(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
大豆蛋白質、キトサン、アルギニンおよびカフェインを含有することを特徴とするコレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のコレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する組成物を含有してなる飲食品、医薬品または医薬部外品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、血漿コレステロールの上昇を抑制し、ＨＤＬ−コレステロールの低下を抑制する働きのある組成物、およびそれを含有してなる飲食品、医薬品または医薬部外品に関する。特に、本発明は、（１）キサンチン誘導体の少なくとも一種、（２）食物繊維の少なくとも一種および（３）グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の少なくとも一種、さらに必要に応じて（４）植物性蛋白質の少なくとも一種を含有してなるコレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、食生活の欧米化にともなって動物性脂肪の摂取量が増加している。国民栄養調査によると、脂質からのエネルギー摂取比率が平均で２６％を超え、増加の一途をたどっている。このような恒常的な脂肪の過剰摂取は肥満の原因となり、肥満はそれにともなう合併症（例えば、糖尿病、高血圧症、高脂血症による循環器系疾患などのいわゆる生活習慣病）の発症率を上昇させることから社会問題となっている。
ところで、循環器系疾患のリスク要因の１つとして、従来から血中コレステロール濃度の上昇が挙げられている。脂肪や糖質を摂取すると一過性に食後の高コレステロール血症が起こるが、過剰に摂取すると高コレステロール血症の状態が長く続き、動脈硬化症の危険が高まる。
このような高コレステロール血症を改善するには動物性脂肪の摂取量を抑制するか、医薬品を投与すればよい。一般に脂肪摂取量の抑制としては食事療法、脂肪代替品、食欲抑制剤などがある。しかし、食事療法は過度な制限食であることが多く、長期で実行にするには非常に困難である。また、脂肪代替品は食品としての味や加工性の点で必ずしも良好な手段とはいえない。
さらに、食欲抑制剤としてマジンドールやフェンフルラミンなどの医薬品が知られているが、医師の指導下でしか投与できず、その副作用も報告されている (Hadler.A.J.: J.Clin.Pham, 12, 453 (1972)、Stunkar. D.A et al: Lanset, 1,503(1973)）。
一方、高コレステロール血症の治療においては、コレステロールの生合成を抑える医薬品が知られているが、これらの医薬品の多くは副作用をともなう。そこで食事制限を行わず、かつ医薬品を投与することなしに機能性食品の摂取により血中コレステロール濃度を低下させることができれば、極めて理想的である。
近年、血中コレステロール濃度を低下させる食品成分で注目されているのが大豆蛋白質などの植物性蛋白質である。大豆蛋白質は、カゼインや魚肉蛋白質などの動物性蛋白質に比べて血中コレステロール濃度の低下作用が顕著であることが報告されている（Nagata,Br.J.Nutr,44,113(1980)）。しかし、大豆蛋白質の有効量は試験により異なり、ヒトでは１日摂取量として１７ｇ〜１２４ｇ（大量摂取の試験では食事蛋白質を置換した状態で調査）、またこれらの試験の平均は１日約４７ｇの摂取量であると報告されている（中村  治雄、からだの科学、196,47(1997)）。この量を毎日の食事から摂取することは非常に困難である。
一方、キトサンの脂質吸収阻害やコレステロール低下作用は動物やヒトにおける試験成績が数多く報告されており、公知のものである（I.Ikeda: J.Nutr, 119, 1383 (1989)、特開平３−２９０１７０号公報、辻  啓介,  食品工業, 36,50, (1993)、金内  理,  化学と生物, 34,553 (1996)）。しかしながら、キトサンを多量に摂取すると強い凝集力によって便秘になるなどの副作用の問題があり、多くの場合、キトサンの１日最大摂取量は２ｇ以下に設定されている。さらに、キトサンは消化管における脂肪の吸収を阻害すると同時に、脂溶性ビタミン（ビタミンＡ，Ｅ）の吸収を阻害することも報告されている（金内  理、前出）。ビタミンＥには、動脈硬化を予防する効果があり、できるだけ吸収が阻害されないことが望ましい。
