(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
高圧燃料を貯留するコモンレールと、該コモンレールに燃料通路を介して連結され該燃料通路を通じて供給されるコモンレール内燃料を噴射する燃料噴射弁とを備えた燃料噴射装置であって、
一端が前記燃料通路上の所定の分岐点に接続された分岐通路を備え、
前記分岐点からコモンレール接続部までの前記燃料通路長さと、前記分岐点から前記分岐通路の他端までの分岐通路長さが等しく、かつ分岐通路の前記他端が分岐通路側からコモンレール側に向う燃料の流れのみを許容する逆止弁を介して前記コモンレールに接続された燃料噴射装置。
【請求項２】
高圧燃料を貯留するコモンレールと、該コモンレールに燃料通路を介して連結され該燃料通路を通じて供給されるコモンレール内燃料を噴射する燃料噴射弁とを備えた燃料噴射装置であって、
一端が前記燃料通路上の所定の分岐点に接続され、他端が閉鎖端とされた分岐通路を備え、
前記分岐点からコモンレール接続部までの前記燃料通路長さと、前記分岐点から前記閉鎖端までの分岐通路長さが等しく、かつ前記分岐通路上に燃料の流れを制限する絞り部が設けられた燃料噴射装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は燃料噴射装置に関し、詳細には燃料噴射弁からの燃料噴射により生じる燃料通路内の圧力の脈動を低減可能な燃料噴射装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
燃料ポンプから高圧の燃料をコモンレール（蓄圧室）に供給し、コモンレールから内燃機関の各燃料噴射弁に燃料を分配供給する、コモンレール式燃料噴射装置が知られている。コモンレール式燃料噴射装置では、コモンレール内の燃料圧力を比較的自由に設定できるため、燃料噴射圧を運転状態に応じて変化させることが可能となり運転状態に応じて燃料噴射を適切に制御することが可能となる。
【０００３】
ところが、コモンレール式燃料噴射装置ではコモンレールと各燃料噴射弁とを接続する燃料供給配管は常に高圧燃料が充填されており、燃料噴射弁が開弁すると燃料供給配管が燃料噴射孔に急激に連通する。このため、燃料噴射弁の開弁とともに、燃料噴射弁内の燃料通路には急激な圧力降下（負の圧力波）が発生する。この圧力波は、燃料噴射弁内の燃料通路から燃料供給配管に伝播し、更にはコモンレールに到達するが、コモンレールは比較的容積が大きいため燃料供給配管の開放端として作用する。このため、コモンレールとの接続部に到達した圧力波はコモンレールとの接続部で反射し、再び燃料供給配管中を燃料噴射弁に向って進行する。
【０００４】
また、燃料噴射弁の燃料噴射孔に到達した圧力波は噴射孔部分で反射し、再度コモンレールに向けて進行する。このため、一旦燃料噴射が行われると燃料噴射により生じた圧力波が両端で反射して往復し、コモンレールから燃料噴射弁に至る反射波の通路の各部分では反射波が通過する毎に大きく圧力が変動する、いわゆる水撃現象が生じるようになる。
【０００５】
このように、燃料噴射毎に水撃が生じるとコモンレールと燃料噴射弁とを接続する比較的細径の燃料供給配管が振動し騒音の原因となるのみならず、燃料噴射自体にも影響が生じる場合がある。
【０００６】
例えば、ディーゼルエンジンなどでは燃焼騒音低減のために主燃料噴射に先だって少量の燃料を燃焼室内に噴射するパイロット噴射が行われる。ところが、パイロット噴射と主燃料噴射との時間間隔は比較的短いため、パイロット噴射後の水撃により生じた圧力波が減衰する前に主燃料噴射が行われる場合がある。この場合、コモンレール接続部で反射した圧力波が主燃料噴射時に燃料噴射弁に到達すると燃料噴射圧力が変動してしまい、主燃料噴射の意図した噴射率や噴射量を得ることができなくなる問題が生じるのである。
【０００７】
このような燃料噴射による燃料供給配管中の圧力変動をを防止する手段を設けたコモンレール式燃料噴射装置の例としては、例えば特開平１０−３０５２１号公報に記載されたものがある。
【０００８】
同公報の燃料噴射装置では、コモンレールと燃料噴射弁とを接続する燃料供給配管に、分岐通路を介してある程度の容積を有する緩衝室を接続した構成の脈動低減手段が設けられている。
燃料供給配管の途中に緩衝室を設けたことにより、燃料供給配管の分岐通路接続部では圧力変動が緩衝室の容積によって緩和される。すなわち、同公報の送致では、緩衝室が圧力変動を吸収するダンパとして作用するするため、燃料噴射により生じた燃料供給配管内の圧力脈動が緩和されるようになる。
【０００９】
同公報の装置では、上記緩衝室を設けることにより、燃料噴射により燃料供給配管内に生じる圧力脈動を吸収、緩和し、燃料供給配管に振動や騒音が生じることを防止している。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記特開平１０−３０５２１号公報の装置は容積型のダンパとしての緩衝室を用いて燃料圧力の脈動を吸収する形式のものであるため、配管の振動や騒音が生じない程度に圧力脈動を低減することは可能であるものの、燃料噴射弁からの燃料噴射に影響が生じない程度まで燃料供給配管内の圧力脈動を低減することは困難な問題がある。
【００１１】
すなわち、上記公報の装置では、圧力脈動を生じさせる圧力波が通過する毎に緩衝室内と燃料供給配管の分岐通路接続部分との間に圧力差が生じ、この圧力差に応じて燃料油が緩衝室内と燃料供給配管との間の分岐通路を流れるようになり、圧力脈動の振幅が減衰されるものの、圧力脈動の振幅を大幅には低減できない。
【００１２】
