(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
漏洩電磁界形成用の複数個のスロットが同軸ケーブルの外部導体に列状に設けられ、且つケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する前記スロット列の励振係数分布が軸方向に周期を持ち（周期：Ｐ）、且つそれがＰ／２毎に反転し、且つそれが左右対称である漏洩同軸ケーブルにおいて、
前記スロット列内の、ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットの、半周期（Ｐ／２）内の個数ＮＰ／２を、奇数個の（２Ｎ＋１）個とし、
且つ、
漏洩同軸ケーブル内の管内波長短縮νを
0004028286.tif 000177
の範囲とし、
且つ、
周期Ｐを
0004028286.tif 000178
の範囲とし、
且つ
ＮＰ／２を
0004028286.tif 000179
の範囲とし、
且つ、
0004028286.tif 000180
且つ、
0004028286.tif 000181
とし、
且つ、ほぼ
0004028286.tif 000182
となる関係としたことを特徴とする広帯域漏洩同軸ケーブル。
但し、ここで、
Ｐ：スロット列の周期［ｍ］
ｆ０：使用周波数帯域内のある周波数［ＭＨｚ］
Ｎ：正の整数  （ＮＰ／２＝２Ｎ＋１）
−ｎａ、−ｎｂ：存在させる二つの奇数次の空間高調波の次数（ｎｂ＞ｎａ＞０）
ｎ：最低限抑圧する、−ｎａ次と−ｎｂ次を除いての−１次から−（ｎｂ＋２）次の奇数次の空間高調波、次数
ａｓ：ｚ＝ｚｓの位置のスロットの励振係数（−Ｐ／４＜ｚ＜Ｐ／４）
ａ０：ｚ＝０の位置のスロットの励振係数
ｚ＝０：左右対称点
ｚ軸：ケーブル軸
【請求項２】
漏洩電磁界形成用の複数個のスロットが同軸ケーブルの外部導体に列状に設けられ、且つケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する前記スロット列の励振係数分布が軸方向に周期を持ち（周期：Ｐ）、且つそれがＰ／２毎に反転し、且つそれが左右対称である漏洩同軸ケーブルにおいて、
前記スロット列内の、ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットの、半周期（Ｐ／２）内の個数ＮＰ／２を、偶数個の（２Ｎ）個とし、
且つ、
漏洩同軸ケーブル内の管内波長短縮νを
0004028286.tif 000183
の範囲とし、
且つ、
周期Ｐを
0004028286.tif 000184
の範囲とし、
且つ
ＮＰ／２を
0004028286.tif 000185
の範囲とし、
且つ、
0004028286.tif 000186
且つ、
0004028286.tif 000187
とし、
且つ、ほぼ
0004028286.tif 000188
となる関係としたことを特徴とする広帯域漏洩同軸ケーブル。
但し、ここで、
Ｐ：スロット列の周期［ｍ］
ｆ０：使用周波数帯域内のある周波数［ＭＨｚ］
Ｎ：正の整数（ＮＰ／２＝２Ｎ）
−ｎａ、−ｎｂ：存在させる二つの奇数次の空間高調波の次数（ｎｂ＞ｎａ＞０）
ｎ：最低限抑圧する、−ｎａ次と−ｎｂ次を除いての−１次から−（ｎｂ＋２）次の奇数次の空間高調波の、次数
ａｓ：ｚ＝ｚｓの位置のスロットの励振係数  −Ｐ／４＜ｚ＜Ｐ／４
ｚ＝０：左右対称点
ｚ軸：ケーブル軸
【請求項３】
0004028286.tif 000189
且つ、−ｎａ＝−１
且つ、−ｎｂ＝−３
としたことを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
【請求項４】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対して、−７次の空間高調波をほぼ抑圧させたことを特徴とする、請求項３記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
【請求項５】
存在させる二つの奇数次の空間高調波の次数を−ｎａ及び−ｎｂとしたとき（但しｎｂ＞ｎａ＞０のとき）、
0004028286.tif 000190
としたことを特徴とする請求項１又は請求項２記載の漏洩同軸ケーブル。
ここで、
ＮＰ／２  ：ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットの、半周期（Ｐ／２）内の数
Ｐ        ：スロット列の、ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数分布の軸方向の周期［ｍ］
ｆｍｉｎ  ：使用最低周波数［ＭＨｚ］
である。
【請求項６】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に５個（ＮＰ／２＝５）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000191
且つ
0004028286.tif 000192
但し、
0004028286.tif 000193
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ０は励振係数分布の、ある左右対称点に位置するスロットの励振係数、ａ１は励振係数がａ０であるスロットから最も近いところに位置するスロットの励振係数、ａ２はその次に近いところに位置するスロットの励振係数を表す。
【請求項７】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に５個（ＮＰ／２＝５）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000194
且つ
0004028286.tif 000195
但し、
0004028286.tif 000196
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ０、ａ１、ａ２の定義は請求項６でのそれと同様とする。
【請求項８】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に６個（ＮＰ／２＝６）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000197
且つ
0004028286.tif 000198
但し、
0004028286.tif 000199
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ１は励振係数分布の、ある左右対称点から最も近いところに位置するスロットの励振係数、ａ２はその次に近いところに位置するスロットの励振係数、ａ３はさらにその次に近いところに位置するスロットの励振係数を表す。
【請求項９】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に６個（ＮＰ／２＝６）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000200
且つ、
0004028286.tif 000201
但し、
0004028286.tif 000202
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ１、ａ２、ａ３の定義は請求項８でのそれと同様とする。
【請求項１０】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に６個（ＮＰ／２＝６）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000203
且つ、
0004028286.tif 000204
但し、
0004028286.tif 000205
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ１、ａ２、ａ３の定義は請求項８でのそれと同様とする。
【請求項１１】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に７個（ＮＰ／２＝７）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000206
且つ
0004028286.tif 000207
但し、
0004028286.tif 000208
0004028286.tif 000209
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ０は励振係数分布の、ある左右対称点に位置するスロットの励振係数、ａ１は励振係数がａ０であるスロットから最も近いところに位置するスロットの励振係数、ａ２はその次に近いところに位置するスロットの励振係数、ａ３はさらにその次に近いところに位置するスロットの励振係数を表す。
【請求項１２】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期内に８個（ＮＰ／２＝８）設け、それらの間隔をほぼ等間隔（ｄ）としたスロット列をもつ漏洩同軸ケーブルにおいて、ほぼ、