他方、アルギニンとカフェインの混合物は脂肪分解を促進して脂肪代謝改善作用を有することが明らかにされている（特開平５−２５２９０５号公報）。さらに、アルギニンは種々のアミノ酸の中で特にグルカゴン分泌作用が強いことが知られており、グルカゴンは肝臓でのコレステロール合成を抑制し、また肝臓からの超低密度リポ蛋白（ＶＬＤＬ）の分泌を抑制してコレステロール低下作用を発揮する。しかし、アルギニンやカフェインは固有の苦みや渋みがあり、食品としての加工性の点で多量に用いることは困難である。
上記のように、大豆蛋白質やキトサンが血中コレステロールを低下させる作用があることは公知である。しかし、これらの素材を組み合わせた報告や、さらに他のコレステロール低下作用を有する素材を併用して検討した報告は少ない。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、（１）キサンチン誘導体の少なくとも一種、（２）食物繊維の少なくとも一種および（３）グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の少なくとも一種、さらに必要に応じて（４）植物性蛋白質を組み合わせることにより、各成分の１日当たりの摂取量を少なくすることができ、上記のような問題点を改善し、かつ動物性脂肪摂取に伴う血中コレステロールの上昇を抑制し、さらにＨＤＬ−コレステロールの減少を抑制することによって、高脂血症や動脈硬化症などの生活習慣病の予防効果および改善効果を有する組成物を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、血中コレステロールの上昇を抑制し、並びにＨＤＬ−コレステロールの低下を抑制するような組成物について鋭意研究を行ったところ、（１）キサンチン誘導体の少なくとも一種、（２）食物繊維の少なくとも一種および（３）グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の少なくとも一種、さらに必要に応じて（４）植物性蛋白質少なくとも一種を含有する組成物が、予想外にも高いコレステロール上昇抑制作用並びにＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有することを見いだし、さらに検討を重ねた結果、本発明を完成するに至った。
【０００５】
すなわち、本発明は
（１）▲１▼キサンチン誘導体の少なくとも一種、▲２▼食物繊維の少なくとも一種および▲３▼グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の少なくとも一種を含有することを特徴とするコレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する組成物、
（２）さらに植物性蛋白質の少なくとも一種を含む前記（１）記載の組成物、
（３）キサンチン誘導体がカフェイン、テオフィリンまたはテオブロミンである前記（１）〜（２）のいずれかに記載の組成物、
（４）食物繊維がペクチン、グアーガム、コンニャクマンナン、海藻多糖類またはキトサンである前記（１）〜（３）のいずれかに記載の組成物、
（５）グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類がアルギニン、アラニン、ロイシンまたはそれらの塩である前記（１）〜（４）のいずれかに記載の組成物、
（６）植物性蛋白質が小麦グルテン、コーングルテン、米蛋白質、ピーナツ蛋白質、ひまわり蛋白質または大豆蛋白質である前記（１）〜（５）のいずれかに記載の組成物、
（７）大豆蛋白質、キトサン、アルギニンおよびカフェインを含有する前記（１）〜（６）のいずれかに記載の組成物、および
（８）前記（１）〜（７）のいずれかに記載のコレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する組成物を含有してなる飲食品、医薬品または医薬部外品、
を提供するものである。
【０００６】
【発明の実施の形態】
本発明の組成物は、（１）キサンチン誘導体の少なくとも一種、（２）食物繊維の少なくとも一種および（３）グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の少なくとも一種を含有する。