特に、圧力波の振幅としてもっとも大きいものは、燃料噴射開始時に燃料噴射弁の燃料噴射孔で発生する負の圧力波である。この負圧波は、コモンレール接続部で反射して正の圧力波となって燃料噴射弁に戻って来るが、上記特開平１０−３０５２１号公報で用いているような、容積型のダンパでこの圧力波を燃料噴射に影響が出ない程度まで減衰させるためには緩衝室の容積をかなり大きく設定する必要があり、装置の設置スペースや重量の増大などの問題が生じる。
【００１３】
このため、上記公報の装置では燃料噴射により生じる燃料供給配管内の圧力変動、特に燃料開始の第１回の反射波による燃料噴射圧力への影響を充分に排除することができず、燃料噴射量、噴射率などが変動してしまう問題がある。
【００１４】
本発明は上記問題に鑑み、設置スペースや重量の増大を伴うことなく、燃料噴射開始直後の第１回の反射波を含めて燃料噴射による燃料供給配管内の圧力変動を効果的に抑制可能な燃料噴射装置を提供することを目的としている。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の発明によれば、高圧燃料を貯留するコモンレールと、該コモンレールに燃料通路を介して連結され該燃料通路を通じて供給されるコモンレール内燃料を噴射する燃料噴射弁とを備えた燃料噴射装置であって、一端が前記燃料通路上の所定の分岐点に接続された分岐通路を備え、前記分岐点からコモンレール接続部までの前記燃料通路長さと、前記分岐点から前記分岐通路の他端までの分岐通路長さが等しく、かつ分岐通路の前記他端が分岐通路側からコモンレール側に向う燃料の流れのみを許容する逆止弁を介して前記コモンレールに接続された燃料噴射装置が提供される。
【００１６】
すなわち、請求項１の発明では従来技術のような容積室（緩衝室）による圧力脈動の吸収によるのではなく、反射波の相互干渉により圧力脈動を除去するアクティブキャンセレーション（Ａｃｔｉｖｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ）による圧力脈動の減衰が行われる。
【００１７】
燃料噴射開始時に燃料噴射弁で発生した圧力降下（負の圧力波）は、燃料供給通路を通って燃料噴射弁から分岐点に向けて進行する。この負の圧力波は分岐点で燃料供給通路をコモンレールに向って進行する圧力波と、分岐通路に入って分岐通路内を進行する圧力波とに別れる。コモンレールは燃料供給通路に比較して容積が大きく開放端として機能するため、燃料供給通路のコモンレール接続部に到達した負の圧力波はコモンレール接続部で反射する際に振幅の正負が反転し正の圧力波（圧力上昇）となる。
【００１８】
一方、分岐通路に入った負の圧力波は分岐通路の逆止弁でコモンレールに接続された端部に到達するが、負の圧力波到達時には分岐通路側の圧力がコモンレール側の圧力より低いため逆止弁は開弁しない。すなわち、負の圧力波到達時には逆止弁は閉鎖端として機能するため、反射した圧力波は振幅の正負は同一のまま負の圧力波として分岐通路を分岐点に向けて進行する。
【００１９】
コモンレールから分岐点までの燃料供給通路長さと逆止弁側端部から分岐点までの分岐通路長さとは等しくされているため、燃料供給通路のコモンレール接続部で反射した正の圧力波と分岐通路の逆止弁端で反射した負の圧力波とは同時に分岐点に到達する。このため、分岐点では正の圧力波と負の圧力波とが互いに干渉し、圧力の変動がうち消される。このため、分岐点から燃料噴射弁には圧力脈動が伝達されない。
【００２０】
また、分岐通路を進行した負の圧力波は分岐点通過後燃料供給通路に入り、コモンレール接続部に到達するとそこで反射して振幅の正負が反転し、正の圧力波となって燃料供給通路を分岐点に向う。
【００２１】
一方、燃料供給通路を進行した正の圧力波は同様に分岐点通過後分岐通路に入り、分岐通路の逆止弁端に到達する。ところが、この場合には正の圧力波到達により分岐通路の逆止弁端では分岐通路内の圧力がコモンレール内圧力より高くなるため逆止弁が開弁する。このため、正の圧力波が分岐通路の逆止弁端に到達すると逆止弁は開放端として機能し、逆止弁端での反射波は振幅の正負が反転して負の圧力波となる。
【００２２】
従って、この場合も燃料供給通路のコモンレール接続部で反射した正の圧力波と分岐通路の逆止弁端で反射した負の圧力波とが同時に分岐点に到達するため、圧力波が互いに干渉して圧力脈動が相殺される。
このように、分岐点端部を逆止弁を介してコモンレールに接続したことにより、１回目の反射波のみならず２回目以降にコモンレール接続部で発生する反射波も分岐点で干渉により消去され燃料噴射弁には到達しない。
すなわち、燃料噴射弁からの燃料噴射に影響を与える噴射圧の変動が生じることが防止される。
【００２３】
請求項２に記載の発明によれば、高圧燃料を貯留するコモンレールと、該コモンレールに燃料通路を介して連結され該燃料通路を通じて供給されるコモンレール内燃料を噴射する燃料噴射弁とを備えた燃料噴射装置であって、一端が前記燃料通路上の所定の分岐点に接続され、他端が閉鎖端とされた分岐通路を備え、前記分岐点からコモンレール接続部までの前記燃料通路長さと、前記分岐点から前記閉鎖端までの分岐通路長さが等しく、かつ前記分岐通路上に燃料の流れを制限する絞り部が設けられた燃料噴射装置が提供される。
【００２４】
すなわち、請求項２の発明では請求項１の発明と同様アクティブキャンセレーションにより圧力脈動を減衰させる。本発明では、分岐通路の端部は常に閉鎖端となっているため端部で反射する圧力波は振幅の正負は反転しないまま分岐点に戻ることになる。しかし、分岐通路上には絞りが設けられているため絞りを通過する圧力波はその振幅が低下し、分岐通路に進入した圧力波は分岐通路端部で反射して振幅の正負は同一のままで振幅のみが減衰して分岐点に戻るようになる。
【００２５】
