(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
仕口部を備えた連結部材の一対と木質部材とを、この木質部材の両端部に各前記仕口部を仮締めすることで連結して仮締め構造材を形成し、この仮締め構造材の複数が、それらの連結部材どうしを連結することで一体化された構造体を形成し、前記構造体に振動を作用させた後に、前記仕口部と前記木質部材とを本締めする木質構造物形成方法。
【請求項２】
前記構造体における各前記連結部材を、それらの正規の組付け位置に設定された受止め部を有する架台に載置し、この架台に前記連結部材が載置された状態の前記構造体に振動を作用させて、前記連結部材を前記受止め部に誘導した後に、前記仕口部と前記木質部材とを本締めする請求項１に記載の木質構造物形成方法。
【請求項３】
前記仕口部を備えた前記連結部材の一対と主丸太とを、この主丸太の両端部に各前記仕口部を仮締めすることで連結するとともに、前記主丸太一端の前記連結部材に連結される第１副丸太と、前記主丸太他端の前記連結部材に連結される第２副丸太とを連結して、前記仮締め構造材を三角形状のものに形成し、この三角形状仮締め構造材の複数を、前記主丸太端の前記連結部材を介して前記主丸太の長手方向に連ねて連結し、これら連結された複数の前記三角形状仮締め構造材のうちの隣合うものどうしを、それらの前記主丸太の長手方向中間部に前記連結部材が連結される状態に前記三角形状仮締め構造材を介して連結し、かつ、前記主丸太における連結部材の連結箇所と、前記第１副丸太と前記第２副丸太との連結箇所とを連結体で連結して、前記構造体をトラス構造体に形成するとともに、前記主丸太が前記木質部材である請求項１又は２に記載の木質構造物形成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は木質構造物形成方法に係り、詳しくは、仕口部が接合された丸太等の木質部材の複数を連結して形成される多結節構造の木質構造物を、極力、所期の強度を確保した状態に形成できるとか、規定された寸法状態を精度良く現出できるといった工法技術に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
硬い部品である仕口部等の金属部品と柔らかい部品である木材とを接合して組付ける構造では、接合面の部分的な干渉が組付けを困難にするので、各部品は精度良く加工される必要があるが、加工誤差によって上手く接合できないことがある。そのため、実際では予め木材を必要となる寸法よりも若干長い目に形成しておき、組付けできないときにはその都度、接合部の木材を切ったり削ったりすることにより、木材が短いことによって組付けできない不都合が生じないようにしながら、寸法合わせして組付けるようにしていた
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、この方法では各接合部のみの処理によって全体の構造物が組み立てられるため、全体としての精度の確保が困難であり組付け不良を招くことがあった。すなわち、ある部分の組付けを行うと、そのある部分の寸法誤差の集積が他の部分に集中して現われ、当該他の部分の組付けが不能になるといった具合であり、構造物としての寸法出しの難しさがあった。又、構造物全体で梁を構成している場合では、その梁両端の連結部の位置が、連結対象構造物の連結部の位置と合わないといったことも起こり得る。
【０００４】
そこで、予め仕口部と木材とを仮締め状態にすることで全体として一応の組付け状態を現出させ、それから本締めするという２段階締結方法を採ることにより、前述した組付け不良無く構造体全体としての組付けを可能とすることが考えられた。しかしながらこの締結方法では、仕口部と木材との間に隙間が形成されたままになるとか、仕口部と木材とが相対的に傾いたままになるといた箇所が相当数に生じることが予測されるので、組立て後に地震等の強い外力が加わった場合には、それらの接合部に比較的容易に緩みが生じるものであり、構造物としての遅れ変形を招くおそれが強い点で難点があった。
【０００５】
本発明は、硬い部品である仕口部と柔らかい部品である木質部材とを接合する構造を利用して、複数の部材を連結して構成される木質構造物を、組付け不良が無く、かつ、遅れ変形も生じない又は生じ難いようにして、組付け作業性や強度面の不都合がないものに形成できる方法を提供する点にある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
