(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓管、ケーブル又は電線を案内するためのエネルギー案内チェーンであって、各々２つのリンクプレート（３）とこれらのリンクプレートを相互に結合する少なくとも１つの横材（８）とからなる複数のチェーンリンク（２）を備え、隣接する各チェーンリンク（２）のリンクプレート（３）が相互に対応するピボットピン（４）とピボットピン受容穴（５）とからなるピボット継手部を有して該継手部により各チェーンリンク（２）を枢動可能に相互連結していると共に、隣接する各チェーンリンク（２）のリンクプレート（３）が相互に部分的に重なり合って一対の対向リンクプレート列（６、７）となる二重壁部（２１、２２）を形成し、ピボット継手部の相互に対応するピボットピン（４）とピボットピン受容穴（５）が前記リンクプレートの二重壁部（２１、２２）に配置されており、更に少なくとも一方のリンクプレート（３）が材料弱化部（１５、２０）を備えていて、この材料弱化部により、継手部（４、５）でリンクプレート（３）の全方向に現れる遊びを越えてリンクプレート列（７）の長さが可変となっているものにおいて、前記材料弱化部（１５、２０）がリンクプレート（３）の弾性変形可能部として形成されていることを特徴とするエネルギー案内チェーン。
【請求項２】
弾性変形可能部（１５）が、各隣接チェーンリンク（２）のピボット継手部（４、５）の位置に配置され、リンクプレート（３）の全高に亘り延在していることを特徴とする請求項１に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項３】
弾性変形可能部（２０）が、各隣接チェーンリンクのピボット継手部（４、５）同士の間の位置に配置され、リンクプレート（３）の全高に亘り延在していることを特徴とする請求項１に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項４】
弾性変形可能部が、リンクプレート（３）の断面狭搾部（２０）によって形成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項５】
断面狭搾部（２０）が、その所属のリンクプレート（３）の主面に関して互いに側方に変位し且つこの側方変位量の減少でリンクプレートの長さを増加可能とする複数の離間した断面狭搾部位を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項６】
弾性変形可能部（３０ａ）がピボットピン（３０）に設けられ、且つ該ピボットピンに対する隣接リンクプレート（３）の連結点（３５）と該ピボットピンの所属するリンクプレート（３）に対する該ピボットピンの固定部との間に配置されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項７】
弾性変形可能部が、ピボットピン（４）の受容穴（５）に隣接する部分（１５）に配置されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項８】
チェーンリンク（２）としてクランク形チェーンリンクを備え、該クランク形チェーンリンクを構成する各リンクプレートはチェーン外側方に変位した外方部分（２７）とチェーン内側方に変位した内方部分（２８）とこれら両部分の間に位置する結合部分（２６）とを有し、該結合部分（２６）がリンクプレート（３）の全高に亘る弾性変形可能部を形成していることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項９】
リンクプレート列（６ａ、７ａ）上の少なくとも部分的な配列位置に該リンクプレート列（６ａ、７ａ）の長さを可変とする弾性変形可能部（２０）を含むリンクプレート（３）を備えた複数のチェーンリンク（２）が配置され、これらのチェーンリンクの互いに向き合った各リンクプレートには一方のリンクプレート列（６ａ）の長さ変化を許容する材料弱化部が存在しないことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１０】
向き合った両方のリンクプレート（３）に弾性変形可能部が設けられたチェーンリンク（２）を備えていることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１１】
二重壁部（２１、２２）における隣接チェーンリンクに対面する側の面にチェーン（１）の横断方向における前記隣接チェーンリンクのリンクプレート（３）の変位を助長するための斜面部（３ａ）を持つリンクプレート（３）を有するチェーンリンク（２）が設けられていることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１２】
リンクプレート列（７）の各隣接リンクプレート（３）がスナップ結合（４、５、３５）によって互いに連結されていることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１３】