例えば、分岐通路端部で反射した圧力波の振幅がが分岐通路に進入したときの振幅のα倍（α＜１）になって分岐点に戻るとする。この場合には燃料供給通路のコモンレール接続部で燃料噴射後１回目に反射して分岐点に戻る圧力波の振幅を＋１（プラス記号は正の圧力波であることを示す）とすると、分岐通路端部で燃料噴射後１回目に反射して分岐点に戻る圧力波の振幅は−α（マイナス記号は負の圧力波であることを示す）となる。このため、これらの圧力波が分岐点で干渉するとその振幅は（１−α）となる。すなわち、燃料噴射弁には１回目の圧力波の反射により（１−α）倍の振幅の圧力波が戻ることになる。
【００２６】
この場合、２回目の反射以降の圧力波の振幅の計算は後に詳述するが、分岐通路に絞りを設けたことにより分岐通路端で反射する圧力波の振幅が小さくなり、更には分岐通路から燃料供給通路に進入する圧力波の振幅も小さくなるため、２回目以降の反射では燃料噴射弁に戻る圧力波の振幅は急激に減衰するようになる。
本発明では分岐通路と絞りとを設けたことにより、燃料噴射後の１回目の反射波から分岐点での干渉により振幅が減衰して燃料噴射弁に到達するようになり、燃料噴射弁からの燃料噴射に影響を生じる噴射圧力の変動が生じることが防止される。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を用いて本発明の実施形態について説明する。
図１は、本発明の燃料噴射装置を自動車用ディーゼル機関に適用した場合の実施形態の概略構成を示す図である。
【００２８】
図１において、１は内燃機関（本実施形態では＃１から＃４の４つの気筒を備えた４気筒４サイクルディーゼル機関が使用される）、１０ａから１０d は機関１の＃１から＃４の各気筒内に直接燃料を噴射する燃料噴射弁を示している。燃料噴射弁１０ａから１０ｄは、それぞれ燃料通路（高圧燃料配管）１１ａから１１ｄを介して共通の蓄圧室（コモンレール）３に接続されている。コモンレール３は、高圧燃料噴射ポンプ５から供給される加圧燃料を貯留し、貯留した高圧燃料を高圧燃料配管１１ａから１１ｄを介して各燃料噴射弁１０ａから１０d に分配する機能を有する。
【００２９】
本実施形態では、高圧燃料噴射ポンプ５は、例えば吐出量調節機構を有するプランジャ形式のポンプとされ、図示しない燃料タンクから供給される燃料を所定の圧力に昇圧しコモンレール３に供給する。ポンプ５からコモンレール３への燃料圧送量は、コモンレール３圧力が目標圧力になるようにＥＣＵ２０によりフィードバック制御される。このため、コモンレール３燃料圧力（すなわち各燃料噴射弁の燃料噴射圧力）は機関低回転時にも高い圧力に設定することができる。また、各燃料噴射弁１０ａから１０ｄが開弁すると、コモンレール３から高圧燃料が各燃料噴射弁を通じて各気筒に噴射されるが、コモンレール３の容積は１回の燃料噴射量に較べてはるかに大きいため、各燃料噴射弁１０の燃料噴射期間中、コモンレール３燃料圧力（すなわち燃料噴射圧力）はほぼ一定に維持される。
【００３０】
図１に２０で示すのは、機関の制御を行う電子制御ユニット（ＥＣＵ）である。ＥＣＵ２０は、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、マイクロプロセッサ（ＣＰＵ）、入出力ポートを双方向バスで接続した公知の構成のマイクロコンピュータとして構成されている。ＥＣＵ２０は、本実施形態では、燃料ポンプ５の吐出量を制御してコモンレール３圧力を機関運転条件に応じて定まる目標値に制御する燃料圧制御を行っている他、燃料噴射弁１０ａから１０ｄの開弁時期、時間等の開弁動作を制御してメイン燃料噴射の噴射時期及び噴射量を制御する燃料噴射制御等の機関の基本制御を行う。
【００３１】
これらの制御を行なうために、本実施形態ではコモンレール３にはコモンレール内燃料圧力を検出する燃料圧センサ２７が設けられている他、機関１のアクセルペダル（図示せず）近傍にはアクセル開度（運転者のアクセルペダル踏み込み量）を検出するアクセル開度センサ２１が設けられている。また、図１に２３で示すのは機関１のカム軸の回転位相を検出するカム角センサ、２５で示すのはクランク軸の回転位相を検出するクランク角センサである。カム角センサ２３は、機関１のカム軸近傍に配置され、クランク回転角度に換算して７２０度毎に基準パルスを出力する。また、クランク角センサ２５は、機関1 のクランク軸近傍に配置され所定クランク回転角毎（例えば１５度毎）にクランク角パルスを発生する。
【００３２】
ＥＣＵ２０は、クランク各センサ２５から入力するクランク回転角パルス信号の周波数から機関回転数を算出し、アクセル開度センサ２１から入力するアクセル開度信号と、機関回転数とに基づいて燃料噴射弁１０ａから１０ｄの燃料噴射時期と燃料噴射量とを算出する。
【００３３】
なお、本実施形態では、燃料噴射弁からの燃料噴射時期と燃料噴射量との算出は公知のいずれの方法をも使用することができるため、ここでは詳細な説明は省略する。
【００３４】
燃料噴射が行われていないとき、すなわち燃料噴射弁の閉弁中高圧燃料配管１１ａから１１ｄ（以下、高圧燃料配管１１と総称する）にはコモンレール３内と同じ圧力の高圧燃料が充満している。燃料噴射が開始され、燃料噴射弁のニードル弁体が弁座から離れると高圧燃料が燃料噴射弁内のノズル室から燃料噴射孔を介して噴射され、ノズル室圧力は急激に低下する。このノズル室急激な圧力降下は圧力波となってノズル室に連通する高圧燃料配管１１を通ってコモンレール３に戻り、コモンレール３入口で反射して再度燃料噴射弁１０に伝播する。通常、この反射波は燃料噴射終了後に燃料噴射弁のノズル室に到達し、ノズル室内の圧力は圧力波の到達時に大きく変動する。
【００３５】
このため、パイロット噴射により生じた圧力波のコモンレール入口での反射波がノズル室に到達する時期と主燃料噴射の時期とが一致するような場合が生じると、ノズル室内の圧力変動のために主燃料噴射の噴射率や噴射量に影響が生じ、機関運転状態に適合した主燃料噴射を行うことができなくなる可能性がある。