0004028286.tif 000210
且つ
0004028286.tif 000211
但し、
0004028286.tif 000212
となる関係にしたことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
ここで、ａ１は励振係数分布の、ある左右対称点から最も近いところに位置するスロットの励振係数、ａ２はその次に近いところに位置するスロットの励振係数、ａ３はまたその次に近いところに位置するスロットの励振係数、ａ４はさらにその次に近いところに位置するスロットの励振係数を表す。
【請求項１３】
ケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数が零でないスロットを、半周期
0004028286.tif 000213
つことを特徴とする請求項４記載の広帯域漏洩同軸ケーブル。
【請求項１４】
周期Ｐの等しい、請求項１乃至請求項１３のいずれかに記載されるスロット列を、外部導体の周方向に２列以上設けたことを特徴とする、広帯域漏洩同軸ケーブル。
【請求項１５】
請求項１乃至請求項１３のいずれかに記載されるスロット列を、下記の条件の下で、外部導体の周方向に２列以上設けたことを特徴とする広帯域漏洩同軸ケーブル。
Ｐ′＝ｍ′・ＰＳ
−ｎａ′＝−ｍ′・ｎａＳ
−ｎｂ′＝−ｍ′・ｎｂＳ
ここで、
ＰＳ  ：複数のスロット列の中で、周期Ｐが最も短いスロット列の周期
Ｐ′  ：ＰＳよりも長い周期を持つスロット列の周期
ｍ′  ：２以上の整数
−ｎａＳ  ：周期がＰＳのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂＳ  ：周期がＰＳのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
−ｎａ′  ：周期がＰ′のスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂ′  ：周期がＰ′のスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
ここで速波は、ケーブル軸方向の位相速度が外部媒質中の光速よりも速い伝送波をいう。
である。
【請求項１６】
請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載される一列以上のスロット列と、使用周波数帯域内で一つ以下の速波を形成する一列以上のスロット列とを、
0004028286.tif 000214
のいずれかを満たす条件の下で、外部導体の周方向に組み合わせて設けたことを特徴とする広帯域漏洩同軸ケーブル。
但し、
Ｐ  ：請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載されるスロット列の周期
Ｐ″  ：使用周波数帯域内で一つ以下の速波を形成するスロット列の周期
−ｎａ  ：周期がＰのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂ  ：周期がＰのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
−ｎ″  ：周期がＰ″のスロット列の形成する、使用周波数帯域内で速波となる、空間高調波の次数
ここで速波は、ケーブル軸方向の位相速度が外部媒質中の光速よりも速い伝送波をいう。
である。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は列車、自動車といった移動体との無線通信に使用するのに適する広帯域特性の漏洩同軸ケーブルに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
図１３は従来の広帯域型漏洩同軸ケーブル１の一例を示す一部を切欠いた斜視図である。この広帯域型漏洩同軸ケーブルの外部導体５には、ケーブル軸に対して一定周期Ｐ毎に、一周期当たり複数の長孔状のスロット３が設けられている。各スロット３はケーブル軸に対していくらかの角度を持って傾斜している。図１３の広帯域型漏洩同軸ケーブルは内部導体２、絶縁体４、外部導体５、外被６を備えている。
【０００３】
図１３のように、周期的なスロット列を持つ漏洩同軸ケーブルの形成する漏洩電磁界の軸周方向電界成分は、スロット列を軸上に分布する軸方向磁流源と近似し、それがつくる電磁界を計算することで近似的に解析される。
【０００４】
0004028286.tif 000002
と表すことができる。但し、
Ｚ軸：ケーブル軸
ｉ  ：虚数
ω  ：角周波数
ｋ  ：自由空間波数
μ０：自由空間中の透磁率
である。
【０００５】
今、各スロットは、位相定数がβであるｚ軸の正の方向に伝搬するケーブル内伝送波により励振されているものとすると、軸方向磁流源Ｊｍｚは、
Ｊｍｚ（ｚ）  ＝  Ｊ（ｚ）・Ａ・ｅｘｐ（ｉ（ωｔ−βｚ））  …（４）
但し、
Ｊ（ｚ）  ：スロット列の励振係数分布関数
Ａ    ：ケーブル内伝送波の振幅定数
β    ：ケーブル内伝送波の位相定数
ｔ    ：時刻
と表され、スロット列の周期がＰの場合、Ｊ（ｚ）は周期Ｐの関数となるので、Ｊ（ｚ）をフーリエ級数展開
0004028286.tif 000003
して、式（１）〜（６）より電磁界を求めると、円筒座標系（ｒ，φ，ｚ）での各成分は、
0004028286.tif 000004
但し、
0004028286.tif 000005
Ｋｍ  ：ｍ次の第２種変形ベッセル関数
と空間高調波展開形で表される。
【０００６】
式（７）〜（９）の空間高調波展開形において、各空間高調波のｚ軸方向の位相定数はβｎである。よって、ｋ２−βｎ２＞０を満たす空間高調波は軸方向の位相速度が光速よりも速いのに対し、ｋ２−βｎ２＜０のものは光速よりも遅い。その意味で、前者は速波、後者は遅波と呼ばれている。
【０００７】
速波のｒ方向の変化は第２種ハンケル関数形であるのに対し、遅波のそれは変形ベッセル関数形となっている。変形ベッセル関数はｒの増大に対して急速に小さくなるので、ケーブルのごく近傍を除いての外部電磁界は、後者の遅波を無視して、式（７）〜（９）は、
0004028286.tif 000006
と表すことができる。
【０００８】
ここで、速波となる条件であるｋ２−βｎ２＞０  より、各空間高調波が速波となる
0004028286.tif 000007
ｋ２−βｎ２＞０  となり得るｎは負のみとなり、その周波数範囲は−ｋ＜βｎ＜ｋより、
0004028286.tif 000008
但し、
0004028286.tif 000009
Ｐ  ：スロット列の周期  ［ｍ］
ν  ：管内波長短縮率  （＝ｋ／β）
ｎ  ：負の整数
と表される。
【０００９】
よって、各空間高調波の速波領域となる下限周波数、及び上限周波数をそれぞ
0004028286.tif 000010
0004028286.tif 000011
となる。
【００１０】
0004028286.tif 000012
の漸近形より、
0004028286.tif 000013
と表される。
【００１１】
ここで、式（１６）〜（１８）で表される各空間高調波の伝搬方向、すなわち放射角度を求める。各空間高調波のエネルギー流を表すポインティングベクトル
0004028286.tif 000014
より、
0004028286.tif 000015
0004028286.tif 000016
となる。
【００１２】
よって、放射角度を図１４のようにｒ方向（ケーブル軸垂直方向）を基準に定義すると、各空間高調波のポインティングベクトルの向き、すなわち放射角度θｎは、
0004028286.tif 000017
と表すことができる。図１４の漏洩同軸ケーブルの一端には信号発生器１４が、他端には終端抵抗器１５が接続されている。
これを周波数の関数として図示すると図１５のような形となる。
【００１３】
ところで、次数の異なる速波となる空間高調波が二つ以上存在すると、それぞれ伝搬方向θｎが異なる為、相互に位相干渉を起こして外部放射電界に、観測点位置による変動が生じることが知られている。これは、式（１６）〜（１８）でｎの次数によりｒ方向及びｚ方向の位相定数が異なっていることからも理解できる。その為、従来の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいては、使用周波数帯域で速波となる空間高調波のうち、使用する唯一つのものを除いて、それ以外の空間高調波は充分に抑圧することを行っていた。
【００１４】
例えば、ｎ＝−１次の空間高調波を使用する場合を述べる。まず、これの下限周波数は式（１４）より
0004028286.tif 000018
0004028286.tif 000019
すなわち、
0004028286.tif 000020
の範囲で周期Ｐを設定する。
【００１５】
周期Ｐが設定されると、−２次以上の空間高調波の下限周波数が式（１４）により
0004028286.tif 000021
である時、ｎ＝−２次からｎ＝−ｌ次までの空間高調波を抑圧させると、使用周波数範
