(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記相対圧センサのセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行う異常診断手段と、
車両がトンネルを走行中であるか否かを判断するトンネル判断手段と、
トンネル走行中は前記異常診断を禁止する異常診断禁止手段と、
を備えることを特徴とする異常診断装置。
【請求項２】
前記異常診断手段は、
前記系を、その内圧を所定の初期圧力とした後に封鎖する系封鎖手段と、
前記系が封鎖された後、予め定められたタイミングで前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する漏れ診断手段とを備え、
前記異常診断禁止手段は、トンネル走行中は前記タイミングで検出されたセンサ出力に基づく漏れの診断を禁止する漏れ診断禁止手段を備え、更に、
トンネル走行中は前記タイミングの後も前記系の封鎖を維持する封鎖維持手段と、
車両がトンネルを脱出したか否かを判断するトンネル脱出判断手段と、
車両がトンネルを脱出した後、所定の時点において前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する第２の漏れ診断手段と、
を備えることを特徴とする請求項１記載の異常診断装置。
【請求項３】
前記第２の漏れ診断手段は、
前記系が封鎖された後、前記所定の時点までの経過時間を計数する封鎖後時間計数手段と、
前記経過時間に基づいて、漏れ診断判定値を設定する漏れ診断判定値設定手段と、
前記所定の時点において検出されたセンサ出力と、前記漏れ診断判定値とに基づいて、漏れの有無を診断する漏れ診断実行手段と、
を備えることを特徴とする請求項２記載の異常診断装置。
【請求項４】
前記第２の漏れ診断手段は、
車両がトンネルに進入した時点および前記系が封鎖された時点の何れか遅い時点における前記系内の圧力を中断時圧力として記憶する中断時圧力記憶手段と、
前記中断時圧力が記憶された後、前記所定の時点までの経過時間を計数する中断時間計数手段と、
前記経過時間と、前記中断時圧力とに基づいて、漏れ診断判定値を設定する漏れ診断判定値設定手段と、
前記所定の時点において検出されたセンサ出力と、前記漏れ診断判定値とに基づいて、漏れの有無を診断する漏れ診断実行手段と、
を備えることを特徴とする請求項２記載の異常診断装置。
【請求項５】
GPS信号を受信するGPS受信機と、
車速を検出する車速センサとを備え、
前記トンネル判断手段は、前記GPS信号の有無と前記車速とに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置。
【請求項６】
自車位置を検出する自車位置検出手段と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段とを備え、
前記トンネル判断手段は、前記自車位置と前記地図情報とに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置。
【請求項７】
車両を取り巻く大気圧の振動成分を検出する圧力振動検出手段を備え、
前記トンネル判断手段は、前記振動成分に基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置。
【請求項８】
燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記系を、その内圧を所定の初期圧力とした後に封鎖する系封鎖手段と、
前記系が封鎖された後、予め定められたタイミングで前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する漏れ診断手段と、
車両がトンネルに進入するまでに前記漏れの診断が完了できるか否かを判断する診断可否判断手段と、
車両がトンネルに進入するまでに前記漏れの診断が完了できないと判別された場合は、前記診断のための処理を禁止する診断処理禁止手段と、
を備えることを特徴とする異常診断装置。
【請求項９】
自車位置を検出する自車位置検出手段と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段とを備え、
前記診断可否判断手段は、
前記自車位置と前記地図情報とに基づいて、車両がトンネルに進入するまでの時間に関する特性値を検出する特性値検出手段と、
前記特性値と所定の完了判定値との比較結果に基づいて、前記漏れの診断が完了できるか否かを判断する判断実行手段とを備えることを特徴とする請求項８記載の異常診断装置。
【請求項１０】
車両の走行状態に基づいて前記完了判定値を設定する完了判定値設定手段を備えることを特徴とする請求項９記載の異常診断装置。
【請求項１１】
燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記相対圧センサのセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行う異常診断手段と、
車両を取り巻く大気圧の振動の影響を前記センサ出力から除去するセンサ出力補正手段とを備え、
前記異常診断手段は、大気圧に所定振動が生じた場合は、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行うことを特徴とする異常診断装置。
【請求項１２】
前記出力補正手段は、前記相対圧センサの出力のうち、所定の低周波成分を通過させるローパスフィルタを含むことを特徴とする請求項１１記載の異常診断装置。
【請求項１３】
大気圧の振動のピーク周波数を検出するピーク周波数検出手段と、
前記ピーク周波数が、所定の周波数範囲に含まれているか否かを判断する周波数判断手段とを備え、
前記所定の周波数範囲は、トンネル走行中にピーク周波数となり得る周波数帯として、予め定められている範囲であり、
前記異常診断手段は、前記ピーク周波数が前記周波数範囲に含まれている場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする請求項１１記載の異常診断装置。
【請求項１４】
物体の通過に伴って大気圧に一時的に生ずる振動を検出する一時的振動検出手段を備え、
前記異常診断手段は、前記一時的に生ずる振動が検出された場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする請求項１１記載の異常診断装置。
【請求項１５】
前記一時的に生ずる振動の発生頻度を検出する発生頻度検出手段を備え、
前記異常診断手段は、前記一時的に生ずる振動が、所定の頻度を超えて発生している場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする請求項１４記載の異常診断装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、蒸発燃料処理装置の異常診断装置に係り、特に、車両に搭載された燃料タンク内で発生する蒸発燃料を処理する装置の異常診断に好適な異常診断装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば特開２０００−２８２９７０号公報に開示されるように、燃料タンク内で発生する蒸発燃料をキャニスタに一時的に吸着し、その吸着された蒸発燃料を内燃機関の運転中に吸気通路にパージする蒸発燃料処理装置が知られている。この種の蒸発燃料処理では、燃料タンクから吸気通路に至る系内の漏れが車両上で診断できることが求められる。
【０００３】
蒸発燃料処理装置の系内に漏れが生じているか否かを判断する手法としては、燃料タンクの内圧を大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサを用いる手法が一般に用いられている。この手法では、先ず、系が大気から切り離され、次に、その系内に吸気負圧が導入される。系内圧力（タンク内圧）が所定の負圧に達したら、吸気通路を切り離すことにより系が封鎖される。その後、所定のタイミングで相対圧センサのセンサ出力が読みとられ、封鎖中に系内圧力に生じた変化量が算出される。
【０００４】
系に漏れが生じている場合は、その漏れが生じている箇所から系内に大気が流入する。このため、漏れが生じている場合、封鎖中の系内圧力は、漏れが生じていない場合に比して上昇する。従って、上記の手法で算出された系内圧力の変化量によれば、系内に漏れが生じているか否かを精度良く診断することができる。
【０００５】
ところで、従来の蒸発燃料処理装置は、系内圧力を検出するために相対圧センサを用いている。このため、系内圧力を表すセンサ出力は、系内圧力が一定であっても、大気圧が下降すれば大きな値となり、一方、大気圧が上昇すれば小さな値になる。従って、従来の蒸発燃料処理装置では、系の封鎖中に大気圧が変化すると、センサ出力の変化量が系内圧力の変化量に対応せず、そのセンサ出力に基づいて漏れの有無が正確に判断できない事態が生ずる。
【０００６】
このような状況下で、漏れの有無に関して誤った診断が下されるのを防ぐ手法としては、車両の登坂或いは降坂走行中など、大気圧に変化が生ずるような状況下では、系の漏れ検出を禁止することが考えられる。しかし、車両の登坂或いは降坂中に、常に漏れ診断の実行を禁止することとすると、所望の頻度で漏れ診断が実行できない事態が生じ得る。
【０００７】
そこで、上記従来の装置は、大気圧が変動する場合にも、以下の手法を用いて、可能な限り漏れ診断を行うこととしている。
すなわち、系の封鎖中に大気圧が上昇する場合、相対圧センサのセンサ出力は、現実の系内圧力の変化に対して過小な変化を示す。この場合、センサ出力の変化が小さいことを理由に漏れが存在しないとの判断を下すことはできないが、その状況下でなおセンサ出力に大きな変化が認められる場合は、漏れの存在を認めることができる。このため、上記従来の装置は、大気圧が上昇する環境下では、漏れが存在しないとの判断は禁止する一方、漏れが存在するとの判断は許容することとしている。
【０００８】
また、系の封鎖中に大気圧が下降する場合、相対圧センサのセンサ出力は、現実の系内圧力の変化に対して過大な変化を示す。この場合、センサ出力の変化が大きいことを理由に漏れが存在するとの判断を下すことはできないが、その状況下でなおセンサ出力が十分に小さい場合は、漏れの不存在を認めることができる。このため、上記従来の装置は、大気圧が下降する環境下では、漏れが存在するとの判断は禁止する一方、漏れが存在しないとの判断は許容することとしている。
【０００９】
以上説明した通り、上記従来の装置は、系の封鎖中に大気圧が変化する場合にも、大気圧の変化方向に応じて、漏れ不存在の判断、或いは漏れ存在の判断の一方だけは許容することとしている。このため、上記従来の装置によれば、大気の変動時に常に漏れ故障の実行が禁止される場合に比して、漏れの診断の実行頻度を高くすることができる。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
車両を取り巻く大気圧は、車両の登坂走行或いは降坂走行に伴って変化すると共に、車両がトンネルを走行する際には周期的な変動を示し、更に、車両が対向車等とすれ違う際には一時的な変動を示す。上記従来の装置は、上記のような大気圧の周期的或いは一時的な変化を想定していないため、そのような変化に対して適切に対処することができない。
【００１１】
