ｒ１０２が水素原子である、請求項４に記載の放射線治療増感剤。
【請求項７】
一般式（２）において、Ｒ１０２がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、請求項３に記載の放射線治療増感剤。
【請求項８】
一般式（２）において、Ｒ１０２がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、請求項４に記載の放射線治療増感剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、新規な放射線治療増感剤に関する。より詳細には、本発明は、一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール又はその薬学的に許容され得る塩を有効成分として含有する放射線治療増感剤に関する。
【背景技術】
【０００２】  現在、我が国においては、悪性腫瘍、心疾患及び脳血管疾患が死因の約６割を占めている。このうち、悪性腫瘍は死因のトップに位置するとともに、増加の傾向にある。悪性腫瘍に対する治療法には、手術療法、化学療法及び放射線療法が三大治療法として知られている。近年、患者の生活の質（ＱＯＬ）が重視されており、放射線療法が注目されてきている。【０００３】  現在、放射線療法において放射線と同時に投与されたとき、その治療効果を強める化学的又は薬学的物質、すなわち放射線増感剤として臨床的に実用化し得る増感剤としては、ハロゲン化ピリミジンと低酸素細胞増感剤の２種類が知られている（例えば、非特許文献１参照）。ハロゲン化ピリミジンとしては、５−ヨード・デオキシ・ウリジン等が知られている。また、低酸素細胞増感剤としては、ミソニダゾール等が知られている。しかしながら、これらの既知の放射線治療増感剤には、胃腸障害・末梢神経毒性、その他の副作用の問題等解決すべき問題があり、ほとんど実用化には至っていない。
【非特許文献１】Ｒａｄｉｏｂｉｏｌｏｇｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｒａｄｉｏｌｏｇｉｓｔ（Ｆｏｕｒｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ）、Ｅｒｉｃ  Ｊ．Ｈａｌｌ他、Ｊ．Ｂ．Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ（「放射線科医のための放射線生物学」、浦野宗保訳、（株）篠原出版新社）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の第一の目的は、実用可能な放射線治療増感剤を提供することである。【０００５】  本発明の第二の目的は、上記放射線治療増感剤を使用する、抗腫瘍放射線治療方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究した結果、一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体に優れた放射線治療増感効果があることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、次の放射線治療増感剤を提供する。【０００７】  ［１］次の一般式（１）：
【化１】
0003927993.tif 000002
【０００８】（式中、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表し、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。）により表される化合物及びその薬学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物を有効成分として含有する放射線治療増感剤。【０００９】  ［２］前記有効成分が、次の一般式（２）：
【化２】
0003927993.tif 000003
【００１０】（式中、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表し、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。）により表される化合物及びその薬学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である上記［１］に記載の放射線治療増感剤。【００１１】  ［３］一般式（２）において、Ｒ１０１がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）であり、Ｒ１０２が水素原子またはＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、上記［２］に記載の放射線治療増感剤。【００１２】  ［４］一般式（２）において、Ｒ１０１がＲ−ＣＯ−（Ｒは、１３〜２５の間の奇数の炭素数を有する直鎖アルキル基である。）である、上記［３］に記載の放射線治療増感剤。【００１３】  ［５］一般式（２）において、Ｒ１０２が水素原子である、上記［３］に記載の放射線治療増感剤。【００１４】  ［６］一般式（２）において、Ｒ１０２が水素原子である、上記［４］に記載の放射線治療増感剤。【００１５】  ［７］一般式（２）において、Ｒ１０２がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、上記［３］に記載の放射線治療増感剤。【００１６】  ［８］一般式（２）において、Ｒ１０２がＲ−ＣＯ−（Ｒは、炭素数１３〜２５のアルキル基である。）である、上記［４］に記載の放射線治療増感剤。【００１７】  また、本発明は、上記放射線治療増感剤と放射線照射とを併用する抗腫瘍放射線治療方法も提供する。
【発明の効果】
【００１８】  本発明の放射線治療増感剤は、放射線照射と併用することにより、予測を超える程の相乗的な抗腫瘍治療効果を達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図２】図２は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図３】図３は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図４】図４は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図５】図５は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図６】図６は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図７】図７は、試験の日数と腫瘍体積との関係を示すグラフである。
