(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水を貯めておくための缶体と、同缶体内の水を加熱する加熱手段と、同加熱手段での加熱と非加熱とを制御して上記缶体内の水温保持動作を行う水温保持手段と、同水温保持手段にて上記水温保持動作を停止する時間情報を記憶するメモリと、同メモリに記憶された時間情報が示す停止時間帯に上記水温保持手段における水温保持動作を停止させる水温保持動作制御手段とを具備し、
上記水温保持動作制御手段は、所定期間内で上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻が同停止時間帯より所定時間以上離れている場合にのみ同加熱手段による加熱実行履歴を上記メモリに記憶させ、同所定期間が経過したときに同所定期間内において上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻に同停止時間帯より所定時間未満の時刻が存在しない場合に上記メモリに記憶された加熱実行履歴に基づいて上記メモリの時間情報を補正する一方で上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻に同停止時間帯より所定時間未満の時刻が存在する場合には上記メモリの時間情報を補正しないことを特徴とすることを特徴とする給湯機制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯機制御装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の給湯機制御装置として特開２０００−３４６４５３号公報に開示された技術が知られている。同技術では、時間帯毎の水流の有無を一定期間分記憶し、時間帯毎に水流の有無を基に運転をオン・オフしている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上述した従来の給湯機制御装置においては、水流を検出することによって湯の使用パターンを識別している。しかし、いわゆる貯湯式の給湯機においては缶体に所定量の湯を貯めており、給湯機内の湯温を保持するために水温センサーと水流センサーとを併用している。従って、水流センサーのみでは湯温を適正に保持することができず、湯温を適正に保持するための運転状態が判別できなければ湯の使用パターンに的確に対応した制御をすることができない。さらに、時間帯毎に水流を検出し、時間帯毎に運転をオン・オフさせるための制御を実行する必要があり、制御処理が非常に複雑である。
本発明は、上記課題にかんがみてなされたもので、簡単な制御処理および少ない情報量で無駄な運転を防止し、貯湯式の給湯機についても容易に適用可能な給湯機制御装置の提供を目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１にかかる発明は、水を貯めておくための缶体と、同缶体内の水を加熱する加熱手段と、同加熱手段での加熱と非加熱とを制御して上記缶体内の水温保持動作を行う水温保持手段と、同水温保持手段にて上記水温保持動作を停止する時間情報を記憶するメモリと、同メモリに記憶された時間情報が示す停止時間帯に上記水温保持手段における水温保持動作を停止させる水温保持動作制御手段とを具備し、上記水温保持動作制御手段は、所定期間内で上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻が同停止時間帯より所定時間以上離れている場合にのみ同加熱手段による加熱実行履歴を上記メモリに記憶させ、同所定期間が経過したときに同所定期間内において上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻に同停止時間帯より所定時間未満の時刻が存在しない場合に上記メモリに記憶された加熱実行履歴に基づいて上記メモリの時間情報を補正する一方で上記加熱手段による上記停止時間帯外の加熱時刻に同停止時間帯より所定時間未満の時刻が存在する場合には上記メモリの時間情報を補正しない構成としてある。
【０００５】
上記のように構成した請求項１にかかる発明においては、缶体内に貯められた水は加熱手段によって加熱される。水温保持手段は加熱手段での加熱と非加熱とを制御して缶体内の水温保持動作を実施する。この水温保持手段は水温保持動作制御手段にて制御され、同水温保持動作制御手段はメモリに記憶された水温保持動作を停止する時間情報が示す停止時間中に水温保持動作を停止させる。
【０００６】
すなわち、本発明においてはメモリに記憶された停止時間中に水温保持動作を停止しているので、当該停止時間中に、毎日、毎時間ごとに水温保持動作の要否を判定する必要がなく停止時間中の制御が非常に単純になる。また、本発明においては水温保持動作の停止と実行とを制御しており、缶体内に所定量の水を貯めるとともに当該水温を保持することにより使用時に即座に適温の湯が供給されるように構成した、いわゆる貯湯型の給湯機に使用して好適である。従って、単純な制御処理にて缶体内の水を無駄に加熱することの無いように制御可能である。さらに、加熱時刻の履歴を反映させるに当たり所定期間内での履歴を考慮している。非常に長期に渡って履歴を取得すれば高確率で上記停止時間帯の前後所定時間内に加熱が行われると考えられるので、停止時間が全く更新されないと言うこともあり得るが、所定期間を適宜調整することによって好ましいペースで停止時間を更新することが可能になる。
【０００７】
ここで、加熱手段としては缶体内の水を加熱することができればよく、熱源や構造などは特に限定されない。例えば、灯油や都市ガス、ＬＰガス等種々の燃料を燃焼させ、その熱を缶体内の水に供給する構造を採用可能であるし、燃料を燃焼させる構成の他、電源からのエネルギーを熱に変換させる構造にて熱エネルギーを水に供給しても良い。エネルギーを水に伝達させる構造としても特に限定されることはなく、効率的な伝達のためいわゆる熱交換器を採用するのが通常である。
【０００８】
メモリは水温保持動作を停止する時間情報を記憶することができればよく、例えば、停止時間帯の開始および終了時刻を記憶したり、開始時刻と停止継続期間とを記憶したりするなど、種々のデータを上記時間情報とすることができる。水温保持動作制御手段においては停止時間中に水温保持動作を停止させることができればよく、リアルタイムの計時を行いつつ上記メモリを参照するなどして停止時間帯であるか否かの判別を行い、水温保持動作を停止させるよう構成すればよい。
【０００９】
水温保持手段としては、加熱手段を制御して缶体内の水温保持動作を行うことができればよく、そのための構成例として、上記水温保持手段は、上記缶体内の水温を検出する水温センサーに基づいて温度変化を検出する構成としてもよい。すなわち、缶体内の水温を保持するためには水温を直接的に検出するのが好適であり、水温センサーによって温度変化を検出すれば、水温を保持するために上記加熱手段を駆動するタイミングを容易に決定することができる。
【００１０】
水温センサーとしては測定対象の温度を検出することができればよく、サーミスタや白金測温抵抗体、熱電対、赤外線センサー等種々のセンサーを採用可能である。また、水温保持のための制御としても種々の手法が採用可能であり、缶体内の水温を検出するとともに当該検出温度についてフィードバック制御を行って水温を保持するよう構成したり、温度が所定の温度に達するまで加熱を継続したり、流出熱量を補償するように加熱量を制御するなど種々の制御が可能である。
【００１１】
上記水温保持動作制御手段によって上記停止時間中に水温保持動作を停止すると言っても、当該停止時間中に利用者が湯を使用する場合には湯の供給が必要であり、加熱が必要となる。そこで、利用者が実際に湯を使用したか否かを判別するのに好適な構成例として、上記水温保持動作制御手段は、上記水温保持動作の停止時間中に上記水温センサーによって所定水温であることが検出され、かつ上記缶体に流入する水又は缶体から流出する水のいずれかまたはその組み合わせの水流を検出する水流センサーによって所定水流が検出されたときは上記加熱手段を制御して水を加熱する構成としてもよい。