すなわち、トンネル走行や、対向車とのすれ違いに起因して大気圧が周期的或いは一時的に変化する場合に、上記従来の装置がその微視的な変化を認識するとすれば、漏れ存在の判断が許可され、漏れ不存在の判断が禁止される事態と、その逆の事態とが短時間で入れ替えられることとなり、その結果、漏れの存在も不存在も、何れも適正に判断できない状況に陥ることが考えられる。この場合、漏れ診断の実行期間、すなわち、蒸発燃料の吸気通路へのパージが禁止される期間が長期間となり、パージの機会が不当に損なわれることとなる。
【００１２】
また、大気圧が周期的或いは一時的に変化する場合に、上記従来の装置が、ある適当なサンプリングタイミングにおける大気圧に基づいてその増加傾向或いは減少傾向を判断するとすれば、変動中の大気圧に基づいてその判断がなされることとなり、不当に大きな、或いは不当に小さな大気圧に基づいて、漏れ診断が行われる事態が生じ得る。このように、何れの場合においても、上述した従来の装置によっては、大気圧が周期的或いは一時的変化を示す環境下で、適正な漏れ診断を行うことはできなかった。
【００１３】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、トンネル走行や対向車とのすれ違いなどに起因して、誤った漏れ診断を行うことのない蒸発燃料処理装置の異常診断装置を提供することを目的とする。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明は、燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記相対圧センサのセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行う異常診断手段と、
車両がトンネルを走行中であるか否かを判断するトンネル判断手段と、
トンネル走行中は前記異常診断を禁止する異常診断禁止手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１５】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の異常診断装置であって、
前記異常診断手段は、
前記系を、その内圧を所定の初期圧力とした後に封鎖する系封鎖手段と、
前記系が封鎖された後、予め定められたタイミングで前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する漏れ診断手段とを備え、
前記異常診断禁止手段は、トンネル走行中は前記タイミングで検出されたセンサ出力に基づく漏れの診断を禁止する漏れ診断禁止手段を備え、更に、
トンネル走行中は前記タイミングの後も前記系の封鎖を維持する封鎖維持手段と、
車両がトンネルを脱出したか否かを判断するトンネル脱出判断手段と、
車両がトンネルを脱出した後、所定の時点において前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する第２の漏れ診断手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１６】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の異常診断装置であって、
前記第２の漏れ診断手段は、
前記系が封鎖された後、前記所定の時点までの経過時間を計数する封鎖後時間計数手段と、
前記経過時間に基づいて、漏れ診断判定値を設定する漏れ診断判定値設定手段と、
前記所定の時点において検出されたセンサ出力と、前記漏れ診断判定値とに基づいて、漏れの有無を診断する漏れ診断実行手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１７】
請求項４記載の発明は、請求項２記載の異常診断装置であって、
前記第２の漏れ診断手段は、
車両がトンネルに進入した時点および前記系が封鎖された時点の何れか遅い時点における前記系内の圧力を中断時圧力として記憶する中断時圧力記憶手段と、
前記中断時圧力が記憶された後、前記所定の時点までの経過時間を計数する中断時間計数手段と、
前記経過時間と、前記中断時圧力とに基づいて、漏れ診断判定値を設定する漏れ診断判定値設定手段と、
前記所定の時点において検出されたセンサ出力と、前記漏れ診断判定値とに基づいて、漏れの有無を診断する漏れ診断実行手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１８】
請求項５記載の発明は、請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置であって、
GPS信号を受信するGPS受信機と、
車速を検出する車速センサとを備え、
前記トンネル判断手段は、前記GPS信号の有無と前記車速とに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする。
【００１９】
請求項６記載の発明は、請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置であって、
自車位置を検出する自車位置検出手段と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段とを備え、
前記トンネル判断手段は、前記自車位置と前記地図情報とに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする。
【００２０】
請求項７記載の発明は、請求項１乃至４の何れか１項記載の異常診断装置であって、
車両を取り巻く大気圧の振動成分を検出する圧力振動検出手段を備え、
前記トンネル判断手段は、前記振動成分に基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを判断することを特徴とする。
【００２１】
請求項８記載の発明は、燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記系を、その内圧を所定の初期圧力とした後に封鎖する系封鎖手段と、
前記系が封鎖された後、予め定められたタイミングで前記センサ出力を検出し、その検出値に基づいて前記系に漏れが生じているか否かを診断する漏れ診断手段と、
車両がトンネルに進入するまでに前記漏れの診断が完了できるか否かを判断する診断可否判断手段と、
車両がトンネルに進入するまでに前記漏れの診断が完了できないと判別された場合は、前記診断のための処理を禁止する診断処理禁止手段と、
を備えることを特徴とする。
【００２２】
請求項９記載の発明は、請求項８記載の異常診断装置であって、
自車位置を検出する自車位置検出手段と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段とを備え、
前記診断可否判断手段は、
前記自車位置と前記地図情報とに基づいて、車両がトンネルに進入するまでの時間に関する特性値を検出する特性値検出手段と、
前記特性値と所定の完了判定値との比較結果に基づいて、前記漏れの診断が完了できるか否かを判断する判断実行手段とを備えることを特徴とする。
【００２３】
請求項１０記載の発明は、請求項９記載の異常診断装置であって、車両の走行状態に基づいて前記完了判定値を設定する完了判定値設定手段を備えることを特徴とする。
【００２４】
請求項１１記載の発明は、燃料タンク内で生ずる蒸発燃料を処理する蒸発燃料処理装置の異常診断装置であって、
燃料タンクを含む所定の系内の圧力を、大気圧に対する相対圧として検出する相対圧センサと、
前記相対圧センサのセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行う異常診断手段と、
車両を取り巻く大気圧の振動の影響を前記センサ出力から除去するセンサ出力補正手段とを備え、
前記異常診断手段は、大気圧に所定振動が生じた場合は、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて、前記系の異常診断を行うことを特徴とする。
【００２５】
請求項１２記載の発明は、請求項１１記載の異常診断装置であって、前記出力補正手段は、前記相対圧センサの出力のうち、所定の低周波成分を通過させるローパスフィルタを含むことを特徴とする。
【００２６】
請求項１３記載の発明は、請求項１１記載の異常診断装置であって、
大気圧の振動のピーク周波数を検出するピーク周波数検出手段と、
前記ピーク周波数が、所定の周波数範囲に含まれているか否かを判断する周波数判断手段とを備え、
前記所定の周波数範囲は、トンネル走行中にピーク周波数となり得る周波数帯として、予め定められている範囲であり、
前記異常診断手段は、前記ピーク周波数が前記周波数範囲に含まれている場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする。
【００２７】
請求項１４記載の発明は、請求項１１記載の異常診断装置であって、
物体の通過に伴って大気圧に一時的に生ずる振動を検出する一時的振動検出手段を備え、
前記異常診断手段は、前記一時的に生ずる振動が検出された場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする。
【００２８】
請求項１５記載の発明は、請求項１４記載の異常診断装置であって、
前記一時的に生ずる振動の発生頻度を検出する発生頻度検出手段を備え、
前記異常診断手段は、前記一時的に生ずる振動が、所定の頻度を超えて発生している場合に、前記センサ出力補正手段によって補正されたセンサ出力に基づいて異常診断を行うことを特徴とする。
【００２９】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照してこの発明の実施の形態について説明する。尚、各図において共通する要素には、同一の符号を付して重複する説明を省略する。
【００３０】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１の蒸発燃料処理装置の概要を説明するための図を示す。本実施形態の蒸発燃料処理装置は、燃料タンク１０を備えている。燃料タンク１０には、タンク内圧を測定するためのタンク内圧センサ１２が設けられている。タンク内圧センサ１２は、大気圧に対する相対圧としてタンク内圧を検出する相対圧センサである。
【００３１】
燃料タンク１０には、ROV(Roll Over Valve)１４，１６を介してベーパ通路１８が接続されている。ベーパ通路１８は、ダイヤフラム式の給油弁２０を介してキャニスタ２２に接続されている。キャニスタ２２の内部には、燃料ベーパを吸着するための活性炭が充填されている。このため、燃料タンク１０の内部で発生した燃料ベーパは、パージ通路１８および給油弁２０を通ってキャニスタ２２に到達し、キャニスタ２２の内部に吸着保持される。
【００３２】
キャニスタ２２には、大気導入口２４が設けられている。大気導入口２４は、CCV(Canister Closed Valve)２６および大気フィルタ２８を介して大気に連通している。CCV２６は、大気導入口２４を開放する状態と閉塞する状態とを選択的に実現する切り替え弁である。大気フィルタ２８は、大気導入口２４に流入する空気から異物を除去するためのエアフィルタである。
【００３３】
キャニスタ２２には、更に、内燃機関の吸気通路（図示せず）に通じるパージ通路３０が接続されている。パージ通路３０には、その内部を流れるガスの流量を制御するためのパージVSV（Vacuum Switching Valve)３２が設けられている。パージVSV３２は、デューティ制御されることにより任意の開度を実現する制御弁である。