【図８】図８は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図９】図９は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１０】図１０は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１１】図１１は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１２】図１２は、放射線照射量と本発明の放射線治療増感剤の濃度を変えて行ったコロニーアッセイの結果を示すグラフである。
【図１３】図１３は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１４】図１４は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１５】図１５は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１６】図１６は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１７】図１７は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１８】図１８は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図１９】図１９は、コロニーアッセイ結果を示すグラフである。
【図２０】図２０は、血管新生キットを用いたアッセイ結果を示すグラフである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】  本明細書において、放射線治療増感剤には、これを使用することによって放射線単独照射の場合よりも抗腫瘍効果を高めることができるものが含まれる。抗腫瘍効果には、腫瘍を縮小あるいは消滅させる場合が含まれる。この他、抗腫瘍効果には、腫瘍の成長を遅延する場合や、より少ない放射線量や照射回数によって同じ抗腫瘍効果を達成できる場合が含まれ得るが、本発明の放射線治療増感剤の作用機序を限定することを意図するものではない。【００２１】  まず、本発明の放射線治療増感剤の有効成分である一般式（１）：
【化３】
0003927993.tif 000004
【００２２】（式中、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表し、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。）により表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体について詳細に説明する。【００２３】  上記一般式（１）のスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体において、ピラノシドを構成する糖骨格であるピラノースには、α−Ｄ−グルコース、β−Ｄ−グルコース、α−Ｄ−ガラクトース、β−Ｄ−ガラクトース、α−Ｄ−マンノース、β−Ｄ−マンノース等が含まれる。【００２４】  これらピラノシドの糖骨格は、舟形、いす型のいずれの配置をもとり得る。しかしながら、いす型のもののほうが、安定性の観点から好ましい。【００２５】  グリセロール部分の２位の炭素（不斉炭素）における絶対配置は、Ｓ又はＲの何れでもよい。【００２６】  上記一般式（１）において、Ｒ１０１は、高級脂肪酸のアシル残基を表す。Ｒ１０１により表される高級脂肪酸のアシル残基を提供する脂肪酸には、直鎖状又は分岐状の、飽和又は不飽和高級脂肪酸が含まれる。【００２７】  Ｒ１０１により表される直鎖状又は分岐状の、高級脂肪酸のアシル残基には、Ｒ−Ｃ（＝Ｏ）−（式中、Ｒは、炭素数１３以上のアルキル基又はアルケニル基を表す。）で表される基が含まれる。このアシル残基：Ｒ−Ｃ（＝Ｏ）−のＲにより表されるアルキル基及びアルケニル基の炭素数は、製造コスト、放射線治療増感活性等を考慮すると、１３以上２５以下が好ましく、１３〜２５の奇数が更に好ましい。【００２８】  上記一般式（１）において、Ｒ１０２は、水素原子または高級脂肪酸のアシル残基を表す。Ｒ１０２により表される高級脂肪酸のアシル残基は、上述したＲ１０１の高級脂肪酸のアシル残基と同義である。【００２９】  一般式（１）において、Ｒ１０１とＲ１０２が共に高級脂肪酸のアシル残基である場合、これらのアシル残基は互いに同じであっても異なっていてもよいが、製造の容易性の観点から同じであることが好ましい。【００３０】  一般式（１）のスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体として、ピラノシドを構成する糖骨格であるピラノースが、α−Ｄ−グルコース、β−Ｄ−グルコース、α−Ｄ−ガラクトース、β−Ｄ−ガラクトース、α−Ｄ−マンノース、β−Ｄ−マンノースであり；Ｒ１０１が、Ｒ−Ｃ（＝Ｏ）−（式中、Ｒは、１３〜２５の間の奇数の炭素数を有するアルキル基又はアルケニル基を表す）で表される基であり；Ｒ１０２が、水素原子または上記Ｒ１０１と同義の高級脂肪酸のアシル残基である、化合物が挙げられる。【００３１】  上記一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体は、既知の化合物であり、例えば、本出願人の出願（特開２０００−１４３５１６号公報、国際公開第ＷＯ００／５２０２０号、第ＷＯ００／５２０２１号及びＷＯ００／５１６２２号）等に記載の方法に従い製造することができる。【００３２】  一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体の薬学的に許容される塩には、例えば、ナトリウム及びカリウムのような一価の陽イオンの塩が含まれるが、これらに限定されるものではない。【００３３】  本発明の放射線治療増感剤は、上述した本発明の一般式（１）で��されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体及びその薬学的に許容される塩からなる群から選択される１種またはそれ以上を有効成分として含有する。上述したように、一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体には、ピラノシル部分の立体異性体やグリセリジル部分のＣ２炭素（不斉炭素）における異性体等が含まれる。本発明の放射線治療増感剤は、その活性に悪影響を及ぼさない限り、これらの異性体を単独で含有することも、２種以上の異性体の混合物を含有することもできる。また、本発明の放射線治療増感剤は、一般式（１）において、置換基Ｒ１０１及び／又はＲ１０２が異なる複数種類の化合物を含有することも可能である。さらに、本発明の放射線治療増感剤は、その活性に悪影響を及ぼさない限り、他の放射線治療増感剤や、抗癌剤、その他の薬学的活性を有する化合物と併用することもできる。