【００１２】
すなわち、水温保持動作の停止時間中には水温センサーによる検出のみならず、水流センサーの検出を併用している。水温センサーによれば缶体内の温度が判定されるが、水温保持動作の停止時間中では水温は時間とともに低下するので、この水温センサーのみでは利用者が実際に湯を使用しているか否かを判定することはできない。そこで、水流センサーによって水流を検出することにより、利用者が実際に湯を使用したことを確実に判定することができる。さらに、水流があったとしても水温が所定温度に保持されていたら加熱を実施する必要が無く、上記水温センサーと水流センサーとを併用することによって、水温保持動作の停止時間中は必要なときのみに加熱されるように制御することができる。
【００１３】
ここで、水流センサーとしては外部から缶体内への水の流入あるいは缶体内から外部への水の流出のいずれかを検出することができればよいが、むろん双方を検出するセンサーであっても良い。また、水流の有無を検出することができれば充分であるが、水流の有無のみならず、流量をも検出可能に構成すればより細かな制御をすることができる。例えば、流量の大小に応じて加熱手段による供給熱量を変化させる構成等を採用可能である。むろんこの構成は水温保持動作の停止時間中に限定されない。
【００１４】
上記メモリにおいては上述の時間情報を保持できればよいが、利用者の生活パターンに応じて水温保持動作を制御可能にするための好適な構成として、上記メモリは、時間帯と曜日とを特定可能な時間情報を記憶している構成としてもよい。すなわち、時間情報として停止時間帯を特定可能な情報のみならず、曜日を特定可能な情報を記憶する。一般的な利用者は曜日毎に生活パターンが異なり、曜日毎に停止時間帯を記憶しておくことにより、曜日毎に水温保持動作を制御することができ、的確に生活パターンに応じた制御を実施可能になる。
【００１５】
具体的には、平日に世帯構成員が外出し休日に世帯構成員が外出しない世帯においては、平日と休日とで就寝時間等が異なることが多く、就寝中に水温保持動作の停止させる時間帯が異なる。また、日中に水温保持動作を停止するのが好適であるが休日には日中において水温保持動作を継続するのが好適である。そこで、時間情報によって曜日を特定可能に構成しておけば、平日と休日とで異なるタイミングで水温保持動作を実施することも容易である。むろん、一般的には月曜日から金曜日が平日であり、土曜・日曜・祝日が休日であるが、土曜・日曜・祝日以外を休日とするように構成し、休日と平日とで異なる水温保持動作を実施することができる。
【００１６】
さらに、上記メモリは上記加熱手段による加熱実行履歴を記憶し、上記水温保持動作制御手段は当該加熱実行履歴における加熱手段の使用状態に近づけるように上記メモリの時間情報を補正する構成としてもよい。すなわち、上記時間情報は時間とともに更新される構成としてあり、当該更新は加熱実行履歴に基づいて行われる。また、加熱実行履歴における加熱手段の使用状態に近づけるように時間情報を補正する。従って、利用者の生活パターンに応じて水温保持動作が行われるようになる。
【００１７】
ここで、加熱実行履歴は種々の構成によって取得可能であるが、加熱が実行された時刻を記憶するなどすれば容易に構成可能であるし、利用者の実際の使用を履歴として取得するのであれば上記水温センサーと水流センサーとによる検出を併用しても良い。加熱実行履歴に近づけるように時間情報を補正すれば、利用者の短期的、長期的な生活パターンの変化に応じて時間情報を補正することができる。短期的な生活パターンの変化としては、例えば、曜日にて特定できない仕事の休みの変化や就寝時間等の微妙な変化に応じることができる。長期的な生活パターンの変化としては、例えば、季節変化によって変化する湯の使用／不使用パターンに応じることができる。
【００１８】
給湯機を使用したか否かを判別するためには実際に加熱を行ったか否かを判別することが好適であって、加熱実行履歴に基づいて時間情報を補正する構成が好ましいが、生活パターンの変化に応じて時間情報を補正するためには、むろんこれ以外にも例えば缶体内の水の使用履歴に基づいて時間情報を補正するように構成すること等が可能である。
【００１９】
加熱実行履歴に応じた時間情報の補正に好適な例として、上記水温保持動作制御手段は、水温保持動作の開始時刻又は終了時刻のいずれかまたはその組み合わせを変更するように上記時間情報を補正する構成としてもよい。すなわち、時間情報においては停止時間帯が指定されているので、開始時刻又は終了時刻を変更することができれば容易に停止時間の長さを変更することができ、生活パターンの変化によって従来より遅くまであるいは従来より早くから水温保持動作をさせるべきときに容易に停止時間帯を対応させることができる。
【００２０】
また、開始時刻又は終了時刻を変更する構成は通常の停止時間に核となる時間帯が存在する場合、例えば、水温保持を必要としない深夜や平日の日中等において停止時間の核を変更することなく生活パターンの細かな変化に応じることができる。さらに、開始時刻と終了時刻の双方を変更可能に構成しておけば、停止時間帯の大幅な変更にも容易に応じることができる。例えば、日中にも水温保持動作が必要な冬季と日中に湯を殆ど使用しない夏季との変化に対応することができる。
【００２１】
さらに、加熱実行履歴に応じた時間情報の補正に好適な例として、上記水温保持動作制御手段は、水温保持動作の停止時間を新たに設けるように上記時間情報を補正する構成としてもよい。すなわち、加熱実行履歴を参照すると、停止時間外すなわち水温保持動作中において殆ど加熱が実行されなかった時間を新たな停止時間とすることができ、日中にも水温保持動作が必要な冬季と日中に湯を殆ど使用しない夏季との変化に対応したり、給湯機にてデフォルト設定された初期値と全く異なる時間帯を停止時間とすること等が可能である。
【００２２】
加熱実行履歴を反映させるための具体的な構成例として、上記水温保持動作制御手段は、所定期間内で上記停止時間中に上記加熱手段が所定回数の加熱を実行したときにこれらの加熱時刻が上記停止時間外になるよう上記メモリの時間情報を補正する構成としてもよい。すなわち、加熱実行履歴を停止時間の補正に反映させる手法は種々のものが採用可能であるが、ここでは停止時間中の給湯機の使用と停止時間外の給湯機の使用とは分けて考え、停止時間中の所定回数の加熱により時間情報を補正する。
【００２３】
従って、停止時間中であっても所定回数以上加熱動作が実行されれば、当該加熱動作の行われた時間はそれ以降停止時間外となり、水温保持動作が行われることとなって給湯機の使用後即座に適温の湯を使用することが可能になる。むろん、所定量の水流があったときに加熱を実行するように構成すれば、缶体内の水温が低下し、かつ所定量の水流があったときに加熱を実行することになり、利用者が実際に給湯機を使用した場合の履歴を確実に反映させることができる。また、加熱時刻の履歴を反映させるに当たり所定期間内での履歴を考慮しているので、ある程度の頻度で加熱が行われたときに停止時間を更新し、非常に長期の間にまれに加熱が行われた場合に停止時間を更新してしまうことを防止することができる。
【００２４】
さらに、上記水温保持動作制御手段は、所定期間内で上記停止時間帯の前後所定時間内に上記加熱手段による加熱が実行されないときに当該停止時間帯の前後所定時間が上記停止時間内になるよう上記メモリの時間情報を補正する構成としてもよい。すなわち、ここでも停止時間中の給湯機の使用と停止時間外の給湯機の使用とは分けて考え、停止時間外であって停止時間帯の前後所定時間内に所定回数の加熱が実行されないときに時間情報を補正する。
【００２５】