【００３４】
蒸発燃料処理装置は、また、ECU(Electronic Control Unit)３４を備えている。ECU３４は、蒸発燃料処理装置の制御装置であり、上述したタンク内圧センサ１２より出力信号の供給を受けていると共に、CCV２６およびパージVSV３２に対して駆動信号を供給している。
【００３５】
ECU３４には、また、ナビゲーションシステム３６、エアフロメータ３８、および車速センサ４０が接続されている。ナビゲーションシステム３６は、GPS信号を受信するGPS受信機、地図データを記憶・処理する地図データ処理ユニット、並びにGPSセンサを除く種々の情報に基づいて車両位置を検出するための自車位置検出ユニットなどを有している。エアフロメータ３８は内燃機関の吸気通路を流れる吸入空気量Gaを検出するセンサである。また、車速センサ４０は、車速に応じた周期でパルス信号を発生するセンサである。
【００３６】
次に、図２を参照して、図１に示す蒸発燃料処理装置が、系内の漏れを診断するために実行する漏れ診断処理の基本的な流れを説明する。
図２は、本実施形態の蒸発燃料処理装置において漏れ検出処理が実行される際にタンク内圧Ptnkに生ずる変化を示すタイミングチャートである。
漏れ検出処理では、先ず、CCV２６が閉弁状態とされ、燃料タンク１０、キャニスタ２２、およびパージ通路３０を含む系が大気から切り離される。図２に示すＡ点は、上記の処理によりCCV２６が閉弁された時点を示す。
【００３７】
次に、パージVSV３２を介して、図示しない吸気通路から上記系内に吸気負圧が導入される。図２に示すＢ点は、吸気負圧が導入された結果、系内圧力、すなわち、タンク内圧Ptnkが、所定の初期圧力まで低下した時点を示す。
【００３８】
タンク内圧Ptnkが所定の初期圧力まで低下すると、その時点でパージVSV３２が閉弁され、上記の系内が、大気からも吸気通路からも遮断された状態、すなわち、上記の系が封鎖された状態が作り出される。この状態が形成されると、以後、タンク内圧Ptnkは、新たな燃料ベーパの発生に伴い、緩やかに上昇し始める。
【００３９】
図２中に実線で示した変化は、系内に漏れが生じていない場合に得られるタンク内圧Ptnkの変化を示す。一方、破線で示す変化は、系内に漏れが生じている場合に生ずるタンク内圧Ptnkの変化を示す。系内に漏れが生じている場合は、その漏れ箇所から系内に大気が流入する。その結果、それらの変化に現れている通り、漏れが存在する場合（破線）は、漏れが存在しない場合（実線）に比して、タンク内圧Ptnkに大きな変化が生ずる。
【００４０】
本実施形態における漏れ診断処理では、系の封鎖が行われた後（Ｂ点の後）、タンク内圧Ptnkが所定の基準圧力に達するのを待って、所定期間の計数が開始される。そして、その所定期間の経過が判定されると、その間にタンク内圧Ptnkに生じた変化量ΔPが算出される。その後、変化量ΔPが所定の判定値ΔPthと比較され、ΔPがΔPthより大きい場合には、系に漏れが生じているとの判断が下される。図２に示すＣ点は、上記の判断が下される時点に対応している。
【００４１】
上記の判断が下されると、以後、CCV２６が開弁され、燃料タンク１０等を含む系内に大気が導入される。その結果、タンク内圧Ptnkは大気圧に向けて上昇し始める。図２に示すＤ点は、CCV２６が開弁された後、タンク内圧Ptnkが大気圧に復帰した時点を示す。以上が本実施形態において実行される漏れ診断処理の基本的な内容である。この処理によれば、タンク内圧センサ１２の出力に基づいて、燃料タンク１０等を含む系内に漏れが存在するか否かを精度良く検出することができる。
【００４２】
ところで、本実施形態の蒸発燃料処理装置は、タンク内圧センサ１２として、相対圧センサを用いている。このため、タンク内圧センサ１２のセンサ出力は、燃料タンク１０内の圧力が一定であっても、大気圧が変動すれば変化する。車両がトンネルを走行している間は、車両を取り巻く大気圧が周期的に変化するため、タンク内圧センサ１２のセンサ出力が現実のタンク内圧Ptnkとは合致しない事態が生ずる。このため、車両がトンネルを走行している間は、漏れ診断を行わないことが望ましい。
【００４３】
図３は、上記の機能を実現するためにECU３４が実行する第１のルーチンのフローチャートである。
図３に示すルーチンでは、先ず、漏れ診断処理の実行条件が成立しているか否かが判別される（ステップ１００）。
本ステップ１００では、具体的には、内燃機関の冷却水温度や車両の運転条件が所定の条件を満たしているか、蒸発燃料のパージ条件が成立しているか否か、更には、漏れ診断が未完か否かなどの判断がなされる。そして、それら全ての条件が成立する場合に、実行条件の成立が判断される。
【００４４】
漏れ診断処理の実行条件が成立している場合は、後に図４を参照して説明する他のルーチンによって漏れ診断処理が実行される。従って、上記ステップ１００において、実行条件が成立していると判別された場合は、漏れ検出処理が開始されていると判断することができる。この場合、次に、その処理の過程で、燃料タンク１０等を含む系（エバポ系）が既に封鎖されているか否かが判別される（ステップ１０２）。
【００４５】
未だ系が封鎖されていないと判別された場合は、以後、何ら処理が進められることなく今回の処理サイクルが終了される。一方、既に系が封鎖されていると判別された場合は、次に、GPS信号がオフ状態であるか否か、すなわち、ナビゲーションシステム３６が備えるGPS受信機において、GPS信号が非受信状態となっているか否かが判別される（ステップ１０４）。
【００４６】
GPS信号がオフ状態であると判別された場合は、GPS衛星から発せられているGPS信号が、何らかの障害物により遮られていると判断できる。この場合、次に、車速SPDが所定の判定値を超えているか否かが判別される（ステップ１０６）。
【００４７】
本実施形態のシステムは、GPS信号がオフ状態であり、かつ、車速SPDが判定値を超えている場合は、車両がトンネルを走行していると判断することとしている。そして、このような判断がなされた場合、ECU３４は、診断中断フラグをオンとして今回の処理サイクルを終了させる。
【００４８】
診断中断フラグは、漏れ診断処理の実行中に車両がトンネルに進入した場合に、漏れ診断処理を中断させるためにオンとされるフラグである。従って、図３に示すルーチン中、上記ステップ１００において漏れ診断処理の実行条件が成立していないと判別された場合、および、上記ステップ１０４および１０６の何れの条件が成立しないと判別された場合（トンネル走行が否定された場合）は、診断中断フラグがオフ状態とされる（ステップ１１０）。
【００４９】
図４は、ECU３４が漏れ診断処理を実現するために実行するルーチンのフローチャートである。図４に示すルーチンによれば、図２を参照して説明した基本的な処理の内容が実現できると共に、診断中断フラグがオンである場合には、漏れ診断処理の実行を中断することができる。
【００５０】
図４に示すルーチンでは、先ず、漏れ検出の実行条件が成立しているか否かが判別される（ステップ１２０）。
この実行条件は、上記ステップ１００で判断される実行条件と同じ条件である。本ステップ１２０において、実行条件が成立していないと判別された場合は、以後、何ら処理が進められることなく今回の処理が終了される。
【００５１】
一方、上記ステップ１２０で漏れ検出の実行条件が成立していると判別された場合は、次に、診断中断フラグがオン状態であるか否かが判別される（ステップ１２２）。
【００５２】
その結果、診断中断フラグがオン状態であると判別された場合は、その時点で漏れ診断処理を中断（中止）すべく、以後、速やかに後述するステップ１４４以降の処理が実行される。一方、診断中断フラグがオン状態でないと判別された場合は、CCV２６が閉弁状態とされ、燃料タンク１０等を含む系が大気から切り離された状態が形成または維持される（ステップ１２４）。
【００５３】
図４に示すルーチンでは、次に、系内への負圧導入が完了したか、より具体的には、タンク内圧センサ１２により検出されるタンク内圧Ptnkが所定の初期圧力まで低下したか否かが判別される（ステップ１２６）。
【００５４】
その結果、未だ負圧導入が完了していないと判別された場合は、速やかに今回の処理サイクルが終了される。この場合、以後、本ルーチンが起動される毎に、上記ステップ１２０以降の処理が繰り返される。一方、上記ステップ１２６において負圧導入が完了したと判別された場合は、パージVSV３２が閉じられて燃料タンク１０等を含む系が封鎖状態とされる（ステップ１２８）。
【００５５】
図４に示すルーチンでは、次に、タンク内圧Ptnkが所定の基準圧力Pthまで上昇したか否かが判別される（ステップ１３０）。
【００５６】
その結果、Ptnk≧Pthが成立しないと判別された場合は、速やかに今回の処理サイクルが終了される。この場合、以後、本ルーチンが起動される毎に、上記ステップ１２０以降の処理が繰り返される。一方、上記ステップ１３０においてPtnk≧Pthが成立すると判別された場合は、次に、圧力変化検出カウンタがインクリメントされる（ステップ１３２）。
【００５７】
次いで、Ptnk≧Pthが成立した後、所定時間（例えば５sec）が経過したか、より具体的には、圧力変化検出カウンタの計数値が所定値（５secに対応する値）に達したか否かが判別される（ステップ１３４）。
【００５８】
その結果、所定時間が経過していないと判別された場合は、速やかに今回の処理サイクルが終了される。この場合、以後、本ルーチンが起動される毎に、上記ステップ１２０以降の処理が繰り返される。一方、上記ステップ１３４において所定時間が経過していると判別された場合は、次に、タンク内圧センサ１２のセンサ出力に基づいて、その時点のタンク内圧Ptnkが検出される（ステップ１３６）。
【００５９】
その後、上記ステップ１３６で検出されたタンク内圧Ptnkと基準圧力Pthとの差、すなわち、所定時間（５sec）の間に生じた系内圧力の上昇量ΔPtnkが、所定の判定値ΔPthより小さいか否かが判別される（ステップ１３８）。
【００６０】
そして、上昇量ΔPtnkが判定値ΔPthより小さいと判別された場合は、系内に漏れが生じていないと判断され、正常判定がなされる（ステップ１４０）。
【００６１】
一方、上記ステップ１３８において、上昇量ΔPtnkが判定値ΔPthより小さくないと判別された場合は、系内に漏れが生じていると判断され、異常判定がなされる（ステップ１４２）。
【００６２】
以上の処理が終了すると、図４に示すルーチンでは、次に、キャニスタ２２への空気の流入を可能とすべくCCV２６が開弁され（ステップ１４４）、その後、タンク内圧Ptnkが大気圧近傍で安定するのを待ってパージが再開される（ステップ１４６）。
【００６３】
上述の如く、図４に示すルーチンによれば、診断中断フラグがオン状態でない場合には、図２を参照して説明した漏れ診断処理の手法で、系内に漏れが存在するか否かを判断することができる。そして、診断中断フラグがオンとされると、その時点で、もれ診断処理の実行を中断することができる。このため、本実施形態の装置によれば、車両がトンネルを走行している間に、大気圧振動の影響で誤った漏れ診断が行われるのを有効に防止することができる。
【００６４】
ところで、上述した実施の形態１においては、GPS信号の有無と車速SPDとに基づいて車両がトンネル走行中であるか否かを判断することとしているが、その判断の手法はこれに限定されるものではない。すなわち、ナビゲーションシステム３６に、GPS信号を用いずに自車位置を検出する機能が搭載されている場合には、その機能により検出した自車位置と、ナビゲーションシステムに記憶されている地図情報とを照らし合わせることにより、車両がトンネルを走行しているか否かを判断することとしてもよい。