ピボットピン（４）がスナップ結合のための保持手段（３５）を有することを特徴とする請求項１２に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１４】
弾性変形可能部（２０）を有するチェーンリンク（２）の少なくとも１つに、互いに向き合ったリンクプレート（３）のそれぞれから互いに相手側へ向けて途中まで延在することにより相互に分離された二部分（８ａ、８ｂ）を形成する分割横材（８）が設けられ、分離された二部分の少なくとも一方の横材部分（８ａ）には凹部（３７）が設けられると共に、これに対向する他方の横材部分（８ｂ）には前記凹部内に係合する突部（３６）が設けられていることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーン。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載のエネルギー案内チェーンを受け入れて案内するための案内構造体（４５）であって、相互に線形な関係に配向されて互いに向き合う位置関係に配置された一対の直線案内形材（４０）を有し、各案内形材がエネルギー案内チェーンを横方向に関して案内するための相互に対面する側壁を形成し、両側壁の間でチェーンが直線状に案内されるようにしたものにおいて、直線案内形材（４０）の長手方向に対して角度を成す少なくとも１つの別の案内形材（４１、４２）が付設されていることを特徴とする案内構造体。
【請求項１６】
案内構造体（４５）の対面側壁の双方に直線案内形材（４０）に対して長手方向で角度を成して連続する別の案内形材（４１、４２）がそれぞれ設けられ、直線案内形材（４０）に対してこれら別の案内形材の成す角度が案内構造体の両側で互いに異なっていることを特徴とする請求項１５に記載の案内構造体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、可撓管やケーブル又は電線を案内するためのエネルギー案内チェーン、即ち、各々２つのリンクプレートとこれらのリンクプレートを相互に結合する少なくとも１つの横材とからなる複数のチェーンリンクを備え、隣接する各チェーンリンクのリンクプレートが相互に対応するピボットピンとピボットピン受容穴とからなるピボット継手部を有して該継手部により各チェーンリンクを枢動可能に相互連結していると共に、隣接する各チェーンリンクのリンクプレートが相互に部分的に重なり合って一対の対向リンクプレート列となる二重壁部を形成し、ピボット継手部の相互に対応するピボットピンとピボットピン受容穴が前記リンクプレートの二重壁部に配置されており、更に少なくとも一方のリンクプレートが材料弱化部を備えていて、この材料弱化部により、継手部でリンクプレートの全方向に現れる遊びを越えてリンクプレート列の長さが可変となっている形式のエネルギー案内チェーンに関するものである。
【０００２】
通常、エネルギー案内チェーンは、少なくとも１つの負荷に割当てられた可動接続点をエネルギー案内チェーンの長手方向に沿って直線的に移動させる場合に利用される。この場合、接続点の直線移動における或る程度の公差はチェーンリンク同士のピボット継手の遊びによって吸収可能となっている。
【０００３】
これに比べて、冒頭に述べた一般形式をもつエネルギー案内チェーンは、可動接続点がエネルギー案内チェーンの長手方向への移動と同時もしくはそれに続いて該長手方向を横切る方向に有意量の運動を伴うような場合に用いられる。この横方向への運動は、チェーンリンクの幅の範囲又はせいぜいその数倍である。
【０００４】
英国特許第１５８０８９２号及びドイツ特許公開第１９８３９５７５号の各公報には冒頭に述べた一般形式のエネルギー案内チェーンが開示されており、そこではチェーンの各リンクプレートに隣接リンクプレートを受容するために設けられた穴が楕円形もしくはスロット形状とされており、それにより、リンクプレートの主面内におけるチェーン長手方向に直角な方向に比べてチェーン長手方向におけるピボット継手部分の遊びを大きくし、この付加的な遊びによってリンクプレート列の長さを増加可能としている。
【０００５】
しかしながら、ピボット継手部における付加的な遊びはエネルギー案内チェーンの直進性能を劣化させるという欠点に結び付いている。即ち、例えば上部搬送側チェーンが下部戻り側チェーン上に載っている方式のエネルギー案内チェーンでは上部搬送側が下部戻り側から滑り落ちる危険が高くなる。同様の問題は上部搬送側チェーンが自己支持方式のものや他の作動方式のエネルギー案内チェーンでも生じる。加えて、ピボット継手部での遊びの増加はリンクプレート間のピボット連結部分に一層の磨耗を引き起こす原因ともなる。
【０００６】
従って本発明で課題とするところは、可動接続点がエネルギー案内チェーンの長手方向に対して横方向に運動できるようになっている冒頭に記載した一般形式のエネルギー案内チェーンを、設計上単純な構造で長寿命を獲得しながら優れた直進性能を得ることができるように改良することである。
【０００７】