この補正の結果、停止時間帯前の所定時間と停止時間帯後の所定時間とのいずれかまたは双方が停止時間となるように停止時間が拡張されるので、給湯機を殆ど使用しない時間帯を停止時間とすることができる。従って、無駄な加熱を防止することができる。ここでも加熱時刻の履歴を反映させるに当たり所定期間内での履歴を考慮している。非常に長期に渡って履歴を取得すれば高確率で上記停止時間帯の前後所定時間内に加熱が行われると考えられるので、停止時間が全く更新されないと言うこともあり得るが、所定期間を適宜調整することによって好ましいペースで停止時間を更新することが可能になる。
【００２６】
上述の所定期間の好適な構成例として、上記所定期間は週単位、及び又は月単位での期間である構成としてもよい。すなわち、週単位での履歴を反映させれば、非常に頻繁な停止時間の更新実行を防止することができる。また、生活パターンの変化は数日では判別しづらく、ある程度の期間の履歴を取得する必要があり、週単位で履歴を取得することにより生活パターンを的確に反映させることができる。
【００２７】
更に、週単位で履歴を反映させるのみであると、より長期に渡る生活パターンの変化、例えば季節変化に対応しづらいが、月単位での履歴を反映させることによって、比較的長期の季節変化等に応じて停止時間を更新することができる。
【００２８】
また、缶体内の水温を保持する構成において予め記憶された停止時間に水温保持動作を停止し、また、この停止時間を補正することによって生活パターンの変化に対応する手法は必ずしも実体のある装置に限られる必要はなく、その方法としても機能する。
このため、缶体に貯めた水を加熱可能であるとともにこの加熱と非加熱とを制御して缶体内の水温保持動作を実施可能な給湯機を制御する給湯機制御方法であって、予め設定された上記水温保持動作の停止時間中に上記水温保持動作を停止させる水温保持動作制御工程を具備する構成としてもよい。
すなわち、必ずしも実体のある装置に限らず、その方法としても有効であることに相違はない。
【００２９】
【発明の効果】
以上説明したように請求項１にかかる発明によれば、単純な制御処理にて缶体内の水を無駄に加熱することの無いように制御可能になり、給湯機を殆ど使用しない時間帯を停止時間とすることができ、無駄な加熱を防止することが可能な給湯機制御装置を提供することができる。
【００３２】
【発明の実施の形態】
ここでは、下記の順序に従って本発明の実施形態について説明する。
（１）給湯機の構成：
（２）制御ユニットの構成：
（３）給湯機運転処理：
（４）水温保持動作：
（５）停止時間帯更新処理：
（６）開始終了時刻変更処理：
（７）第２実施形態：
（８）他の実施形態：
【００３３】
（１）給湯機の構成：
以下、図面にもとづいて本発明の実施形態を説明する。図１は、本発明にかかる給湯機制御装置を適用した給湯システムの概略構成図である。同図において、給湯システムは給湯機１０とリモコン３０とオイルタンク４０とから構成されている。給湯機１０は給水管１１ａを介して外部から水の供給を受け、給湯管１１ｂを介して外部へ湯を供給する機器であり、キッチンや浴室等へ湯を供給する。リモコン３０はこれらキッチンや浴室等の水廻り設備の周辺に利用者が操作可能に配設されており、利用者は当該リモコン３０の操作によって給湯機１０の運転オン・オフや湯温の指示等を実施可能である。リモコン３０にてなされた利用者の操作入力は、所定の信号線を介して所定の信号として給湯機１０の制御ユニット２０に対して出力される。
【００３４】
また、給湯機１０の外部にはオイルタンク４０も配設されている。オイルタンク４０は所定量の灯油をストックしておくタンクであり、灯油は給油管４０ａを介して給湯機１０内に供給される。給湯機１０は種々の機器から構成されており、上記制御ユニット２０や上記給水管１１ａと給湯管１１ｂ，オイルレベラー１２とバーナー１３と給湯温センサー１４ａと貯水温センサー１４ｂと給水温センサー１４ｃと流量センサー１５と缶体１６とを備えている。
【００３５】
缶体１６は所定量の水を貯めることが可能なタンクを有するとともに上記給水管１１ａと給湯管１１ｂとバーナー１３とに接続されており、内部に熱交換器１６ａを備えている。熱交換器１６ａはバーナー１３に接続されるとともに缶体１６内にさらされており、バーナー１３で発生した熱が当該熱交換器１６ａに伝達されるとともに蓄積されている周囲の水と熱交換されて水を加熱するようになっている。バーナー１３は図示しない気化機構を備えており、給油管１２ｂに接続されている。気化機構は外周に複数の小孔が設けられた回転部を有しており、給油管１２ｂを介して供給された灯油を回転部にて回転させるとともに遠心力で外周の小孔から噴出させ、灯油を気化可能である。すなわち、ヒーターレスで灯油を気化させるようになっている。この気化された灯油はバーナー１３内で燃焼し、上記熱交換器１６ａの熱源となる。当該バーナー１３のオン・オフは上記制御ユニット２０からの制御信号によって制御される。このように、本実施形態においてはバーナー１３が上記加熱手段に該当する。
【００３６】
給油管１２ｂはオイルレベラー１２に接続されており、オイルレベラー１２には上記給油管４０ａが接続されている。当該オイルレベラー１２は当該給油管４０ａから灯油の供給を受けて一時的に灯油を貯めておくとともにその灯油面を安定させる機器である。また、当該オイルレベラー１２に取り付けられた電磁ポンプ１２ａによって給油管１２ｂを介してバーナー１３に供給する灯油量の微細な制御を行うようになっており、制御ユニット２０からの制御信号によって電磁ポンプ１２ａが駆動されて適正量の灯油が給油管１２ｂに供給される。
【００３７】
上記バーナー１３および熱交換器１６ａにて加熱された缶体１６内の水は対流にて上部が高温となっており、缶体１６の上部に上記給湯管１１ｂが連通され、下部に上記給水管１１ａが連通されている。上記屋内シンクや浴室等の水廻り設備にて湯が使用される際には給湯管１１ｂを介して缶体１６から湯が流出し、給水管１１ａを介して水が流入する。制御ユニット２０は、缶体１６に蓄積された水の温度を上記リモコン３０にて利用者が指示した温度に保持する水温保持動作を実施可能である。
【００３８】
給湯機１０にて湯を供給すると缶体１６内の水温が低下するため、安定的に湯を供給するためには適宜バーナー１３をオンにして加熱を行う必要があるが、本実施形態においてバーナー１３をオンにするための条件（以下燃焼条件という）は上記水温保持動作中と水温保持動作の停止中とで異なっている。すなわち、水温保持動作中は上記缶体１６内の水温がリモコン３０による指示温度以下に低下したことが燃焼条件であり、水温保持動作停止中の燃焼条件は缶体１６内の水が使用され、かつ缶体１６内の水温がリモコン３０による指示温度以下に低下したことが燃焼条件である。
【００３９】
上記貯水温センサー１４ｂと流量センサー１５とはこの燃焼条件であるか否かの判別に使用される。すなわち、貯水温センサー１４ｂはサーミスタであって水温によって変化する抵抗や当該サーミスタの電圧等によって水温を計測可能である。この貯水温センサー１４ｂは缶体１６において上下方向略中央に取り付けられており、缶体１６内に蓄積された水温の略平均値を計測する。流量センサー１５は、給水管１１ａ内の水流量を検出可能なセンサーであって給水管１１ａの水流にて回転される羽根車の回転によって水流量を検出可能である。従って、貯水温センサー１４ｂにて水温保持動作中の燃焼条件を判別可能であるし、貯水温センサー１４ｂと流量センサー１５とによって水温保持動作停止中の燃焼条件を判別可能である。
【００４０】
ここで、水温保持動作の停止時間においては利用者が殆ど湯を使用しないことが予想され水温の保持を行わないが、利用者が実際に湯を使用したいときにバーナー１３がオンにならなければ湯を供給できない。そこで、上記貯水温センサー１４ｂによる貯水温の判別と、流量センサー１５による水流有無（湯を実際に使用しているか否か）の判別とを併用している。制御ユニット２０は給湯温センサー１４ａと貯水温センサー１４ｂからの検出信号を受信し、水温保持動作中と水温保持動作停止中とのいずれにしても燃焼条件に合致した場合にバーナー１３がオンになるように制御し、缶体１６内の水を加熱するようになっている。