〔方法〕
請求項１の方法は、図１０，１１に例示する如く、木質構造物形成方法において、仕口部１０を備えた連結部材１１の一対と木質部材６とを、この木質部材６の両端部に各仕口部１０，１０を仮締めすることで連結して仮締め構造材ｔを形成し、この仮締め構造材ｔの複数が、それらの連結部材１１どうしを連結することで一体化された構造体３を形成し、構造体３に振動を作用させた後に、仕口部１０と木質部材６とを本締めすることを特徴とする。
【０００７】
請求項２の方法は、図１０，１１に例示する如く、請求項１の方法において、構造体３における各連結部材１１を、それらの正規の組付け位置に設定された受止め部２１を有する架台ｋ１〜ｋ５に載置し、この架台ｋ１〜ｋ５に連結部材１１が載置された状態の構造体３に振動を作用させて、連結部材１１を受止め部２１に誘導した後に、仕口部１０と木質部材６とを本締めすることを特徴とするものである。
【０００８】
請求項３の方法は、図５，１０，１１に例示する如く、請求項１又は２の方法において、仕口部１０を備えた連結部材１１の一対と主丸太６とを、この主丸太６の両端部に各仕口部１０，１０を仮締めすることで連結するとともに、主丸太６一端の連結部材１１に連結される第１副丸太７と、主丸太６他端の連結部材１１に連結される第２副丸太８とを連結して、仮締め構造材ｔを三角形状のものに形成し、この三角形状仮締め構造材ｔの複数を、主丸太６端の連結部材１１を介して主丸太６の長手方向に連ねて連結し、これら連結された複数の三角形状仮締め構造材ｔのうちの隣合うものどうしを、それらの主丸太６の長手方向中間部に連結部材１１が連結される状態に三角形状仮締め構造材ｔを介して連結し、かつ、主丸太６における連結部材１１の連結箇所と、第１副丸太７と第２副丸太８との連結箇所とを連結体９で連結して、構造体３をトラス構造体に形成するとともに、主丸太６が木質部材であることを特徴とするものである。
【０００９】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の方法に限定されるものではない。
【００１０】
〔作用〕
本発明の要旨は、仕口部と木質部材とを仮締めすることで構造体全体としての一応の組付け状態を現出させ、その仮締め状態で構造体に振動を付与することで、木材の塑性変形を促して仕口部と木材との接合部を程よくなじませ、それから仕口部と木質部材とを本締めする方法を採る点にある。
【００１１】
請求項１の方法によれば、仮締め構造材の複数が連結部材を介して連結一体化された状態において、すなわち仮締め状態の構造体に振動を作用させることにより、仕口部と木質部材とが設定状態から傾いて接合されているとか、木質部材の長さが設定長さよりも長いといった接合部では、振動による繰り返し荷重によって、木質部材が圧縮方向に塑性変形して、正規の角度位置に面接合されるとか、連結部材間の長さが設定値に近づく又は設定値に矯正されるといった作用が生じるようになる。
【００１２】
又、他の木質部材との連結による規制等によって、仕口部と木質部材とが隙間を有して仮締めされている箇所では、前述した木質部材の圧縮変形等によるその部分の規制が解除されることに伴なって隙間が無くなる方向への作用を得ることも可能になる。つまり、仮締め構造材の複数を連結して成る構造体、所謂多結節構造体における各部の寸法の狂いや弛緩箇所が、振動を与えることによって適切な寸法に近づくとか緊張状態に矯正させることが可能になる。故に、その矯正されて言わば締まった状態となった構造体にしてから本締めするので、本締めされた各構造材には、引張りや圧縮の荷重を有効に受ける状態が現出されていることになり、後に地震などの強い外力が作用しても、形崩れすることなく耐える強度が備わるようになる。
【００１３】
請求項２の方法によれば、次のような作用が得られる。連結部材を介して複数の丸太等の木質部材を組合わせる場合では、木質部材と仕口部との接合部が正規の状態から傾くとか、木質部材端面精度が出難いことから仕口部が浮き気味になるといった具合に、通常、構造体に出る寸法誤差は設定値よりも長い側に現れるようになる。故に、各連結部材を、それらの正規の組付け位置に設定された受止め部を有する架台に載置すると、その両端に位置する連結部材を除いた各連結部材はそれに対応する受止め部から上方に浮いた状態で仮締め構造体が支えられていることになる。
【００１４】