0004028286.tif 000022
きる。
【００１６】
不要な空間高調波を抑圧する方法は、式（１０）〜（１２）においてＪ（ｚ）のフーリエ級数展開係数であるＣｎの大きさが各空間高調波の振幅に比例した量となっていることから、抑圧したい空間高調波の次数にあたるＣｎが充分小さくなる様にＪ（ｚ）の分布を工夫する。すなわちスロット列の構成の仕方を工夫するということである。
【００１７】
具体的には、例えば、ｎ＝−１次の空間高調波を使用し、ｎ＝−２〜−４次のそれを抑圧する方法として、半ピッチ内に２個以上のスロットを用いる方法が、特公昭５２−７７９０、実公昭５３−１０８４４、特公昭５６−１２０４５又は特開昭５０−１２９９８６などで提案されている。
【００１８】
又、ｎ＝−２〜−６次のそれを抑圧する方法としては、半ピッチ内に４個のスロットを用いる方法が、実公昭５２−４１７８６、実公昭５８−５３７６８等で提案されている。
【００１９】
さらに、１ピッチ内に複数個のスロットを等間隔に配列し、各スロットの励振係数を正弦波状に変化させることにより、ｎ＝−２次以上の高次の空間高調波を抑圧する方法が特公昭５０−２５７８６で提案されている。
【００２０】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、このような広帯域漏洩同軸ケーブルの場合、以下のような問題が発生することがある。ここでは、例えばｎ＝−ｎＡ次の空間高調波を使用する場合を考え
0004028286.tif 000023
合が出てくる。
【００２１】
漏洩同軸ケーブルの実際の運用上では、漏洩同軸ケーブルとそれと電磁波の送受信を行う移動局との間に金属板などの電磁波遮蔽体が間欠的に存在している場合がある。例えば図１６に示すように、鉄道線路沿線に沿って布設される漏洩同軸ケーブル１に対して、移動局１０は列車車両１１内にあり、車両１１の車体１２が金属遮蔽体として作用する場合などである。このとき、放射角度が垂直方向に近い条件では、漏洩同軸ケーブル１からの直接波は窓１３を透過して車両１１内奥の移動局１０まで到達し易い。しかし、放射角度が大きい時は車両車体１２により直接波は遮られ易く、移動局１０での受信レベルは大きく低下することが懸念される。
【００２２】
0004028286.tif 000024
３００ＭＨｚ帯〜２０００ＭＨｚ帯において、Ｅφ成分に対してｎ＝−１次以外の速波をほぼ抑圧した広帯域漏洩同軸ケーブルを製作した。この広帯域漏洩同軸ケーブルでは、
0004028286.tif 000025
きをもって放射されるものである。
【００２３】
このケーブル約５０ｍに対して、Ｅφ成分の結合損失を図１７に示す様な測定系でケーブルの長手方向（ｚ軸方向）に沿って測定した。ここで、図１７において、２枚のＡＬ（アルミニウム）製の金属板１６はそれぞれ１ｍ四方の大きさ（厚さ２ｍｍ）であり、それらの間隔２ｄを一定としたまま半波長ダイポールアンテナ１７と共に移動させる。
ここで結合損失とは式（２３）により定義される量である。
0004028286.tif 000026
但し、
Ｌｃ（ｚ）［ｄＢ］  ：点ｚ＝ｚにおける結合損失。
Ｐ１（ｚ）［Ｗ］    ：点ｚ＝ｚにおける漏洩同軸ケーブル内部の伝送波の伝送電力。
Ｐ２（ｚ）［Ｗ］    ：漏洩同軸ケーブルから垂直方向に、ある距離だけ離れた位置に置かれた半波長ダイポールアンテナの、点ｚ＝ｚ上における受信電力。
である。
0004028286.tif 000027
９（ａ）〜（ｃ）、及び表Ａ−１〜Ａ−２に示す。
【００２４】
【表Ａ−１】
0004028286.tif 000028
【００２５】
【表Ａ−２】
0004028286.tif 000029
【００２６】
0004028286.tif 000030
ては、金属板の挿入により結合損失に大きな増加がみられる。よって、図１６のような使用環境下においては、移動局での受信レベルに大きな劣化が生じることが懸念される。
【００２７】
このように、従来の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいては、放射角度の周波数による変化、増大に伴って、電磁遮蔽体が周囲に存在する環境下においては良好な受信レベルが保てない場合があるという問題があった。
【００２８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前記課題を解決するため、以下の手段を採用した。
【００２９】
漏洩電磁界形成用の複数個のスロットが同軸ケーブルの外部導体の軸方向に列状に設けられた漏洩同軸ケーブルにおいて、前記スロット列のケーブル軸周方向漏洩電界成分に対する励振係数分布が軸方向に周期（Ｐ）を持っており、且つそれはＰ／２毎に反転していて、且つ左右対称となっている。このスロット列により形成される軸周方向漏洩電界成分に対して、使用する周波数帯域内の少なくとも一つ以上の周波数では、速波となる奇数次の空間高調波を二つ存在させ、且つ少なくともその二つのうちの次数の高い方の次に次数の高い奇数次の空間高調波をほぼ抑圧させる。又、その抑圧する空間高調波よりも次数が低く、使用周波数帯域内で速波となる全ての空間高調波を、前記存在させる二つの空間高調波を除いてほぼ抑圧させる。又、漏洩同軸ケーブルの管内波長短縮率νの値を、
0004028286.tif 000031
ここで、速波とは、ケーブル軸方向の位相速度が外部媒質中の光速よりも速い伝送波をいう。
【００３０】
上記発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいては、使用する周波数帯域内の少なくとも一つ以上の周波数では、軸周方向漏洩電界成分に対して、速波となる二つの奇数次の空間高調波が存在している。ここで漏洩同軸ケーブルの波長短縮率ν
0004028286.tif 000032
に負のものに限られる。そこで、この存在させる二つの奇数次の空間高調波の次数をそれぞれ、−ｎａ次、−ｎｂ次とおく（ｎｂ＞ｎａ＞０）。このとき、−ｎａ次よりも次数の低い、速波となる全ての空間高調波が抑圧されているため、式（１４）で表され
0004028286.tif 000033
以下の周波数では速波となる空間高調波が存在せず、充分な強さの漏洩電磁界が
0004028286.tif 000034
−ｎａ次の空間高調波を速波とさせる必要がある。すなわち、
0004028286.tif 000035
より、
0004028286.tif 000036
とスロット列の周期Ｐを設定する。
【００３１】
0004028286.tif 000037
であるが、今、周期Ｐの範囲を式（２６）の条件で設定しなければならないため、使
0004028286.tif 000038
も小さくならず、傾きが大きくなってしまうことがある。
【００３２】
0004028286.tif 000039
場合が出てくる。
【００３３】
0004028286.tif 000040
度がある所望の値となるように、式（２７）によりスロットの周期Ｐを選定する。こ
0004028286.tif 000041
のような形で表されるが、これは必ずしも所望の値になるとは限らない、という問題である。
【００３４】
そこで、図１５、或いは式（２７）により表されるように、他の次数の空間高調波
0004028286.tif 000042
角度が所望のものに近くなっている空間高調波（−ｎｂ次）を選んで、それを存在
0004028286.tif 000043
波を得ることができる。
【００３５】
このように、次数の異なる二つの速波となる空間高調波を存在させることにより、放射角度がそれらで異なることから、周波数間隔の離れた二つの周波数帯でほぼ所望の放射角度を実現することができる。
【００３６】
これにより、周囲の電磁遮蔽体の影響により一方の空間高調波が遮蔽されてしまう場合においても、もう一方の空間高調波をその影響から回避させることが、その放射角度の違いにより可能となる為、受信レベルの劣化を抑制することが可能となる。
【００３７】
又、電磁遮蔽体の影響からの回避だけでなく、移動局にケーブル軸方向に対して指向性を持つアンテナを使用するような場合において、周波数間隔の離れた二つの周波数帯で、この指向性に合わせることが可能となる為、広帯域に渡って安定した高い受信レベルを維持することが可能となる。
【００３８】
ここで、具体例として、−１次と−３次の空間高調波を存在させる場合の放射角度と周波数との関係を表す。現在、実用化されている同軸ケーブルでは、その絶縁体はポリエチレンなどの高分子材料、又はそれらと空気層との複合体であるのが主流となっている。そのため、漏洩同軸ケーブルの管内波長短縮率νの値としては、０．５から１．０の間にあるものが大半を占めている。そこで、ここでは代表して、νが０．５、０．８、１．０の場合の関係を式（２１）より表Ｂ−１〜Ｂ−３に表す。表Ｂ−１〜Ｂ−３では、θ−１及びθ−３値がそれぞれ、−５０、−２０、０、＋２０、＋５０［ｄｅｇ］
0004028286.tif 000044
【００３９】
0004028286.tif 000045
波数範囲を見ると以下のようになる。
【００４０】
0004028286.tif 000046