本発明においては、前述一般形式のエネルギー案内チェーンにおける材料弱化部をリンクプレートの弾性変形可能部として構成することにより上述の課題を解決したものである。本発明に従ってリンクプレートに導入された上記部分の弾性変形により、ピボット継手部に存在する本来の遊び量を越えてリンクプレート列の長さを変えることができるようになるが、この長さの変化には弾性復帰力が対抗して生じ、この弾性復帰力がチェーンの直進性能を向上することになる。尚、ピボットピンの受容穴にも、楕円、長円又はその他の拡がった断面形状の弾性変形可能部を設けてもよいことは述べるまでもない。
【０００８】
リンクプレート列の長さを可変とするためには、リンクプレート自体を可変長とし、或いはまた隣接リンクプレートとの連結部をリンクプレート列の長手方向に伸長可能とする。このようにして弾性変形可能部を付加的に導入したことにより、エネルギー案内チェーンの一部をチェーン長手方向に対してそれを横切る方向に変位させることができ、この変位はチェーンリンクのピボット継手部に生じる遊びによって本来的に許容される変位量よりもかなり大きくでき、チェーンの連続運転時にもピボット継手部に過大な負荷が加わることはない。従って、エネルギー案内チェーンが或る固定長を有する場合、若干数のチェーンリンク、例えば限定するものではないが４〜１０個分程度のチェーンリンクの長さに亘ってチェーンリンク１個分の幅で可動接続点を大きく横変位させることができる。
【０００９】
弾性変形可能部を導入したことにより、力が作用したときにエネルギー案内チェーンの前記弾性変形可能部を含む領域のリンクプレート列が長さを変えて伸長又は収縮することができ、これによりエネルギー案内チェーンはその長手方向を横切る方向に曲がることができる。尚、この場合に互いに向き合ったリンクプレート列の各リンクプレートにも変形力が作用するが、これらの変形力はピボット継手部に吸収されるか、或いはリンクプレート自体の変形で吸収される。本発明によるチェーンの弾性変形可能部は、チェーンが横変位する際のチェーン湾曲部の内側及び／又は外側に配置することができ、それにより両側のリンクプレート列のいずれか一方のみが圧縮又は伸長され、或いは両側のリンクプレート列がチェーンの中立軸に関して長さを互いに逆向きに変えることになる。
【００１０】
本発明によるエネルギー案内チェーンの構成は、その取付様式に拘わらず有利である。即ち、エネルギー案内チェーンを寝かせた状態にした場合だけでなく、横向き姿勢に取り付けた場合にも、或いはチェーンを吊り下げて縦向きに配置することにより互いに逆方向に走行する搬送側と戻り側の各チェーンが方向を変える転回部をエネルギー案内チェーンの最上部と最下部に位置させるようにした場合や、更にはエネルギー案内チェーンをジグザグ状に配置した場合にも有利である。例えば直線状態又は曲折状態において隣接するリンクプレート間のピボット角度は、好ましくはリンクプレート上に一体形成される衝合ストッパーによって制限するが可能である。本発明による改善策は、直線又は弧状軌跡に沿って移動されるエネルギー案内チェーンに適用することができ、弧状軌跡の場合は各チェーンリンクは角度をつけた形状としておいてもよく、チェーンのリンクプレート列の長さがピボット継手部の遊びを越えて変化することにより曲率半径を減少又は増加させて移動することが可能である。
【００１１】
本発明の好ましい一実施形態によれば、リンクプレート同士が対面した各二重壁部のピボット継手部の間の位置に弾性変形可能部を有するリンクプレートが設けられており、この弾性変形可能部は、リンクプレートの全高に亘り好ましくはリンクプレートの長手方向と直交する方向に延在している。弾性変形可能部は好ましくは断面狭搾部の形態で構成され、それにより弾性変形可能部が薄肉ブリッジとして機能するようになっている。本発明においては、材料弱化部は他の部分よりも高い弾性を有する材料を用いて形成することができ、或いはまた、長さの変化と、好ましくは同時に曲折角度の変化を可能とするその他のエレメントにより形成することもでき、このエレメントは、リンクプレートの位置変化後の部分に対して弾性復帰力を作用させるものであることが必要である。好ましくは弾性変形可能部はリンクプレートの全高に亘り一様の構成とする。このような材料弱化部の構造は以前から通例となっているようにピボット継手部に極く僅かな遊びをもたせることを可能とし、この遊びの存在によって良好なチェーン走行特性が得られ、同時にリンクプレートの隣接部分同士を曲折状態にしたり、場合によっては逆転させたりすることも可能となる。更に、長さの変化量が大きくなれば材料に生じる疲労も少なくなる。
【００１２】
上述した薄肉ブリッジ部は、例えばＶ形又はほぼ半円状の断面形状で開き角が約４５〜９０°の溝の形態からなる断面狭搾部で構成することができる。このような断面狭搾部の深さは特に限定するものではないが、好ましくはリンクプレートの標準厚さの１／５〜１／２の範囲とすることができる。
【００１３】