【００６５】
更に、トンネル走行中は大気圧が周期的変化を示すことから、大気圧にそのような周期的な変化が生じているか否かに基づいて、車両がトンネルを走行中であるか否かを判断することとしてもよい。この際、大気圧にそのような周期的な変化が生じているか否かは、タンク内圧センサ１２のセンサ出力に基づいて判断することとしてもよい（詳細は実施の形態５の記述において説明する）。
【００６６】
尚、上述した実施の形態１においては、タンク内圧センサ１２が前記請求項１記載の「相対圧センサ」に相当していると共に、ECU３４が、上記ステップ１３８の処理を実行することにより前記請求項１記載の「異常診断手段」が、上記ステップ１０４および１０６の処理を実行することにより前記請求項１記載の「トンネル判断手段」が、上記ステップ１０８および１２２の処理を実行することにより前記請求項１記載の「異常診断禁止手段」が、それぞれ実現されている。
【００６７】
また、上述した実施の形態１においては、ナビゲーションシステム３６に含まれるユニットのうち、GPS信号、或いは他の情報を用いて自車位置を検出するユニットが前記請求項６記載の「自車位置検出手段」に、地図情報を記憶するユニットが前記請求項６記載の「地図情報記憶手段」に、それぞれ相当している。
【００６８】
また、上述した実施の形態１においては、ECU３４に、大気圧に重畳している振動成分を検出させることにより、前記請求項７記載の「圧力振動検出手段」を実現することができる。
【００６９】
実施の形態２．
次に、図５乃至図８を参照して、本発明の実施の形態２について説明する。
本実施形態の蒸発燃料処理装置は、漏れ診断の実行中に車両がトンネルに進入した場合に、漏れ診断を一時的に中断し、車両がトンネルを脱出した後にその診断を再開する機能を有している。より具体的には、本実施形態の装置は、基本の処理によれば系内圧力の変化量ΔPtnkを算出して漏れの有無を判断すべき時点で車両がトンネル走行中である場合には、その時点で漏れの有無を判断せず、車両がトンネルを脱出するまで系の封鎖状態を維持し、その脱出後のセンサ出力（タンク内圧Ptnk）に基づいて漏れの有無を判断する機能を有している。この機能は、上述した実施の形態１の装置と同様のシステム構成を用いて、ECU３４に、上記図３に示すルーチンと共に、後述する図６および図７に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【００７０】
図５は、トンネル脱出後のセンサ出力に基づいて漏れの有無を精度良く検出するために、本実施形態の装置が用いる手法を説明するためのタイミングチャートである。図５において、時刻t0は、系内への負圧導入が終了して系が封鎖される時刻である。また、時刻t1およびt2は、それぞれ、系内圧力が基準圧力Pthに達した時刻、およびその後所定時間（例えば５sec）が経過した時点の時刻である。時刻t2において車両がトンネル走行中でない場合、本実施形態の装置は、その時刻t2におけるタンク内圧P１に基づいて変化量ΔPtnkを算出し、その値ΔPtnkと判定値ΔPthの比較に基づいて漏れの有無を判断する。
【００７１】
時刻t2において車両がトンネル走行中である場合は、その時点で漏れの有無は判定されず、車両がトンネルを脱出するまで系の封鎖が維持される。図５において、時刻t3は、車両がトンネルを脱出した時刻である。この場合、本実施形態の装置は、時刻t3におけるタンク内圧Ptnk、すなわち、脱出後タンク内圧PtOUTに基づいて漏れの有無を判断する。この際、脱出後タンク内圧PtOUTは、車両がトンネルを脱出するまでに系が封鎖されていた期間が長いほど高圧となる。このため、車両がトンネルを脱出するのを待って漏れの有無を判断する場合は、封鎖後の経過時間に応じた適切な判定値を用いる必要がある。
【００７２】
そこで、本実施形態の装置は、漏れの有無を判断すべき通常のタイミング（時刻t2）において車両がトンネル走行中であり、トンネル脱出後（時刻t3）に漏れの有無を判断する場合には、その判断に先立つ系の封鎖時間、すなわち、図５におけるt3−t0に基づいて、漏れの有無を判断するための判定値を適宜設定することとしている。以下、図６乃至図８を参照して、本実施形態の装置が、上述した機能を実現するために実行する処理の内容を、具体的に説明する。
【００７３】
図６は、本実施形態においてECU３４が実行する漏れ検出ルーチンのフローチャートである。図６において、上記図４に示すステップと同様のステップには同一の符号を付している。このルーチンは、以下の２点を除き、図４に示すルーチンと同様である。
▲１▼診断中断フラグがオンであるか否かを判別するステップ１２２の実行順序が、ステップ１２０の直後から、ステップ１３４の直後に変更されている。
▲２▼診断中断フラグがオンである場合、実行再開モジュールの処理（ステップ１５０）を経てステップ１４４以降の処理が実行される。
【００７４】
図６に示すルーチンによれば、車両が如何なるタイミングでトンネルに進入したとしても、漏れ診断処理が一旦開始されると、負圧導入が完了し（ステップ１２６）、系が封鎖され（ステップ１２８）、タンク内圧Ptnkが基準圧力Pthに達した後所定時間が経過するまでは（ステップ１３０〜１３４）、その処理が通常の手順で進められる。そして、上記の所定時間が経過した時点で診断中断フラグがオフであれば、通常の手法で漏れ診断が行われ（ステップ１３８〜１４６）、一方、その時点で診断中断フラグがオンである場合は、その後実行再開モジュールの処理（ステップ１５０）が実行される。
【００７５】
図７は、実行再開モジュールの処理として実行される一連の処理のフローチャートである。
図７に示すルーチンでは、先ず、他のルーチンで計数されている系の封鎖後の経過時間、すなわち、上記ステップ１２８でパージVSV３０が閉じられた後の経過時間が読み込まれる（ステップ１５２）。
【００７６】
次に、GPS信号がオンになったか、すなわち、ナビゲーションシステムのGPS受信機によってGPS信号が受信されたか否かが判別される（ステップ１５４）。
【００７７】
その結果、GPS信号が未だオンになっていないと判別された場合は、車両がトンネルから脱出していないと判断することができる。この場合、速やかに今回の処理サイクル（図６および図７に示す処理のサイクル）が終了される。一方、GPS信号がオンであると判別された場合は、車両がトンネルから脱出したと判断できる。この場合、次に、その時点のタンク内圧Ptnkが脱出時タンク圧力PtOUTとして検出される（ステップ１５６）。
【００７８】
次に、マップ１を参照して、脱出時タンク圧力PtOUTに基づいて、系内の漏れの有無が判定される（ステップ１５８）。
【００７９】
図８は、上記ステップ１５８で参照されるマップ１の一例である。図８に示すように、マップ１には、封鎖後経過時間との関係で漏れ無し判定値５０、および漏れ有り判定値５２が定められている。更に、マップ１には、封鎖後経過時間に関わらず、一定の値（大気圧＋α）を示す保留判定値５４が定められている。マップ１において、漏れ無し判定値５０より低圧の領域は漏れが存在しないと判断される漏れ無し領域であり、漏れ有り判定値５２より高圧であり、かつ、保留判定値５４より低圧の領域は、漏れが存在すると判断される漏れ有り領域である。そして、それ以外の領域、すなわち、漏れ無し判定値５４と漏れ有り判定値５２に挟まれた領域、および保留判定値５４より高圧の領域は、漏れの有無の判断が保留される保留領域である。
【００８０】
上記ステップ１５８では、具体的には、先ず、上記ステップ１５２において読み込まれた封鎖後経過時間に対応する漏れ無し判定値５０、および漏れ有り判定値５２がマップ１上で特定され、更に、保留判定値５４（大気圧＋α）が読みとられる。次に、上記ステップ１５６で検出された脱出時タンク圧力PtOUTと、それらの判定値５０，５２，５４が比較され、その脱出時タンク圧力PtOUTが、何れの領域に属しているかが判定される。
【００８１】
マップ１において、漏れ無し判定値５０および漏れ有り判定値５２は、何れも、封鎖後経過時間が長くなるに連れて大きな値になるように設定されている。この設定は、漏れが存在しない場合でも、封鎖後経過時間が長期化するほどタンク内圧Ptnkが高圧となること（図５参照）に対応させたものである。従って、上記ステップ１５８の処理によれば、車両がトンネルを脱出するまで判断の時期を遅らせているにも関わらず、精度良く漏れの有無を判断することができる。
【００８２】
また、マップ１において、保留判定値５４は、燃料タンク１０で多量に蒸発燃料が発生している場合を想定して設定された判定値である。すなわち、漏れ診断処理の実行中に、燃料タンク１０内で蒸発燃料が多量に発生している場合は、タンク内圧Ptnkが大気圧を超えて正圧になることがある。換言すると、脱出時タンク圧力PtOUTが大気圧＋αを超えているような場合は、燃料タンク１０内で蒸発燃料が多量に発生していると判断できる。このような状況下では、タンク内圧Ptnkの変化が必ずしも漏れの有無に対応しないため、漏れの有無を判断しないことが望ましい。マップ１によれば、そのような場合に漏れの有無が判断されるのを回避することができる。このため、上記ステップ１５８の処理によれば、誤った漏れ診断が実行されるのを有効に防止することができる。
【００８３】
マップ１において、保留判定値５４が、大気圧＋「α」とされているのは、大気圧センサ１２の組み付け位置や、出力誤差を考慮すると、大気圧＋α程度までは、漏れ有り領域とするのが妥当であるとの判断に基づくものである。
【００８４】
図７に示す一連の処理では、上記ステップ１５８の処理が終了した後、リーク検出完了フラグがオン状態とされる（ステップ１６０）。
その後、図６に示すルーチンにおいて、パージの再開を図るべく、ステップ１４４以降の処理が実行される。
【００８５】
以上説明した通り、上述した図６および図７に示すルーチンによれば、通常の判断時期に車両がトンネル走行中である場合には、その時点での判断を禁止（中断）して、車両がトンネルを脱出した後に診断処理を再開（判断を実行）する機能を実現することができる。このため、本実施形態の蒸発燃料処理装置によれば、トンネル走行中に誤った漏れ診断が実行されるのを有効に防ぐことができると共に、一旦開始された漏れ診断の経過を常に有効利用することができ、ひいては、漏れ診断の完了に要する時間を短縮することができる。
【００８６】
ところで、上述した実施の形態２においては、漏れの有無に関する判断を、車両がトンネルを脱出するまで延期する場合に、その判断に用いる判定値を、封鎖後経過時間に基づいて設定することとしているが、判定値の設定手法はこれに限定されるものではない。以下、図３と共に、図９および図１０を参照して、漏れ診断の判定値を設定するための手法の変形例について説明する。
【００８７】
実施の形態２の装置は、既に述べた通り、診断中断フラグを処理するために図３に示すルーチンを実行する。漏れの有無に関する判定値が以下に説明する変形例の手法で設定される場合、ECU３４は、図３に示すルーチンの実行中に、系の封鎖とトンネル走行が初めて同時に認識された際に（ステップ１０２〜１０６）、ステップ１０８において、診断中断フラグをオンとすると共に、その時点におけるタンク内圧Ptnkを中断時圧力Pstとして記憶する。
【００８８】