１８１の範囲、−３次の空間高調波では３８４〜５４３の範囲となる。
【００４１】
表Ｂ−２よりν＝０．８の場合は、−１次の空間高調波では１８８〜３３０の範囲、−３次の空間高調波では５６５〜９９１の範囲となる。
【００４２】
表Ｂ−３よりν＝１．０の場合は、−１次の空間高調波では２２４〜４５６の範囲、−３次の空間高調波では６７１〜１３６７の範囲となる。
【００４３】
このように、−１次と−３次の二つの空間高調波を存在させることにより、従来の一つのみの速波となる空間高調波を存在させる場合に比較して、間隔の離れた二つの周波数帯において、所望の放射角度（ここでは±２０［ｄｅｇ］の場合を表したが、他の場合も可能である）が得られることが分かる。
【００４４】
【表Ｂ−１】
0004028286.tif 000047
【００４５】
【表Ｂ−２】
0004028286.tif 000048
【００４６】
【表Ｂ−３】
0004028286.tif 000049
【００４７】
又、本発明ではスロット列の励振係数分布がＰ／２毎に反転していることから、後に示す様に、励振係数分布関数Ｊ（ｚ）のフーリエ級数展開係数Ｃｎのうちの、偶数次のそれが消滅するので、偶数次の空間高調波が抑圧される（式（４０））。
【００４８】
さらに、少なくとも−ｎｂ次の次に次数の高い奇数次の空間高調波、すなわち−（ｎｂ＋２）次の空間高調波と、それよりも次数の低い速波となる全ての空間高調波が、−ｎａ次と−ｎｂ次のそれを除いて抑圧されている。
ここで、各奇数次の空間高調波の速波となる下限周波数は、式（１４）より、
0004028286.tif 000050
と−ｎｂ次との両方、或いは片方の空間高調波に限ることができる。但し、これは
0004028286.tif 000051
であることから、
ν＞０．４                  …（２９）
の場合と求められる。
【００４９】
このように速波を二つ以下に限ることができれば、三つ以上の複数の速波を存在させる場合に比較して、電界強度の変動を最小限に抑えることが可能となる。何故なら、例えば、振幅比で１：α（０＜α＜１）の二つの速波を存在させた場合の電界強度変動幅は、
0004028286.tif 000052
と表されるが、これに更に、振幅比でβ（０＜β＜１）である三つ目の速波を加えた場合の電界強度変動幅は、
0004028286.tif 000053
となり、二つの場合の式（３０）よりも大幅に増大してしまう場合があるからである。
【００５０】
0004028286.tif 000054
される下限周波数とで、
0004028286.tif 000055
の関係にある−（ｎｂ＋４）次から−（ｎｂ＋２＋２ｍ）次までの奇数次の空間高調波を、−（ｎｂ＋２）次の空間高調波と合わせて抑圧させるとよい。
【００５１】
0004028286.tif 000056
とが同様に可能となる。
【００５２】
この例として、−１次と−３次の空間高調波を存在させ、−５次とその他に、それよりも次数の高い−７次の空間高調波を抑圧する場合を具体的に表す。
式（１４）より、奇数次の各空間高調波の速波となる下限周波数は、
0004028286.tif 000057
すなわち、
0004028286.tif 000058
の関係にある。
【００５３】
ここで、−５次のみの空間高調波を抑圧する場合の、速波の発生を−１次と−
0004028286.tif 000059
【００５４】
それに対して、−７次も同様に抑圧する場合は、
0004028286.tif 000060
の周波数範囲となる。
0004028286.tif 000061
数を表す。
【００５５】
0004028286.tif 000062
抑圧する方が、速波の発生を−１次と−３次との両方、あるいは片方の空間高調波に限ることのできる周波数範囲を広くできるのが分かる。
0004028286.tif 000063
ときである。これは、
0004028286.tif 000064
であるので、
ν＞０．４              …（３４）
のときと求められる。
よって、ν＞０．４のときは、−７次の空間高調波を抑圧することによって、電界強度の変動を最小限に抑えられる周波数範囲を広げることができる。
【００５６】
0004028286.tif 000065
【００５７】
以上のように、本発明では、間隔の離れた二つの周波数帯でほぼ所望の放射角度をもつ空間高調波を存在させることができ、且つ次数の異なる速波となる空間高調波が複数存在することに起因する電界強度の変動幅を最小限に抑制することが可能である。
【００５８】
次に、抑圧させたい空間高調波の抑圧方法の概略を示す。各空間高調波の抑圧は前記の従来の技術の項中の説明と同様に、式（１０）〜（１２）においてＪ（ｚ）のフーリエ級数展開係数であるＣｎの大きさが各空間高調波の振幅に比例した量となっていることから、抑圧したい空間高調波の次数にあたるＣｎの大きさを充分小さくすることで実現できる。
【００５９】
本発明では、スロット列の励振係数分布Ｊ（ｚ）は、Ｐ／２毎に反転していて、且つ左右対称となっている。すなわち、
Ｊ（ｚ）＝−Ｊ（ｚ＋Ｐ／２）              …（３５）
Ｊ（ｚ）＝Ｊ（−ｚ）                      …（３６）
である。但し、式（３３）において、左右対称点のｚ軸座標を０に取った。
【００６０】
式（３５）が満たされる場合、Ｃｎは次のような形で表される。
0004028286.tif 000066
一周期に渡る積分において積分範囲をずらすことができ、
0004028286.tif 000067
とする。この積分区間を二つに分けて、
0004028286.tif 000068
と表し、右辺第二項においてｚ≡ｚ−Ｐ／２と変数変換して式（３５）を使用してまとめると、
0004028286.tif 000069
と表される。すなわち、スロット列の励振係数分布関数Ｊ（ｚ）が式（３５）を満たすとき、つまりＰ／２毎に反転するとき、偶数次の空間高調波が抑圧される。
【００６１】
次に、式（３９）を二つの場合に分けてそれぞれ表す。半周期（Ｐ／２）内−Ｐ／４＜ｚ＜Ｐ／４に存在するスロットの数（但し、励振係数が零であるものは除く）が、奇数個の場合と偶数個の場合とである。
【００６２】
奇数個の場合、式（３６）を満たすようなスロットの配列は、図１のように左右対称点ｚ＝０の位置にスロットがある場合である。この時、励振係数分布関数Ｊ（ｚ）をＤｉｒａｃのデルタ関数δ（ｚ）を用いて、近似的に
0004028286.tif 000070
但し、
ａｓ：ｚ＝ｚｓの位置のスロットの励振係数
ａ０：ｚ＝０の位置のスロットの励振係数
と表すと、式（４１）を式（３９）に代入して、
0004028286.tif 000071
と表すことができる。
【００６３】
それに対し、偶数個の場合、式（３６）を満たすようなスロットの配列は図２のような形となる。この時、同様に、励振係数分布関数Ｊ（ｚ）をδ関数を用いて近似的に、
0004028286.tif 000072
と表すと、式（４３）を式（３９）に代入して、
0004028286.tif 000073
0004028286.tif 000074
となる。
【００６４】
式（４２）、及び式（４４）の右辺の［］に表されるように、Ｃｎの値はＮ値、及び
0004028286.tif 000075
の半周期内の数、各スロット間の励振係数の比、及び周期内での各スロットの位置により、Ｃｎの値は変化する。
よって、これらの変数を、抑圧したい空間高調波の次数にあたるＣｎの大きさが充分小さくなるように設定すれば、抑圧したい空間高調波を抑圧することができる。
【００６５】
ここで、各スロットの励振係数であるａｓについての実際に触れると、これはスロットの大きさや形状などにより決まる係数である。例えば、図１、図２のような長孔状の傾斜スロットを用いる場合、主にスロットの長さや傾斜角度などによりａｓが定まる。従って、これらを変化させることによって、ａｓを所望の値に設定することが可能である。
【００６６】
ところで、式（４２）、（４４）の両方において、
Ｃｎ＝Ｃ−ｎ              …（４５）
が成り立つ。そこで、以降の説明では、ｎが負のものについてのみ言及することにする。
【００６７】
0004028286.tif 000076
い場合について表す。
【００６８】
この場合、
0004028286.tif 000077
であり、式（１５）により、
0004028286.tif 000078
であるので、式（４７）を式（４６）に代入すると、周期Ｐを
0004028286.tif 000079
の範囲に設定することに相当する場合である。
【００６９】
ここで、存在させる二つの奇数次の空間高調波の次数を−ｎａ次と−ｎｂ次とする（ｎｂ＞ｎａ＞０）。
このとき、最低限抑圧する奇数次の空間高調波は、−ｎａ次と−ｎｂ次を除いての−１次から−（ｎｂ＋２）次の空間高調波であるから、
0004028286.tif 000080
次の空間高調波である。よって、その数は、
0004028286.tif 000081
である。
【００７０】
従って、式（４２）あるいは式（４４）において、式（４９）のｎについて、Ｃｎ＝０としなければならない。つまり、