しかして、架台に連結部材が載置された状態の構造体に振動を作用させることで、前述したように仕口部と木質部材との接合部を良好な状態に矯正することができ、連結部材を受止め部に誘導することで、構造体を締まった状態にしながら正規の位置に設定することが可能になる。そして、その後に仕口部と木質部材とを本締めするので、強度面及び寸法面の双方共に改善された状態で構造体を形成することができるようになる。
【００１５】
請求項３の方法によれば、詳しくは実施形態の項にて説明するが、三角形状仮締め構造材の複数を連結して成るトラス構造体に構成できるので、各部材には引張り、又は圧縮が作用するだけで、曲げは殆ど作用しないようになる。従って、各部材を木質部材で構成しながらも、構造体全体として必要な強度・剛性を確保することが可能になるようにしながら、遅れ変形のない強度十分なものにできるとか、強度面及び寸法面の双方共に改善されたものにできるといった作用が得られるようになる。
【００１６】
〔効果〕
請求項１〜３のいずれに記載の木質構造物形成方法でも、（イ）複数の構造材を連結して成る多結節構造の構造体を、仮締め状態で振動させてから本締めするという工程工夫により、組付け不能や不良となる箇所が生じること無く良好に組付けできるようにしながら、組付け後における外力の作用に起因した遅れ変形の生じない強度十分なものに形成することができた。
【００１７】
請求項２に記載の木質構造物形成方法では、架台に載置させて各連結部材を正規の組付け位置に誘導可能な状態で振動させることにより、振動後には正しい又はほぼ正しい形状に矯正できながら前記効果（イ）が得られる利点がある。
【００１８】
請求項３に記載の木質構造物形成方法では、前記（イ）の効果に加えて、全体をトラス構造とすることにより、鋼材等に比べて強度的に不利な木質材を用いながらも、必要な強度・剛性が比較的容易に得られた。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１〜図３に、ドーム屋根Ｒを有したスポーツセンター（体育館）が示されている。ドーム屋根Ｒは、大別して両脇のスチールトラス屋根Ｒ１，Ｒ１と、これらの間に配置される丸太トラス屋根Ｒ２とで構成されている。
【００２０】
スチールトラス屋根Ｒ１は、Ｈ型鋼等の普及品鋼材をトラス組して構成されたスチール骨組み１上に屋根パネル材２を設けた一般的な構造のものであり、丸太トラス屋根Ｒ２は、丸太を三角形状にトラス組して骨組みに構成された丸太トラス３上に、金属屋根パネル４を設けた構成である。
【００２１】
ドーム屋根Ｒとしては、一対のスチール骨組み１，１( 又はトラス屋根Ｒ１，Ｒ１）を先に構築しておき、他の場所で予め予備組付けされた複数の丸太トラス３を、各スチール骨組み１先端に配置された湾曲状のアーチフレーム５，５に亘って架設連結することで作成されるようになる。次に、丸太トラス３の構造及び作成方法について説明する。
【００２２】
図２〜図６に示すように、丸太トラス３は、主丸太６と２個の副丸太７，８、及び主丸太６の長手方向中央部と、両副丸太７，８の連結箇所とを連結するターンバックル（連結体の一例）９から成る単位三角トラスを、幅方向及び長さ方向に複合連結して構成されている。すなわち、両端に亘って１列状態で連結される計４組の第１三角トラスｔ１と、長手方向に２列状態で連結される計６組の第２三角トラスｔ２と、長手方向に２列状態で連結される計４組の第３三角トラスｔ３と、長手方向中央に配置される計２個の第４三角トラスｔ４との合計１６組の三角トラスを用いて丸太トラス３を構成してある。
【００２３】
つまり、平面視では丸太トラス３の長手方向中央部ほど、三角トラスの並設数が多くなり、側面視では両端部を除いて同じ高さのアーチ形状を呈する状態に組付け構成されている。各三角トラスｔ１〜ｔ４は、第１三角トラスｔ１は２本の主丸太６，６を有するのに対して、第２〜第４三角トラスｔ２〜ｔ４は主丸太６が１本である以外は基本的に同じ構造である。代表として第１三角トラスｔ１を参照して各三角トラスｔ１〜ｔ４の構造を詳述すると次のようである。
【００２４】
図６に示すように、第１三角トラスｔ１は、主仕口部１０を備えた連結部材１１が両端にボルト連結された一対の主丸太６，６を備えるとともに、主丸太６，６一端の連結部材１１の副仕口部１０Ａにボルト連結される第１副丸太７と、主丸太６，６他端の連結部材１１の副仕口部１０Ａにボルト連結される第２副丸太８とを、一対の仕口部１２，１２を備えた副連結部材１３を介して連結し、かつ、この副連結部材１３と主丸太６，６の長手方向中央に連結される取付けステー１４とに亘ってターンバックル９を架設連結して構成されている。
【００２５】