【００３４】  以下、本発明の一般式（１）で表されるスルホピラノシルアシルグリセロール誘導体及びその薬学的に許容される塩からなる群の化合物を「本発明の放射線治療増感物質」ともいう。【００３５】  本発明の放射線治療増感物質は、例えば、経口投与、非経口投与することができる。本発明の放射線治療増感物質は、これらの投与経路に応じて、適切な薬学的に許容される賦形剤又は希釈剤等と組み合わせることにより薬学的製剤にすることができる。【００３６】  経口投与に適した剤型としては、固体、半固体、液体又は気体等の状態のものが含まれ、具体的には、錠剤、カプセル剤、粉末剤、顆粒剤、溶液剤、懸濁剤、シロップ剤、エリキシル剤等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。【００３７】  本発明の放射線治療増感物質を錠剤、カプセル剤、粉末剤、顆粒剤、溶液剤、懸濁剤等に製剤化するためには、それ自体は既知の方法を用いて、本発明の放射線治療増感物質をバインダー、錠剤崩壊剤、潤滑剤等と混合し、さらに、必要に応じて、希釈剤、緩衝剤、浸潤剤、保存剤、フレーバー剤等と混合することにより行うことができる。一例を挙げると、上記バインダーには、結晶セルロース、セルロース誘導体、コーンスターチ、ゼラチン等が、錠剤崩壊剤には、コーンスターチ、馬鈴薯デンプン、カルボキシメチルセルロースナトリウム等が、潤滑剤には、タルク、ステアリン酸マグネシウム等が含まれ、さらには、ラクトース、マンニトール等のような従来用いられている添加剤等を用いることができる。【００３８】  また、本発明の放射線治療増感物質は、液体、微細粉末の形態のものを、気体又は液体の噴霧剤と共に、又は必要に応じて浸潤性付与剤のような既知の助剤と共に、エアロゾル容器、ネブライザーのような非加圧容器に充填し、エアロゾル剤又は吸入剤の形態で投与することもできる。噴霧剤としては、ジクロロフルオロメタン、プロパン、窒素等の加圧ガスを用いることができる。【００３９】  本発明の放射線治療増感物質を非経口投与する場合、例えば、注射、経皮投与、直腸投与、および眼内投与等により投与することができる。【００４０】  注射による投与としては、皮下、皮内、静脈内、筋肉内等に投与することができる。これらの注射用製剤は、それ自体は既知の方法により、本発明の放射線治療増感物質を、植物性油、合成脂肪酸グリセリド、高級脂肪酸のエステル、プロピレングリコールのような水性又は非水性の溶媒中に溶解、懸濁又は乳化し、さらに、所望により、可溶化剤、浸透圧調節剤、乳化剤、安定剤及び保存料のような従来用いられている添加剤と共に製剤化することができる。【００４１】  本発明の放射線治療増感物質を溶液、懸濁液、シロップ、エリキシル等の形態にするためには、注射用滅菌水や規定生理食塩水のような薬学的に許容される溶媒を用いることができる。【００４２】  経皮投与は、対象となる皮膚の状態等に応じて軟膏剤、乳化剤、パスタ剤、ハップ剤、リニメント剤、ローション剤、懸濁剤等として投与することができる。【００４３】  軟膏剤は、それ自体は既知の方法により、本発明の放射線治療増感物質をワセリン、パラフィン等のような疎水性基材または親水ワセリン、マクロゴール等のような親水性基材と練合することにより製剤化することができる。乳化剤その他の経皮投与剤も、通常用いられる方法により製剤化することができる。【００４４】  直腸投与には、例えば、坐薬として投与することができる。坐薬は、それ自体は既知の方法により、本発明の放射線治療増感物質を、体温で融解するが室温では固化しているカカオバター、カーボンワックス、ポリエチレングリコールのような賦形剤と混合し、成形することにより製剤化することができる。【００４５】  眼内投与は、点眼剤、眼軟膏等のような眼用製剤等として投与することができる。点眼剤は、それ自体は既知の方法により、滅菌精製水のような水性溶剤に本発明の放射線治療増感物質を溶解または懸濁し、必要に応じて保存剤、緩衝剤、界面活性剤等を添加することにより製剤化することができる。【００４６】  本発明の放射線治療増感物質の投与条件（例えば、投与量、投与回数、投与間隔）は、投与形態、投与経路、対象とする腫瘍の条件（例えば、腫瘍の種類、存在位置、進行段階）、放射線治療の条件（例えば、照射線の種類、量、回数）、放射線治療との併用の仕方（例えば、放射線治療を行う時期と本発明の放射線治療増感剤を投与する順序）等に応じて適宜設定、調節することができる。一例を挙げると、経口投与する場合は、放射線治療増感物質として、０．００１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、注射剤として投与する場合は、放射線治療増感物質として、０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ体重／日、経皮投与する場合は、放射線治療増感物質として、０．００１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、直腸投与する場合は、放射線治療増感物質として、０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ体重／日、眼内投与の場合は、放射線治療増感物質として、０．００１〜３％程度の溶液を１日数回に分けて点眼するなどに設定することができるが、これらに限定されるものではない。【００４７】  一方、放射線治療では、照射する放射線の種類、量、回数は、従来行われている放射線治療と同様の条件とすることができる。従来行われているヒトへの放射線照射の例として、具体的には、医療用放射線、たとえばＸ線、γ線、電子線、β線のほかπ−中間子、中性子やその他の重粒子などの粒子線を、１回あたり約０．１〜１００Ｇｙの照射量で、合計照射量が約１０〜５００Ｇｙとなるように、１週間���６ヶ月の期間にわたって照射するものが挙げられる。代表的なヒトへの照射例としては、Ｘ線を、１回２Ｇｙを週５回照射し、約６週間かけて合計６０Ｇｙを照射するものを挙げることができるが、それに限定されるものではない。例えば、照射量や照射回数を減らすことができる。また、照射方法も原体照射、癌病巣をピンポイントでねらいうちする定位照射、さらには強度変調放射線照射等により行うことができる。加えて、密封小線源による照射、遠隔γ線照射、粒子線を用いた照射により行うこともできる。なお、内照射により、１回あたりの照射量の増大、および照射期間の短縮化が可能である。【００４８】  放射線照射と本発明の放射線治療増感剤の投与とは、同時期であっても、いずれかを他方に先行させて行うこともできる。この場合、本発明の放射線治療増感剤は、放射線照射と併用される抗腫瘍剤として、または放射線照射と併用される血管新生抑制剤としてはたらくことが期待される。【００４９】  上述の放射線の照射条件と本発明の放射線治療増感剤の投与条件は、放射線治療の分野で周知のとおり、放射線源の種類、照射方法、照射部位および照射期間；増感剤の種類、投与ルートおよび投与時期；治療すべき疾患および疾患の重症度；照射される被検体の年齢、体重、健康状態、病歴などに依存して、医療従事者その他の専門家により適宜選択することができる。