0004028286.tif 000082
ｍ元連立方程式の解を求めるためには、一般にｍ個以上の独立変数が必要である。
よって、式（５１）を満たす解を求めるためには、式（４２）、又は式（４４）の右辺の［  ］
0004028286.tif 000083
【００７１】
式（４２）の右辺の［  ］内の独立変数の数は、
0004028286.tif 000084
である。
又、式（４４）の右辺の［  ］内の独立変数の数は、
0004028286.tif 000085
である。
但し、ここで、−ｎａ次、もしくは−ｎｂ次の空間高調波の、少なくともどちらか一方の強さを所望の値に設定させる為に、式（４２）においてはａ０の値を、式（４４）においてはａ１の値を、式（５１）の解を求めるための独立変数とするのではなく、ある設定値（固定値）とした。理由は以下のとうりである。これらの二つの空間高調波の強さは、式（１０）〜（１２）に表されるようにそれぞれＣ−ｎａ、Ｃ−ｎｂの大きさに比例した量であるが、Ｃ−ｎａ、及びＣ−ｎｂの式（４２）の右辺の［  ］内、あるいは式（４４）の右辺の［  ］内は、式（５１）を満たす条件のもとではある決められた値を取る場合がある。しかし、その場合においても、ａ０、あるいはａ１がその係数となっているので、この値を適当に設定することによって、Ｃ−ｎａ、もしくはＣ−ｎｂの大きさ、つまり−ｎａ次、もしくは−ｎｂ次のどちらかの空間高調波の強さを所望の値に設定させることが可能となるからである。
【００７２】
ところで、図１、図２より、励振係数が零でないスロットの半周期内の数はそれぞれ、２Ｎ＋１個、２Ｎ個となっている。そこで、励振係数が零でないスロットの、半周期内の数をＮＰ／２とおくと、式（５２）、（５３）における変数の数は、ＮＰ／２を用いて、（ＮＰ／２−１）個と表すことができる。
【００７３】
今、式（５１）を満たす解を求めるためには、式（４２）あるいは式（４４）の右辺の［  ］
0004028286.tif 000086
としなければならない。つまり、一般には、
0004028286.tif 000087
の数のスロットが、半周期内に必要となる。
【００７４】
ここで、スロットの数を必要最低とした場合、すなわち式（５４）より、
0004028286.tif 000088
とした場合を述べる。
このとき、式（４２）、あるいは式（４４）の右辺の［  ］内の独立変数の数は
0004028286.tif 000089
ち一般には全ての変数が一意的に定められる。全ての変数が一意的に定められると、式（４２）、あるいは式（４４）の右辺の［  ］内も一意的に定められることになる。
すると、速波となる−ｎａ次と−ｎｂ次の空間高調波のそれぞれのＣｎの大きさの比、
0004028286.tif 000090
【００７５】
ところで、式（１０）〜（１２）より、｜Ｃ−ｎａ｜、｜Ｃ−ｎｂ｜は各空間高調波の振幅に比例した量
0004028286.tif 000091
−ｎａ次と−ｎｂ次の空間高調波の振幅の比が一意的に定められるということを意味する。
【００７６】
本発明において、−ｎａ次の空間高調波だけでなく−ｎｂ次の空間高調波も存在させる理由は、周囲の電磁遮蔽体の影響によって、−ｎａ次の空間高調波が遮蔽されてしまう場合においても、−ｎｂ次の空間高調波によって受信レベルをあるレベルで維持しようというねらいがあった。それ故、周囲の電磁遮蔽体の存在する種々の状態に対応して、−ｎａ次に対する−ｎｂ次の空間高調波の強さを種々に設定できると、受信レベルを維持、制御する上において都合がよい。
【００７７】
又、式（３１）で表される、二つの速波を同時に受信したときの電界強度の変動幅は、二つの速波の振幅比により決定される。よって、この変動幅を所望の値に設定しようとする場合には、−ｎａ次に対する−ｎｂ次の空間高調波の強さを種々に設定することが必要となってくる。
【００７８】
0004028286.tif 000092
は重要である。
【００７９】
それはつまり、式（４２）、或は、式（４４）の右辺の［  ］内の独立変数の数を一つ以上増すことである。その為には、式（４２）、あるいは式（４４）の右辺の［  ］内の独立変数の数が（ＮＰ／２−１）個となっているので、ＮＰ／２値を一つ以上増せばよい。今、ＮＰ／２値を式（５５）の値で設定したので、これに１以上の整数を加えて、
0004028286.tif 000093
と設定することである。
0004028286.tif 000094
値を制限していっても、一つ以上の変数が、特別な場合を除いて一意的に定まらずに、任意となる。
【００８０】
0004028286.tif 000095
次の空間高調波の強さを種々に設定することが可能となる。
【００８１】
【発明の実施の形態】
次に本発明の実施形態を以下に説明する。
まず、最も簡単な例として、−１次と−３次の空間高調波を存在させる場合を表す。このとき、式（５４）より、半周期内に２個以上のスロットが必要である。
【００８２】
はじめに、最少の２個のスロットを配列させる場合を述べる。このときは、図２においてＮ＝１の場合であるから図３のようなスロット配列図、及びＪ（ｚ）のような形になる。この時のＣｎは式（４４）、及び式（４０）より、
0004028286.tif 000096
である（０＜ｚ１＜Ｐ／４）。
【００８３】
今、−３次の次に次数の高い奇数次の空間高調波、すなわち−５次のそれを抑圧させるので、その条件は式（５７）より、
0004028286.tif 000097
である。これより、０＜ｚ１＜Ｐ／４の範囲では、
0004028286.tif 000098
としなければならないことが求められる。又、式（５９）の時、Ｃ−１≠０、及びＣ−３≠０となる。従って、スロットを図３の配列とし、且つｚ１／Ｐの値を式（５９）とすることにより、−１次、及び−３次の空間高調波を存在させ、且つ−５次、及び偶数次の空間高調波を抑圧させることが可能となる。
【００８４】
今、半周期内のスロットの数ＮＰ／２を、一般に必要とされる最少の個数、２個とした。このとき、式（５７）の右辺の［  ］内の、唯一の変数であるｚ１／Ｐ値が、式（５９）のように一意的に定められてしまう。このため、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値も一意的に定められてしまう。具体的に表すと、式（５９）を式（５７）に代入して、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を求めると、
0004028286.tif 000099
Ｃ−１＝３．８０４・ａ１／Ｐ、Ｃ−３＝２．３５１・ａ１／Ｐより、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜＝０．６１８
0004028286.tif 000100
Ｃ−１＝２．３５１・ａ１／Ｐ、Ｃ−３＝−３．８０４・ａ１／Ｐより、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜＝１．６１８
である。
このように｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値が一意的に定められてしまうことは、先に述べたように本発明の効果が制限される要因となる。
【００８５】
そこで次に、半周期内のスロットの数を増すことにより、これを解決する、すなわち｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができるのを示す。
【００８６】
｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とするには、式（５６）より、
0004028286.tif 000101
としなけれらばならない。
【００８７】
ここで、ＮＰ／２＝３の場合を表す。これは、図１においてＮ＝１の場合であるから、図４のように表される。この場合、Ｃｎは式（４２）、（４０）より、
0004028286.tif 000102
となる（０＜ｚ１＜Ｐ／４）。式（６１）の右辺の［  ］の変数は、｛ａ１／ａ０，ｚ１／Ｐ｝と式（５７）の場合に比較して、その数は確かに一つ増えている。
【００８８】
式（６１）より、−５次の空間高調波を抑圧させる条件は、
0004028286.tif 000103
である。式（６２）の解をＣ−１≠０、Ｃ−３≠０の条件のもとで求めると、
0004028286.tif 000104
（但し、ｚ１／Ｐ≠１／２０，３／２０，１／６，１／８）
となる。式（６１）より、
0004028286.tif 000105
であるので、
0004028286.tif 000106
であるが、これに式（６３）を代入すると、
0004028286.tif 000107
となる（但し、ｚ１／Ｐ≠１／２０，３／２０，１／６，１／８）。
【００８９】
式（６７）に表されるように、ｚ１／Ｐ値の取り方により、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができるのが分かる。
【００９０】