リンクプレートのピボット継手部同士の間に配置する弾性変形可能部は、特に隣接チェーンリンクのピボットピン受容部に隣接した部分、即ち、リンクプレート列に長さ変化をもたらす力がリンクプレートに作用する部分、に隣接して配置することができ、この力の作用のもとに該リンクプレートが逆方向に長さを変えるようにしておくことができる。
【００１４】
本発明の有利な一形態によれば、断面狭搾部はその所属のリンクプレートの主面に関して互いに側方に変位し且つこの側方変位量の減少でリンクプレートの長さを増加可能とする複数の離間した断面狭搾部位を含むことができる。これらの離間断面狭搾部位は、弓状の薄肉ブリッジ部又は伸縮折曲部のように側方へ変位した部分とすることができ、この場合、弓の両端は、その所属するリンクプレートにおける断面狭搾部で互いに分離された対向部分のそれぞれに位置するように例えば一体に形成される。また、この弓状部はエネルギー案内チェーンの内部に対して内向き又は外向きに開いた状態とすることができ、その中央領域では所属するリンクプレート部分への弓状部の固定領域に対して内方又は外方に偏位させて、弓の中央部が固定領域から内方又は外方に突出するようにしておくとよい。このようにして、弓状部はその側面に関して例えばＵ、Ｖ又はＷ字状の形状とされ、これは、チェーン内部に対面した側及びその反対側の両方における弓状部の側面に適用される。このような配置において、弾性変形可能部の両側面は互いにほぼ平行に延在させることが可能である。更に、弓状部は弓の全長に亘ってほぼ一定の断面形状としてもよい。リンクプレートが長さを増すか或いはその逆の動きをすると、弓状部は平坦となるか或いは弓の曲がりが一層急峻となり、各リンクプレート部分において弓の固定領域に対する弓中央部分の横変位が生じる。従って、これと同時に弓状薄肉ブリッジ部がヒンジとして隣接リンクプレートとの相対的な長さ変化及び角度変化を可能とする。これに代えて、向かい合って配置された両端部によって各リンクプレートの互いに相対変位可能な隣接部分に、リンクプレート内面側からそれぞれ異なる横方向間隔で取り付け又は形成された薄肉ブリッジ部を設けることにより、断面狭搾部の横変位を果たすようにしてもよい。この場合、薄肉ブリッジ部はリンクプレートの長手方向に対して傾斜配置される。従って、リンクプレートが長さを変えるとリンクプレートの断面狭搾部で分離された部分同士の間に僅かな横変位を誘起させることができる。
【００１５】
リンクプレートの薄肉ブリッジ部は、リンクプレートの実質上非弾性の隣接領域の断面内に完全に含まれるように配置されていることが好ましい。
【００１６】
本発明の別の有利な一形態によれば、ピボットピン受容穴に隣接する領域を弾性変形可能な材料で構成した複数又は少なくとも１つのリンクプレートが設けられており、この場合、弾性変形能は例えば構成材料の減肉又は使用材料の弾性特性に依拠させることができる。このような弾性変形可能な材料弱化部は、リンクプレート端部に向き合う受容穴側面に配置することが可能である。このようにして、エネルギー案内チェーンが横方向に動くときに弾性変形可能部の圧縮により該チェーンのリンクプレート列の長さを変えることができる。この過程でピボットピンは特にリンクプレートの幾何学形状（例えば直進用チェーンの場合は直線状リンクプレート）によって定まる定常基準走行運動における基準位置から変位し、それによりチェーンがリンクプレート列の長さを変えながら大きな度合いで横方向に曲がることが可能となる。
【００１７】
本発明の更に別の有利な一形態によれば、材料弱化部は弾性変形可能材料からなるピボットピンの形態をとることができ、この材料はピボットピン自体の変形を起こしてリンクプレート列の長さを可変とするものである。ピボットピンの変形はピボットピンの伸び及び／又はピボットピン直径の圧縮によって果たすことができる。この目的で、例えばピボットピンの一部の領域を、リンクプレートの隣接材料部分もしくは同じチェーンリンクで対向する側に配置されたピボットピンよりも高い弾性率又は高い圧縮性を有する材料で構成しておくことができる。ピボットピンは、チェーンリンクの対向する側に配置されたリンクプレートのピボットピンよりも細い外径のものとすることもでき、この場合でも全てのピボットピン受容穴は同一でよく、更にはピボットピンにチェーン長手方向で隣接リンクプレートの相対運動を助長するための斜面部を設けておいてもよい。尚、ピボットピンはリンクプレートに一体に形成してもよく、或いは別体として組み立ててもよい。
【００１８】
ピボットピンは、隣接チェーンリンク相互間の捩りを防止するために、受容穴内で極く僅かな遊びを伴ってリンクプレートの長手方向を横切る向きに案内支持されていることが好ましい。
【００１９】
本発明の更に別の形態によれば、チェーン配列中にチェーン内側に入り込んだ内方部分とチェーン外側に突出した外方部分とを有するクランク形状のチェーンリンクが配置され、隣接チェーンリンクのこれら内方部分と外方部分とが互いに重なって二重壁部を形成できるようになっており、この場合、チェーンリンクの外方部分と内方部分との結合部分がリンクプレートの全高に亘って延在する弾性変形可能部として形成され、この領域がその隣接領域に比べて高い弾性変形性を有するように構成される。このクランク形状のチェーンリンクの上記結合部分は上面から見てほぼＺ字状の形になっており、この部分を材料弱化部とすることにより、該結合部分の各脚部の角度変化でリンクプレートの長さを変えることができるようになっている。この場合、リンクプレートは、ほぼチェーン長手方向に延在する二部分の間に、これら二部分と直交する向きで上記結合領域が存在するように構成することが好ましい。