【実施例】
【００５０】  以下、本発明の実施例を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。【００５１】  ＜実施例１（動物実験）＞
（実験例１−１）
ヌードマウスを４つの群（コントロール群；本発明の放射線治療増感剤単独投与群；放射線照射単独群；放射線照射と本発明の放射線治療増感剤投与の併用群；各群は、４頭）に分け、それぞれの右下肢皮下にヒト舌扁平上皮癌細胞（ＳＡＳ細胞）を１．０×１０６個ＰＢＳ（−）に懸濁して移植し、１０〜１４日後、腫瘍体積が約５０ｍｍ３〜約１００ｍｍ３の範囲の所望の値になった時点でそれぞれの群に処理を開始した。なお、放射線治療増感剤としては、３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０」ともいう）を使用した。放射線照射単独群については、８Ｇｙの線量で２回（試験開始時（第０日）と第６日）Ｘ線照射し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与群については、１ｍｇ／ｋｇの濃度で２回（第０日と第６日）腹腔内投与し、併用群に関しては、その両方で処理をした。コントロール群には、放射線照射及びα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与の両者とも行わなかった。その後、１６〜２３日間にわたってノギスにて腫瘍の短径及び長径を測り、腫瘍体積を以下の式により計算し、腫瘍成長遅延効果を比較した。【００５２】    体積計算式  腫瘍体積（ｍｍ３）＝（短径）２×（長径）×０．５
得られた結果を図１に示す。図１において、横軸は、処理開始後の日数を表し、縦軸は、腫瘍体積を表す。また、白抜き矢印は、Ｘ線を照射した日を表し、黒ぬり矢印は、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０を投与した日を表す（以下の図２〜図７においても同じ）。【００５３】  図１に示す結果から、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与を放射線照射と併用することにより、放射線照射により達成される抗腫瘍効果をはるかに超える抗腫瘍効果が得られた。【００５４】  （実験例１−２）
放射線照射を試験開始時（第０日）と第４日に行い、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与を第０日のみに行い、２６日間に亘って試験したこと以外は、実験例１−１と同様の実験を行った。【００５５】  得られた結果を図２に示す。図２に示す結果から、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与を放射線照射と併用することにより、放射線照射により達成される抗腫瘍効果をはるかに超える抗腫瘍効果が得られた。【００５６】  この相乗効果を数値化するために、以下の式によりＥＲ（ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ  ｒａｔｉｏ：増感率）を算出した。ＥＲは、文献（Ｉｎｔ．Ｊ．Ｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  Ｂｉｏ．Ｐｈｙｓ．Ｖｏｌ．５５，Ｎｏ．３，ｐｐ．７１３−７２３（２００３））により規定される値であり、その規定に基づいて以下にＥＲを説明する。【００５７】  ＥＲ＝ＮＧＤ÷Ｘ線単独でのＴＧＤ
式中、「ＴＧＤ（ｔｕｍｏｒ  ｇｒｏｗｔｈ  ｄｅｌａｙ）」は、各試験区において腫瘍体積が一定の大きさに達するまでに要する日数がコントロール区と比較してどれだけ遅れたかを表す。すなわち下記の式で表される。なお腫瘍体積の一定の大きさとは、特別な断りのない限り本発明の実施例においては５００ｍｍ３とする。
ＴＧＤ＝（試験区において腫瘍体積が５００ｍｍ３になるまでに要する日数）−（コントロール区において腫瘍体積が５００ｍｍ３になるまでに要する日数）
「ＮＧＤ（ｎｏｒｍａｌｉｚｅｄ  ｇｒｏｗｔｈ  ｄｅｌａｙ）」は、次の式で表される。
ＮＧＤ＝（併用でのＴＧＤ）−（薬剤単独でのＴＧＤ）
上記文献によれば、上記式により求めた増感率（ＥＲ）が１．０を超える場合、抗腫瘍効果が相乗的であるといえる。【００５８】  その結果、実験例１−２の動物実験での増感率（ＥＲ）は２．０であり、相乗性が非常に高いことを示している。【００５９】  （実験例１−３）
放射線照射を試験開始時（第０日）と第３日に行い、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与を第０日から第４日まで１日１回投与し、３５日間に亘って試験したこと以外は、実験例１−１と同様の実験を行った。【００６０】  得られた結果を図３に示す。図３に示す結果から、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与を放射線照射と併用することにより、放射線照射により達成される抗腫瘍効果をはるかに超える抗腫瘍効果が得られた。【００６１】  実験例１−２に記載の式により求めた、実験例１−３の動物実験での増感率（ＥＲ）は３．０であり、相乗性が極めて高いことを示している。【００６２】  （実験例１−４）
本実験例では、放射線照射を１回あたり２Ｇｙの線量で、試験開始時（第０日）から第４日まで毎日行い、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与を第０日から第４日まで毎日行った以外は、上記実験例と同様にして実験を行った。以下、その詳細を記す。【００６３】  ８週齢のヌードマウスをランダムに４匹ずつ４グループに分け、そのそれぞれの右下肢皮下にヒト舌扁平上皮癌細胞（ＳＡＳ細胞）を１．０×１０６個ＰＢＳ（−）に懸濁して移植し、１０日後、腫瘍体積が約５０ｍｍ３になった時点でそれぞれの群に処理を開始した。放射線治療増感剤は、上記実験例と同様α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０を使用した。放射線照射単独群については、２Ｇｙの線量で試験開始時（第０日）から第４日まで１日１回の計５回Ｘ線照射した。α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与群については、１ｍｇ／ｋｇの濃度で試験開始時（第０日）から第４日まで１日１回の計５回腹腔内投与した。併用群に関しては、その両方で処理をした。コントロール群には、放射線照射及びα−ＳＱＭＧＣ１８：０投与の両者とも行わなかった。その後、３０日間にわたってノギスにて腫瘍の短径および長径を測り、腫瘍体積を以下の式により計算し、腫瘍成長遅延効果を比較した。【００６４】    体積計算式  腫瘍体積（ｍｍ３）＝（短径）２×（長径）×０．５