尚、ここで、式（６３）のａ１／ａ０値は、正に限らず負となる様に設定してもよい。この場合、例えば図４のような傾斜スロットを用いる場合、ａ０に対するスロットの傾斜方向とａ１に対するスロットの傾斜方向とは、ｚ＝Ｐ／２離れたスロットどうしのように、反転する方向となる。
【００９１】
又、ＮＰ／２値をさらに増やして４個以上としても、同様に｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とできるのが導き出される。
【００９２】
以上は、−１次と−３次の空間高調波を存在させ、−５次と偶数次の空間高調波を抑圧させる場合を表した。同様にして、抑圧する奇数次の空間高調波の数が複数になる場合も可能である。
【００９３】
例えば、−３次と−５次の空間高調波を存在させる場合を表す。この場合、−５次の次に次数の高い奇数次の空間高調波、すなわち−７次のそれと、それよりも次数の低い奇数次の空間高調波、すなわち−１次のそれを抑圧させることになる。偶数次のそれは式（４０）により、すでに抑圧されている。
この時、式（５４）より、半周期内で３個以上のスロットが必要である。
よって、まず必要最少個数の３個の場合、すなわち図４の場合を述べる。この時のＣｎは、式（４２）でＮ＝１の場合であるので、
0004028286.tif 000108
となる（０＜ｚ１＜Ｐ／４）。式（６１）より−１次と−７次の空間高調波を抑圧させる為の条件は、
0004028286.tif 000109
0004028286.tif 000110
となる。又、−３次と−５次の空間高調波を存在させる為の条件は、
0004028286.tif 000111
である。式（６８）〜式（７１）より、以下のようにしなければならないことが求められる。
0004028286.tif 000112
である。
又、このとき、Ｃ−３、Ｃ−５、及び｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値は、式（６１）、（７２）より
Ｃ−３＝４・ａ０／Ｐ、Ｃ−５＝４・ａ０／Ｐより、｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜＝１
となる。
【００９４】
このように半周期内のスロットの数ＮＰ／２を、式（５４）で表される一般に必要とされる最少の個数、３個とした場合には、式（６１）右辺の［  ］の二つの変数、｛ａ１／ａ０，ｚ１／Ｐ｝が両方とも一意的に定められる為、｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値も一意に定められてしまう。
【００９５】
そこで、前述と同様に、半周期内のスロット数を式（５６）の条件とすることにより、｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値を可変とできることを示す。式（５６）より、
0004028286.tif 000113
である。よって、まず、ＮＰ／２＝４の場合を表す。
【００９６】
この時のスロット配列図、及びＪ（ｚ）は、図２において、Ｎ＝２の場合である。よって、Ｃｎは、式（４４）より、
0004028286.tif 000114
となる（０＜ｚ１＜ｚ２＜Ｐ／４）。−１次と−７次の空間高調波を抑圧させる為の条件は、
0004028286.tif 000115
である。又、−３次と−５次の空間高調波を存在させる為の条件は、
0004028286.tif 000116
である。式（７５）〜（７８）より、以下のようにしなけらばならないことが求められる。
【００９７】
ｃｏｓ（２πｚ１／Ｐ）・ｃｏｓ（１４πｚ２／Ｐ）＝ｃｏｓ（１４πｚ１／Ｐ）・ｃｏｓ（２πｚ２／Ｐ）        …（７９）
を満たす（ｚ１／Ｐ，ｚ２／Ｐ）の組を適当に選び、このときの励振係数比ａ２／ａ１を
0004028286.tif 000117
と定める（０＜ｚ１＜ｚ２＜Ｐ／４）。
【００９８】
この場合、｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値は、式（７４）、及び式（８０）より、
0004028286.tif 000118
と表される。
これに示すように、式（７９）を満たす条件下での（ｚ１／Ｐ，ｚ２／Ｐ）の選び方により、｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値を可変とできるのが分かる。
【００９９】
又、ＮＰ／２値をさらに増やして５個以上としても、同様に｜Ｃ−５｜／｜Ｃ−３｜値を可変とできるのが導き出される。
【０１００】
同様に、−１次と−３次の空間高調波を存在させ、−５次と−７次、及び偶数次の空間高調波を抑圧させることも可能である。この場合、抑圧する奇数次の空間高調波の数が前記と同様に２個であるので、ＮＰ／２＝４とすることにより、つまり、式（７４）の右辺の［  ］内の変数を｛ｚ１／Ｐ，ｚ２／Ｐ，ａ２／ａ１｝と３個にすることにより、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができる。実際にそれを示す。
【０１０１】
式（７４）から、−５次と−７次の空間高調波を抑圧させるための条件は、
0004028286.tif 000119
である。
【０１０２】
又、−１次と−３次の空間高調波を存在させるための条件は、
0004028286.tif 000120
である。式（８２）〜（８５）より、以下のようにしなければならないことが求められる。
【０１０３】
ｃｏｓ（１０πｚ１／Ｐ）・ｃｏｓ（１４πｚ２／Ｐ）＝ｃｏｓ（１４πｚ１／Ｐ）・ｃｏｓ（１０πｚ２／Ｐ）      …（８６）
但し、
0004028286.tif 000121
を満たす（ｚ１／Ｐ，ｚ２／Ｐ）の組を適当に選び、このときの励振係数比ａ２／ａ１を
0004028286.tif 000122
と定める。
【０１０４】
この場合、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、式（７４）、及び式（９０）より、
0004028286.tif 000123
と表される。これに示すように、式（８６）〜（８９）を満たす条件下での（ｚ１／Ｐ，ｚ２／Ｐ）の選び方により、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができる。
【０１０５】
ところで、製造上の容易さ等の理由で、半周期内でのスロットの間隔を等間隔にすると有利な場合がある。すなわち、ｚ１＝ｄ／２、ｚ２＝３ｄ／２（０＜３ｄ／２＜Ｐ／４）  とする場合である（但し、ｄはスロット間隔）。
【０１０６】
このように設定した時、式（７４）は、
0004028286.tif 000124
と表される。この時、−５次と−７次の空間高調波を抑圧させるための条件は式（９２）より、
0004028286.tif 000125
である。これより、
ｄ／Ｐ＝１／１４                      …（９５）
且つ、
0004028286.tif 000126
としなければならないことが求められる（Ｃ−１，Ｃ−３≠０）。
【０１０７】
このとき、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、式（９２）、（９５）及び（９６）より
0004028286.tif 000127
となり、固定されたものとなる。
【０１０８】
このように一意に定められてしまう理由は、配列の自由度、すなわち  式（７４）
0004028286.tif 000128
【０１０９】
したがって、半周期内でのスロットの間隔を等間隔にしながら、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とするためには、半ピッチ内のスロット数をさらに一つ以上増して、式（４２）あるいは式（４４）右辺の［  ］の中の独立変数の数を三つ以上に保つ必要がある。例えば、三つに保てるのは、５個及び６個とした場合で、独立変数はそれぞれ、
0004028286.tif 000129
である。
【０１１０】
まず、５個とした場合を具体的に表す。この場合、図１においてＮ＝２とした場合で、半周期内でのスロット間隔をｄと一定とすると、ｚ１＝ｄ、ｚ２＝２ｄ（０＜２ｄ＜Ｐ／４）となるのでＣｎは、式（４２）、及び式（４０）より、
0004028286.tif 000130
となる。式（１００）において、
Ｃ−５＝Ｃ−７＝０、及びＣ−１，Ｃ−３≠０
を満たす条件、すなわち−５次と−７次、及び偶数次の空間高調波を抑圧し、−１次と−３次の空間高調波を存在させる条件を求めると、以下のようになる（０＜２ｄ＜Ｐ／４）。
【０１１１】
0004028286.tif 000131
且つ
0004028286.tif 000132
とする。
【０１１２】
0004028286.tif 000133
とする。
【０１１３】
これらの場合の｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、
0004028286.tif 000134
0004028286.tif 000135
【０１１４】
0004028286.tif 000136
【０１１５】