【００２０】
各リンクプレートには、その二重壁部において、隣接チェーンリンクの二重壁部に対面する側の側面に斜面部（面取り部）を設けることができる。この斜面部もしくは面取り部は、エネルギー案内チェーンの横断方向における隣接チェーンリンクの横変位に際して相手側リンクプレートの端部を受け入れてその横変位を助長する。特に、ピボットピンを備えた側の二重壁部は両端へ向かって円錐状の先細テーパー形状としてもよい。この構成が特に有利となるのは、リンクプレートが、その全高に亘る弾性変形可能部、即ち、チェーンリンクの両方の二重壁部同士を互いに傾斜配置し易くするための弾性変形可能部を備えていない場合である。これに相当する一形態において、リンクプレートの二重壁部の外方部分にはその内面側に凹んだ斜面部が設けられ、この斜面部の最深部はリンクプレート中央領域に位置するように構成されている。
【００２１】
本発明による構成を備えたリンクプレートは、クランク形リンクプレートの場合にも、或いはリンクプレート列上で交互に配置される内側リンクプレートと外側リンクプレートの場合にも適用可能である。エネルギー案内チェーンは２つ以上のリンクプレート列で構成することもでき、この場合、１つのリンクプレート列はチェーンの過度な長さ変化を可能とする弾性変形可能部の存在しないリンクプレートだけで構成し、このリンクプレート列に対向配置された他の全て又は幾つかのリンクプレート列を構成するリンクプレートは、その全て又は幾つかが相応する弾性変形可能部を有するものとする。リンクプレート列を構成するリンクプレートのうち、弾性変形可能部を備えているリンクプレートの配置割合を選ぶことにより、力が作用したときに生じるエネルギー案内チェーンの横変位の最大量を調整することができる。従って、例えば弾性変形可能部を有するリンクプレートは、従来のリンクプレートと交互に、或いはそれぞれ同一タイプの同数又は異なる数のリンクプレートを含む交互配置の幾つかの群として配列することができる。特に、リンクプレート列の長さを可変とする弾性変形可能部を有するリンクプレートが配列されていて、しかも弾性変形可能部が使用材料の減肉又は相対的に高い弾性によって構成されている場合、対面配置された両方のリンクプレートが相応の弾性変形可能部を備えているチェーンリンクを配列に含むことができる。特別な場合、１つのチェーンリンクの双方のリンクプレートが、例えばフィルムヒンジ状の断面狭搾部、或いは前後方向にクランク状に屈曲してリンクプレートの二重壁部に適合した形状の結合部分として、プレート全高に亘って延在する材料弱化部だけでなく、適正な形状のピボット継手部も備えていてもよい。このようなリンクプレートによってチェーンのリンクプレート列の長さが大幅に変化するには、或る限界値を超える相応の力がチェーンのリンクプレート列に作用しなければならず、この場合、リンクプレート列の長さを変化可能とする部分の弾性変形により復帰力が発生する。従って、この形式のチェーンは、１つ以上のチェーンリンクにおいてその双方のリンクプレートが材料弱化部を含んでいる場合にも直進時に良好な走行性能を発揮する。
【００２２】
各チェーンリンクにおいて対面配置されたリンクプレート同士は、好ましくはリンクプレートに一体に形成されるか或いは係合手段によってリンクプレートに固定されたほぼ剛性の横材によって連結しておくことができる。この横材は、捩り可能に又は分割した構成としてもよい。
【００２３】
チェーンリンクには、互いに係合して一体化する対応した突部と凹部を有する対構成の分割横材を設けてもよく、この場合、一方の分割横材の突部は、チェーン長手方向と平行で且つリンクプレート側面と直角な横材主面内において相手側の分割横材に対して或る角度範囲で枢動可能とされる。同時に、前記凹部はアンダーカット部を備えており、このアンダーカット部は前記突部の基部側に背後から係合し、それにより分離横材同士を連結して横材長手方向への分割横材同士の相対移動を少なくとも僅かな遊び以下に、即ち実質的な遊び無しに阻止するようになっている。
【００２４】
材料弱化部は、リンクプレート上のピボットピン受容穴を有する部分に配置されていることが好ましい。
【００２５】
尚、１つのチェーンリンク又は１つのリンクプレートにおいて弾性変形可能部の種々の実施形態は異なる組合せで適用可能であることは述べるまでもない。
【００２６】