得られた結果を図４に示す。図４に示す結果から、通常臨床現場で用いられているのと同じ線量（１回当たり２Ｇｙ）を５回照射し合計照射量を１０Ｇｙとした場合にも、放射線照射単独により達成される抗腫瘍効果を上回る抗腫瘍効果があることが分かった。【００６５】  この相乗効果を数値化するために、実験例１−２に記載の方法と同様に増感率（ＥＲ）を計算した。その結果、ＥＲは１．８となり相乗性が高いことが示された。【００６６】  本実験例を、上記実験例１−３（１回当たりの照射量８Ｇｙを２回照射し、合計照射量を１６Ｇｙとした実験例）と比較すると、本実験例は、実験例１−３より１回の照射量が少なく、かつ合計照射量も少ないが、実験例１−３と同様に相乗的な抗腫瘍効果が確認された。【００６７】  （実験例１−５）
８週齢のヌードマウスをランダムに５匹ずつ４グループに分け、そのそれぞれにヒト食道癌細胞（ＴＥ−８細胞）を実験例１−１と同様に移植した。腫瘍体積が５０ｍｍ３になるのを目安にα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与および放射線照射処理を行った。放射線照射単独群は８Ｇｙの線量で第０日と第４日の２回Ｘ線照射した。α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与群は１ｍｇ／ｋｇの濃度で第０日から第４日まで１日１回の計５回腹腔内投与した。併用群については、その両方で処理した。コントロール群については、放射線照射、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与の両者とも行わなかった。その後、５１日間に亘って実験例１−１と同様に腫瘍体積を測定した。【００６８】  得られた結果を図５に示す。図５に示す結果から、ヒト食道癌に対してもα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０を放射線照射と併用することにより、放射線照射により達成される抗腫瘍効果をはるかに超える抗腫瘍効果が得られた。また、実験例１−２に記載の方法と同様に増感率（ＥＲ）を求めた。ただし、本実験例では、抗腫瘍効果が高く、試験終了までに併用群での腫瘍体積が５００ｍｍ３に達しなかったため、腫瘍体積４００ｍｍ３に達するまでの日数から増感率を計算した。その結果、ＥＲは３．２５であり、相乗性が極めて高いことが示された。【００６９】  （実験例１−６）
ヌードマウスにヒト子宮頸部癌細胞（ＨｅＬａ細胞）を移植したこと以外は実験例１−５と同様の方法で人癌移植マウスを作成した。腫瘍体積が１００ｍｍ３になるのを目安にα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与および放射線照射処理を行った。放射線照射単独群は８Ｇｙの線量で第０日と第４日の２回Ｘ線照射した。α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与群は１ｍｇ／ｋｇの濃度で第０日から第４日まで１日１回の計５回と、第１２日から第１６日まで１日１回の計５回、２クールに分けて合計１０回を腹腔内投与した。併用群については、その両方で処理した。コントロール群については、放射線照射、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与の両者とも行わなかった。その後、３５日間に亘って実験例１−１と同様に腫瘍体積を測定した。【００７０】  得られた結果を図６に示す。図６に示す結果から、ヒト子宮頸部癌に対してもα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０を放射線照射と併用することにより、放射線照射により達成される抗腫瘍効果をはるかに超える抗腫瘍効果が得られた。また、実験例１−２に記載の方法と同様に増感率（ＥＲ）を求めた。その結果、ＥＲは２．７１であり、相乗性が極めて高いことが示された。【００７１】  （実験例１−７）
本実験例では、ヌードマウスにヒト肺癌細胞（Ａ５４９細胞）を移植したこと以外は、上記実験例と同様にして実験を行った。以下、その詳細を記す。【００７２】  ８週齢のヌードマウスをランダムに４匹ずつ４グループに分け、そのそれぞれの右下肢皮下にヒト肺癌細胞（Ａ５４９細胞）を２．０×１０６個ＰＢＳ（−）に懸濁して移植し、４５日後、腫瘍体積が約５０ｍｍ３になった時点でそれぞれの群に処理を開始した。放射線治療増感剤は、上記実験例と同様α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０を使用した。放射線照射単独群については、４Ｇｙの線量で試験開始時（第０日）と第３日に計２回Ｘ線照射した。α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与群については、１ｍｇ／ｋｇの濃度で試験開始時（第０日）から第４日まで１日１回の計５回腹腔内投与した。併用群に関しては、その両方で処理をした。コントロール群には、放射線照射及びα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与の両者とも行わなかった。その後、２０日間にわたってノギスにて腫瘍の短径および長径を測り、腫瘍体積を以下の式により計算し、腫瘍成長遅延効果を比較した。【００７３】    体積計算式  腫瘍体積（ｍｍ３）＝（短径）２×（長径）×０．５
得られた結果を図７に示す。図７に示す結果から、腺癌である肺癌に対しても、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与と放射線照射を併用することで、放射線照射単独により達成される抗腫瘍効果を上回る抗腫瘍効果があることが分かった。【００７４】  本実験例では、併用群において腫瘍の成長が抑制され、腫瘍体積の増大がほとんどみられなかったため、この相乗効果を数値化するための増感率（ＥＲ）の値を算出することができない。すなわち、本実験例の結果は、ＥＲ値の算出が不可能なほど、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与と放射線照射との相乗効果が高いことを示す。【００７５】  このように高い相乗性のある抗腫瘍効果を示す本発明の一般式（１）で表される放射線治療増感剤は、本発明の放射線治療増感物質単独又は放射線照射単独により期待できる抗腫瘍効果と同程度の効果が、より少ない投与量又はより低い総放射線量で達成できることを示している。この結果、本発明の放射線治療増感剤を使用することにより、通常化学療法剤や放射線照射により引き起こされ得るような副作用が出にくいことが期待できる。【００７６】  また、上記実験を通じて、ヌードマウスの体重に変化はなかった。さらに、本発明の放射線治療増感剤をマウスの皮膚に塗布した場合にも、炎症その他の問題はなかった。