キサンチン誘導体としては、天然由来のキサンチン誘導体または合成キサンチン誘導体の何れを用いても良いが、天然由来のキサンチン誘導体が好ましく用いられる。天然由来のキサンチン誘導体としては、例えば、カフェイン、テオフィリン、テオブロミンなど挙げられ、なかでもカフェインが最も好ましい。本発明の組成物は、上記したキサンチン誘導体を１種または２種以上（例、２種または３種）含んでいてもよい。
食物繊維としては、天然由来の食物繊維または合成食物繊維の何れを用いても良いが、天然由来の食物繊維が好ましい。天然由来の食物繊維としては、例えば、ペクチン、グアーガム、コンニャクマンナン、海藻多糖類、キトサンなどが挙げられ、なかでもキトサンが最も好ましい。キトサンはそれ自体公知であり、例えば、キチン・キトサン研究会編「最後のバイオマス  キチン、キトサン、１９８８年刊」に詳細に記載されている。本発明においても、キトサンは市販のものから適当なものを選んで使用することができる。本発明の組成物は、上記した食物繊維を１種または２種以上（例、２種または３種）含んでいてもよい。
グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類としては、例えば、アルギニン、アラニン、ロイシンなどが挙げられ、なかでもアルギニンが最も好ましい。これらのアミノ酸は、遊離のアミノ酸でもよいし、塩の形態でもよい。塩としては、例えば、ナトリウム塩，カルシウム塩などの金属塩、塩酸塩，炭酸塩，硫酸塩などの無機酸塩、酢酸塩，リンゴ酸塩，コハク酸塩などの有機酸塩などが挙げられる。本発明の組成物は、上記したグルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類を１種または２種以上（例、２種または３種）含んでいてもよい。
本発明の組成物は、上記した食物繊維またはグルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の何れか一方を含んでいればよいが、両者を含む場合が好ましい。
本発明の組成物は、さらに植物性蛋白質を含んでいてもよい。植物性蛋白質としては、例えば、小麦グルテン、コーングルテン、米蛋白質、ピーナツ蛋白質、ひまわり蛋白質、大豆蛋白質などが挙げられ、なかでも大豆蛋白質が好ましい。大豆蛋白質としては、全脂豆乳、脱脂豆乳、濃縮大豆蛋白、分離大豆蛋白などが挙げられ、なかでも蛋白変性を伴わない加工処理を行った大豆蛋白加工品が最も好ましい。本発明の組成物は、上記した植物性蛋白質を１種または２種以上（例、２種または３種）含んでいてもよい。
【０００７】
本発明の組成物におけるキサンチン誘導体の配合量は、組成物全体に対して、通常約０．０１〜４０重量％、好ましくは約０．０５〜２０重量％、さらに好ましくは約０．１〜１０重量％である。
食物繊維の配合量は、組成物全体に対して、通常約１〜９９重量％、好ましくは約５〜９５重量％、さらに好ましくは約１０〜９０重量％である。
グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類の配合量は、組成物全体に対して、通常約１〜９９重量％、好ましくは約５〜９５重量％、さらに好ましくは約１０〜９０重量％である。
植物性蛋白質の配合量は、組成物全体に対して、通常約５０〜９０重量％、好ましくは約６０〜９５重量％、さらに好ましくは約７０〜９０重量％である。
また、本発明の組成物が植物性蛋白質を含む場合、植物性蛋白質に対する食物繊維、グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類およびキサンチン誘導体の配合比（重量比）としては、それぞれ通常１：約０．０１〜０．５：約０．００１〜０．３：約０．００００１〜０．０６、好ましくは１：約０．０２〜０．３：約０．００５〜０．２：約０．００００５〜０．０４、最も好ましくは１：約０．０５〜０．２：約０．０１〜０．１：約０．０００１〜０．０２である。
【０００８】
本発明の組成物は、コレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する。
コレステロール上昇抑制作用とは、血漿中における総コレステロール濃度の上昇を抑制する作用または総コレステロール濃度を低下させる作用の何れをも意味する。総コレステロール濃度とは、ＨＤＬ−コレステロール濃度と非ＨＤＬ−コレステロール濃度との総和を示し、非ＨＤＬ−コレステロールには、超低密度リポ蛋白コレステロール（ＶＬＤＬ−コレステロール）、中間密度リポ蛋白コレステロール（ＩＤＬ−コレステロール）、低密度リポ蛋白コレステロール（ＬＤＬ−コレステロール）が含まれる。本発明の組成物は、特に、非ＨＤＬ−コレステロール濃度の上昇を抑制する。
ＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用とは、血漿中におけるＨＤＬ−コレステロール濃度の低下を抑制する作用またはＨＤＬ−コレステロール濃度を上昇する作用の何れをも意味する。ＨＤＬ−コレステロールは一般に善玉コレステロールとして知られており、血中のコレステロールを肝臓に戻すことで抗動脈硬化因子として働いている。すなわち、ＨＤＬ−コレステロールの低下抑制または上昇促進が動脈硬化の予防や改善に有用であると考えられている。
したがって、本発明の組成物は、ＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有すると共に、各種コレステロール濃度を調節することによって、総コレステロールの上昇を抑制することができる。
【０００９】
このように、本発明の組成物は、コレステロール上昇抑制作用およびＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有するので、例えば、ダイエット、肥満の予防・改善、高脂血症（高コレステロール血症），動脈硬化症，心筋梗塞などの生活習慣病の予防・治療などを目的とした飲食品、医薬品、医薬部外品などとして有用である。
飲食品としては、就中、例えば即席めん、カップめん、レトルト・調理食品、調理缶詰め、電子レンジ食品、即席スープ・シチュー、即席みそ汁・吸い物、スープ缶詰め、フリーズドライ食品等の即席食品類、例えば炭酸飲料、天然果汁、果汁飲料、果汁入り清涼飲料、果肉飲料、果粒入り果実飲料、野菜系飲料、豆乳・豆乳飲料、コーヒー飲料、お茶飲料、粉末飲料、濃縮飲料、スポーツ飲料、栄養飲料、アルコール飲料等の嗜好飲料類、例えばパン、マカロニ・スパゲッティ、めん類、ケーキミックス、から揚げ粉・パン粉、ギョーザの皮等の小麦粉製品、例えばキャラメル・キャンディ、チューインガム、チョコレート、クッキー・ビスケット、ケーキ・パイ、スナック・クラッカー、和菓子・米菓子・豆菓子、デザート菓子等の菓子類、例えばしょうゆ、みそ、ソース類、トマト加工調味料、みりん類、食酢類、甘味料等の基礎調味料、風味調味料、調理ミックス、カレーの素類、たれ類、トレッシング類、めんつゆ類、スパイス類等の複合調味料・食品類、例えば牛乳・加工乳、乳飲料、ヨーグルト類、乳酸菌飲料類、チーズ、アイスクリーム類、調製粉乳類、クリーム等の乳・乳製品、例えば素材冷凍食品、半調理冷凍食品、調理済冷凍食品等の冷凍食品、例えば水産缶詰め・ペースト類、魚肉ハム・ソーセージ、水産練り製品、水産珍味類、水産乾物類、つくだ煮類等の水産加工品、例えば畜産缶詰め・ペースト類、畜産ハム・ソーセージ、畜産珍味類等の畜産加工品、例えば農産缶詰め、果実缶詰め、ジャム・マーマレード類、漬物・煮豆類、農産乾物類、シリアル（穀物加工品）等の農産加工品、ベビーフード、ふりかけ・お茶漬けのり等のその他の市販食品などが挙げられ、好ましくは、例えばジュース、乳飲料、シロップ、粉末飲料などの飲料や、お菓子（例、クッキー、アメ、キャンディー、ドロップ、チョコレート、ビスケットなど）、ゼリー（例、コンニャクゼリーなど）、プリン、ヨーグルト、パン、ガム、缶詰食品などの非飲料食品などが挙げられる。
医薬品または医薬部外品としては、例えば、内用液剤、錠剤、糖衣錠、舌下錠、顆粒剤、カプセル剤（硬カプセル、軟カプセル、マイクロカプセル）、液剤、乳剤、懸濁剤、散剤などが挙げられる。
【００１０】
これらの飲食品、医薬品または医薬部外品として用いられる本発明の組成物は、前記した▲１▼キサンチン誘導体、▲２▼食物繊維、▲３▼グルカゴン分泌亢進作用を有するアミノ酸類または（および）▲４▼植物性蛋白質以外のコレステロール上昇抑制作用または（および）ＨＤＬ−コレステロール低下抑制作用を有する成分、当該作用を増強する成分、体脂肪減少作用を有する成分、脂質代謝改善作用を有する成分などを含有していてもよい。
【００１１】
また、本発明の組成物は、本発明の成分▲１▼〜▲４▼以外に、一般に飲食品、医薬品または医薬部外品に用いられる各種担体や添加剤を含んでいてもよい。