図９は、上記の処理が実行されることを前提に、漏れ診断に関する判定値を変形例の手法で設定し、更に、その判定値を用いて漏れの有無を判断するためにECU３４が実行する一連の処理の流れを説明するためのフローチャートである。図９に示す一連の処理は、図６に示すルーチンにおいて、診断中断フラグがオンであると判別された場合（ステップ１２２参照）に、実行再開モジュールの処理（ステップ１５０）として、上記図７に示す処理に代えて実行されるべきものである。尚、図９において、上記図７に示すステップと同一のステップについては、同一の符号を付してその説明を簡略または省略する。
【００８９】
図９に示す一連の処理では、先ず、中断経過時間が計測される（ステップ１６２）。
中断経過時間は、診断中断フラグがオン状態とされた後の経過時間、すなわち、系内への負圧導入が完了した時点と、車両がトンネルに進入した時点の何れか遅い時点（図３参照）からの経過時間である。中断経過時間は、具体的には、前回の処理サイクル時に計測された時間Ｔ（或いは初期値０）に、処理サイクルの実行周期に相当する時間tdを加えることにより測定される。
【００９０】
次に、ステップ１５４において、GPS信号がオンであるか否か、すなわち、車両がトンネルから脱出したか否かが判別される。その結果、GPS信号がオンであると判別された場合は、中断時圧力Pstが読み出される（ステップ１６４）。
ここで読み出される中断時圧力Pstは、上記の如く、図３に示すルーチン中、ステップ１０８において記憶された値である。
【００９１】
図９に示す一連の処理では、次に、ステップ１５６において脱出時タンク圧力PtOUTが測定され、その後、マップ２を参照して、脱出時タンク圧力PtOUTに基づいて、系内の漏れの有無が判定される（ステップ１６６）。
【００９２】
図１０は、上記ステップ１６６で参照されるマップ２の一例である。図１０に示すように、マップ２には、中断時圧力Pstおよび中断経過時間Ｔとの関係で、漏れ無し判定値５０、および漏れ有り判定値５２が定められている。更に、マップ２には、封鎖後経過時間に関わらず、一定の値（大気圧＋α）を示す保留判定値５４が定められている。尚、それらの判定値５０，５２，５４により区分される領域の意味は、図８に示すマップ１の場合と同様であるため、ここではその詳細な説明は省略する。
【００９３】
上記ステップ１６６では、具体的には、先ず、上記ステップ１６２において測定された中断経過時間Ｔ、および上記ステップ１６４で読み出された中断時圧力Pstに対応する漏れ無し判定値５０、および漏れ有り判定値５２がマップ１上で特定され、更に、保留判定値５４（大気圧＋α）が読みとられる。次に、上記ステップ１５６で検出された脱出時タンク圧力PtOUTと、それらの判定値５０，５２，５４が比較され、その脱出時タンク圧力PtOUTが、何れの領域に属しているかが判定される。
【００９４】
マップ２において、漏れ無し判定値５０および漏れ有り判定値５２は、何れも、中断経過時間Ｔが長くなるに連れて大きな値になるように設定されている。また、それらの判定値は、中断時圧力Pstが高いほど大きな値になるように設定されている。この設定は、漏れが存在しない場合でも、中断時圧力Pstが高く、また、中断経過時間Ｔが長いほど、タンク内圧Ptnkが高圧となること（図５参照）に対応させたものである。従って、上記ステップ１６６の処理によれば、車両がトンネルを脱出するまで判断の時期を遅らせているにも関わらず、精度良く漏れの有無を判断することができる。
【００９５】
上記ステップ１６６の処理が終了すると、以後、ステップ１６０の処理を経て、図６に示すステップ１４４以降の処理が実行され継続される。
【００９６】
以上説明した通り、上述した変形例の手法によれば、実施の形態２の装置とは異なる手法で漏れ診断に関する判定値を設定しつつ、車両がトンネルを脱出した後に正確に漏れ診断を行う機能を実現することができる。このため、変形例の手法も、漏れ診断に関する判定値を設定する手法として、実施の形態２の装置において用いることができる。
【００９７】
尚、上述した実施の形態２においては、ECU３４が、上記ステップ１２８の処理を実行することにより前記請求項２記載の「系封鎖手段」が、上記ステップ１３６および１３８の処理を実行することにより前記請求項２記載の「漏れ診断手段」が、上記ステップ１０４〜１０８および１２２の処理を実行することにより前記請求項２記載の「漏れ診断禁止手段」が、系を封鎖したまま実行再開モジュールの処理（ステップ１５０）の処理を実行することにより前記請求項２記載の「封鎖維持手段」が、上記ステップ１５４の処理を実行することにより前記請求項２記載の「トンネル脱出判断手段」が、上記ステップ１５６および１５８の処理を実行することにより前記請求項２記載の「第２の漏れ診断手段」が、それぞれ実現されている。
【００９８】
また、上述した実施の形態２においては、ECU３４が、上記ステップ１５２で読み込む封鎖後経過時間を計数することにより前記請求項３記載の「封鎖後時間計数手段」が、上記ステップ１５８において、漏れ無し判定値５０，漏れ有り判定値５２，および保留判定値５４を設定することにより前記請求項３記載の「漏れ診断判定値設定手段」が、上記ステップ１５８において漏れの有無を判断することにより前記請求項３記載の「漏れ診断実行手段」が、それぞれ実現されている。
【００９９】
また、上述した変形例においては、ECU３４が、上記ステップ１２８の処理を実行することにより前記請求項２記載の「系封鎖手段」が、上記ステップ１３６および１３８の処理を実行することにより前記請求項２記載の「漏れ診断手段」が、上記ステップ１０４〜１０８および１２２の処理を実行することにより前記請求項２記載の「漏れ診断禁止手段」が、系を封鎖したまま実行再開モジュール（ステップ１５０）の処理を実行することにより前記請求項２記載の「封鎖維持手段」が、上記ステップ１５４の処理を実行することにより前記請求項２記載の「トンネル脱出判断手段」が、上記ステップ１６４、１５６および１６６の処理を実行することにより前記請求項２記載の「第２の漏れ診断手段」が、それぞれ実現されている。
【０１００】
また、上述した変形例においては、ECU３４が、上記ステップ１０８において中断時圧力Pstを記憶することにより前記請求項４記載の「中断時圧力記憶手段」が、上記ステップ１６２の処理を実行することにより前記請求項４記載の「中断時間計数手段」が、上記ステップ１６６において、漏れ無し判定値５０，漏れ有り判定値５２，および保留判定値５４を設定することにより前記請求項４記載の「漏れ診断判定値設定手段」が、上記ステップ１６６において漏れの有無を判断することにより前記請求項４記載の「漏れ診断実行手段」が、それぞれ実現されている。
【０１０１】
実施の形態３．
次に、図１１を参照して、本発明の実施の形態３について説明する。
本実施形態の蒸発燃料処理装置は、実施の形態１の装置において、ECU３４に、図１１に示すルーチンを更に実行させると共に、後述する診断許可フラグがオンである場合にのみ図４に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【０１０２】
既に述べた通り、系内圧力を相対圧センサで検出するシステムでは、車両がトンネルを走行している間に漏れ診断が行われると、大気圧の周期的な変動に起因して、漏れの有無が誤って判断されることがある。このような不都合を回避するため、実施の形態１の装置は、漏れ診断処理の開始後に車両がトンネルに進入した場合には、その診断処理を強制終了させることとしている。
【０１０３】
しかしながら、このような手法によれば、強制終了される以前に実行されていた漏れ診断処理の過程は全く無駄なものとなる。換言すると、実施の形態１の装置では、強制終了される以前に漏れ診断処理が実行されていた期間は、蒸発燃料のパージが無駄に禁止されていたことになる。そこで、本実施形態の蒸発燃料処理装置は、漏れ診断処理の開始が要求される場合に、車両がトンネルに進入する以前に漏れ診断処理が完了できるか否かを判断し、その判断が肯定される場合にのみ漏れ診断処理の開始を許可することとしている。
【０１０４】
図１１は、上記の機能を実現するために本実施形態においてECU３４が実行するルーチンのフローチャートを示す。
図１１に示すルーチンでは、先ず、漏れ診断処理の実行条件が成立しているか否かが判別される（ステップ１７０）。
本ステップ１７０で判断される実行条件は、上記ステップ１００、或いは上記ステップ１２０等で判断される条件と同様である。
【０１０５】
実行条件が成立しないと判別された場合は、診断許可フラグがオフとされ（ステップ１７２）、その後今回の処理サイクルが終了される。
診断許可フラグは、上記の如く、本実施形態では図４に示すルーチンの起動条件としてその状態が判断されるフラグである。本ステップ１７２において、診断許可フラグがオフとされると、以後、図４に示すルーチンの起動が禁止され、漏れ診断処理の開始が禁止される。
【０１０６】
上記ステップ１７０において、漏れ診断処理の実行条件が成立していると判別された場合は、次に、診断許可フラグが既にオンとされているか否かが判別される（ステップ１７４）。
【０１０７】
その結果、診断許可フラグが既にオンであると判別された場合は、以後、ステップ１７６以降の処理を実行する必要がないため、速やかに今回の処理サイクルが終了される。一方、診断許可フラグがオンでないと判別された場合は、次に、ナビゲーションシステムにより検知される現在の自車位置と、直近のトンネルの位置とが地図データ上でサーチされる（ステップ１７６）。
【０１０８】
次いで、自車位置と直近のトンネルとの距離D0が算出され（ステップ１７８）、更に、その距離D0が所定の許容値より大きいか否かが判別される（ステップ１８０）。
【０１０９】
上記ステップ１８０において用いられる許容値は、漏れ診断処理が開始された後、その処理が完了までの間に車両が走行する距離より長い所定の値である。従って、D0＞許容値が成立する場合は、現時点で漏れ診断処理を開始すれば、車両がトンネルに進入する以前に漏れ診断処理が終了できると判断できる。このような判断が下された場合、図１１に示すルーチンでは、次に、診断許可フラグがオンとされる（ステップ１８２）。
【０１１０】
一方、D0＞許容値が成立しないと判別された場合は、車両がトンネルに進入する以前に漏れ診断処理が終了できない可能性があると判断できる。このような判断が下された場合は、ステップ１７２の処理、すなわち、診断許可フラグをオフとする処理が実行される。
【０１１１】
上述した図１１に示すルーチンによれば、漏れ診断処理の実行条件が不成立から成立に変化した時点で、車両とトンネルとの間に許容値を超える距離D0が存在する場合に限り、つまり、トンネル進入前に漏れ診断処理が完了できる場合に限り診断許可フラグをオンとすることができる。そして、このようにしてオンとされた診断許可フラグは、以後、実行条件が不成立になるまでオンの状態を維持する。
【０１１２】
更に、本実施形態のシステムでは、診断許可フラグがオンである場合に限り、図４に示すルーチンの実行が許可される。すなわち、診断許可フラグがオンである場合に限り、漏れ診断処理の開始が許可される。このため、本実施形態の蒸発燃料処理装置によれば、トンネル進入により完了することのできない漏れ診断処理が開始されることがなく、蒸発燃料のパージが無駄に禁止されるのを有効に阻止することができる。
【０１１３】