本発明では、図１に示すように各高圧燃料配管１１ａ〜１１ｄには、それぞれ分岐通路１３ａ〜１３ｄ（以下、「分岐通路１３」と総称する）を設けることにより、反射波による主燃料噴射への影響が生じることを防止している。
【００３６】
図２は、本発明の一実施形態による分岐通路１３の概略構成を説明する図である。図２において、図１と同じ参照符号は図１と同様な要素を表すものとする。
【００３７】
本実施形態では、高圧燃料配管１１上の点（分岐点）Ｃには分岐配管（分岐通路）１３が接続されている。また、本実施形態では分岐配管１３の分岐点Ｃとは反対側の端部Ｂは弁１５を介してコモンレール３に接続されている。弁１５は、分岐配管１３からコモンレール３側への方向の流れのみを許容する弁、すなわち分岐配管１３内の燃料圧力がコモンレール３内の燃料圧力より高いときに開弁する逆止弁として構成され、分岐配管１３とコモンレール３との差圧に応じて迅速に開閉可能な適宜な形式のものが使用されている。
【００３８】
本実施形態では分岐点Ｃから高圧燃料配管１１とコモンレール３との接続部Ａまでの高圧燃料配管の部分１１２の配管長さ及び配管断面積と、分岐点Ｃから端部Ｂまでの分岐配管１３の配管長さ及び断面積はそれぞれ同一になるようにされている。、また、分岐点Ｃから燃料噴射弁１０までの高圧燃料配管部分１１１の配管断面積Ａ１と高圧燃料配管部分１１２の断面積Ａ２及び分岐配管１３の断面積Ａ３との関係は、Ａ１＝Ａ２＋Ａ３となるようにされており、本実施形態ではＡ２＝Ａ３＝Ａ１／２に設定されている。
後述するように、このように配管の断面積Ａ１、Ａ２、Ａ３を設定することにより、燃料噴射弁１０で発生した圧力波が分岐点Ｃで反射して燃料噴射弁１０に戻ることが防止される。
【００３９】
次に、本実施形態のアクティブキャンセレーションによる圧力脈動の減衰（消去）原理について説明する。
図３、図４はアクティブキャンセレーションの原理を説明するためにコモンレール３から燃料噴射弁１０までの高圧燃料配管１１と分岐配管１３とを単純化して描いた図であり、図３は分岐配管１３を備えていない従来の高圧燃料配管、図４は分岐配管１３を設けた場合を示している。
【００４０】
図３の（１）から（５）は従来の高圧燃料配管１１における燃料噴射時の圧力波伝播の様子を模式的に示すものである。
まず、燃料噴射弁１０で燃料噴射が行われると高圧燃料配管１１の燃料噴射弁側端部Ｄでは振幅Ｒの負の圧力波が発生し（図３（１））、高圧燃料配管１１をコモンレール３に向けて進行する（図３（２））。
この負の圧力波は高圧燃料配管１１のコモンレール３接続部（Ａ点）で反射するが、Ａ点は開放端であるため反射の際に振幅の正負が反転し振幅Ｒの正圧波となる（図３（３））。この正圧波は高圧燃料配管１１を燃料噴射弁１０方向に向けて戻り（図３（４））、燃料噴射弁１０に到達する（図３（５））。このため、燃料噴射弁１０ではパイロット燃料噴射終了後に反射波による圧力変動が生じることになる。
【００４１】
一方、図４は分岐配管１３を設けた場合を示している。但し、図４はアクティブキャンセレーションの原理を単純化して説明するため、分岐配管１３の端部Ｂを閉鎖端とした場合を示している。
この場合、燃料噴射弁側端部Ｄ点で発生し、コモンレール３に向けて高圧燃料配管１１を進行する振幅Ｒの負の圧力波（図４（１））は、分岐点Ｃに到達すると、ここで２つに別れて高圧燃料配管部分１１２を進行する振幅Ｒの負圧波と、分岐配管１３を進行する振幅Ｒの負圧波とになる。
【００４２】
高圧燃料配管部分１１２のＡ端（開放端）では、上記負圧波が到達すると振幅の正負が反転した振幅Ｒの正圧波として反射し、分岐配管１３のＢ端（閉鎖端）では、振幅の正負は同一のまま振幅Ｒの負圧波として反射する。
【００４３】
高圧燃料配管部分１１２の配管長と分岐配管１３の配管長は同一であるため、Ａ端とＢ端とで反射した反射波は同時に分岐点Ｒに到達する。このため、Ｃ点では振幅の等しい正圧波と負圧波とが互いに打消しあってＣ点からＤ点に向う圧力波は消滅する。このため、１回目の反射により生じる反射波は燃料噴射弁１０には到達せず、燃料噴射弁１０では１回目の反射波による圧力脈動は生じない。
【００４４】
ところが、Ａ点で反射してＣ点に向う反射と、Ｂ点で反射してＣ点に向う反射波は干渉して消滅する訳ではなく、Ａ点からの反射波にはＣ点を通過して高圧燃料配管部分１１２から分岐配管１３に進入してＢ点に向うものが、Ｂ点からの反射波にはＣ点を通過して分岐配管１３から高圧燃料配管１１２に進入してＡ点に向うものとがそれぞれ存在し、これらが再度Ａ点とＢ点とで反射波（２回目）を生成する。
【００４５】
図５は、これらの反射波の干渉により分岐点Ｃで生成される合成波の振幅の大きさの計算方法を示しており、ここでは、説明の都合上反射により振幅が減衰しないと仮定してして合成波の振幅を算出している。
図５において、矢印は圧力波の伝播経路を、その下の数値は（−Ｒ等）は経路伝播時の各部分での圧力波振幅を表している。図５に１回目の反射として示した各振幅（図５、（１））は図４で説明したものである。すなわち、Ｄ点で発生し、Ｃ点から高圧燃料配管１１２に入りＡ点で反射してＣ点に戻る圧力波（Ｄ→Ｃ→Ａ→Ｃの経路）の振幅は、図５（１）上段に示すように、Ｄ→Ｃ、及びＣ→Ａでは−Ｒ（負圧波）、Ａ→Ｃでは＋Ｒとなる。
【００４６】
同様にＤ点で発生し、Ｃ点から分岐配管１３に入りＢ点で反射してＣ点に戻る圧力波（Ｄ→Ｃ→Ｂ→Ｃ）の振幅は、図５（１）下段に示すように、Ｄ→Ｃ、Ｃ→Ｂ、Ｂ→Ｃとも−Ｒである。このため１回目の反射による反射波は分岐点Ｃで互いに打消し合い、Ｃ→Ｄに戻る反射波は消滅する。
【００４７】