さらに、放射線照射による皮膚の炎症も認められなかった。これらのことからも、本発明の放射線治療増感剤は、副作用が少ないことが推測される。【００７７】  なお、上記実施例では、本発明の放射線治療増感剤として、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０（３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩）を使用した。しかしながら、他の一般式（１）で表される化合物を使用した場合（例えば、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０のステアロイル基の代わりにミリストイル基やパルミトイル基やその他の飽和アシル基を有する飽和モノアシルグリセリドや、ＣＨ３−（ＣＨ２）３−（ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ２）１−（ＣＨ２）６−ＣＯ−、ＣＨ３−（ＣＨ２）５−（ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ２）１−（ＣＨ２）６−ＣＯ−、ＣＨ３−（ＣＨ２）７−（ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ２）１−（ＣＨ２）６−ＣＯ−やその他の不飽和アシル基を有する、不飽和モノアシルグリセリド、これら６種類のアシル基やその他のアシル基のいずれか１種又は２種を有する飽和／不飽和ジアシルグリセリドを使用した場合）においても同様又はそれ以上の効果を奏することが期待できる。下記実験例２−６乃至２−１２において、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０のステアロイル基の代わりにミリストイル基、パルミトイル基またはオレオイル基を有する場合、ピラノースとグリセロールの結合がα結合の代わりにβ結合の場合、モノアシル誘導体の代わりにジアシル誘導体である場合、並びにグルコース以外の糖骨格である場合の一般式（１）の化合物においても放射線治療増感剤としての効果が確認されていることから、他の一般式（１）で表される化合物を使用した場合の効果が期待される。【００７８】  また、上記実施例において、舌扁平上皮癌、食道癌、子宮頸部癌、肺癌に対する効果を明確にしたが、他の癌（例えば、前立腺癌、大腸癌、胃癌、乳腺癌、膵癌、肝癌、神経膠癌、頚部腺癌などの腺癌、移行上皮癌、肉腫、黒色腫のような固形癌や、リンパ腫のような液性癌）においても同様又はそれ以上の効果を奏することが期待できる。【００７９】  さらに、本発明の放射線治療増感剤の投与量、回数、放射線の種類や照射量、回数、放射線照射と本発明の放射線治療増感剤の投与順についても、上記条件以外の場合においても、適宜変更することにより、同様またはそれ以上の効果を奏することが期待できる。そのような条件設定は、医師その他の医療関係者によって通常行われている手法に従い行うことができる。【００８０】  ＜実施例２（コロニーアッセイ）＞
（実験例２−１）
ウシ血管内皮細胞（ＢＡＥＣ）を適宜シャーレにまき、２〜３時間後細胞の接着を確認し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び併用区では１０μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０で処理した。２４時間後、試験区全ての培地交換を行い、放射線単独照射区及び併用区では６０Ｃｏのγ線を４Ｇｙ照射した。３７℃のＣＯ２インキュベータ内で１０〜１２日間培養後、形成されたコロニーをホルマリン固定し、クリスタルバイオレット染色液にて染色した。それぞれのプレート上で約５０個以上の細胞からなるコロニー数を計測し、以下の式により細胞生存率（Ｓｕｒｖｉｖｉｎｇ  ｆｒａｃｔｉｏｎ；ＳＦ）を求めた。【００８１】  ＳＦ（細胞生存率）＝コロニー数／播種細胞数×（ＰＥ／１００）
ここで、ＰＥ（ｐｌａｔｉｎｇ  ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ）は、コントロールのプレートにおけるコロニー形成率（％）を表す。【００８２】  なお、実験は、３回行い、それらの平均値を算出した。【００８３】  試験の結果、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．６１６及び０．１５８であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点（α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区のＳＦ×放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値）及び実測された併用区のＳＦ値を図８に示す。【００８４】  理論的な併用の相加点は０．０９７４であったのに対し、併用区のＳＦ値は０．０６４０となり、理論的な相加点を大きく下回った。【００８５】  （実験例２−２）
実験例２−１で用いた放射線量４Ｇｙの代わりに６Ｇｙを照射した以外は、同様の実験を行った。【００８６】  試験の結果、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独６Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．６１６及び０．０８２０であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点（α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区のＳＦ×放射線単独６Ｇｙ照射区のＳＦ値）及び実測された併用区のＳＦ値を図９に示す。【００８７】  理論的な併用の相加点は０．０５０５であったのに対し、併用区のＳＦ値は０．０１８０となり、理論的な相加点を大きく下回った。【００８８】  なお、上記実験例２−１及び２−２と並行してＢＡＥＣに対して行ったコロニーアッセイと同じものをＳＡＳ細胞についても実施したが、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０によるＳＡＳ細胞増殖抑制効果は認められなかった。【００８９】  上記実験例２−１及び２−２の結果から、血管内皮細胞の増殖抑制に対するα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０と放射線の併用による相乗効果が非常に大きいことが示された。【００９０】  （実験例２−３）