【００４１】
このバーナー１３の制御においては、さらに上記給湯温センサー１４ａと給水温センサー１４ｃとを使用して供給熱量を制御するようになっている。給湯温センサー１４ａおよび給水温センサー１４ｃもサーミスタであり、上記貯水温センサー１４ｂと同様に水温を検出可能である。給湯温センサー１４ａは缶体１６と給湯管１１ｂとの連結部付近において給湯管１１ｂの一部に取り付けられており、缶体１６から流出した直後の水温を計測する。給水温センサー１４ｃは給水管１１ａにおいて給湯機１０の外周よりに取り付けられており、外部から流入した直後の水温を計測する。
【００４２】
制御ユニット２０は上記給湯温センサー１４ａの検出値と流量センサー１５の検出値とに基づいて給湯による流出熱量を計算し、上記給水温センサー１４ｃの検出値と流量センサー１５の検出値とに基づいて給水による流入熱量を計算する。そして、両者の差、すなわち正味の流出熱量を計算するとともに当該流出熱量と略同一熱量を熱交換器１６ａから缶体１６内の水に与えることができるようにバーナー１３を駆動する。
【００４３】
上記構成は本発明の好適な実施形態であるが、むろん各部の構成は他の機器によって代替することが可能である。例えば、バーナー１３は缶体１６内の水を加熱可能であれば良く、必ずしも炎による加熱に限られずコイルに印加した高周波によって加熱するなど適宜変更可能である。また、熱交換器１６ａも特に限定されず、熱源からの熱量を水に伝達可能であればよい。炎を燃焼させる場合に、燃料としても上記灯油に限られず、都市ガスやＬＰガス等種々の燃料を採用可能である。
【００４４】
給湯温センサー１４ａと貯水温センサー１４ｂと給水温センサー１４ｃとにおいては水温が検出可能であれば良く、水温の検出に使用する値は抵抗値，電圧値，電流値等、種々の値を採用可能であるし、センサー自体も上記サーミスタの他、白金測温抵抗体等のように金属の抵抗値に基づく温度センサーでも良いし、熱電対のようなセンサーでも良い。むろん、赤外線センサー等他のセンサーを使用しても良い。流量センサー１５は流量を検出することができればよく、上記羽根車によるセンサーの他、浮き子の移動を利用したセンサーやカルマン渦を検出するセンサー等種々のセンサーを採用可能である。高度の制御を行わないのであれば、流量を検出するセンサーではなく流れの有無を検出するセンサーであっても良い。バーナー１３の駆動手法や供給熱量の考え方も上述のものに限られず、水温保持動作可能に加熱動作を実施可能な限りにおいて種々のアルゴリズムを採用可能である。
【００４５】
（２）制御ユニットの構成：
図２は、制御ユニット２０の構成を示すブロック図である。制御ユニット２０はＣＰＵ２１とＲＯＭ２２とＲＡＭ２３とからなる制御系とリモコンＩ／Ｆ２４とＡ／Ｄ変換器２５ａと流量センサーＩ／Ｆ２５ｂと電磁ポンプＩ／Ｆ２６とバーナーＩ／Ｆ２７とからなるインターフェース系を備えている。ＣＰＵ２１はバスを介して接続されたＲＡＭ２３をワークエリアとして使用しつつ、当該バスを介して接続されたＲＯＭ２２に記憶された制御プログラムを実行して上記電磁ポンプ１２ａとバーナー１３とリモコン３０とを制御する。
【００４６】
すなわち、ＣＰＵ２１はバスを介して上記リモコンＩ／Ｆ２４とＡ／Ｄ変換器２５ａと流量センサーＩ／Ｆ２５ｂと電磁ポンプＩ／Ｆ２６とバーナーＩ／Ｆ２７とに接続されており、これらのインタフェースを介して種々の制御信号を入出力する。リモコンＩ／Ｆ２４は上記リモコン３０に接続されており、当該リモコン３０にて利用者が行った操作内容に応じたデジタル信号をバスに出力し、バスから所定の制御信号を入力してリモコン３０に対して出力する。ＣＰＵはこのデジタル信号によって上記水温保持動作にて保持する湯の温度等を把握することができる。
【００４７】
Ａ／Ｄ変換器２５ａは、上記給湯温センサー１４ａと貯水温センサー１４ｂと給水温センサー１４ｃとに接続されており、これらのセンサーから入力されるアナログ信号を変換して各センサーの検出温度を示すデジタルデータに変換してバスに出力する。従って、ＣＰＵ２１はこれらのデジタルデータに基づいて、給湯温度と給水温度と貯水温度とを把握することができる。流量センサー１５は羽根車の回転数に対応した数のパルスを出力するよう構成されており、流量センサーＩ／Ｆ２５ｂは当該パルスを入力するとともに水流量を示すデジタルデータをバスに出力する。従って、ＣＰＵ２１はこのデジタルデータに基づいて給湯機１０における流量を把握することができる。
【００４８】
電磁ポンプＩ／Ｆ２６はＣＰＵ２１が出力する所定の制御信号を電磁ポンプ１２ａの駆動信号に変換して出力するインタフェースであり、バーナーＩ／Ｆ２７はＣＰＵ２１が出力する所定の制御信号をバーナー１３の駆動信号に変換して出力するインタフェースである。従って、ＣＰＵ２１は上記リモコン３０の指示通りの湯温を維持するためにバーナー１３による加熱を行うべきか否かを上記各センサーの検出内容に基づいて判断することが可能であり、この判断に基づいて上記電磁ポンプ１２ａを駆動して適切な燃料をバーナー１３に供給しつつバーナー１３を駆動して適切な加熱を実行する。このように、本実施形態においては上記給湯温センサー１４ａと貯水温センサー１４ｂと給水温センサー１４ｃと流量センサー１５とＡ／Ｄ変換器２５ａと流量センサーＩ／Ｆ２５ｂと電磁ポンプＩ／Ｆ２６とバーナーＩ／Ｆ２７とＣＰＵ２１とが上記水温保持手段を構成する。
【００４９】
一方、本実施形態において上記停止時間外に当該水温保持動作が実施されるようにするため、ＣＰＵ２１とＲＯＭ２２とＲＡＭ２３の制御系において計時処理，停止時間であるか否かの判断等を実行するようになっている。さらに、利用者の生活パターンに応じた停止時間帯に逐次変更されるようにするため、停止時間帯の変更処理等を実行するようになっている。このためＣＰＵ２１は計時部２１ａを備えている。同計時部２１ａは所定の発振信号に基づいて時刻を計測する回路であり、給湯機１０の出荷段階で所定の時刻がデフォルト設定されて時計として機能するとともにリモコン３０の操作によって現在時刻を変更することもできる。
【００５０】
また、通常は給湯機１０に対して電力を供給する図示しない電源からの電力で駆動するものの、当該電源からの電力供給を受けていないときであってもバックアップ電源５０からの電力供給を受けて計時動作を実行し続けるようになっている。尚、この計時部２１ａはＣＰＵ２１とは別体の汎用的なリアルタイムクロックＩＣにて構成することもできるし、制御ユニット２０外、例えばリモコン３０内に計時部を搭載することも可能である。
【００５１】
図３はＲＯＭ２２の記憶内容の概略を示す図である。ＲＯＭ２２には予め種々のデータが記憶されており、同図に示すようにカレンダーデータ２２ａや所定の制御プログラム２２ｂ，停止時間データ２２ｃが記憶されている。カレンダーデータ２２ａは数十年分のカレンダーが曜日とともに記憶されており、後述する処理において曜日の判定を行うことができる。制御プログラム２２ｂは必要に応じて適宜上記ＲＡＭ２３のワークエリア内に読み出されて実行される。停止時間データ２２ｃは、上記水温保持動作を停止させる停止時間帯を指定するデータであり、平日（通常は月曜〜金曜）用のデータと休日（土曜・日曜・祝日）用のデータとが存在する。
【００５２】
図４はＲＡＭ２３の記憶内容の概略を示す図である。ＲＡＭ２３には図示しない上記制御プログラム２２ｂの他、当該制御プログラム２２ｂの実行時に必要となる各種データが記憶される。停止時間データ２３ａは上記水温保持動作を停止させる時間帯を指定するデータであり、給湯機１０の運転初期には上記ＲＯＭ２２内に記憶された停止時間データ２２ｃが転送されて初期値として使用されるが、給湯機１０の使用に応じて逐次書き換え得る性質のデータである。動作時刻データ２３ｂは、上記バーナー１３を駆動した日時を示すデータであり、平日用のデータと休日用のデータとが存在する。このデータは上記計時部２１ａを参照することによって得られる日時データであり、日付とともにバーナー１３の駆動時間が記憶される。この動作時刻データ２３ｂは２週間毎にクリアされるようになっており、バーナー１３の使用履歴を２週間毎に加味して上記停止時間データ２３ａを更新するために使用される。