このように、半周期内でのスロット間隔を等間隔に設定した場合でも、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができるのが分かる。
【０１１６】
同様にして、６個とした場合を表す。この場合、図２においてＮ＝３の場合であり、半周期内でのスロット間隔をｄと一定とすると、ｚ１＝ｄ／２、ｚ２＝３ｄ／２、ｚ３＝５ｄ／２（０＜５ｄ／２＜Ｐ／４）となるのでＣｎは、式（４４）、及び式（４０）より、
0004028286.tif 000137
となる。式（１０６）において、
Ｃ−５＝Ｃ−７＝０、Ｃ−１，Ｃ−３≠０
を満たす条件、すなわち−５次と−７次、及び偶数次の空間高調波を抑圧し、−１次と−３次の空間高調波を存在させる条件を求めると、以下のようになる。
【０１１７】
0004028286.tif 000138
0004028286.tif 000139
且つ
0004028286.tif 000140
とする（０＜５ｄ／２＜Ｐ／４）。
【０１１８】
0004028286.tif 000141
但し、
0004028286.tif 000142
とする。
【０１１９】
0004028286.tif 000143
但し、
0004028286.tif 000144
とする。
【０１２０】
これらの場合の｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、
0004028286.tif 000145
【０１２１】
0004028286.tif 000146
【０１２２】
0004028286.tif 000147
【０１２３】
このように、半周期内でのスロット間隔を等間隔に設定した場合でも、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とすることができる。
【０１２４】
しかし、これらの場合も、次のような問題の生じる恐れがある。
0004028286.tif 000148
の場合）、あるいは半周期内に６個のスロットを等間隔に配列させた場合（但し
0004028286.tif 000149
させることになるが、その際にｄ値が小さくなりすぎる場合が出てくる。これはすなわちスロットが密になりすぎる場合であるから、外部導体の機械的強度が低下するなど、好ましい状態ではない。
【０１２５】
これを回避する為には、ｄ値をある所望の値に設定、固定した状態で、且つ｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を変化させられるようにしなければならない。ｄ値をある値に固定し
0004028286.tif 000150
の空間高調波を抑圧させ、且つ｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とさせるためには、先に説明した様に、独立変数を一般に三つ以上に保つ必要がある。よって、その為には、半周期内のスロット数をさらに増して７個以上としなければならない。７個、及び８個とした場合のそれぞれの独立変数は、それぞれ
0004028286.tif 000151
及び、
0004028286.tif 000152
となり、三つとなる。
【０１２６】
具体的にこれらの場合を表す。最初に７個とした場合を表す。この場合、図１においてＮ＝３の場合で、半周期内のスロット間隔をｄと一定とすると、ｚ１＝ｄ、ｚ２＝２ｄ、ｚ３＝３ｄ（０＜３ｄ＜Ｐ／４）となるのでＣｎは、式（４２）、及び式（４０）より、
0004028286.tif 000153
となる。式（１２０）において、
Ｃ−５＝Ｃ−７＝０、Ｃ−１，Ｃ−３≠０
を満たす条件、すなわち−５次と−７次、及び偶数次の空間高調波を消去し、−１次と−３次の空間高調波を存在させる条件を求めると、
0004028286.tif 000154
且つ
0004028286.tif 000155
但し、
0004028286.tif 000156
となる（０＜３ｄ＜Ｐ／４）。
【０１２７】
このとき｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、
0004028286.tif 000157
0004028286.tif 000158
【０１２８】
よって、半周期内でのスロット間隔をｄと等間隔にし、且つｄ値をある所望の
0004028286.tif 000159
ることができる。
【０１２９】
同様にして、ＮＰ／２＝８個とした場合を表す。この場合、図２においてＮ＝４の場合であり、半周期内でのスロット間隔をｄと一定とすると、ｚ１＝ｄ／２、ｚ２＝３ｄ／２、ｚ３＝５ｄ／２、ｚ４＝７ｄ／２（０＜７ｄ／２＜Ｐ／４）となるのでＣｎは、式（４４）、及び式（４０）より、
0004028286.tif 000160
となる。式（１２６）において、
Ｃ−５＝Ｃ−７＝０、Ｃ−１，Ｃ−３≠０
を満たす条件、すなわち−５次と−７次、及び偶数次の空間高調波を消去し、−１次と−３次の空間高調波を存在させる条件を求めると、
0004028286.tif 000161
且つ
0004028286.tif 000162
但し、
0004028286.tif 000163
となる（０＜７ｄ／２＜Ｐ／４）。
【０１３０】
このとき｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値は、
0004028286.tif 000164
ット間隔をｄと等間隔にし、且つｄ値をある所望の値に固定させたとしても、
0004028286.tif 000165
【０１３１】
さらに、半周期内に９個以上のスロットを等間隔（ｄ）に配列させた場合も、式（４２）、あるいは式（４４）右辺の［  ］内の変数が４個以上となる為、ｄ値をある所望の値に固定させたとしても、｜Ｃ−３｜／｜Ｃ−１｜値を可変とできるのが同様に導き出される。
【０１３２】
尚、全体の漏洩電磁界の強度を増す等の理由の為に、図１〜図４で表されるスロット列を外部導体の周方向に複数列設けてもよい。この場合、各列のケーブル軸方向に対する位置を、図５のように揃えてもよいし、図６のようにずらしてもよい。
【０１３３】
又、このとき、それぞれのスロット列の励振係数分布Ｊ（ｚ）は、必ずしもお互いに等しいものとさせる必要はなく、それぞれにより形成される二つの速波となる空間高調波の次数が等しいものであれば任意である。
【０１３４】
この場合、スロット列間での励振係数分布Ｊ（ｚ）の大きさの関係、及び各スロット列の形成する二つの空間高調波の振幅比、などを変化させることによって、放射角度の異なる二つの空間高調波の振幅比を、全体として調整することが可能となる。
【０１３５】
さらに、それぞれのスロット列の周期Ｐを必ずしも一致させなくてもよい場合がある。これは以下の関係とした場合である。
Ｐ′＝ｍ′・Ｐｓ                    …（１３２）
−ｎａ′＝−ｍ′・ｎａｓ            …（１３３）
−ｎｂ′＝−ｍ′・ｎｂｓ            …（１３４）
ここで、
Ｐｓ  ：複数のスロット列の中で、周期Ｐが最も短いスロット列の周期
Ｐ′  ：Ｐｓよりも長い周期を持つスロット列の周期
ｍ′  ：２以上の整数
−ｎａｓ：周期がＰｓのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂｓ：周期がＰｓのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
−ｎａ′：周期がＰ′のスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂ′：周期がＰ′のスロット列の形成する速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
【０１３６】
このようにすると、各スロット列の形成する二つの奇数次の空間高調波は、その放射角度、及び速波領域となる上下限周波数が、式（２１）、式（１４）、式（１５）により一致する。すなわち、全体としては、放射角度の異なる二種類の速波となる空間高調波が形成されている状態であり、等しい周期を持つスロット列のみにより形成されている場合と本質的に変わらない。
【０１３７】
さらに、図１２に表すように、組み合わせるスロット列としては、必ずしも図１〜図４で表される、二つの速波を形成するスロット列ではなく、使用周波数帯域内で一つ以下の速波を形成するスロット列との組み合わせでもよい。
但し、この際には、
0004028286.tif 000166
のいずれかの関係を満たさなければならない。
但し、
Ｐ  ：使用周波数帯域内のいずれかの周波数で二つの速波を形成するスロット列の周期
Ｐ″：使用周波数帯域内で一つ以下の速波を形成するスロット列の周期−ｎａ：周期がＰのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が低い方の空間高調波の次数
−ｎｂ：周期がＰのスロット列の形成する、速波となる二つの空間高調波のうちの、次数が高い方の空間高調波の次数
−ｎ″：周期がＰ″のスロット列の形成する、使用周波数帯域内で速波となる、空間高調波の次数
である。
【０１３８】