ところが、２回目の反射では、１回目でＢ点で反射した反射波（図５（１）の（Ｂ））がそのまま高圧燃料配管１１２に進入してＡ点で反射するため、Ｂ→Ｃ→Ａ→Ｃの経路で反射波が到達する。
【００４８】
また、同様に１回目にＡ点で反射した反射波はＡ→Ｃ→Ｂ→Ｃの経路でＣ点に到達する。
【００４９】
このため、図５（２）に示すようにＢ→Ｃ→Ａ→Ｃの各部分での振幅は、それぞれ−Ｒ、−Ｒ、＋Ｒとなり、Ａ→Ｃ→Ｂ→Ｃの各部分での振幅は、＋Ｒ、＋Ｒ、＋Ｒとなる。従って、Ｃ点では２回目の反射により振幅＋２Ｒの圧力波が合成されＤ点に向けて進行するようになる。すなわち、Ｂ点を閉鎖端とした分岐通路を設けた場合には図４、図５のように単純化して考えた場合でも２回目の反射波の干渉により振幅が増幅されて２Ｒとなった圧力波が燃料噴射弁に到達することになり、圧力脈動が大きくなる。
【００５０】
図４、図５では説明を簡単にするために反射波の生成を単純化しているが、実際には分岐通路１３が存在する場合の反射波の生成はもっと複雑になっている。図６は、流路が分岐する場合の反射波と通過波の生成を説明する図である。
図６では、断面積Ａ１の流路Ｉが断面積Ａ２の流路ＩＩと断面積Ａ３の流路ＩＩＩとに分岐している場合に、流路Ｉから振幅Ｆ１の圧力波が進行して来た場合について説明している。
【００５１】
流路Ｉを進行してきた圧力波は、分岐点に到達すると流路ＩＩとＩＩＩに別れて進行するそれぞれ振幅Ｆ２とＦ３の圧力波を生成する他、分岐点で反射して流路Ｉを戻る反射波ｆ１を生成する。
この場合、それぞれの流路（配管）の弾性変形を無視すると、それぞれの圧力波の振幅Ｆ２、Ｆ３、ｆ１の振幅は断面積Ａ１、Ａ２、Ａ３と振幅Ｆ１のみの関数となり、以下の式で表される。
【００５２】
Ｆ２＝Ｆ３＝Ｆ１×２Ａ１／（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３）…（１）
ｆ１＝Ｆ１×（Ａ１−Ａ２−Ａ３）／（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３）…（２）
【００５３】
本実施形態では、前述のようにＡ２＝Ａ３＝Ａ１／２に配管の流路断面積が設定されている。従って、Ｄ点で発生して高圧燃料配管部分１１１をＣ点に向う圧力波（振幅Ｆ１）により発生する、高圧燃料配管部分１１２に進入する圧力波の振幅Ｆ２及び分岐配管１３に進入する圧力波の振幅Ｆ３は上記の（１）式より、Ｆ２＝Ｆ３＝Ｆ１となる。また、Ｃ点で反射してＤ点に向う反射波の振幅ｆ１は上記（２）式よりｆ１＝０となる。すなわちＡ２＝Ａ３＝Ａ１／２の場合には反射波ｆ１は発生しない。
【００５４】
さて、次に高圧燃料配管部分のＡ点と分岐配管１３のＢ点で反射した反射波がＣ点に到達した場合について考える。例えば分岐配管１３のＢ点で反射した反射波がＣ点に到達した場合も、分岐して高圧燃料配管部分１１２をＡ点に向けて進行する圧力波と、高圧燃料配管部分１１１をＤ点に向けて進行する圧力波が発生する他、Ｃ点で反射して分岐配管１３をＢ点に向けて逆行する反射波が発生することになる。
【００５５】
この場合には、図６の流路ＩＩから圧力波が分岐点に到達した場合に相当するため、例えば上記（１）式と（２）式とでＡ１＝Ａ２／２＝Ａ３とおくことにより、分岐して進行する圧力波の振幅はどちらの流路に進入するものについてもＣ点に到達した圧力波の振幅の０．５倍、反射波はＣ点に到達した圧力波の振幅の−０．５倍となる。
【００５６】
すなわち、上記をまとめると各点での反射と分岐の法則は以下のようになる。
（イ）Ｄ点で発生し高圧燃料配管１１１を進行してＣ点に到達した振幅Ｒの圧力波は、Ｃ点で高圧燃料配管１１２をＡ点に向う振幅Ｒの圧力波と、分岐配管１３をＢ点に向う振幅Ｒの圧力波に分岐し、Ｃ点での反射波は発生しない。
【００５７】
（ロ）Ａ点から高圧燃料配管部分１１２を進行してＣ点に振幅Ｒの圧力波が到達すると、Ｃ点では高圧燃料配管部分１１１をＤ点に向う振幅０．５Ｒの圧力波と分岐配管１３をＢ点に向う振幅０．５Ｒの圧力波の他にＣ点で反射してＡ点に戻る振幅−０．５Ｒの反射波が発生する。
【００５８】
（ハ）Ｂ点から分岐配管１３を進行してＣ点に振幅Ｒの圧力波が到達すると、Ｃ点では高圧燃料配管部分１１１をＤ点に向う振幅０．５Ｒの圧力波と高圧燃料配管部分１１２をＡ点に向う振幅０．５Ｒの圧力波の他にＣ点で反射してＢ点に戻る振幅−０．５Ｒの反射波が発生する。
【００５９】
図７は、図５で単純化して説明した閉鎖端を有する分岐通路１３を設けた場合について、分岐点Ｃでの反射波と通過波とを考慮した場合の各時点における分岐点ＣからＤ点に向う圧力波の状態を説明する図である。
図７（１）はＡ点とＢ点で１回目に反射する圧力波による圧力波の合成を示している。
【００６０】
この場合、Ｄ点（燃料噴射弁）で発生した振幅−Ｒの圧力波（負圧波）がＣ点に到達すると分岐点Ｃでは、この圧力波は高圧燃料配管部分１１２と分岐配管１３とをそれぞれ進む振幅−Ｒの２つの圧力波に分岐し、反射波は発生しない（上記法則（イ））。
【００６１】
この振幅−Ｒの圧力波は高圧燃料配管部分１１２では、Ｃ点からＡ点には振幅−Ｒのままで進行するが、Ａ点（開放端）で反射するときに振幅の正負が逆転してＡ点からＣ点に向けて戻る際にはその振幅は＋Ｒとなる。
一方、分岐配管１３では、この圧力波はＣ点→Ｂ点では−Ｒの振幅で進行し、Ｂ点（閉鎖端）では反射しても振幅の正負は変化しないため、Ｂ点→Ｃ点も−Ｒの振幅で進行する。
【００６２】
従って、Ｃ点にはＡ点から＋Ｒの振幅の圧力波が、また、Ｂ点からは−Ｒの圧力波が同時に到達するため、これらの圧力波の合成波の振幅はゼロとなり、Ｃ点からＤ点には圧力波は到達しなくなる。すなわち、１回目の反射によってはＤ点（燃料噴射弁）には圧力変動は生じない。
【００６３】