図６、図７に示すように、連結部材１１は、パイプ材で成る軸部材１５に、主仕口部１０、副仕口部１０Ａ、中間連結部１０Ｔ等を溶着等によって一体化した複合継手状に構成されている。各仕口部１０，１０Ａ，１２には、丸太６〜８における略半円筒に形成された端部を載置可能な半円状の受け板１７が固着してあり、ボルト連結による丸太組付け時に丸太を位置決めできるようにしてある。
【００２６】
中間連結部１０Ｔは、主丸太６の長手方向中央に形成された面取り加工部６ａを連結するための一対の取付けステー１４，１４と、これらの間に配置されてターンバックル９の下端部にも固着される補強板１９、これら三者に亘って固着される取付け座２０、横向きボルト１６Ａや縦向きボルト１６Ｂ等といった各種補助部材を用いて、主丸太６と軸部材１５とを強固に連結一体化できるように構成されている。
【００２７】
連結部材１１の長さ及び付設される部品数は、丸太トラス３の長手方向部位によって異なっている。すなわち、丸太トラス３の長手方向で端のものは、アーチフレーム５の取付け片５ａ，５ａにピン装着するための長さの短い軸部材１５に、一対の主仕口部１０，１０と、１個の副仕口部１０Ａとが一体形成された三口仕口部ｍ（図５、図６参照）の状態で固着された小さな部品に構成される。
【００２８】
これに対して、丸太トラス３の長手方向で中央の連結部材１１は、左右方向で中央に位置する２組の三口仕口部ｍ，ｍと、１個の主仕口部１０と１個の副仕口部１０Ａとが一体形成された二口仕口部ｈ（図５、図６参照）が計４組と、４組の中間連結部１０Ｔとが、長さの長い軸部材１５に固着された大部品に構成されている。
【００２９】
図６，７に示すように、副連結部材１３は、前記受け板１７が固着された副丸太７，８のボルト連結用の仕口部１２の一対と、屋根パネル取付け用の支持部１８とで構成されるとともに、ターンバックル９の上端部を固着連結してある。つまり、副連結部材１３は、ターンバックル９を介して軸部材１５に、すなわち連結部材１１に一体化されている。ターンバックル９は、上バックル部９ａと、下バックル部９ｂとをネジ連結して成るものであり、丸太連結前の上下バックル部９ａ，９ｂの相対回動操作によって、軸部材１５と副連結部材１３との間隔を調節することができる。
【００３０】
各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２との連結構造を、主丸太６に関して説明する。図８，９に示すように、主丸太６の端面６Ａを、仕口部１０への当接面となるように平面状に加工してあり、この丸太端面６Ａと仕口部１０の当接面材１０ｓとを、木口金属板Ｓ１と隙間調整用金属スペーサＳ２とを介して対向配置した状態で４本の連結ボルト２４を用いて螺着させる。
【００３１】
連結ボルト２４は、両端にねじ切りされた軸ボルトであり、主丸太６には、連結ボルト２４の全長より長いボルト穴２５を、丸太端面６Ａから丸太長手方向に沿って４箇所形成するとともに、ボルト内奥側に螺装される角ナット２６を挿入自在とするナット穴２７を、丸太側面に開口する状態で４箇所形成してある。尚、ボルト穴２５とナット穴２７による応力集中を避けるため、４個の連結ボルト２４のうちの２個ずつを長さの異なるものとして、ボルト穴２５の長さとナット穴２７との位置の夫々を２種類に分けてある。
【００３２】
そして、連結ボルト２４の仕口部側端面に、マイナスドライバー等の治具によってボルトの緊緩操作（回動操作）を自在とするための治具嵌合用溝２８を形成するとともに、ボルト穴２５に対応したボルト挿通孔２９を当接面材１０ｓに４箇所形成する。尚、副仕口部１０Ａにおける受け板１７は、丸太７，８の上側に位置するようにしてあり、端面下端部が若干斜めカットされた第１及び第２副丸太７，８と主丸太６夫々の端部を、上下の受け板１７，１７で挟み込んで連結する構造としてある。
【００３３】
しかして、ナット穴２７に角ナット２６を入れて、連結ボルト２４をボルト穴２５に挿入して締込み側に回動することにより、角ナット２６を連結ボルト２４に螺装することができ、かつ、連結ボルト２４を主丸太６内に完全に埋設する状態を現出できる（図８参照）。このボルト埋設状態の主丸太６を受け板１７に載置した状態で一対の主仕口部１０，１０間には設置し、それからボルト挿通孔２９を通して治具を治具嵌合用溝２８に差し込んで回動操作することで、連結ボルト２４の外端側ネジ部をボルト挿通孔２９より外方に抜き出し移動させる。
【００３４】