ところで、上述した実施の形態３においては、漏れ診断処理の開始前にその処理が完了できるか否かを判断する機能を、実施の形態１の装置、すなわち、トンネル進入に伴って漏れ診断処理を強制終了させる機能を有する装置に組み合わせることとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、上記の機能は、トンネル進入に伴って漏れ診断処理を強制終了させる機能を有しない装置において実現してもよい。また、上記の機能は、実施の形態２の装置、すなわち、トンネル進入に伴って中断した漏れ診断処理を、トンネル脱出後に再開させる機能を有する装置に組み合わせることとしてもよい。
【０１１４】
また、上述した実施の形態３においては、自車位置とトンネルとの距離D0との比較に用いられる許容値を所定の値としているが、その値は、予め設定されている固定値であっても、或いは、車速SPDや、車両が走行中の道路の種別（高速道路か否かなど）などに基づいて適宜設定される変数であってもよい。
【０１１５】
また、上述した実施の形態３においては、車両がトンネルに進入する以前に漏れ診断処理が完了できるか否かを、自車とトンネルとの距離D0に基づいて判断することとしているが、その判断に用いる物理量は、両者の距離に限定されるものではない。例えば、その距離を走行するのに要する時間が、所定の判定時間より長いか否かに基づいて上記の判断を行うこととしてもよい。
【０１１６】
尚、上述した実施の形態３においては、タンク内圧センサ１２が前記請求項８記載の「相対圧センサ」に相当していると共に、ECU３４が、上記ステップ１２８の処理を実行することにより前記請求項８記載の「系封鎖手段」が、上記ステップ１３６および１３８の処理を実行することにより前記請求項８記載の「漏れ診断手段」が、上記ステップ１７６〜１８０の処理を実行することにより前記請求項８記載の「診断可否判断手段」が、診断許可フラグがオンである場合にのみ図４に示すルーチンを実行することにより前記請求項８記載の「診断処理禁止手段」が、それぞれ実現されている。
【０１１７】
また、上述した実施の形態３においては、ナビゲーションシステム３６に含まれるユニットのうち、GPS信号、或いは他の情報を用いて自車位置を検出するユニットが前記請求項９記載の「自車位置検出手段」に、地図情報を記憶するユニットが前記請求項９記載の「地図情報記憶手段」に、自車とトンネルとの距離が前記請求項９記載の「特性値」に、上記ステップ１８０で用いられる許容値が前記請求項９記載の「完了判定値」に、それぞれ相当している。また、ECU３４が、上記ステップ１７６および１７８の処理を実行することにより前記請求項９記載の「特性値検出手段」が、上記ステップ１８０の処理を実行することにより前記請求項９記載の「判断実行手段」が、それぞれ実現されている。
【０１１８】
更に、上述した実施の形態３においては、ECU３４に、車速SPDや走行中の道路の種別等に応じて許容値を適宜設定させることにより、前記請求項１０記載の「完了判定値設定手段」が実現されている。
【０１１９】
実施の形態４．
次に、図１２を参照して、本発明の実施の形態１２について説明する。
本実施形態の蒸発燃料処理装置は、車両がトンネルを走行している間は、タンク内圧センサ１２のセンサ出力に対して、周期的な変動を除去する補正を施し、その補正後のセンサ出力に基づいて漏れ診断処理を実行する機能を有している。
【０１２０】
図１２は、上記の機能を実現すべく、本実施形態においてECU３４が実行するルーチンのフローチャートである。本実施形態の装置は、図１に示すシステム構成にタンク内圧センサ１２のセンサ出力を処理し得るローパスフィルタを加えると共に、ECU３４に、トンネル走行中も非走行中も同様に通常の手法で漏れ診断処理を実行させ、更に、図１２に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【０１２１】
図１２に示すルーチンでは、先ず、漏れ診断処理の実行条件が成立しているか否かが判別される（ステップ１９０）。
尚、本ステップ１９０で判断される実行条件は、上記ステップ１００、或いは上記ステップ１２０等で判断される条件と同様である。
【０１２２】
漏れ診断処理の実行条件は、他のルーチンにより漏れ診断処理が実行されるための条件である。従って、その条件が不成立である場合は、漏れ診断処理が実行されていないと判断することができる。この場合、図１２に示すルーチンでは、速やかに今回の処理サイクルが終了される。一方、上記ステップ１９０において実行条件が成立していると判別された場合は、他のルーチンにより、漏れ検出処理が実行されていると判断できる。この場合、次に、その漏れ診断処理の過程で、燃料タンク１０等を含む系（エバポ系）が既に封鎖されているか否かが判別される（ステップ１９２）。
【０１２３】
系が封鎖されていないと判別された場合は、未だセンサ出力を補正する必要が無いと判断され、以後速やかに今回の処理サイクルが終了される。一方、既に系が封鎖されていると判別された場合は、次に、トンネル走行中であるか否かが判別される（ステップ１９４）。
尚、車両がトンネル走行中であるか否かは、既述した通り、GPS信号の有無や、自車位置とトンネルの地図情報、更には、大気圧の周期的変動の有無などに基づいて判断することができる。
【０１２４】
上記ステップ１９４において、車両がトンネル走行中であると判断された場合は、タンク内圧センサ１２のセンサ出力には大気圧の変動に起因する周期的な変化が重畳していると判断できる。この場合、図１２に示すルーチンでは、ローパスフィルタで処理された後のセンサ出力Plが、タンク内圧Ptnkとして認識される（ステップ１９６）。
【０１２５】
本実施形態において用いられるローパスフィルタは、車両がトンネルを走行する際に大気圧に生ずる周期的な変化を除去し、より低い信号成分だけを通過する特性を有している。従って、上記ステップ１９６の処理によれば、トンネル走行に起因する周期的変動が大気圧に生じているにも関わらず、その変動の影響を受けることなく、タンク内圧Ptnkを適正に検出することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、車両がトンネルを走行している間であっても、精度良く漏れの有無を判断することができる。
【０１２６】
上記ステップ１９４において、トンネル走行中ではないと判別された場合は、ローパスフィルタで処理される以前のセンサ出力Ptがタンク内圧Ptnkとして認識される（ステップ１９８）。
従って、本実施形態のシステムによれば、トンネル走行に起因する周期的変動が大気圧に生じていない場合には、ローパスフィルタによる不必要な補正を介在させることなく、精度良くタンク内圧Ptnkを検出し、その検出値に基づいて精度良く漏れの有無を判断することができる。
【０１２７】
ところで、上述した実施の形態４においては、トンネル走行中にセンサ出力に重畳する周期的な変動成分を、ローパスフィルタを用いて除去することとしているが、その除去の手法はこれに限定されるものではない。すなわち、センサ出力に重畳する周期的な変動成分は、センサ出力にソフトウェア的ななまし処理を施すことで除去することとしてもよい。
【０１２８】
尚、上述した実施の形態４においては、タンク内圧センサ１２が前記請求項１１記載の「相対圧センサ」に、ローパスフィルタが前記請求項１１記載の「センサ出力補正手段」に、それぞれ相当していると共に、ECU３４が、上記ステップ１９６または１９８の処理により得られたタンク内圧Ptnkを用いて漏れの有無を判断することにより前記請求項１１記載の「異常診断手段」が実現されている。
【０１２９】
実施の形態５．
次に、図１３および図１４を参照して、本発明の実施の形態５について説明する。
本実施形態の蒸発燃料処理装置は、上述した実施の形態４の装置と同様に、車両がトンネルを走行している間は、タンク内圧センサ１２のセンサ出力に対して周期的な変動を除去する補正を施し、その補正後のセンサ出力に基づいて漏れ診断処理を実行する。ここで、本実施形態の蒸発燃料処理装置は、車両がトンネルを走行しているか否かを、センサ出力に重畳している変動成分のピーク周波数に基づいて判断し、その判断が肯定される場合にのみ変動成分の除去されたセンサ出力に基づいて漏れ診断処理を実行する点に特徴を有している。
【０１３０】
図１３は、上記の機能を実現すべく、本実施形態においてECU３４が実行するルーチンのフローチャートである。本実施形態の装置は、図１に示すシステム構成において、ECU３４に、図１３に示すルーチンを実行させると共に、常に、そのルーチンで決定される判断時タンク内圧Ptendに基づいて漏れ診断処理を実行させることにより実現することができる。
【０１３１】
図１３に示すルーチンでは、先ず、漏れ診断処理の実行条件が成立しているか否かが判別される（ステップ２００）。
尚、本ステップ２００で判断される実行条件は、上記ステップ１００、或いは上記ステップ１２０等で判断される条件と同様である。
【０１３２】
漏れ診断処理の実行条件は、他のルーチンにより漏れ診断処理が実行されるための条件である。従って、その条件が不成立である場合は、漏れ診断処理が実行されていないと判断することができる。この場合、図１３に示すルーチンでは、速やかに今回の処理サイクルが終了される。一方、上記ステップ２００において実行条件が成立していると判別された場合は、他のルーチンにより、漏れ検出処理が実行されていると判断できる。この場合、次に、その漏れ診断処理の過程で、燃料タンク１０等を含む系（エバポ系）が既に封鎖されているか否かが判別される（ステップ２０２）。
【０１３３】
系が封鎖されていないと判別された場合は、未だセンサ出力を補正する必要が無いと判断され、以後速やかに今回の処理サイクルが終了される。一方、既に系が封鎖されていると判別された場合は、次に、タンク内圧Ptnk（センサ出力Pt）の移動平均値、すなわち、移動平均圧力Ptsmが算出される（ステップ２０４）。
【０１３４】
図１４（Ａ）は、系の封鎖後に車両がトンネルに進入した場合に、タンク内圧Ptnk（センサ出力Pt）に現れる周期的変動を表した波形である。また、図１４（Ｂ）は、図１４（Ａ）に示すセンサ出力Ptに移動平均処理を施すことにより得られた移動平均圧力Ptsmの波形である。上記ステップ２０４では、図１４（Ｂ）に示すように、タンク内圧センサ１２のセンサ出力Ptから周期的変動を除去することで得られる値Ptsmが算出される。
【０１３５】
図１３に示すルーチンでは、次に、次式に従って、第Ｎ番目の圧力変動値Ptd(N)が算出される（ステップ２０６）。
Ptd(N)＝Pt（センサ出力）−Ptsm              ・・・（１）
【０１３６】
次いで、上記ステップ２０６において算出された圧力変動値Ptd(N)が記憶される（ステップ２０８）。
上述した一連の処理によれば、エバポ系が封鎖された後、本ルーチンが起動される毎に、圧力変動値Ptd(N)が一つずつ新たに記憶される。尚、Ｎは、１を初期値としてPtd(N)が新たに算出される毎に、インクリメントされる変数である。
【０１３７】
図１４（Ｃ）は、センサ出力Ptが図１４（Ａ）のように変化する状況下で算出される圧力変動値Ptd(N)を連続的に表した波形である。図１４（Ｃ）に示すように、上記ステップ２０６および２０８の処理によれば、センサ出力Ptから、周期的な変動成分だけを取り出して記憶することができる。
【０１３８】
図１３に示すルーチンでは、次に、次式に従って圧力変動積算値Ptaが算出される（ステップ２１０）。
Pta＝Pta（旧）＋│Ptd(N)│          ・・・（２）
上記（２）式に示す通り、圧力変動積算値Ptaは、圧力変動値Ptd(N)の絶対値を積算した値である。従って、その値は、センサ出力Ptに重畳している変動が激しいほど大きな値となり、また、センサ出力Ptが平滑であるほど小さな値となる。
【０１３９】