次に、２回目の反射について考える。この場合、Ｃ点からＡ点に到達する圧力波は、１回目の反射でＡ点からＣ点に到達した反射波が更にＣ点で反射してＡ点に戻るもの（Ａ→Ｃ→Ａ）と、１回目の反射でＢ点からＣ点に到達した反射波がＣ点を通過して高圧配管部分１１２に進入してＡ点に到達するもの（Ｂ→Ｃ→Ａ）との２つになり、これらの合成波がＡ点で反射する（図７（２）（Ａ））。
【００６４】
また、Ｂ点では、上記と同様に１回目の反射でＢ点からＣ点に到達した反射波が更にＣ点で反射してＢ点に戻るもの（Ｂ→Ｃ→Ｂ）と、１回目の反射でＡ点からＣ点に到達した反射波がＣ点を通過して分岐配管１３に進入してＢ点に到達するもの（Ａ→Ｃ→Ｂ）との２つになり、これらの合成波がＢ点で反射する（図７（２）（Ｂ））。
【００６５】
これらのうち、Ａ→Ｃ→Ａの経路でＡ点に到達する圧力波は、１回目のＡ点での反射により振幅が＋Ｒとなっていたものが、Ｃ点で反射することにより振幅が−０．５ＲになってＡ点に到達する（上記法則（ロ））。また、Ｂ→Ｃ→Ａの経路でＡ点に到達する圧力波は、１回目のＢ点での反射した振幅−Ｒの圧力波が、Ｃ点通過時に振幅が０．５倍になったものであり、−０．５Ｒの振幅となっている。
【００６６】
従って、Ａ点に到達する合成波の振幅は（−０．５Ｒ）＋（−０．５Ｒ）＝−Ｒとなる。この−Ｒの振幅の圧力波はＡ点（開放端）で反射してＣ点に到達するため振幅の正負が反転し、Ｃ点到達時には＋Ｒの振幅を有することになる。
【００６７】
一方、Ｂ点に到達する圧力波の振幅は、上記と同様な考え方で、Ｂ→Ｃ→Ｂの経路を通るものは＋０．５Ｒ、Ａ→Ｃ→Ｂの経路を通るものは＋０．５Ｒとなり、合成波の振幅は＋Ｒとなる。Ｂ端（閉鎖端）では反射により振幅の正負は変化しないため、この波がＢ点で反射してＣ点に到達する時にはその振幅は＋Ｒのままである。
【００６８】
従って、２回目の反射では、Ｃ点にはＡ点とＢ点との両方から振幅＋Ｒの圧力波が同時に到達する。これらの圧力波のうち、Ｃ点を通過してＤ点に向かう圧力波は、それぞれ振幅が０．５倍になるため（上記（ロ）、（ハ））、Ｃ点からＤ端（燃料噴射弁）に向う圧力波き振幅は０．５Ｒ＋０．５Ｒ＝Ｒとなる。すなわち、単に閉鎖端を有する分岐配管を設けただけでは、２回目の反射波により燃料噴射弁に大きな圧力変動が生じることになる。
【００６９】
次に３回目の反射について考える。
この場合、図７（３）（Ａ）に示すように、Ａ点ではＡ→Ｃ→Ａの経路で到達する圧力波の振幅は−０．５Ｒ、Ｂ→Ｃ→Ａの経路で到達する圧力波の振幅は＋０．５Ｒとなり、Ａ点では圧力波が互いに干渉して消滅する。このため、３回目の反射でＡ点からＣ点に戻る反射波は存在しない。
【００７０】
同様に、Ｂ点では、Ｂ→Ｃ→Ｂの経路で到達する圧力波の振幅は−０．５Ｒ、Ａ→Ｃ→Ｂの経路で到達する圧力波の振幅は＋０．５Ｒとなるため、Ｂ点でも圧力波は互いに干渉して消滅する。このため、３回目の反射ではＢ点からＣ点に戻る反射は存在しない。
従って、３回目の反射以降は、Ａ点及びＢ点で反射してＣ点に戻る反射波はなくなるため、Ｃ点からＤ点（燃料噴射弁）に到達する反射波も存在しなくなる。
【００７１】
すなわち、上記から、閉鎖端を有する分岐配管１３を設けた場合には、１回目の反射、及び３回目以後の圧力波の反射による燃料噴射弁での圧力変動は効果的に消滅させることは可能であるが、２回目の噴射時には燃料噴射弁での圧力変動が増大するようになる。このため、閉鎖端を有する分岐配管１３を設けたのみでは、パイロット噴射による圧力変動が主燃料噴射に大きな影響を与える場合が生じるのである。
【００７２】
次に上記の解析を基礎として本実施形態の場合について説明する。
図２に示すように、本発明では分岐配管１３の端部Ｂは閉鎖端ではなく、逆止弁１５を介してコモンレール３に接続されている。また、逆止弁１５は分岐配管１３内の圧力がコモンレール３内の圧力より高い場合に開弁して分岐配管１３を容積部としてのコモンレール３に接続する。
【００７３】
このため、分岐配管１３の端部Ｂに正の圧力波が到達すると逆止弁１５が開弁するため、Ｂ点は開放端として機能し、Ｂ点で反射する圧力波は振幅の正負が逆転し反射波は負の圧力波となる。一方、Ｂ点に負の圧力波が到達した場合にはＢ点の圧力はコモンレール３内圧力より低くなるため逆止弁１５は開弁せずＢ点は閉鎖端として機能する。このため、Ｂ点に負の圧力波が到達した場合には、反射波も負の圧力波となる。
すなわち、逆止弁１５をＢ点に設けたことにより、Ｂ点で反射する圧力波は常に負の圧力波となる。
【００７４】
図８は、本実施形態においてＤ端に到達する圧力波の状態を説明する図７と同様な図である。
図８において、１回目の反射（図８（１））については、図７の場合と同様にＤ点には反射波は戻らない。
一方、２回目の反射について見ると、本実施形態ではＢ点で反射してＣ点に戻る圧力波は常に負の圧力波となる。このため、２回目の反射以後は常にＡ点からの反射波とＢ点からの反射波がＣ点で互いにうち消すようになり、１回目のみならず２回目以後の反射においてもＤ点（燃料噴射弁）には圧力波は到達しない。
【００７５】
すなわち、本実施形態によれば、パイロット噴射による圧力変動が主燃料噴射に影響を及すことを完全に防止することが可能となる。
【００７６】
次に、本発明の別の実施形態について図９を用いて説明する。
前述の図２、図８の実施形態ではコモンレール３と燃料噴射弁１０とを接続する高圧燃料配管１１に分岐配管１３を設け、その端部Ｂを逆止弁１５を介してコモンレール３に接続することにより、燃料噴射に伴う燃料圧力の変動を除去していた。図９の実施形態では、図２、図８の実施形態と同様に高圧燃料配管１１に分岐配管１３を設けてアクティブキャンセレーションにより燃料圧力の変動を除去するが、分岐配管１３の端部Ｂは閉鎖端としている点が図２、図８の実施形態と相違している。また、単に端部Ｂを閉鎖端とするのみでは、図７で説明したように２回目の圧力波反射により大きな燃料圧力変動が発生する。本実施形態ではこの圧力変動を防止するために分岐配管１３の分岐点Ｃ付近には絞り（オリフィス）１７を設けている。