弾性変形可能部の存在にも拘わらずチェーンの安定な走行性能もしくは安定なガイド機能を得るために、リンクプレート列の各隣接リンクプレートはスナップ結合によって互いに連結されていることが好ましく、これにより、特にチェーンが横変位する際にリンクプレート間の確実でシンプルな結合が保証される。この目的で、ピボットピンがスナップ結合のための保持手段を備えていることは好ましいことであり、この場合、ピボットピンは例えば圧入スタッドの形態で構成するか、或いは係合用バネ機構を備えたものとする。また、保持手段はピボットピンの自由端に設けることが好ましく、それによりピボットピンが対応する受容穴から勝手に抜けないようにするとよい。このようなピボットピンに対応する受容穴は、リンクプレートの外側面でその全周に亘り保持手段を受け入れるためのアンダカット部もしくは周溝を備えていることが好ましい。
【００２７】
但し、例えばドイツ公開特許第１９５１２０８８号公報に開示されているように、リンクプレートの前方端が隣接チェーンリンク側で溝に受容されることで各リンクプレートのピボットピンが対応する受容穴にスナップ嵌合されるような場合は、リンクプレート同士を上述以外のスナップ結合方式で連結しても良い。
【００２８】
リンクプレート列の伸びを可能とする弾性変形可能部を除き、本発明によるエネルギー案内チェーンのリンクプレートは実質的に剛性且つ曲げ剛性構造に構成することができ、或いはまた或る程度の横変形特性を持たせたものとすることができる。リンクプレート列の長手方向の弾性変形を可能としているのは本発明による弾性変形可能部であり、これが大部分、即ち実質的には全てである。
【００２９】
尚、本発明によるエネルギー案内チェーンのリンクプレート列は、これに限定するものではないが、クランク形リンクプレートを備えたもの、或いは或いはリンクプレート列上で交互に配置される内側リンクプレートと外側リンクプレートを備えたものとすることができる。
【００３０】
本発明は更に、上述の本発明によるエネルギー案内チェーンを受け入れて案内するための案内構造体も提供し、この案内構造体は互いに向き合う一対の側壁及び両側壁間の底部受台とを備えた案内樋として構成することができる。この案内構造体は、支持構体に固定するための固定手段を含んでいてもよい。案内構造体は、その長さの一部の領域に、エネルギー案内チェーンの直線状態にある部分を受け入れるための一対の直線案内形材を有し、これらの直線案内形材はエネルギー案内チェーンの側方に配置されて互いに平行に整列した状態で延在する。これらの直線案内形材は、エネルギー案内チェーンから僅かな間隔をあけて配置されている。本発明によれば、直線配置されたこれら直線案内形材の長手方向に対して角度を成す少なくとも１つ（場合によっては複数）の別の案内形材が付設されており、これにより案内構造体の直線案内領域に傾斜案内領域又は弧状案内領域などの角度を成した別の案内領域が連続するようになっている。
【００３１】
直線案内形材に長手方向で角度を成して続く別の案内形材は、案内構造体の両側の対向側壁上で直線案内形材に対する角度が互いに異なっていてもよい。これによりエネルギー案内チェーンの横変位が或る角度範囲内で可能となり、しかもこの角度範囲内に限定されることになる。この場合、案内構造体には、エネルギー案内チェーンの長手方向への移動のみを許容し且つ横変位を例えばチェーンのリンクプレート列間の全幅内程度の僅かな幅に制限する案内領域へ至る連続的な遷移区間が与えられることになる。案内構造体の曲がり部は、案内構造体の片側又は両側へ向けて曲げることができる。この案内構造体の曲がり部の領域には、エネルギー案内チェーンを支承する底部受台を設けておくことができるが、案内構造体による側方ガイド機能だけでもよい。
【００３２】
本発明を図示の実施形態について図面を参照しながら説明すれば以下の通りである。
【００３３】
図１ａに示すエネルギー案内チェーン１は、相互に枢動可能に連結された一連のチェーンリンク２を備え、各チェーンリンクは、それぞれ平面図で見てクランク形状をした左右のリンクプレート３を有し、これらのリンクプレートは、それぞれのピボットピン４を隣接チェーンリンクのリンクプレートとの部分的な重なり合いで形成される二重壁部において隣接リンクプレートに対応して設けられている丸い受容穴５に嵌合させることで一連のチェーンリンクを相互に枢動可能に連結している。左右のリンクプレート３はそれぞれリンクプレート列６及び７を形成し、それぞれのチェーンリンクにおける左右リンクプレート３同士は連続一体構造の横材（図には現れていない）によって互いに結合されている。更に案内すべきケーブル等の装着を容易とするために左右のリンクプレートから別体の横材８が対向して延在し、ほぼ中間部で邂逅しているが、この左右からの横材は連続一体構造のものとしてもよい。
【００３４】
各リンクプレートには、その長手方向に間隔をあけて本実施例ではそれぞれ円形のピボットピンとその受容穴５からなるピボット継手部が設けられているが、一連のリンクプレート列における各ピボット継手部の間に位置する部分において各リンクプレート３にはその全高に亘って延在する材料弱化部が弾性変形可能な断面狭搾部２０の形で設けられている。この断面狭搾部は、本実施例ではリンクプレート同士の重なり合いで形成される二重壁部２１、２２の厚さの約１／４に達する深さの溝を形成した弓状の薄肉ブリッジ部であり、左右方向の力が作用していない無負荷状態における溝の開き角は３０〜９０°（図示の実施例では約４５°）である。断面狭搾部は一方でリンクプレート自体の収縮を可能とし、この場合、ピボット継手部はピボットピンの保持とチェーンリンク相互間の枢動に必要な遊びを有するだけである。又、溝の開き角、即ち溝の両側面間の間隔を適正に選ぶことによって、チェーンリンクの一連の二重壁部２１、２２同士を互いに傾斜した状態に適合させることが可能となり、これによりピボット継手部に加わる負荷が軽減されることになる。