次に、今回の処理サイクルで用いられた変数Ｎが、所定の最終値Nendであるか否かが判別される（ステップ２１２）。
本実施形態の装置は、系が封鎖された後、タンク内圧Ptnkが基準圧力Pthまで上昇し、その後更に所定期間（例えば５sec）が経過した時点で漏れの有無を判断する。本ステップ２１２で用いられる最終値Nendは、その判断の時点でＮ＝Nendが成立するように定められた値である。従って、本ステップ２１２の条件が成立する場合は、所望数の圧力変動値Ptd(N)がサンプリングされたことと共に、漏れの有無を判断する時期が到来したことが認識できる。
【０１４０】
上記ステップ２１２において、未だＮ＝Nendが成立しないと判別される場合は、そのまま今回の処理サイクルが終了される。一方、上記の条件が成立すると判別された場合は、次に、今までに記憶された全ての圧力変動値Ptd(N)−Ptd(1)を対象として、フーリエ変換が行われる（ステップ２１４）。
【０１４１】
次に、上記ステップ２１４の処理結果（フーリエ変換の結果）に基づいて、圧力変動値Ptd(N)のピーク周波数、すなわち、センサ出力Ptに重畳している周期的変動のピーク周波数Fpがサーチされる（ステップ２１６）。
【０１４２】
図１４（Ｄ）は、図１４（Ｃ）に示す圧力変動値Ptd(N)を対象とするフーリエ変換の結果得られたスペクトル図を示す。上記ステップ２１４および２１６の処理によれば、図１４（Ｄ）に示すようなピーク周波数を検出することができる。
【０１４３】
図１３に示すルーチンでは、次に、上記ステップ２１６の処理によりサーチされたピーク周波数Fpが、所定の周波数範囲F0〜F1に収まっているか否かが判別される（ステップ２１８）。
上記の周波数範囲F0〜F1は、トンネル走行中に車両を取り巻く大気圧に生ずることが予期される周波数の範囲である。従って、本ステップ２１８の条件が成立する場合は、車両がトンネルを走行しており、センサ出力Ptには、そのトンネル走行に起因して周期的な変動が重畳していると推定することができる。一方、上記の条件が成立しない場合は、車両がトンネル走行中でないことが推定できる。
【０１４４】
図１３に示すルーチンにおいて、上記ステップ２１８の条件が成立すると判別された場合、つまり、車両がトンネル走行中であることが推定される場合は、上記ステップ２０４で算出された移動平均圧力Ptsmが、判断時タンク内圧Ptendとして設定される（ステップ２２０）。
【０１４５】
本実施形態の装置は、他のルーチンにおいて、本ルーチンで決定された判断時タンク内圧Ptendを用いて漏れの有無を判断する。従って、上記ステップ２２０の処理が実行された場合は、判断時における移動平均圧力Ptsmに基づいて漏れの有無が判断される。上述した通り、移動平均圧力Ptsmは、センサ出力Ptから周期的な変動成分を除去した後の値である。従って、本実施形態の装置によれば、漏れの有無に関する判断時期がトンネル走行中に到来した場合であっても、トンネル走行に起因する周期的変動の影響を受けないタンク内圧Ptnk（移動平均圧力Ptsm）に基づいて、正確な判断を下すことができる。
【０１４６】
ところで、本実施形態の装置において漏れの有無を判断する場合、漏れが存在するとの判断、および漏れが存在しないとの判断には、その判断の基礎とされる判断時タンク内圧Ptendに誤差が重畳し易い状況下では誤りが生じ易い。このため、判断時タンク内圧Ptendに誤差が重畳し易い場合には、判断のしきいを高くして、誤った判断が行われ難く（判断が保留され易く）することが望ましい。
【０１４７】
判断時タンク内圧Ptendに誤差が重畳し易いか否かは、その値の基礎とされたデータにどの程度の変動要素が含まれているかに基づいて判断することができる。具体的には、上記ステップ２２０で行われているように、移動平均圧力Ptsmが判断時タンク内圧Ptendとされる場合には、移動平均圧力Ptsmに、どの程度の変動要素が含まれているかに基づいて、判断時タンク内圧Ptendに対する誤差の重畳し易さを判断することができる。一方、後述するステップ２２８で行われるように、センサ出力Ptが判断時タンク内圧Ptendとされる場合には、センサ出力Ptに、どの程度の変動要素が含まれているかに基づいて、判断時タンク内圧Ptendに対する誤差の重畳し易さを判断することができる。
【０１４８】
そこで、本実施形態の装置は、判断時タンク内圧Ptendの基礎とされたデータに重畳している変動要素の大きさ（変動量）を、Ptendに対する誤差の重畳し易さの特性値として捕らえ、漏れの有無を判断するための他のルーチンにおいて、その判断に用いる判定値を、上記の特性値（変動量）に基づいて補正することとしている。
【０１４９】
図１３に示すルーチンにおいて、上記ステップ２２０では、上記の如く、判断時における移動平均圧力Ptsmが判断時タンク内圧Ptendとされる。ここで、移動平均圧力Ptsmは、図１４（Ｂ）に示す通り、大きな変動成分を含まない値として算出された値である。このため、上記ステップ２２０が実行される場合、図１３に示すルーチンでは、その後、Ptendに対する誤差の重畳し易さを表す「変動量」に０が代入される（ステップ２２２）。
この場合、漏れの有無を判断するための他のルーチンでは、後に、補正の施されていない基準の判定値と判断時タンク内圧Ptendとの比較に基づいて、漏れの有無、および判断の保留が判定される。
【０１５０】
上記ステップ２２２の処理が終了すると、以後、判断時タンク内圧Ptendの測定が終了したことを表すべく、圧力測定完了フラグがオンとされる（ステップ２２４）。
本ステップ２２４の処理により圧力測定完了フラグがオンとされると、上述した他のルーチンにおいて判断の実行が要求され、判断時タンク内圧Ptendに基づく判断が実行される。
【０１５１】
図１３に示すルーチン中、上記ステップ２１８において、F0＜Fp＜F1が成立しないと判別された場合、つまり、車両がトンネル走行中でないことが推定される場合は、その時点のセンサ出力Ptが判断時タンク内圧Ptendとして設定される（ステップ２２６）。
【０１５２】
この場合、漏れの有無を判断するための他のルーチンでは、変動成分の除去されていないセンサ出力Ptに基づいて漏れの有無が判断される。漏れの有無を正確に判断するためには、その判断の基礎となるデータに不必要な補正やなましが施されていないことが望ましい。上述した一連の処理によれば、車両がトンネルを走行していない状況下で、このような要求を満たすことができる。
【０１５３】
ところで、上記ステップ２２６において判断時タンク内圧Ptendに設定されるセンサ出力Ptは、図１４（Ａ）に示すように変動要素を含み得る物理量である。また、図１３に示すルーチン中、上記ステップ２１０において算出される圧力変動積算値Ptaは、センサ出力Ptに重畳している変動要素の大きさ、つまり変動量として把握することができる。このため、上記ステップ２２６が実行される場合、図１３に示すルーチンでは、その後、Ptendに対する誤差の重畳し易さを表す「変動量」に、今回の処理サイクルで算出された圧力変動積算値Ptaが代入される（ステップ２２８）。
この場合、漏れの有無を判断するための他のルーチンでは、後に、上記の変動量に基づいて補正された判定値と判断時タンク内圧Ptendとの比較に基づいて、漏れの有無、および判断の保留が判定される。
【０１５４】
上記ステップ２２８の処理が終了すると、以後、判断時タンク内圧Ptendの測定が終了したことを表すべく、ステップ２２４の処理が実行される。その結果、上述した他のルーチンにおいて、判断時タンク内圧Ptendに基づく判断が実行される。
【０１５５】
以上説明した通り、図１３に示すルーチンによれば、タンク内圧センサ１２のセンサ出力Ptに重畳している変動要素のピーク周波数より、車両がトンネル走行中であるか否かを判断し、その判断が肯定される場合には移動平均圧力Ptsmに基づいて漏れの有無を判断し、一方、その判断が否定される場合にはセンサ出力Ptに基づいて漏れの有無を判断することができる。このため、本実施形態の装置によれば、車両がトンネルを走行していると否とに関わらず、常に正確に漏れの有無を判断することができる。
【０１５６】
尚、上述した実施の形態５においては、タンク内圧センサ１２が前記請求項１１記載の「相対圧センサ」に相当していると共に、ECU３４が、上記ステップ２２０または２２６の処理により得られた判断時タンク内圧Ptendを用いて漏れの有無を判断することにより前記請求項１１記載の「異常診断手段」が、上記ステップ２０６の処理を実行することにより前記請求項１１記載の「センサ出力補正手段」が、それぞれ実現されている。
【０１５７】
また、上述した実施の形態５においては、ECU３４が、上記ステップ２１６の処理を実行することにより前記請求項１３記載の「ピーク周波数検出手段」が、上記ステップ２１８の処理を実行することにより前記請求項１３記載の「周波数判断手段」が、それぞれ実現されている。
【０１５８】
実施の形態６．
次に、図１５および図１６を参照して、本発明の実施の形態５について説明する。
車両を取り巻く大気圧は、車両が対向車などの物体の脇を通過する際に一時的に増減する。従って、車両が頻繁に対向車とすれ違うような状況下では、トンネル走行中と同様に、タンク内圧センサ１２のセンサ出力Ptに繰り返し増減が現れる。本実施形態の装置は、センサ出力Ptにそのような変動（物体の通過に伴う一時的或いは周期的な変動）が現れる場合に、その変動の要素を除去した後のセンサ出力に基づいて漏れの有無を判断する機能を有している。
【０１５９】
図１５は、上記の機能を実現すべく、本実施形態においてECU３４が実行するルーチンのフローチャートである。本実施形態の装置は、図１に示すシステム構成において、ECU３４に、図１５に示すルーチンを実行させると共に、常に、そのルーチンで決定される判断時タンク内圧Ptendに基づいて漏れ診断処理を実行させることにより実現することができる。尚、図１５において、上記図１３に示すステップと同一のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。
【０１６０】
図１５に示すルーチンでは、図１３に示すルーチンの場合と同様に、漏れ診断の実行条件が成立し、かつ、系が封鎖されている場合に、移動平均圧力Ptsmの算出処理と、圧力変動値Ptd(N)の算出処理とが行われる（ステップ２００〜２０６参照）。
【０１６１】
図１６（Ａ）は、系の封鎖後に車両が１台の対向車とすれ違った場合にタンク内圧Ptnk（センサ出力Pt）に現れる一時的な変動を表した波形である。また、図１６（Ｂ）は、図１６（Ａ）に示すセンサ出力Ptに移動平均処理を施すことにより得られた移動平均圧力Ptsmの波形である。更に、図１６（Ｃ）は、センサ出力Ptが図１６（Ａ）のように変化する状況下で算出される圧力変動値Ptd(N)を連続的に表した波形である。
【０１６２】
図１５に示すルーチンでは、上記の如く圧力変動値Ptd(N)が算出された後に、その圧力変動値Ptd(N)が所定の判定値POより小さいか否かが判別される（ステップ２３０）。
【０１６３】
判定値POは、図１６（Ｃ）に示すように負の所定値であり、センサ出力Ptに、物体の通過等に起因する顕著な減少が生じているか否かを判断するために設定された値である。従って、上記ステップ２３０において、Ptd(N)＜POが成立すると判別された場合は、今回得られたセンサ出力Ptには、物体通過等に起因する大気圧変動の影響が及んでいると判断できる。図１５に示すルーチンでは、このような判断がなされた場合、次に頻度カウンタＫがインクリメントされる（ステップ２３２）。