【００７７】
いま、図９に示すように分岐点Ｃからコモンレール接続部Ａ点に至る高圧燃料配管部分１１２の流路断面積Ａ２と、分岐配管１３に設けたオリフィス１７の孔面積Ａ３との比を４：１（すなわちＡ２＝４Ａ３）、分岐点Ｃから燃料噴射弁端Ｄに至る高圧燃料配管部分１１１の流路断面積Ａ１を、Ａ１＝Ａ２＋Ａ３とすると、前述の反射波と通過波の振幅の式（１）及び（２）を用いて、それぞれの通路からＣ点を通過及びＣ点で反射する圧力波の振幅は図１０に示したようになる。
【００７８】
すなわち、
（イ′）Ｄ点で発生し高圧燃料配管１１１を進行してＣ点に到達した振幅Ｒの圧力波は、Ｃ点で高圧燃料配管１１２をＡ点に向う振幅Ｒの圧力波と、分岐配管１３をＢ点に向う振幅Ｒの圧力波に分岐し、Ｃ点での反射波は発生しない。
【００７９】
（ロ′）Ａ点から高圧燃料配管部分１１２を進行してＣ点に振幅Ｒの圧力波が到達すると、Ｃ点では高圧燃料配管部分１１１をＤ点に向う振幅０．８Ｒの圧力波と分岐配管１３をＢ点に向う振幅０．８Ｒの圧力波の他にＣ点で反射してＡ点に戻る振幅−０．２Ｒの反射波が発生する。
【００８０】
（ハ′）Ｂ点から分岐配管１３を進行してＣ点に振幅Ｒの圧力波が到達すると、Ｃ点では高圧燃料配管部分１１１をＤ点に向う振幅０．２Ｒの圧力波と高圧燃料配管部分１１２をＡ点に向う振幅０．２Ｒの圧力波の他にＣ点で反射してＢ点に戻る振幅−０．８Ｒの反射波が発生する。
【００８１】
図１１は、上記のＣ点における反射波と通過波のルールを考慮にいれた本実施形態の圧力波の減衰を説明する図７と同様な図である。
図１１（１）はＡ点とＢ点で１回目に反射する圧力波による圧力波の合成を示している。
この場合、Ｄ点（燃料噴射弁）で発生した振幅−Ｒの圧力波（負圧波）は分岐点Ｃで高圧燃料配管部分１１２と分岐配管１３とに進振幅−Ｒの２つの圧力波に分岐し、反射波は発生しない（上記（イ′））。
【００８２】
この振幅−Ｒの圧力波は高圧燃料配管部分１１２では、Ａ点（開放端）で反射して振幅の正負が逆転して＋Ｒの振幅でＣ点に到達する。
一方、分岐配管１３では、Ｂ点（閉鎖端）では反射後も振幅の正負は変化せず、Ｂ点で反射した反射波は振幅−ＲのままＣ点に到達する。
【００８３】
従って、Ｃ点にはＡ点から＋Ｒの振幅の圧力波が、また、Ｂ点からは−Ｒの圧力波が到達するが、このうちＡ点からＣ点に到達した振幅＋Ｒの圧力波は、Ｃ点を通過する際に振幅が０．８倍になり（上記（ロ′））、＋０．８Ｒの振幅でＤ点に向う。また、Ｂ点からＣ点に到達した振幅−Ｒの圧力波は、Ｃ点を通過する際に振幅が０．２倍になり（上記（ハ′））、−０．２Ｒの振幅でＤ点に向う。
【００８４】
従って、Ｄ点にはこれらの圧力波の合成波である振幅＋０．６Ｒの圧力波が到達する。すなわち、本実施形態では１回目の反射によってＤ点（燃料噴射弁）には＋０．６Ｒ（Ｒは燃料噴射により燃料噴射弁で発生する負の圧力波の振幅）の圧力変動が生じるようになる。
【００８５】
次に、２回目の反射について考える。この場合、Ｃ点からＡ点に到達する圧力波は、１回目の反射でＡ点からＣ点に到達した反射波が更にＣ点で反射してＡ点に戻るもの（Ａ→Ｃ→Ａ）と、１回目の反射でＢ点からＣ点に到達した反射波がＣ点を通過して高圧配管部分１１２に進入してＡ点に到達するもの（Ｂ→Ｃ→Ａ）との２つになり、これらの合成波がＡ点で反射する（図１１（２）（Ａ））。
【００８６】
これらのうち、Ａ→Ｃ→Ａの経路でＡ点に到達する圧力波は、１回目のＡ点での反射により振幅が＋Ｒとなっていたものが、Ｃ点で反射することにより振幅が−０．２倍になり−０．２Ｒの振幅でＡ点に到達する（上記（ロ′））。
また、Ｂ→Ｃ→Ａの経路でＡ点に到達する圧力波は、１回目のＢ点での反射した振幅−Ｒの圧力波が、Ｃ点通過時に振幅が０．２倍になり−０．２Ｒの振幅でＡ点に到達する（上記（ハ′））。
【００８７】
従って、Ａ点に到達する合成波の振幅は（−０．２Ｒ）＋（−０．２Ｒ）＝−０．４Ｒとなる。この−０．４Ｒの振幅の圧力波はＡ点（開放端）で反射して振幅の正負が反転してＣ点に到達するため、Ｃ点到達時には＋０．４Ｒの振幅を有することになる。
【００８８】
一方、Ｂ点では、上記と同様に１回目の反射でＢ点からＣ点に到達した反射波が更にＣ点で反射してＢ点に戻るもの（Ｂ→Ｃ→Ｂ）と、１回目の反射でＡ点からＣ点に到達した反射波がＣ点を通過して分岐配管１３に進入してＢ点に到達するもの（Ａ→Ｃ→Ｂ）との２つになり、これらの合成波がＢ点で反射する（図１１（２）（Ｂ））。
【００８９】
これらの圧力波の振幅は、上記と同様な考え方で、Ｂ→Ｃ→Ｂの経路を通るものは＋０．８Ｒ、Ａ→Ｃ→Ｂの経路を通るものは＋０．８Ｒとなり、合成波の振幅は＋１．６Ｒとなる。
Ｂ端（閉鎖端）では反射により振幅の正負が変化しないため、この波がＢ点で反射してＣ点に到達する時にはその振幅は＋１．６Ｒのままである。
【００９０】
従って、Ｃ点にはＡ点からは＋０．４Ｒの振幅の圧力波が、また、Ｂ点からは＋１．６Ｒの圧力波が到達し、このうちＡ点からＣ点に到達した振幅＋Ｒの圧力波は、Ｃ点を通過する際に振幅が０．８倍になり（上記（ロ′））、＋０．３２Ｒの振幅でＤ点に向う。また、Ｂ点からＣ点に到達した振幅−Ｒの圧力波は、Ｃ点を通過する際に振幅が０．２倍になり（上記（ハ′））、−０．３２Ｒの振幅でＤ点に向う。
従って、Ｄ点にはこれらの圧力波の合成波である振幅＋０．６４Ｒの圧力波が到達する。すなわち、本実施形態では２回目の反射によってＤ点（燃料噴射弁）には＋０．６４Ｒの圧力変動が生じるようになる。
【００９１】