本発明の組成物を飲食品として使用する場合の担体としては、各種キャリアー担体、イクステンダー剤、希釈剤（例、水、ミルクなど）、増量剤、分散剤、賦形剤、結合剤溶媒（例、水、エタノール、植物油など）、溶解補助剤、緩衝剤、溶解促進剤、ゲル化剤（例、ＣＭＣ−Ｎａ、ＨＰＭＣなど）、懸濁化剤（例、ＣＭＣ−Ｎａ、ナトリウムアルギネートなど）、小麦粉、米粉、でん粉、コーンスターチ、プリサッカライド、ミルクタンパク質、コラーゲン、米油、レシチンなどが挙げられる。添加剤としては、例えば、ビタミン類（例、ビタミンＡ、ビタミンＢ２、ビタミンＢ６、パントテン酸、ニコチン酸、ビタミンＣ、ビタミンＥなど）、甘味料、有機酸（例、クエン酸、リンゴ酸、フマル酸、マロン酸、コハク酸、酒石酸、乳酸など）、着色剤、香料（例、バニリン、リナロール、天然香料など）、湿化防止剤、ファイバー、電解質、ミネラル、栄養素、抗酸化剤、保存剤、芳香剤、湿潤剤、天然の植物抽出物（例、茶抽出物（例、緑茶、ハト麦、大麦、玄米、ウーロン茶、ドクダミ、杜仲茶）、コーヒー抽出物、ココア抽出物、フルーツ抽出物（例、オレンジ、グレープ、アップル、桃、パイナップル、ナシ、プラム、サクランボ、パパイヤ、トマト、メロン、イチゴ、ラズベリー）、野菜抽出物（例、ニンジン、ピーマン、パセリ、ほうれん草））などが挙げられる。
本発明の飲食品は、例えば、シュークロース、フルクトース、グルコースなどのカロリー性甘味剤を実質的に有しないものが好ましい。さらに好ましくは、本発明の飲食品は、非糖質性甘味剤で甘味されたものが好ましく、このような非糖質性甘味剤としては、アスパルテーム、ステビア、サッカリンなどが用いられる。
飲料は、本発明製剤の成分▲１▼〜▲４▼および必要に応じて担体または（および）添加剤の所定量を適宜な希釈剤に溶解して調製することができる。
非飲料食品は、本発明の必須成分および必要に応じて担体または（および）添加剤の所定量を適宜混合して、賦形することにより調製することができる。
本発明の組成物を飲料品として用いる場合、組成物中の必須成分の総配合量は、特に制限はないが、組成物全量１００ｇ当たり、約０．１〜５０ｇ、好ましくは約０．５〜３０ｇ、最も好ましくは約１〜１０ｇである。
本発明の組成物における成分▲１▼〜▲４▼以外の成分、各種担体または（および）添加剤の配合量は、特に制限はないが、組成物全量１００ｇ当たり、約０．１〜１０ｇ、好ましくは約０．２〜５ｇ、最も好ましくは約０．３〜３ｇである。
本発明の組成物を飲食品として用いる場合、成人（例えば、体重６０ｋｇとして）１日当たりの成分（上記成分▲１▼〜▲４▼の総和）の摂取量は、通常約０．５ｇ〜１５０ｇ、好ましくは約１ｇ〜１００ｇ、最も好ましくは約２〜５０ｇである。
１日当たりの必須成分の摂取回数は、特に制限はないが、通常１〜３回程度に分けて摂取するのが好ましい。
【００１２】
本発明の組成物を医薬品として使用する場合、製剤技術分野において慣用の方法、例えば、日本薬局方に記載の方法あるいはそれに準じる方法に従って製造することができる。
【００１３】
本発明の組成物を医薬品として使用する場合、組成物中の必須成分の配合量は、本発明の目的が達成される限り特に限定されず、適宜適当な配合割合で使用が可能である。例えば、本発明の組成物における必須成分の配合量は、製剤の形態などによって相違するが、通常、製剤全体に対して約０．１〜約１００重量％、好ましくは約１〜約５０重量％、さらに好ましくは約５〜約２０重量％程度である。
また、上記した担体または（および）添加剤は、適宜適当な割合で配合されるが、通常、組成物全体に対して約１０〜約９９．９重量％、好ましくは約１０〜約８０重量％程度である。
本発明の組成物を医薬品として用いる場合、投与単位形態で投与するのが望ましく、特に、経口投与が好ましい。
本発明の組成物の投与量は、年令，体重，症状，投与回数などにより異なるが、例えば、動脈硬化症の治療剤として使用する場合、成人（約６０ｋｇとして）１日当たり本発明の必須成分を通常約０.１〜５ｇ、好ましくは約０．５〜２ｇを１日１〜３回に分割して投与するのがよい。
【００１４】
【実施例】
以下に実施例および試験例をあげて本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例１】
クッキー
大豆蛋白              ２２．５        ｇ
キトサン                ２．５        ｇ
アルギニン              １．３５      ｇ
カフェイン              ０．０５６３  ｇ
小麦粉                ８５．０        ｇ
ショートニング        ５０．０        ｇ