実験例２−１で用いた放射線量４Ｇｙの代わりに２Ｇｙを照射した以外は、同様の実験を行った。結果を図１０に示す。【００９１】  試験の結果、１０μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独２Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．９４３３及び０．５９５７であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．５６２０であったのに対し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０６４４となり、理論的な相加点を大きく下回った。【００９２】  （実験例２−４）
実験例２−３で用いた１０μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０処理の代わりに５μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０で処理した以外は実験例２−３と同様の実験を行った。結果を図１１に示す。【００９３】  試験の結果、５μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独２Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ１．００９４及び０．５９５７であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．６０１２であったのに対し、５μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．１３７０となり、理論的な相加点を大きく下回った。【００９４】  （実験例２−５）
本実験例では、上記実験例２−１〜実験例２−４と同様の手法に従って、種々のコロニーアッセイを実施した。すなわち、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与濃度および６０Ｃｏのγ線の照射量をそれぞれ、０〜２５μＭの範囲および０〜８Ｇｙの範囲で種々に変更してコロニーアッセイを実施した。【００９５】  結果をまとめて図１２に示す。図１２において「０Ｇｙ」、「２Ｇｙ」、「４Ｇｙ」、「６Ｇｙ」および「８Ｇｙ」により示される各データは、表示される照射量で６０Ｃｏのγ線を照射し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与濃度を０〜２５μＭの範囲で変更した各実験の結果を示す。これら結果より、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独による処理では、細胞増殖抑制効果は得られないが、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の投与を放射線照射と併用すると、放射線照射の細胞増殖抑制効果を増大させることが分かる。【００９６】  （実験例２−６）
実験例２−２で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−ミリストイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＱＭＧ  Ｃ１４：０」）を用いたこと以外は同様の実験を行った。結果を図１３に示す。【００９７】  試験の結果、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１４：０単独投与区及び放射線単独６Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ１．０６０５及び０．０６７４であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．０７１５であったのに対し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１４：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０１０９となり、理論的な相加点を大きく下回った。【００９８】  （実験例２−７）
実験例２−２で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−パルミトイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＱＭＧ  Ｃ１６：０」）を用いたこと以外は同様の実験を行った。結果を図１４に示す。【００９９】  試験の結果、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１６：０単独投与区及び放射線単独６Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．９５５３及び０．０６７４であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．０６４４であったのに対し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１６：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０２３３となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１００】  実験例２−６の結果から、血管内皮細胞の増殖抑制に対するα−ＳＱＭＧ  Ｃ１４：０と放射線の併用による相乗効果が非常に大きいことが示され、実験例２−７の結果から、血管内皮細胞の増殖抑制に対するα−ＳＱＭＧ  Ｃ１６：０と放射線の併用による相乗効果が非常に大きいことが示された。【０１０１】  （実験例２−８）
実験例２−１で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−オレオイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：１」）を用いたこと以外は実験例２−１と同様の実験を行った。結果を図１５に示す。【０１０２】  試験の結果、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：１単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ１．０３９２及び０．１９１５であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．１９９０であったのに対し、α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：１と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０８４３となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１０３】  （実験例２−９）