上記と同じ考え方で、３回目の反射と４回目の反射により燃料噴射弁に到達する圧力波の振幅は、図１１（３）、（４）に示すように、３回目の反射では−０．３８４Ｒ、４回目の反射では＋０．２３０Ｒとなり、以後の反射では急激に振幅が小さくなる。
【００９２】
本実施形態では、上記のように完全には反射圧力波の振幅をゼロにはできないものの、燃料噴射弁部分における圧力変動を１回目の反射から比較的小さくすることができ、特にオリフィス１７を設けない場合（図７）に較べて２回目の反射による圧力変動を大幅に低減することが可能となっている。
【００９３】
なお、本実施形態では、図９、図１０で説明したように各配管の流路面積を、Ａ３＝４Ａ２、かつＡ１＝Ａ２＋Ａ３としている。前述したように、Ｄ点からの圧力波が分岐点Ｃで反射してＤ点に戻ることを防止するためには、Ａ１＝Ａ２＋Ａ３の関係であることが必要とされるが、この関係を満たすものであれば、Ａ３とＡ２との比率を４：１以外とすることも可能である。但し、発明者の実験の結果ではＡ３とＡ２の比率が４：１であるときに圧力脈動の抑制の上で最も効果的であることが確認されている。
【００９４】
次に、分岐配管１３を用いたアクティブキャンセレーションによる燃料噴射圧力変動抑制の別の例について図１２を用いて説明する。
前述の各実施形態では、分岐配管１３を設ける際に、分岐点Ｃから分岐配管１３端部Ｂまでの長さと、分岐点Ｃからコモンレール３接続までの高圧燃料配管部分１１２の長さが等しくなるように分岐点Ｃと分岐配管１３長さを選定することにより、Ａ点とＢ点とで反射した圧力波がほぼ同時に分岐点Ｃに到達するようにして、反射波を互いに干渉させていた。これに対して、図１２の例では、分岐配管１３の分岐点Ｃをコモンレール３にできるだけ近い位置に設けるようにしている点、すなわち分岐点Ｃから分岐配管１３端部Ｂまでと、分岐点Ｃからコモンレール接続部Ａまでの距離が大幅に異なるようにされている点が前述の各実施形態と相違している。
【００９５】
図１２は、分岐管１３（前述の各実施形態の分岐配管と区別するため、図１２の例では「分岐管１３」と呼ぶ）の接続部近傍の構成を示す断面図である。
【００９６】
図１２において、３はコモンレール、１２１はコモンレールのハウジング内に穿設され、燃料噴射弁（図示せず）にコモンレール内の燃料を供給する高圧燃料通路、１２３は高圧燃料通路１２１をコモンレール３に接続する細径の燃料供給通路である。燃料供給通路１２３は、高圧燃料通路に較べて径が小さく設定されている。
また、１３は分岐管である、図１２の例では、分岐管１３はコモンレールハウジングに内に穿設した部分１３ａとコモンレールハウジングにねじ込み等により取付けたプラグ１３ｃ内に形成された部分１３ｂとからなる。このように、コモンレールハウジングに直接プラグ１３ｃを取付けて分岐管を形成する構造としたことにより、分岐管の設置のための装置設置スペースの増大が最小限になる。
【００９７】
図１２の例では、圧力脈動の抑制効果は、分岐管１３長さ（図１２にＬで示す）、燃料供給通路長さ（コモンレール３と分岐管１３の分岐点Ｃとの距離）Ｍ及び径Ｄにより定まる。図８で説明したように、分岐管１３と、燃料供給通路１２３のコモンレール接続部、分岐点Ｃではそれぞれ圧力波が反射と通過とを繰返して複雑に干渉する。このため、図１２のような構成ではＬ、Ｍ、Ｄの各寸法を理論的に決定することは困難であり、実際の燃料噴射系を用いた実験によりこれらの寸法を設定することが好ましい。
【００９８】
発明者による実験の結果、Ｌ、Ｍ、Ｄの各寸法については以下のような条件で設定すると好ましい結果が得られることが判明している。
分岐管１３の長さＬは５０〜１００ｍｍ程度、燃料供給通路１２３の長さＭは５〜１０ｍｍ程度、径Ｄは１ｍｍ程度とすることにより、分岐管端部での反射波（負圧波）とコモンレールからの反射波（正圧波）とのＣ点到達タイミングが略一致するようになり、良好な圧力脈動抑制効果を得ることができる。
【００９９】
また、この場合も分岐管１３の流路断面積と燃料供給通路１２３の流路断面積との和が高圧燃料通路１２１の流路断面積と等しくなるようにして、燃料噴射弁からの圧力波が分岐点Ｃで反射することを防止することが好ましいことはいうまでもない。
【０１００】
【発明の効果】
各請求項に記載の発明によれば、コモンレール式燃料噴射装置における燃料噴射に伴う圧力波の反射により生じる燃料噴射圧力の変動を効果的に抑制することが可能となる共通の効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の燃料噴射装置を自動車用ディーゼル機関に適用した場合の実施形態の概略構成を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態における分岐配管の配置を説明する図である。
【図３】本発明の圧力脈動の抑制原理を説明する図である。
【図４】本発明の圧力脈動の抑制原理を説明する図である。
【図５】本発明の圧力脈動の抑制原理を説明する図である。
【図６】本発明の圧力脈動の抑制原理を説明する図である。
【図７】本発明の圧力脈動の抑制原理を説明する図である。
【図８】図２の実施形態における圧力脈動の抑制効果を説明する図である。
【図９】本発明の図２とは別の実施形態における分岐配管の配置を説明する図である。
【図１０】図９の実施形態における圧力波の反射を説明する図である。
【図１１】図９の実施形態における圧力脈動の抑制効果を説明する図である。
【図１２】分岐配管による圧力脈動の別の例を説明する図である。
【符号の説明】
３…コモンレール
１０…燃料噴射弁
１１…高圧燃料配管
１３…分岐配管
１５…逆止弁
１７…オリフィス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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