【０１６４】
一方、上記ステップ２３０の条件が成立しないと判別された場合は、今回得られたセンサ出力Ptには、物体通過等に起因する大気圧変動の影響が及んでいないと判断できる。図１５に示すルーチンでは、この場合、上記ステップ２３２の処理がジャンプされる。
【０１６５】
上述した一連の処理が終了すると、次に、今回の処理サイクルで用いられた変数Ｎが、所定の最終値Nendであるか否かが判別される（ステップ２１２）。
最終値Nendは、既述した通り、漏れの有無を判断すべき時点でＮ＝Nendが成立するように定められた値である。従って、本ステップ２１２の条件が成立する場合は、所望数の圧力変動値Ptd(N)がサンプリングされたことと共に、漏れの有無を判断する時期が到来したことが認識できる。
【０１６６】
上記ステップ２１２において、Ｎ＝Nendが成立しないと判別された場合は、そのまま今回の処理サイクルが終了される。一方、上記の条件が成立すると判別された場合は、次に、頻度カウンタの計数値Ｋが所定回数より大きいか否かが判別される（ステップ２３４）。
【０１６７】
その結果、Ｋが所定回数より大きいと判別された場合は、系の封鎖期間中に、センサ出力Ptに高い頻度で大気圧変動の影響が及んでいたと判断することができる。つまり、この場合は、物体の通過等が頻繁に生ずる環境下で車両が走行していると推定することができる。一方、上記の条件が成立しない場合は、物体の通過等が頻繁には起こらない環境下で車両が走行していると推定することができる。
【０１６８】
図１５に示すルーチンにおいて、上記ステップ２３４の条件が成立すると判別された場合、つまり、物体通過等が頻繁に起きる環境下で車両が走行していると推定できる場合は、ステップ２２０において、移動平均圧力Ptsmが判断時タンク内圧Ptendとして設定される。また、この場合、ステップ２２２において、変動量は０に設定される。その後、ステップ２２４において、圧力測定完了フラグがオンとされた後、今回の処理サイクルが終了される。
【０１６９】
図１５に示すルーチンにおいて、上記ステップ２２０〜２２４の処理が実行される場合、その後、漏れの有無を判断するための他のルーチンでは、移動平均圧力Ptsmに基づいて漏れの有無が判断される。移動平均圧力Ptsmは、センサ出力Ptから変動成分を除去した後の値である。従って、本実施形態の装置によれば、物体の通過等に起因して大気圧に一時的な変動が生じ易い環境下であっても、その変動の影響を受けることなく、漏れの有無を正確に診断することができる。
【０１７０】
図１５に示すルーチン中、上記ステップ２３４において、頻度カウンタの計数値Ｋが所定回数より大きくないと判別された場合、つまり、車両の走行環境において、物体の通過等が頻繁には起こらないと推定される場合は、ステップ２２６において、その時点のセンサ出力Ptが判断時タンク内圧Ptendとして設定される。また、この場合は、ステップ２２８において、圧力変動積算値Ptaが変動量に設定される。その後、ステップ２２４において、圧力測定完了フラグがオンとされた後、今回の処理サイクルが終了される。
【０１７１】
図１５に示すルーチンにおいて、上記ステップ２２６，２２８および２２４の処理が実行される場合、その後、漏れの有無を判断するための他のルーチンでは、変動成分の除去されていないセンサ出力Ptに基づいて漏れの有無が判断される。漏れの有無を正確に判断するためには、その判断の基礎となるデータに不必要な補正やなましが施されていないことが望ましい。上述した一連の処理によれば、物体等の通過頻度が低い状況下で、このような要求を満たすことができる。
【０１７２】
以上説明した通り、図１５に示すルーチンによれば、物体の通過等に起因する変動がセンサ出力Ptに重畳するか否かに関わらず、漏れの有無を判断すべきタイミングにおいて、大気圧変動の影響を受けない判断時タンク内圧Ptendを算出することができる。このため、本実施形態の装置によれば、車両を取り巻く大気圧に一時的な変動が生ずると否とに関わりなく、常に正確に漏れの有無を判断することができる。
【０１７３】
尚、上述した実施の形態６においては、ECU３４が、上記ステップ２３０および２３２の処理を実行することにより前記請求項１４記載の「一時的振動検出手段」が実現されている。
【０１７４】
また、上述した実施の形態６においては、ECU３４が、上記ステップ２３４の処理を実行することにより前記請求項１５記載の「発生頻度検出手段」が実現されている。
【０１７５】
【発明の効果】
この発明は以上説明したように構成されているので、以下に示すような効果を奏する。
請求項１記載の発明によれば、相対圧センサのセンサ出力に基づいて系の異常診断を行うことができると共に、トンネル走行中は異常診断を禁止することができる。このため、本発明によれば、トンネル走行中に誤った診断が行われるのを確実に防止することができる。
【０１７６】
請求項２記載の発明によれば、漏れの有無を診断すべくセンサ出力を読みとるべきタイミングにおいて、車両がトンネル走行中であった場合には、漏れ診断の実行を禁止すると共に、系の封鎖を維持することができる。そして、車両がトンネルを脱出してセンサ出力に周期的変動が生じない状況が形成された後に、そのセンサ出力に基づいて漏れの有無を診断することができる。
【０１７７】
請求項３記載の発明によれば、車両がトンネルを脱出した後に、系が封鎖されてからセンサ出力が読みとられるまでの経過時間に基づいて漏れ診断判定値を設定することができる。この場合、トンネル脱出後に、系の封鎖時間の長期化に伴う系内圧力の変化量を考慮して漏れの有無を診断することができるため、車両がトンネルから脱出するのを待ってその診断が行われるにも関わらず、正確な異常診断を行うことができる。
【０１７８】
請求項４記載の発明によれば、車両がトンネルを脱出した後に、中断時圧力と、中断時圧力が記憶されてからセンサ出力が読みとられるまでの経過時間とに基づいて漏れ診断判定値を設定することができる。この場合、トンネル脱出後に、系の封鎖時間の長期化に伴う系内圧力の変化量を考慮して漏れの有無を診断することができるため、車両がトンネルから脱出するのを待ってその診断が行われるにも関わらず、正確な異常診断を行うことができる。
【０１７９】
請求項５記載の発明によれば、GPS信号の有無と車速とに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを精度良く判断することができる。
【０１８０】
請求項６記載の発明によれば、自車位置と地図情報とを照らし合わせることにより、車両がトンネル走行中であるか否かを精度良く判断することができる。
【０１８１】
請求項７記載の発明によれば、トンネル走行中に大気圧に生ずる変動が、車両を取り巻く大気圧に生じているか否かに基づいて、車両がトンネル走行中であるか否かを精度良く判断することができる。
【０１８２】
請求項８記載の発明によれば、漏れ診断を開始するに先だって、トンネル進入前に漏れ診断が完了できるか否かを確認することができる。そして、その確認が得られる場合にのみ、漏れ診断の実行を開始することができる。この場合、漏れ診断が無駄に実行されるのを有効に避けることができる。
【０１８３】
請求項９記載の発明によれば、トンネル進入前に、自車位置と地図情報とを照らし合わせることにより、車両がトンネルに進入するまでの時間に関する特性値を精度良く検出することができる。このため、本発明によれば、トンネル進入前に漏れ診断が完了できるか否かを、正確に判断することができる。
【０１８４】
請求項１０記載の発明によれば、トンネルに進入前に漏れ診断を完了し得るか否かを判断するための完了判定値を、車両の走行状態に応じて適切に設定することができる。このため、本発明によれば、その判断を、極めて精度良く行うことができる。
【０１８５】
請求項１１記載の発明によれば、大気圧に所定振動が生じていない場合には、振動成分の除去されていないセンサ出力に基づいて漏れ診断を行うことができる。そして、大気圧に所定振動が生じている場合は、その振動の影響を排除したセンサ出力に基づいて漏れ診断を行うことができる。
【０１８６】
請求項１２記載の発明によれば、ローパスフィルタを用いて、センサ出力に重畳している振動成分を除去することができる。
【０１８７】
請求項１３記載の発明によれば、大気圧の振動のピーク周波数が、トンネル走行中に生ずるべき周波数である場合に、その振動の影響を排除したセンサ出力に基づいて漏れ診断を行うことができる。
【０１８８】
請求項１４記載の発明によれば、大気圧の振動が物体の通過に伴って生ずるべき一時的振動である場合に、その振動の影響を排除したセンサ出力に基づいて漏れ診断を行うことができる。
【０１８９】
請求項１５記載の発明によれば、一時的な振動が高頻度で生じている場合にのみ、その振動の影響を排除したセンサ出力に基づいて漏れ診断を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施の形態１の蒸発燃料処理装置の構成を説明するための図である。
【図２】  実施の形態１の蒸発燃料処理装置において実行される漏れ診断処理の基本的な内容を説明するためのタイミングチャートである。
【図３】  実施の形態１の蒸発燃料処理装置において実行される第１のルーチンのフローチャートである。
【図４】  実施の形態１の蒸発燃料処理装置において実行される第２のルーチンのフローチャートである。
【図５】  実施の形態２の蒸発燃料処理装置において実行される漏れ診断処理の内容を説明するためのタイミングチャートである。
【図６】  実施の形態２の蒸発燃料処理装置において実行される第１のルーチンのフローチャートである。
【図７】  実施の形態２の蒸発燃料処理装置において、図６に示す実行再開モジュールとして実行される一例の処理のフローチャートである。
【図８】  図７に示す一連の処理において参照されるマップ１の一例である。
【図９】  実施の形態２の変形例において、図６に示す実行再開モジュールとして実行される一例の処理のフローチャートである。
【図１０】  図９に示す一連の処理において参照されるマップ２の一例である。
【図１１】  実施の形態３の蒸発燃料処理装置において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１２】  実施の形態４の蒸発燃料処理装置において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１３】  実施の形態５の蒸発燃料処理装置において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１４】  図１３に示すルーチンの内容を説明するためのタイミングチャートである。
【図１５】  実施の形態６の蒸発燃料処理装置において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１６】  図１５に示すルーチンの内容を説明するためのタイミングチャートである。
【符号の説明】
１０  燃料タンク
２２  キャニスタ
２６  CCV(Canister Closed Valve)
３２  パージVSV(Vacuum Switching Valve)
３４  ECU(Electronic Control Unit)
３６  ナビゲーションシステム
３８  エアフロメータ
４０  車速センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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