グラニュー糖          ５５．０        ｇ
ベーキングパウダー      １．５        ｇ
水                    ２０．０        ｇ
上記に示す組成で原料配合し、生地を調製し、成形した後、オーブンに入れて１８０℃／１３分間焼成して、クッキーを製造した。
【００１５】
【実施例２】
粉末飲料
大豆蛋白                ４．５        ｇ
キトサン                ０．５        ｇ
アルギニン              ０．２７      ｇ
カフェイン              ０．０１１３  ｇ
グラニュー糖            ７．０        ｇ
バニラフレーバー        ０．２        ｇ
粉末状の上記成分を均一に混合し、１５０ｍｌの牛乳を加えた後、よく撹拌して、粉末飲料を製造した。
【００１６】
【実施例３】
散剤
大豆蛋白                  ４．５        ｇ
キトサン                  ０．５        ｇ
アルギニン                ０．２７      ｇ
カフェイン                ０．０１１３  ｇ
ビタミンＣ                ０．０１８７  ｇ
合成ケイ酸アルミニウム  １０．０        ｇ
リン酸水素カリウム        ５．０        ｇ
乳糖                    ７９．７        ｇ
粉末状の上記成分を均一に混合して、散剤とする。
【００１７】
【実施例４】
顆粒剤
大豆蛋白                  ４．５        ｇ
キトサン                  ０．５        ｇ
アルギニン                ０．２７      ｇ
カフェイン                ０．０１１３  ｇ
ビタミンＣ                ０．０１８７  ｇ
結晶セルロース          ４０．０        ｇ
乳糖                    ３５．０        ｇ
でん粉                  １９．５        ｇ
ポリビニルアルコール      ５．０        ｇ
水                      ３０．０        ｇ
粉末状の上記成分を均一に混練し、破砕製粒した後、乾燥して顆粒剤とする。
【００１８】
【実施例５】
錠剤
実施例４で得られた顆粒剤９９ｇにステアリン酸カルシウム１ｇを混合し、打錠機で圧縮成形して直径６．０ｍｍの錠剤とする。
【００１９】
【試験例１】
コレステロール低下食品組成物を用い、マウスにコレステロール添加飼料を与えたときの血漿総コレステロール（ＴＣ）の上昇抑制作用について実験を行った。７週齡の雌性ＢＡＬＢ／ｃマウスを、水と飼育用飼料（ＣＥ−２、商品名、日本クレア株式会社製）で８日間予備飼育して馴化させた後、３群（対照群、アルギニン・カフェイン混合物投与群および大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群、１群６匹）に分けた。対照群は飼育用粉末飼料ＣＥ−２にコレステロールを０．５％添加した飼料で４週間飼育した。
各試験群の飼料は次のとおりである。
▲１▼  対照群：
前記コレステロール０．５％添加飼料
▲２▼  アルギニン・カフェイン混合物投与群：
前記コレステロール０．５％添加飼料＋（アルギニン０．３６重量％＋カフェイン０．０１５重量％の混合物）
▲３▼  大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群：
前記コレステロール０．５％添加飼料＋（大豆蛋白質６重量％＋キトサン０．６７重量％＋アルギニン０．３６重量％＋カフェイン０．０１５重量％の混合物を７重量％）
実験食摂取後、０、１、２、３、４週間目に採血を行い、血漿ＴＣおよびＨＤＬ−コレステロール（HDL−Chol）濃度を酵素法により測定した。測定は、和光純薬製の「Ｌタイプワコー  コレステロール」、「ＨＤＬ−コレステロール沈殿試液セット」を用いて行った。
血漿ＴＣの測定結果を表１に、ＨＤＬ−コレステロールの測定結果を表２に示す。
【００２０】
【表１】
0004022350.tif 000002
注）各値は例数６の平均値±標準偏差で示した。
＊＊：危険率１％以下で対照群と有意差がある。