【００５３】
設定温度データ２３ｃは上記リモコン３０の操作入力に基づいて入力された温度データであり、利用者所望の湯温を示すデータである。停止時間データ更新時刻２３ｄは上記停止時間データ２３ａを更新した時刻を示すデータであり、バーナー１３の使用履歴に基づいて当該停止時間データ２３ａを更新する際に使用される。前半カウンタ２３ｅ１と後半カウンタ２３ｅ２とは、停止時間中にバーナー１３が駆動されたときにインクリメントされるカウンタであり、停止時間の前半にてバーナー１３が駆動されたときに前半カウンタ２３ｅ１がインクリメントされ、停止時間の後半にてバーナー１３が駆動されたときに後半カウンタ２３ｅ２がインクリメントされる。
【００５４】
（３）給湯機運転処理：
次に、上記構成によって上記制御系が実行する処理を説明する。図５は給湯機１０全体の運転処理においてバーナー１３の制御を行う際の処理を示すフローチャートであり、バーナー１３の制御に関しこの処理を繰り返し実行している。給湯機１０の運転にあたり、バーナー１３による水温保持動作は上記停止時間帯で停止されこの停止時間は曜日によって異なるため、まず曜日別の停止時間設定を行う。すなわち、ステップＳ１００においてＣＰＵ２１は計時部２１ａの計時に基づいて現在日時を読み出し、ステップＳ１０５では上記カレンダーデータ２２ａを参照して当該読み出し日時の曜日を判定する。
【００５５】
ステップＳ１１０においてはこの判定の結果、現在が平日であるか否かを判別し、同ステップＳ１１０で平日であると判別されたときにはステップＳ１１５にて平日用の停止時間を使用するように設定する。ステップＳ１１０で平日であると判別されないときにはステップＳ１２０にて休日用の停止時間を使用するように設定する。ステップＳ１２５では、上記ステップＳ１００にて参照した現在時刻が上述のようにして設定された停止時間内であるか否かを判別する。
【００５６】
同ステップＳ１２５にて停止時間内であると判別されないときには、ステップＳ１２７にて後に詳述する水温保持動作を実行する。ステップＳ１２５にて停止時間内であると判別されたときには水温保持動作は実行せず、ステップＳ１３０にてバーナー１３をオフする。直前まで水温保持動作が実行されていた場合などはこのステップＳ１３０の処理によってバーナー１３がオフになる。このように、本実施形態においてはステップＳ１２５の処理を実施可能なＣＰＵ２１と計時部２１ａとが上記水温保持動作制御手段を構成する。
【００５７】
ステップＳ１３０以降で、水温保持動作を実施しないと言っても、水温保持動作の停止中に利用者が湯を使用する場合もある。また、冬季には水温保持動作を停止して長時間保持すると缶体１６内の水が凍ることがある。そこで、これらの対処のためステップＳ１３５の処理を行っており、ステップＳ１３５では、上記流量センサー１５からの信号に基づいて湯が使用されたか否かを判別する。同ステップＳ１３５にて湯が使用されたと判別されないときにはステップＳ１６０にて凍結防止が必要であるか否かを判別する。この判別においては、貯水温センサー１４ｂにて貯水温が所定温度以下に下がっているか否かを判別したり、図示しない外気温センサーを構成し、当該外気温センサーにて外気が所定温度以下に下がっているか否かを判別すること等にて実現可能である。
【００５８】
ステップＳ１６０にて凍結防止が必要であると判別されないときにはステップＳ１２５以降の処理を繰り返す。ステップＳ１６０にて凍結防止が必要であると判別されたときにはステップＳ１７０にて凍結防止処理を行う。ここでは、貯水温センサー１４ｂにて所定温度以上になったと判別されるまでバーナー１３をオンにしたり、所定時間バーナー１３をオンにする等の処理によって凍結防止処理を行うことができる。
【００５９】
上記ステップＳ１３５にて湯が使用されたと判別されたときには、ステップＳ１４０にて上記設定温度データ２３ｃを参照し、上記貯水温センサー１４ｂによる検出温度が当該設定温度以下になっているか否かを判別する。同ステップＳ１４０にて設定温度以下になっていると判別されないときには上記ステップＳ１２５以降の処理を繰り返す。ステップＳ１４０にて設定温度以下になっていると判別されたときには、ステップＳ１４５にて上記給湯温センサー１４ａと流量センサー１５と給水温センサー１４ｃとの検出値に基づいて正味の流出熱量を補償するようにバーナー１３を駆動する。すなわち、ステップＳ１３５，Ｓ１４０にて水温保持動作停止中の燃焼条件に合致しているか否かを判別している。
【００６０】
ステップＳ１５０においては停止時間帯を更新するために後述する停止時間帯更新処理を行い、ステップＳ１５５において停止時間の開始時刻と終了時刻とを変更するために後述する開始終了時刻変更処理を行う。これらの処理により、給湯機１０の使用に従って上記停止時間データ２３ａが逐次更新されていき、各利用者が給湯機１０を頻繁に使用する時間帯に水温保持動作が実行され、給湯機１０を殆ど使用しない時間帯に水温保持動作が停止されるようになる。すなわち、利用者の生活パターンに応じて停止時間が変更される。この後、図５に示すフローを繰り返し実行する。
【００６１】
（４）水温保持動作：
上記フローによって、利用者が給湯機１０を使用する時間帯には缶体１６内の水温が保持され、当該時間帯内で湯を使用すると即座に適温の湯が供給される。図６はかかる水温保持動作の処理を示すフローチャートである。この処理においては水温保持動作中の燃焼条件に合致したときにバーナー１３をオンにするようになっており、ステップＳ２００にて上記設定温度データ２３ｃを参照し、上記貯水温センサー１４ｂによる検出温度が当該設定温度以下になっているか否かを判別する。同ステップＳ２００にて設定温度以下になっていると判別されたときには、ステップＳ２１０にて上記給湯温センサー１４ａと流量センサー１５と給水温センサー１４ｃとの検出値に基づいて正味の流出熱量を補償するようにバーナー１３を駆動する。
【００６２】
ステップＳ２００にて設定温度以下になっていると判別されないときにバーナー１３の駆動は行わない。このように水温保持動作中にはバーナー１３駆動のために実際の水流を判別しておらず、利用者が湯を使用したか否かにかかわらず常に設定温度の湯を保持することができる。従って、水温保持動作中にはいつでも即座に適温の湯を使用可能である。さらに、この水温保持動作中においても利用者の生活パターンに応じて停止時間を変更するため、ステップＳ２２０において後述する停止時間帯更新処理を行う。
【００６３】
（５）停止時間帯更新処理：
上述のように、本実施形態においては水温保持動作中および水温保持動作停止中に停止時間帯の更新処理を行っており、利用者が給湯機１０を使用して実際にバーナー１３が駆動された時間帯に水温保持動作を実行し、利用者が給湯機１０を使用しない時間帯に水温保持動作を停止するように上記ＲＡＭ２３内の停止時間データ２３ａを逐次変更する処理を行う。図７はこの停止時間帯更新処理を示すフローチャートである。
【００６４】
ステップＳ３００においてＣＰＵ２１は上記計時部２１ａの計時に基づいて現在日時を読み出し、ステップＳ３０５では上記カレンダーデータ２２ａを参照して当該読み出し日時の曜日を判定する。ステップＳ３１０においてはこの判定の結果、現在が平日であるか否かを判別し、同ステップＳ３１０で平日であると判別されたときにはステップＳ３１５にて上記動作時刻データ２３ｂに平日用の動作時刻として追加記憶する。ステップＳ３１０で平日であると判別されないときにはステップＳ３２０にて上記動作時刻データ２３ｂに休日用の動作時刻として追加記憶する。すなわち、水温保持動作中および水温保持動作停止中のいずれにおいてもバーナー１３がオンになってからこの停止時間帯更新処理が実行されるので、ステップＳ３１５，Ｓ３２０においてはバーナー１３の動作時刻を記憶していることになる。むろん、ここで水温保持動作中に利用者が実際に湯の使用を行ったときのみに動作時刻を記憶するように、上記流量センサー１５によって水流が検出されたか否かの判別を併用しても良い。