このようにすると、−ｎ″次の空間高調波は、−ｎａ次と−ｎｂ次とのどちらかの空間高調波とその放射角度、及び速波領域となる上下限周波数が一致することになる（∵式（２１）、式（１４）、式（１５））。すなわち、全体としては、二種類の速波となる空間高調波が形成されている状態であり、元の二つの速波となる空間高調波が形成されている状態と本質的に等しい。
【０１３９】
この場合、組み合わせる、一つの速波を形成するスロット列の励振係数分布Ｊ（ｚ）の大きさを、元の二つの速波を形成するスロット列のそれに対して適当に選ぶことによって、放射角度の異なる二種類の空間高調波の振幅比を、全体として調整することが可能となる。
【０１４０】
又、本発明に使用するケーブル軸周方向漏洩電界形成用スロットは、図１〜図６、図１２で表される傾斜スロットに限らず、図７のような折れ線型スロット、又は図８のような励振スタブ付きスロット等の、ケーブル軸周方向漏洩電界を形成する、その他の適当な形状を持つスロットを用いてもよい。
【０１４１】
ここで、本発明におけるスロット列の周期Ｐの定義についての注意点を表す。Ｐを決めるにあたっては、ケーブル軸周方向漏洩電界に対する励振係数がほぼ零であるスロット（例えばケーブル軸に平行な長孔状スロット、又はケーブル軸に垂直な長孔状のスロット等）は無視して決めるものとする。
【０１４２】
例えば、図９に示す様に、２Ｐｅ置きに励振係数がほぼ零であるスロット（ケーブル軸に平行なスロット）が存在していて、形式的なスロットピッチがＰｆとなっている場合においては、励振係数がほぼ零であるスロットを無視して決められるスロットピッチであるＰｅを、本発明においてのスロットピッチＰと定義する。
【０１４３】
（実施例）
実際に、約、波長短縮率ｖ＝０．９、Ｐ＝０．５３［ｍ］、絶縁体外径４２［ｍｍ］と設定し、半周期内に７個のスロットを等間隔に設け、その間隔ｄをｄ＝Ｐ／１４とし、且つ、
0004028286.tif 000167
図５のようにケーブル軸方向に対する位置を揃えて外部導体の周方向に２列設けた広帯域漏洩同軸ケーブルを製作した。これは、軸周方向漏洩電界成分に対して、−１次と−３次の空間高調波が存在し、偶数次と−５次、−７次の空間高調波の他に、−９次の空間高調波も抑圧されたものである。４５０ＭＨｚ及び１５００ＭＨｚにおいて、速波となる空間高調波とその放射角度を表すと表Ｃの通りである。この
0004028286.tif 000168
７に示す様な測定系でＥφ成分の結合損失をケーブル長手方向（ｚ軸方向）に沿って測定した。尚、結合損失の定義は、式（２３）の通りである。その結果を図１０、１１、図表Ｄ−１〜Ｄ−２に示す。
【０１４４】
【表Ｃ】
0004028286.tif 000169
【０１４５】
【表Ｄ−１】
0004028286.tif 000170
【０１４６】
【表Ｄ−２】
0004028286.tif 000171
【０１４７】
図１０、図１１、表Ｄ−１、表Ｄ−２と、従来の広帯域漏洩同軸ケーブルの結果である図１８、図１９、表Ａ−１、表Ａ−２とを比べると分かるように、本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルでは、１５００ＭＨｚの測定周波数において、結合損失値の増加が大幅に抑制されたものとなっている。これは本発明の特徴である、放射角度の小さい−３次の空間高調波が速波として存在しているからである。このような特性をもつ広帯域漏洩同軸ケーブルの場合、図１６に示されるような使用環境下においても、受信レベルに大きな劣化は生じ難く、良好な通信環境を提供できうるものとなる。
【０１４８】
【発明の効果】
本発明では、次数の異なる、すなわち放射角度の異なる二つの速波となる空間高調波を存在させることにより、周波数間隔の離れた二つの周波数帯においても、ほぼ所望の放射角度を実現することができる。
【０１４９】
これにより、周囲に電磁遮蔽体が存在する環境下にあっても、その影響を回避し易く、受信レベルの劣化を抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、半周期（Ｐ／２）内に存在するスロットの数が、奇数個の場合であり、スロットの配列が左右対称点ｚ＝０の位置にスロットがある場合の説明図。
【図２】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、半周期（Ｐ／２）内に存在するスロットの数が、偶数個の場合の説明図。
【図３】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、半周期（Ｐ／２）内に存在するスロットの数が２個の場合の説明図。
【図４】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、半周期（Ｐ／２）内に存在するスロットの数が３個の場合の説明図。
【図５】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、スロット列を複数にし、各スロット列の軸方向に対する位置をそろえた場合の説明図。
【図６】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおいて、スロット列を複数にし、各スロット列の軸方向に対する位置をずらした場合の説明図。
【図７】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおける折れ線型スロットの説明図。
【図８】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルにおける励振スタブ付きスロットの説明図。
【図９】２Ｐｅおきに励振係数がほぼ零であるスロット（ケーブル軸に平行なスロット）が存在していて、形式的なスロット列の周期がＰｆとなっている本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルの説明図。
【図１０】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルを図１７の測定系で測定した結果を示す説明
0004028286.tif 000172
定結果である。
【図１１】本発明の広帯域漏洩同軸ケーブルを図１７の測定系で測定した結果を示す説明
0004028286.tif 000173
合の測定結果である。
【図１２】使用周波数帯域内で一つの速波を形成するスロット列との組合わせ例の説明図。
【図１３】従来の広帯域型漏洩同軸ケーブルの一例を示す一部を切欠いた斜視図である。
【図１４】漏洩同軸ケーブルにおいて、放射角度をｒ方向（ケーブル軸垂直方向）を基準に定義した場合の、速波となる各空間高調波のポインティングベクトルの向き（放射角度θｎ）の説明図。
【図１５】漏洩同軸ケーブルにおいて、速波となる各空間高調波のポインティングベクトルの向き（放射角度θｎ）を周波数の関数として表示した場合の説明図。
【図１６】鉄道線路沿線に沿って布設された漏洩同軸ケーブルに対して、移動局が列車車両内にあり、車両の車体が金属遮蔽体として作用する場合の説明図。
【図１７】0004028286.tif 000174
においてＥφ成分の結合損失をケーブル長手方向（ｚ軸方向）に沿って測定する測定系の斜視図、（ｂ）は（ａ）の側面説明図。
【図１８】図１７の測定系で従来の広帯域漏洩同軸ケーブルを測定した結果を示す説明図
0004028286.tif 000175
ある。
【図１９】図１７の測定系で従来の広帯域漏洩同軸ケーブルを測定した結果を示す説明図
0004028286.tif 000176
の測定結果である。
【符号の説明】
Ｐ  周期
１  漏洩同軸ケーブル
２  内部導体
３  スロット
４  絶縁体
５  外部導体
６  外被
１０  移動局
１１  列車車両
１２  車体
１３  窓
１４  信号発生器
１５  終端抵抗器
１６  金属板
１７  半波長ダイポールアンテナ
１８  励振スタブ
【図１】
0004028286.tif 000215
【図２】
0004028286.tif 000216
【図３】
0004028286.tif 000217
【図４】
0004028286.tif 000218
【図５】
0004028286.tif 000219
【図６】
0004028286.tif 000220
【図７】
0004028286.tif 000221
【図８】
0004028286.tif 000222
【図９】
0004028286.tif 000223
【図１０】
0004028286.tif 000224
【図１１】
0004028286.tif 000225
【図１２】
0004028286.tif 000226
【図１３】
0004028286.tif 000227
【図１４】
0004028286.tif 000228
【図１５】
0004028286.tif 000229
【図１６】
0004028286.tif 000230
【図１７】
0004028286.tif 000231
【図１８】
0004028286.tif 000232
【図１９】
0004028286.tif 000233