：危険率５％以下で対照群と有意差がある。
表１のとおり、アルギニン・カフェイン混合物投与群および大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群は、対照群に比べて血漿ＴＣ値の上昇を実験食摂取後１週目から有意に抑制した。この結果、アルギニン・カフェイン混合物および大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物が、血漿ＴＣ値の上昇を有意に抑制することが明らかになった。
【００２１】
【表２】
0004022350.tif 000003
注）各値は例数６の平均値±標準偏差で示した。
＊＊：危険率１％以下で対照群と有意差がある。
表２のとおり、血漿HDL−Chol値は、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群が対照群に比べて実験食摂取後４週目で有意に高かった。この結果、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物が、血漿HDL−Chol値の低下を抑制することが明らかになった。
さらに、表１および表２の結果から、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物は、HDL−Chol以外の血漿コレステロー値の上昇抑制作用を有することが明らかになった。
【００２２】
【試験例２】
アテローム性動脈硬化になりやすいＣ５７ＢＬ／６マウスに高コレステロール食を与えるとHDL−Cholが顕著に減少することが知られている。このような条件下でコレステロール低下食品組成物の抗動脈硬化作用について実験を行った。すなわち、１９週齡のＣ５７ＢＬ／６マウスを、水と飼育用飼料（ＣＥ−２）で３日間予備飼育して馴化させた後、対照群と大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群の２群（１群６匹）に分けた。対照群および大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群に試験例１記載の飼料を与えて４週間飼育した。
実験食摂取後、０、１、２、３、４週間目に採血を行い、血漿ＴＣ、HDL−Cholおよびnon HDL−Chol濃度を求めた。non HDL−Chol濃度は計算式〔数１〕から求めた。結果を表３に示す。
【数１】
血漿non HDL−Chol値＝〔ＴＣ値〕−〔HDL−Chol値〕
また、動脈硬化指数（Atherogenic index）を計算式〔数２〕から算出した。
動脈硬化指数値が小さいほど脂質代謝が改善され、動脈硬化症になりにくいと考えられている。結果を表４に示す。
【数２】
動脈硬化指数（Atherogenic index）＝ 〔non HDL−Chol値〕／〔HDL−Chol値〕
【００２３】
【表３】
0004022350.tif 000004
注）各値は例数６の平均値±標準偏差で示した。
＊：危険率５％以下で対照群と有意差がある。
表３から明らかなように、血漿HDL−Chol値は、対照群が経時的に減少したのに対して、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群は減少が抑制された。また、血漿non HDL−Chol値は、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群が対照群に比べて実験食摂取後２週目で有意に低かった。
【００２４】
【表４】
0004022350.tif 000005
注）各値は例数６の平均値±標準偏差で示した。
＊＊：危険率１％以下で対照群と有意差がある。
＊：危険率５％以下で対照群と有意差がある。
表４から明らかなように、動脈硬化指数値は、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物投与群が対照群と比較して、実験食摂取後３週目以降から有意に低かった。
表３および表４の結果から、大豆蛋白質・キトサン・アルギニン・カフェインの組成物は、血漿HDL−Cholの減少を抑制して、抗動脈硬化作用を示すことが明らかになった。
【００２５】
【発明の効果】
本発明の組成物は、コレステロール上昇抑制作用およびHDL−コレステロール低下抑制作用を有しており、ダイエット、肥満の予防・改善、高脂血症や動脈硬化症などの生活習慣病の予防・治療を目的とした飲食品、医薬品、医薬部外品などとして有用である。