【００６５】
ステップＳ３２５では、上記動作時刻データ２３ｂの更新後２週間が経過したか否か、すなわち、動作時刻データ２３ｂの最も古いデータが現在時刻より２週間以上前であるか否かを判別し、同ステップＳ３２５にて動作時刻データ２３ｂの更新後２週間が経過したと判別されなければ停止時間データを更新することなく元の処理に復帰する。ステップＳ３２５にて動作時刻データ２３ｂの更新後２週間が経過したと判別されたときには上記動作時刻データ２３ｂを参照し、日にちの差異を無視して考えたときに、蓄積されたデータの相互において３時間以上の間隔が存在するか否かを判別する。
【００６６】
このステップＳ３３０にて３時間以上の間隔が存在すると判別されたときには、ステップＳ３３５において当該３時間以上の間隔を有する時間帯を新たな停止時間帯として上記停止時間データを更新する。このとき、３時間以上の間隔を有する時間帯が２以上ある時は当該２以上の時間帯のそれぞれを停止時間帯としても良いし、夜間のみ停止時間とする等種々の態様が採用可能である。ステップＳ３３０にて３時間以上の間隔が存在すると判別されないときには、ステップＳ３４０において停止時間データ２３ａのデータ内容を削除して停止時間を設けないようにする。
【００６７】
ステップＳ３４５においては、後に停止時間の開始・終了時刻を変更する処理を行う際に使用するため、現在時刻を停止時間データ２３ａを更新した時間（上記停止時間データ更新時刻２３ｄ）をＲＡＭ２３に記憶する。そして、ステップＳ３５０にて上記動作時刻データ２３ｂを一旦クリアして元の処理に復帰する。すなわち、本実施形態においてはバーナー１３動作時刻の履歴を２週間蓄積し、当該蓄積内容に基づいて停止時間データ２３ａを更新するようになっている。むろん、上記ステップＳ３２５〜ステップＳ３５０の処理は平日用と休日用のデータを区別しつつ行われ、現在が平日であれば平日用データでの処理を行い休日であれば休日用データでの処理を行う。また、上記ステップＳ３３５における停止時間データの更新において、開始時刻と終了時刻とを分単位で細かに指定しても良いし、３０分あるいは１時間毎に大まかに指定しても良い。
【００６８】
図８は、この停止時間帯更新処理によって停止時間帯が更新される様子を説明する説明図である。本実施形態においては停止時間帯更新処理以外にも後述する開始終了時刻変更処理を実行しており、停止時間帯の変更はこれらの複合処理であるが、ここでは簡単のため、図７に示す停止時間帯更新処理を抽出し、初期値からの更新例を説明する。図８においては停止時間とバーナー１３の動作時刻とを時間軸上に示しており、上段の時間軸は初期値に基づく平日の停止時間を示している。また、下段の時間軸は更新後の平日の停止時間を示しており、中段の時間軸は動作時刻の履歴を蓄積中のある時点の様子を示している。尚、動作時刻は白い三角形で示している。
【００６９】
上述のように停止時間データ２３ａの初期値は上記ＲＯＭ２２に記憶されたように開始時刻「０：００」，終了時刻「６：００」であり、初期状態では図８上段の矢印で示した停止時間帯で水温保持動作が停止する。給湯機１０を運転すると、当該停止時間帯で水温保持動作を停止し、停止時間帯外で水温保持動作を実施しつつ図５〜図７等に示す各処理を実行する。給湯機１０が使用されてバーナー１３がオンにされると、図７のステップＳ３００〜Ｓ３２０の処理によって当該バーナー１３の駆動時刻が記録されていく。
【００７０】
この記録を続けて２週間が経過すると、ステップＳ３３０において３時間以上の間隔が存在するか否かを判別するが、この判別においては日にちの区別を行わないので、上記動作時刻データ２３ｂとして記憶された時刻は図８の下段に示したように２週間分の記憶時刻総てについて一つの時間軸で比較される。この例において記憶された時刻は「６：５０」〜「８：００」までの間と、「１９：００」〜「２２：３０」までの間とに集中している。従って、ステップＳ３３０において、「８：００」〜「１９：００」の時間帯と「２２：３０」〜「６：５０」の時間帯とについて３時間以上の間隔であると判別し、これらの時間帯を新たな停止時間データ２３ａとして上記ＲＡＭ２３に記憶する。
【００７１】
従って、これ以後少なくとも２週間はこれら２つの時間帯において水温保持動作を実施せず、余分な燃料消費を防止することができる。このような停止時間帯が好適な生活ペースとしては、例えば、平日の昼間に仕事で外出するような単身者の世帯等である。かかる世帯において、バーナー１３を殆ど使用しないような時間帯に燃料消費を抑えることができ、非常に有益である。この停止時間帯の更新は平日と休日とを区別しているので土曜・日曜・祝日（休日）に仕事が休みであって昼間にバーナー１３を多用しても平日の停止時間帯に影響はないし、休日に起床時間が遅くなるのが通常であるなど平日以外の生活ペースがあったとしても当該生活ペースに合致した停止時間となる。むろん、この停止時間帯更新処理においては、上記単身者等のペース以外にどのような生活ペースにも対応可能であり、無駄な燃料消費を防止することができる。
【００７２】
（６）開始終了時刻変更処理：
上述のように水温保持動作停止中であっても、実際に給湯動作がなされたときには給湯動作を行うとともにバーナー１３をオンにするが、水温保持動作停止中は缶体１６内の水温が保持されないため、湯温が不十分となる場合がある。停止時間中に頻繁に湯が使用されるのであれば停止時間を変更した方が都合がよいと想定し、本実施形態においては停止時間中のバーナー１３駆動履歴に基づいて停止時間の開始時刻と終了時刻とを変更可能な構成としてある。
【００７３】
図９は、停止時間の開始時刻と終了時刻とを変更するための開始終了時刻変更処理のフローチャートを示している。この開始終了時刻変更処理は上記図５のステップＳ１５５であり、ステップＳ１３５以降の水温保持動作停止処理中にステップＳ１４５にてバーナー１３がオンされた後、上記ステップＳ１５０の停止時間帯更新処理の後に実施されることになる。ステップＳ４００においては、上記ステップＳ３１０にて判定した曜日が平日であるか否かを判別し、同ステップＳ４００において平日であると判別されたときには、上記ステップＳ３００で読み出した現在時刻が平日分の上記停止時間データ更新時刻２３ｄから２週間以上経過しているか否かをステップＳ４０５にて判別する。
【００７４】
ステップＳ４００において平日ではないと判別されたときには、上記ステップＳ３００で読み出した現在時刻が休日分の上記停止時間データ更新時刻２３ｄから１ヶ月以上経過しているか否かをステップＳ４１０にて判別する。ステップＳ４０５およびステップＳ４１０における判別が肯定的であった場合には、特に停止時間の開始終了時刻を変更することなくステップＳ４５０にて上記停止時間データ更新時刻２３ｄの記憶内容をクリアして元の処理に復帰する。ステップＳ４０５およびステップＳ４１０における判別が否定的であった場合には、ステップＳ４１５にて、上記ステップＳ３００で読み出した現在時刻が停止時間の前半に該当するか否かを判別する。
【００７５】
ステップＳ４１５にて現在時刻が停止時間の前半に該当すると判別されたときには、ステップＳ４２０にて上記前半カウンタ２３ｅ１をインクリメントする。ステップＳ４２５では当該前半カウンタ２３ｅ１が「３」カウント以上になっているか否かを判別し、「３」カウント以上になっていると判別されたときには上記動作時刻データ２３ｂ内のデータであって停止時間内の前半に存在し、最も遅い時刻を新たな開始時刻としてステップＳ４３０にて上記停止時間データを変更する。ステップＳ４２５にて前半カウンタ２３ｅ１が「３」カウント以上になっていると判別されないときには停止時間の開始時刻を変更することなく元の処理に復帰する。
【００７６】