実験例２−１で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−１−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「β−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０」）を用いたこと以外は実験例２−１と同様の実験を行った。結果を図１６に示す。【０１０４】  試験の結果、β−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．８５６２及び０．１９１５であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．１６４０であったのに対し、β−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０９２２となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１０５】  （実験例２−１０）
実験例２−１で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−１，２−ジ−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「β−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０」）を用いたこと以外は実験例２−１と同様の実験を行った。結果を図１７に示す。【０１０６】  試験の結果、β−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．７１９０及び０．１９１５であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．１３７７であったのに対し、β−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０９０８となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１０７】  （実験例２−１１）
実験例２−１で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−グルコピラノシル）−１，２−ジ−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０」）を用いたこと以外は実験例２−１と同様の実験を行った。結果を図１８に示す。【０１０８】  試験の結果、α−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．９２１６及び０．１９１５であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．１７６５であったのに対し、α−ＳＱＤＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０８８２となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１０９】  （実験例２−１２）
実験例２−１で用いたα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０の代わりに３−Ｏ−（６−デオキシ−６−スルホ−α−Ｄ−マンノピラノシル）−１−Ｏ−ステアロイル−グリセロール・ナトリウム塩（以下、「α−ＳＲＭＧ  Ｃ１８：０」）を用いたこと以外は実験例２−１と同様の実験を行った。結果を図１９に示す。【０１１０】  試験の結果、α−ＳＲＭＧ  Ｃ１８：０単独投与区及び放射線単独４Ｇｙ照射区のＳＦ値は、それぞれ０．８７５８及び０．１９１５であった。これらのＳＦ値から算出される理論的な併用の相加点は０．１６７７であったのに対し、α−ＳＲＭＧ  Ｃ１８：０と放射線照射を併用した場合のＳＦ値は０．０７８４となり、理論的な相加点を大きく下回った。【０１１１】  血管内皮細胞は、生体内に発生した腫瘍塊に新たに到達する新生血管を形成する細胞である。新生血管は、これを経由して腫瘍細胞へ栄養と酸素を補給することにより、腫瘍を増殖させていく。したがって、血管内皮細胞の増殖抑制作用は、抗腫瘍効果と密接に結びつくものである。よって、上記コロニーアッセイの結果は、本発明の放射線治療増感剤の抗腫瘍効果を有意に裏付けるものである。【０１１２】  なお、血管新生を阻害する作用を有する血管新生阻害剤は、耐性獲得が少ない、腫瘍の種類に拘らず均一な効果を持つ、副作用が軽度などの利点があるといわれている。【０１１３】  ＜実施例３（血管新生キットによるアッセイ）＞
血管新生キット（クラボウの「血管新生キットＫＺ−１０００」）を用いて、２０μＭのα−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０投与と４Ｇｙの６０Ｃｏのγ線照射との併用による血管新生抑制効果を調べた。【０１１４】  血管新生キットにより得られた結果を画像ソフトにて数値化し、図２０に示す。【０１１５】  スラミン（Ｓｕｒａｍｉｎ）という薬剤は血管新生を抑える薬品として既知の物質で、その作用は血管内皮細胞の増殖因子受容体の阻害であることが知られている。本実施例ではスラミンをポジティブコントロールとして５０μＭで用いた。【０１１６】  α−ＳＱＭＧ  Ｃ１８：０単独（管腔形成率０．７２２９）ではＳｕｒａｍｉｎ単独（管腔形成率０．３３８６）に比べ血管新生を阻害する効果はかなり低いが、放射線と併用したときＳｕｒａｍｉｎ以上に効果が発揮され、相乗的に血管新生を抑制していることが分かった。【０１１７】  上述の通り「理論的な併用の相加点」を掛け算によって算出し、この理論値を実測値と比較する。【０１１８】                ４Ｇｙ＋Ｓｕｒａｍｉｎ      ４Ｇｙ＋α−ＳＱＭＧ
理論値              ０．２１９                  ０．４６７
実測値              ０．２３２                  ０．０７６２
放射線とＳｕｒａｍｉｎを併用した場合の管腔形成率の実測値は、理論値より若干高かったが、放射線とα−ＳＱＭＧを併用した場合の管腔形成率の実測値は、理論的な併用の相加点を大きく下回り、これは、血管新生阻害効果が理論値よりも高いことを示す。【０１１９】  生体内に発生した腫瘍の増殖には、腫瘍細胞へ栄養と酸素を補給するための血管の新生を伴う。したがって、血管新生抑制効果は、抗腫瘍剤効果と密接に結びつくものである。よって、上記実施例３の結果は、本発明の放射線治療増感剤の抗腫瘍効果を有意に裏付けるものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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