【００３５】
リンクプレートの全高に亘って延在する材料弱化部は、各リンクプレートの２つのピボット継手部の間でピボットピン４を受容するための穴５に近接して設けられており、本実施例では横材８のほぼ端縁位置に設けられている。図１ａに示すように、各チェーンリンクの左右両方のリンクプレートに薄肉ブリッジ部が設けられているが、弾性変形可能部はこれに限らず、別の形態であっても、特にそれが材料の減肉又は材料各部の弾性を高めることで構成されている場合は左右両方のリンクプレートに適用することが可能である。勿論、左右いずれか一方のみのリンクプレートに薄肉ブリッジ部を設けてもよい。
【００３６】
本実施例のエネルギー案内チェーン１は、搬送側と戻り側及びそれらを連絡する転回部とを形成するように配置することができ、この場合、直進区間及び曲がり区間におけるチェーンリンク相互の枢動角度は各リンクプレート３に取付けられた衝合ストッパーによって制限することができる。
【００３７】
図１ｂは、図１ａに示したエネルギー案内チェーンの変更形態を示す同様の平面図であり、この変形形態では、リンクプレート列の伸張を可能とする弾性変形可能部２０が片側のリンクプレート列７のリンクプレート３にだけ設けられている。
【００３８】
図２ａ〜ｃに図１ａのチェーンのチェーンリンク単体を示す。両側のリンクプレートで溝を形成している断面狭搾部２０はチェーン外側へ向かって開口し、両側のプレートで同一形態に形成されている。上部の横材８は左右から対向して延在する一対の別体横材であり、下部の連続一体構造の横材と共に左右のリンクプレートと一体に形成されている。隣接リンクプレートとの連結はピボットピン４とその受容穴５の嵌合によるが、このピボットピン４の自由端には全周突部として形成された保持突縁３５が設けられており、この保持突縁によってピボットピンが隣接リンクプレートの受容穴にスナップ結合するようになっている。
【００３９】
このようなチェーンリンクの構造（図２も参照）により、本発明によるエネルギー案内チェーンは、図６に示すように第１直線領域９とそれに続くチェーン側方へ曲ってゆく領域１０とを有する配列に沿わせることができる。隣接チェーンリンクとの曲がりは、チェーンリンクのピボット継手部で全方向に存在する遊びによる曲がりよりも大きく、本実施例では約１０〜２０°であるが、本発明はこれに限定されるものではない。チェーンリンク１１によって形成される弧状、即ち直線領域９に対して角度をなす領域１０には、更に斜め側方へ直線状に延在するチェーン領域１２が続いている。このような横方向への曲がりは、本発明によってリンクプレート中に弾性変形可能部として構成された材料弱化部により可能となり、この弾性変形可能部によって一方の側のリンクプレート列７の長さが他方の側のリンクプレート列６の長さ以上に変化できるようになっているわけである。
【００４０】
チェーンリンクの二重壁部で内側に位置するリンクプレート端部は、チェーンを横方向へ曲げ易くするために隣接チェーンリンクのリンクプレートに対面する側の面が面取り形状又は円錐状の先細テーパー状の斜面部となっている。この場合、斜面部３ａ（図１ａ，ｂ、更に明確には図６参照）は、二重壁部のうちで曲がり区間において径方向外側に位置する側のリンクプレートに設けられている。これに対応させて、二重壁部で対面する内側のリンクプレートにはチェーン内側へ向かって凹んだ斜面部を設けておくこともできる。二重壁部におけるリンクプレート端部への斜面部の適用形態は、材料弱化部を含む図示の実施形態に限定されるものではない。
【００４１】
図３はチェーンリンクの更に別の実施形態を示しており、この場合、リンクプレート列の長さを可変とする部分が、クランク形状のリンクプレートの外方プレート部分２７と内方プレート部分２８との間の結合部分２６によって構成されている。結合部分２６は、隣接する外方部分２７と内方部分２８に対して直交又は斜めに配置されていてもよい。結合部分２６は中間ブリッジ部を形成し、それによりクランク状に隣接する外方部分と内方部分とが一直線上に配置されていないが、本実施例ではこれが減肉凹部２９によって明瞭に達成されている。これにより、横向きの力が作用した際にリンクプレートの長さを可変とする結合部分２６に高い弾性変形特性が与えられている。
【００４２】