一方、上記ステップＳ４１５にて現在時刻が停止時間の前半に該当すると判別されないときには、ステップＳ４３５にて上記後半カウンタ２３ｅ２をインクリメントする。ステップＳ４４０では当該後半カウンタ２３ｅ２が「３」カウント以上になっているか否かを判別し、「３」カウント以上になっていると判別されたときには上記動作時刻データ２３ｂ内のデータであって停止時間内の後半に存在し、最も早い時刻を新たな終了時刻としてステップＳ４４５にて上記停止時間データを変更する。ステップＳ４４０にて後半カウンタ２３ｅ２が「３」カウント以上になっていると判別されないときには停止時間の終了時刻を変更することなく元の処理に復帰する。むろん、ここでも現在時刻が平日の場合は平日、休日の場合は休日の停止時間データ２３ａを変更する。
【００７７】
以上の処理によって、停止時間の前半にてバーナー１３が頻繁に駆動された場合には停止時間の開始時刻が変更され、停止時間の後半にてバーナー１３が頻繁に駆動された場合には停止時間の終了時刻が変更され、バーナー１３が駆動した時刻が停止時間外となる。従って、この変更後においては、上記頻繁に駆動された時刻と同じ程度の時刻に湯を使用した際に即座に適温の湯が使用可能になる。ここで言う頻繁とは、図９のフローチャートから明らかなように、平日の場合は２週間以内に３回以上バーナー１３がオンされた場合であり、休日の場合は１ヶ月以内に３回以上バーナー１３がオンされた場合である。
【００７８】
図１０は、この開始終了時刻変更処理によって停止時間が変更される様子を説明する説明図である。本実施形態においては開始終了時刻変更処理以外にも上記停止時間帯更新処理を実行しており、停止時間の変更はこれらの複合処理であるが、ここでは簡単のため図９に示す開始終了時刻変更処理を抽出し、初期値からの更新例を説明する。図１０においても停止時間とバーナー１３の動作時刻とを時間軸上に示しており、上段の時間軸は初期値に基づく平日の停止時間を示している。また、下段の時間軸は更新後の平日の停止時間を示しており、中段の時間軸は動作時刻の履歴を蓄積中のある時点の様子を示している。尚、動作時刻は白い三角形で示している。
【００７９】
上述のように初期状態では図１０上段の矢印で示した停止時間帯で水温保持動作が停止する。給湯機１０が使用されてバーナー１３がオンにされると、２週間毎に図７のステップＳ３３５，Ｓ３４０にて停止時間データ２３ａが更新される。初期状態は当該停止時間データ２３ａを初更新することにより実現されると言える。当該更新後の２週間以内であって停止時間中にバーナー１３が駆動されたときには、図９のＳ４１５の処理によって当該バーナー１３の駆動時刻が停止時間の前半あるいは後半のいずれであるのかが判別され、ステップＳ４２０，Ｓ４３５にて上記前半カウンタ２３ｅ１と後半カウンタ２３ｅ２とが適宜インクリメントされる。図１０の中段に示すように、停止時間中の「０：００」〜「１：００」に２回、「５：００」〜「６：００」に１回バーナー１３が駆動されると前半カウンタ２３ｅ１が「２」、後半カウンタ２３ｅ２が「１」となる。
【００８０】
給湯機１０の運転を続けるうちに、上記停止時間データ２３ａの更新後２週間以内において停止時間の前半である「０：００」〜「３：００」にもう一度バーナー１３が駆動された場合、図１０下段に示すように上記前半カウンタ２３ｅ１が「３」となりステップＳ４３０にて停止時間の開始時刻を変更する。このとき、停止時間中の最も遅い時刻が新たな開始時刻となり、図１０では「０：４５」が新たな開始時刻であり、この開始時刻を新たな停止時間データ２３ａとして上記ＲＡＭ２３に記憶する。
【００８１】
従って、これ以後は水温保持動作の停止開始が遅くなり、「０：００」〜「１：００」頃までの間に湯を使用しても適正温度の湯を即座に使用することができる。この処理においては、停止時間帯自体を大きくずらすことなく停止時間帯を変更することが可能であり、生活ペースが激変しないまでも、生活ペースが厳密には決まっていないような利用者、例えば、就寝時間や起床時間が日によって多少ずれるような利用者の生活ペースにも対応して水温保持動作を実施可能になる。
【００８２】
（７）第２実施形態：
上記実施形態にかかる開始終了時刻変更処理においては、水温保持動作停止中にバーナー１３が複数回駆動された場合に開始時刻，終了時刻を変更していたが、水温保持動作中であっても殆どバーナー１３が駆動されない時間は停止時間に組み入れた方が都合がよい。そこで、第２実施形態においては、水温保持動作中であって当該水温保持動作の停止時間前後においてバーナー１３が殆ど駆動されない場合に停止時間を延ばすように開始時刻，終了時刻を変更する構成としてある。
【００８３】
図１１はこの水温保持動作中でのバーナー１３駆動履歴に応じて開始時刻，終了時刻を変更するための水温保持動作２のフローチャートを示している。この処理は、上記第１実施形態と同様のハードウェア構成においてソフトウェアを変更することによって実施可能である。例えば、図５に示すステップＳ１５５の開始終了時刻変更処理を実行せず、ステップＳ１２７に示す水温保持動作の代わりに図１１に示す水温保持動作２を実行すればよい。また、この処理で使用するデータも適宜ＲＡＭ２３に記憶させればよく、上記第１実施形態と同様に上記図４に示す停止時間データ２３ａと動作時刻データ２３ｂと設定温度データ２３ｃと停止時間データ更新時刻２３ｄとを記憶させる他、本実施形態にかかる処理にて使用するデータとして図示しない駆動フラグ２３ｆを記憶する。
【００８４】
駆動フラグ２３ｆは、水温保持動作中ではあるが上記停止時間帯の前後１時間以内にバーナー１３が駆動されたときにオンになるフラグであり、平日用と休日用とのそれぞれについてフラグを有している。また、開始時刻用のフラグと終了時刻用のフラグとが用意してある。他の構成は上記第１実施形態とほぼ同様のもので実現可能であり、共通の構成は同符号にて説明する。本実施形態にかかる水温保持動作２においては、ステップＳ５００において計時部２１ａの計時に基づいて現在日時を読み出し、ステップＳ５０５において上記停止時間データ更新時刻２３ｄを参照し、当該停止時間データを更新後２ヶ月以上経過したか否かを判別する。
【００８５】
同ステップＳ５０５にて停止時間データを更新後２ヶ月以上経過したと判別されないときには、水温保持動作およびバーナー１３の駆動履歴取得を行うためステップＳ５１０以降の処理を実行する。ステップＳ５０５にて停止時間データを更新後２ヶ月以上経過したと判別されたときには、停止時間データ２３ａを適宜変更するためステップＳ５５５以降の処理を実行する。ステップＳ５１０においては上記設定温度データ２３ｃを参照し、上記貯水温センサー１４ｂによる検出温度が当該設定温度以下になっているか否かを判別する。同ステップＳ５１０にて設定温度以下になっていると判別されたときには、ステップＳ５１５にて上記給湯温センサー１４ａと流量センサー１５と給水温センサー１４ｃとの検出値に基づいて正味の流出熱量を補償するようにバーナー１３を駆動する。ステップＳ５１０において設定温度以下になっていると判別されないときには図１１に示す処理から元の処理に復帰する。
【００８６】
ステップＳ５２０においては、バーナー１３の駆動履歴を取得するために上記Ｓ５００にて読み出した現在時刻に基づいて現在の曜日を判定し、ステップＳ５２５では当該現在の曜日が平日であるか否かを判別する。ステップＳ５２５にて平日であると判別されたときには、ステップＳ５３０にて上記停止時間データ２３ａを参照し現在時刻が平日の停止時間帯より１時間以上離れているか否かを判別する。すなわち、現在時刻が開始時間より１時間以上早い、あるいは終了時刻より１時間以上遅いか否かを判別している。
【００８７】
ステップＳ５３０にて現在時刻が停止時間帯より１時間以上離れていると判別されたときには、ステップＳ５３５にて当該現在時刻を上記動作時刻データ２３ｂとして記憶する。ステップＳ５３０にて現在時刻が停止時間帯より１時間以上離れていると判別されないときには、ステップＳ５４０にて上記駆動フラグ２３ｆをオンにする。この結果、開始時刻より１時間以内であれば開始時刻用のフラグがオンになり、終了時刻より１時間以内であれば終了時刻用のフラグがオンになる。すなわち、停止時間帯より１時間以上離れた時間にバーナー１３が駆動された場合のみ履歴として保持される。