図４はチェーンリンクの更に別の実施形態を示しており、この場合、チェーンリンクの左右のリンクプレートの双方のピボットピン３０、３１が互いに異なる弾性及び／又は圧縮性を有し、それによりこれらピボットピン３０、３１の一方が弾性変形可能部３０ａを有して弾性変形可能となっており、この弾性変形可能なピボットピンが割当てられた側のリンクプレート列の長さを可変としている。勿論、場合によっては双方のピボットピンを弾性変形可能な構成にして、チェーンに横向きの力が作用したときにリンクプレート列の長さが変わって横変位が果たされるようにしてもよい。図４に示す実施例では、リンクプレート３には弾性変形可能なピボットピンの他に断面狭搾部２０も設けられているが、この断面狭搾部は省略してもよい。
【００４３】
また、本実施例では下部の横材８が左右で横材部分８ａ、８ｂに分離された分割横材として構成されており、これら両横材部分の同じ高さ位置にある自由端の一方に突部３６が設けられ、この突部は対応する他方の自由端に設けられている凹部３７内に係合し、横材部分８ａ側の凹部３７のアンダーカット部３８により突部３６の基部側を背後から抱持している。この場合、横材部分８ａ、８ｂは横材の主面内で互いに或る角度範囲で枢動可能に連結され、横材長手方向への横材部分同士の相対移動は僅かな遊びを除き、即ち実質的な遊び無しに阻止されており、従ってチェーンリンクの横断面形状が大きく変形することはない。チェーンへのケーブル等の装填又はチェーンからの取り外しに際して実質的に剛性の横材部分８ａ、８ｂをリンクプレート３に対して回動可能とするために、本実施形態では各横材部分のリンクプレートとの結合領域に他の部分よりも高い弾性変形能をもつ弾性部３９が設けられている。
【００４４】
図５はリンクプレートの更に別の実施形態を示し、この実施形態ではピボットピン受容穴５に隣接するリンクプレート端部側の内周領域に材料弱化部１５が設けられており、この材料弱化部は、受容穴内周部を構成するリンクプレート材料の減肉又は他の部位よりも高い弾性に基づいてチェーンに作用する通常の引張荷重のもとで弾性変形可能であり、これによりチェーンのリンクプレート列の長さを付加的に変化可能とするものである。このリンクプレートは一体構造の射出成形品とすることもできる。材料弱化部は受容穴の対向する内周領域にも設けることができ、これによりリンクプレート列が圧縮も果たせるようにしてもよい。
【００４５】
図６は、本発明によるエネルギー案内チェーンを受け入れて移動を案内するための対向配置された一対の側壁を有する案内構造体４５を示しており、この案内構造体には底部受台が設けられていてもよい。この案内構造体の一部の長さ区間には、エネルギー案内チェーンの両側に僅かな間隙を空けて互いに線形な配向で対面状に平行配置された一対の直線案内形材４０が設けられ、これら直線案内形材によりエネルギー案内チェーンの直線配列部分を横方向に関して案内するための一対の側壁が形成されている。この直線案内形材には、別の案内形材４１、４２がチェーン長手方向に一体形成されて連続しており、これら別の案内型材は直線案内形材の長手方向に対して両側でそれぞれ異なる角度を成しており、それによって案内構造体の直線案内区間に至る進入部で漏斗状の案内区間がチェーンの横変位を規制するようになっている。
【図面の簡単な説明】
【図１ａ】  本発明によるエネルギー案内チェーンの第１実施形態の一部を示す平面図である。
【図１ｂ】  図１ａのエネルギー案内チェーンの変更形態の一部を示す平面図である。
【図２ａ】  図１ａに示したエネルギー案内チェーンの１つのチェーンリンクを示す平面図である。
【図２ｂ】  図１ａに示したエネルギー案内チェーンの１つのチェーンリンクを示す正面図である。
【図２ｃ】  図１ａに示したエネルギー案内チェーンの１つのチェーンリンクを示す側面図である。
【図３】  リンクプレートの中央部に弾性変形可能部を有するチェーンリンクの別の実施形態を示す平面図である。
【図４】  リンクプレートに弾性変形可能なピボットピンを有するチェーンリンクの別の実施形態を示す平面図である。
【図５】  ピボットピン受容穴の部分に材料弱化部を有するリンクプレートの別の実施形態を示す側面図である。
【図６】  横方向に変位された領域を含むエネルギー案内チェーンが本発明による案内構造体の内側で案内され手いる状態を示す平面図である。
【符号の説明】
１  エネルギー案内チェーン
２  チェーンリンク
３  リンクプレート
４  ピボットピン
５  受容穴
６、７ リンクプレート列
６ａ、６ｂ  リンクプレート列
８  横材
８ａ、８ｂ  分割横材
９  直線部
１０  曲がり部
１１  チェーンリンク
１２  直線部
１３  リンクプレート
１５  材料弱化部
２０  断面狭搾部
２１、２２  二重壁部
２６  結合部分
２７  外方クランク部分
２８  内方クランク部分
２９  減肉凹部
３０、３１  ピボットピン
３０ａ  弾性変形可能部
３５  保持突縁
３６  突部
３７  凹部
３８  アンダカット部
３９  弾性部
４０、４１、４２  案内形材
４５  案内構造体
【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図２ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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