【００８８】
この履歴取得処理は現在が休日であっても同様であり、ステップＳ５２５にて平日であると判別されないときには、ステップＳ５４５にて現在時刻が休日の停止時間帯より１時間以上離れているか否かを判別し、１時間以上離れていると判別されたときには、ステップＳ５５０にて当該現在時刻を上記動作時刻データ２３ｂとして記憶する。ステップＳ５４５にて現在時刻が停止時間帯より１時間以上離れていると判別されないときには、ステップＳ５４０にて上記駆動フラグ２３ｆをオンにする。ここでも、開始時刻より１時間以内であれば開始時刻用のフラグがオンになり、終了時刻より１時間以内であれば終了時刻用のフラグがオンになる。むろん、ここで利用者が実際に湯の使用を行ったときのみに動作時刻を記憶するように、ステップＳ５３５，Ｓ５５０での記憶処理前に上記流量センサー１５によって水流が検出されたか否かの判別を併用しても良い。
【００８９】
一方、ステップＳ５０５にて停止時間データを更新後２ヶ月以上経過したと判別されたときには、ステップＳ５５５にて上記駆動フラグ２３ｆがオンにされているか否か、すなわち、停止時間帯から１時間以内にバーナー１３が駆動されたことがあるのか停止時間帯から１時間以上離れた時刻に限定されていたか否かを判別する。同ステップＳ５５５にて駆動フラグ２３ｆがオンになっていると判別されたときには、２ヶ月の間に停止時間帯から１時間以内にバーナー１３が駆動されているので、上記停止時間データ更新時刻２３ｄをクリアするとともに現在時刻を登録する。すなわち、停止時間帯の変更は行わずに次の２ヶ月の処理を行う。
【００９０】
ステップＳ５５５にて上記駆動フラグ２３ｆがオンになっていると判別されないときには、ステップＳ５６０にて上記停止時間データ２３ａおよび動作時刻データ２３ｂを参照し、開始時刻あるいは終了時刻を変更する。むろん、ここで開始時刻用の駆動フラグ２３ｆがオフであれば開始時刻が変更され、終了時刻用の駆動フラグ２３ｆがオフであれば終了時刻が変更される。ステップＳ５６５では次の２ヶ月の処理のため動作時刻データ２３ｂをクリアする。以上のように２ヶ月を単位としてバーナー１３の駆動履歴を参照し、停止時間データを変更すれば、利用者の生活パターンの季節変化に対応することができる。
【００９１】
図１２は、この水温保持動作２にて水温保持動作中のバーナー１３駆動履歴に基づいて停止時間が変更される様子を説明する説明図である。図１２においても停止時間とバーナー１３の動作時刻とを時間軸上に示しており、上段の時間軸は初期値に基づく平日の停止時間を示している。また、下段の時間軸は更新後の平日の停止時間を示しており、中段の時間軸は動作時刻の履歴を蓄積中のある時点の様子を示している。動作時刻は白い三角形で示している。
【００９２】
上述のように初期状態では図１２上段の矢印で示した停止時間帯で水温保持動作が停止する。図１２の中段に白い三角形で示した時間帯で給湯機１０が使用された場合、開始時刻である「０：００」に関してはそれ以前１時間以内にバーナー１３が駆動されているので、開始時刻以前の駆動で開始時刻用の駆動フラグ２３ｆがオンになる。しかし、終了時刻である「６：００」に関してはそれ以後１時間以内にバーナー１３が駆動されていないので終了時刻用の駆動フラグ２３ｆはオフであり、ステップＳ５６０にて終了時刻が変更され、下段に示すように停止時間帯が延びることになる。
【００９３】
（８）他の実施形態：
以上のように、本発明においては缶体１６に湯を蓄積保持する給湯機１０において、通常時は水温保持動作を行いつつも設定された停止時間中には水温保持動作を行わないようにしているので、無駄な燃料消費を防止することができる。また、無駄な燃料消費を防止していても、水温保持動作の停止時間はバーナー１３の駆動履歴に基づいて逐次変更していくので、実行時間は利用者が実際に利用する時間帯には水温保持動作がなされているようにカスタマイズされ、使い勝手が悪化することはない。
【００９４】
バーナー１３の駆動履歴に基づく変更を施す構成としては上記第１および第２実施形態に限られることなく、種々の変更を施すことができる。例えば、使用されなかった時間の長さに基づいて停止時間を更新する停止時間帯更新処理と停止時間中の使用に基づいて停止時間を変更する開始終了時刻変更処理と水温保持動作中の使用に基づいて停止時間を変更する水温保持動作２とのいずれかを給湯機にて実行しても良いし、これらの任意の組み合わせを実行するように構成しても良い。
【００９５】
また、平日と休日とのとらえ方としても上述のように月曜日〜金曜日を平日としてそれ以外を休日とする以外に、日曜日のみを休日としたり、任意の曜日を休日とできるように選択可能に構成したりすることが可能である。また、停止時間の更新等を行うサイクルは上記２週間，１ヶ月，２ヶ月等に限られず、適宜変更可能である。さらに、停止時間更新処理におけるステップＳ３３０にて判別指標が３時間であることが必須ではなく適宜増減可能であるし、開始終了時刻変更処理のステップＳ４２５，Ｓ４３５にて判別指標が「３」カウンタであることが必須ではなく適宜増減可能であるし、水温保持動作のステップＳ５３０，Ｓ５４５にて判別指標が「１」時間であることが必須ではなく適宜増減可能である。
【００９６】
このように、本発明においては、缶体に貯めた水を加熱手段にて加熱して缶体内の水温保持動作を実行可能な給湯機において、水温保持動作を停止する所定の停止時間を設ける。この停止時間はメモリに記憶されるとともに、缶体内の水の加熱実行履歴を反映して逐次更新される。従って、給湯機の使用とともに加熱実行履歴を反映した停止時間となり、簡単な制御処理および少ない情報量で無駄な運転を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明にかかる給湯機制御装置を適用した給湯システムの概略構成図である。
【図２】  制御ユニットの構成を示すブロック図である。
【図３】  ＲＯＭの記憶内容の概略を示す図である。
【図４】  ＲＡＭの記憶内容の概略を示す図である。
【図５】  バーナーの制御を行う際の処理を示すフローチャートである。
【図６】  水温保持動作の処理を示すフローチャートである。
【図７】  停止時間帯更新処理を示すフローチャートである。
【図８】  停止時間帯が更新される様子を説明する説明図である。
【図９】  開始終了時刻変更処理のフローチャートである。
【図１０】  停止時間が変更される様子を説明する説明図である。
【図１１】  水温保持動作のフローチャートである。
【図１２】  停止時間が変更される様子を説明する説明図である。
【符号の説明】
１０…給湯機
１１ａ…給水管
１１ｂ…給湯管
１２…オイルレベラー
１２ａ…電磁ポンプ
１２ｂ…給油管
１３…バーナー
１４ａ…給湯温センサー
１４ｂ…貯水温センサー
１４ｃ…給水温センサー
１５…流量センサー
１６…缶体
１６ａ…熱交換器
２０…制御ユニット
２１…ＣＰＵ
２１ａ…計時部
２２…ＲＯＭ
２２ａ…カレンダーデータ
２２ｂ…制御プログラム
２２ｃ…停止時間データ
２３…ＲＡＭ
２３ａ…停止時間データ
２３ｂ…動作時刻データ
２３ｃ…設定温度データ
２３ｄ…停止時間データ更新時刻
２３ｅ１…前半カウンタ
２３ｅ２…後半カウンタ
２３ｆ…駆動フラグ
２４…リモコンＩ／Ｆ
２５ａ…Ａ／Ｄ変換器
２５ｂ…流量センサーＩ／Ｆ
２６…電磁ポンプＩ／Ｆ
２７…バーナーＩ／Ｆ
３０…リモコン
４０…オイルタンク
４０ａ…給油管
５０…バックアップ電源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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