そして、抜き出された連結ボルト２４にナット３０を螺着することにより、主丸太６と主仕口部１０との連結一体化が行えるのである。尚、後述する「仮り締め」とは、ナット３０を外れない程度に連結ボルト２４に螺着させただけの状態のことを、かつ、「本締め」とは、ナット３０を強く締め側に回動して完全に締め切る状態のことを夫々意味している。
【００３５】
次に、丸太トラス３の作成方法と設置方法について説明する。前述したように、丸太トラス３は１６組の三角トラスｔ１〜ｔ４から成るが、これら三角トラスｔ１〜ｔ４は独立したものではなく、軸部材１５を介してすべて繋がっているため、組付け方法としては、計９個の連結部材１１に対して丸太６〜８を順次ボルト連結して行くことになる。しかしながら、丸太トラス３は言わば多結節構造体であり、しかも主な材料が丸太であることから寸法精度が出難いので、各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２との連結ボルト２４を初めから本締めすると組付けできない箇所が出てきて、丸太トラス３を構成不能になることから、以下に述べる形成方法が採られる。
【００３６】
図１０（イ）に示すように、上面に軸部材１５を載置する半円状の円弧受け部２１が形成され、かつ、５種類の高さを有した計９個の架台ｋ１〜ｋ５を作業台２２に所定間隔を空けて並べ、各架台ｋ１〜ｋ５の円弧受け部（受止め部の一例）２１に、対応する連結部材１１を載置する。
【００３７】
そして、図１０（ロ）に示すように、一つ飛ばして隣合う連結部材１１，１１に亘って、主丸太６，６を仮締め連結するとともに、副連結部材１３を用いて第１及び第２副丸太８も仮締め連結し、かつ、ターンバックル９も仮締め連結する。つまり、仕口部１０，１０Ａを備えた連結部材１１の一対と主丸太６とを、この主丸太６の両端部に各仕口部１０，１０Ａ，１２を仮締めすることで連結するとともに、主丸太６一端の連結部材１１に連結される第１副丸太７と、主丸太６他端の連結部材１１に連結される第２副丸太８とも仮締め連結し、かつ、副連結部材１３とブラケット板２０とに亘ってターンバックル９も仮締め連結して、三角形状の仮締め構造材ｔ( 仮締め状の三角トラスｔ１〜ｔ４) を形成する。
【００３８】
このように、各仕口部１０，１０Ａ，１２と各丸太６〜８との連結ボルト２４を仮締めすることにより、各部に寸法誤差があっても全て三角トラスｔ１〜ｔ４としての仮組付けが行えるので、図１１に示すように、仮締め状態の丸太トラス３が現出される。すなわち、計１６組の仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４を、主丸太６端の連結部材１１を介して主丸太６の長手方向、並びに左右方向に連ねて連結し、これら連結された仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４のうちの隣合うものどうしを、それらの主丸太６の長手方向中央部に連結部材１１( 軸部材１５) が連結される状態に仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４を介して連結し、かつ、主丸太６における連結部材１１の連結箇所であるブラケット板２０と、第１副丸太７と第２副丸太８との連結箇所である副連結部材１３とをターンバックル（連結部材の一例）９で連結して、仮締め丸太トラス（仮締め状のトラス構造体の一例）３に形成する。
【００３９】
しかしながら、この仮締め状態では、「作用」の項にて述べたように、各連結部材１１，１１間に現れる長い側の寸法誤差の総和により、丸太トラス３としての長さは長い目になるので、図１０（ロ）に示すように、両端の連結部材１１，１１を第１架台ｋ１に載置した状態に固定すると、中間の連結部材１１は円弧受け部２１から上方に浮いてしまい、正規の位置が出ない。
【００４０】
そこで、図１１に示すように、長手方向中央の一対の第１三角トラスｔ１，ｔ１の主丸太６，６に亘って作用するようにチェーン・ワイヤーロープ等の吊下げ部材２３ａを介連結ボルトして吊下げられた振動機２３を作動させて、仮締め状態の丸太トラス３全体に振動を付与する。振動により、各仕口部１０，１０Ａ，１２に接当する各丸太６〜８の端面が、面接触状態となるように圧縮されるので、寸法が次第に短くなり、かつ、各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２とが広い面で接触する状態に移行して行き、図１１に示すように、全ての軸部材１５が円弧受け部２１に載置する正規の寸法状態が現出されるようになる。
【００４１】
正規の寸法状態が現出されたら、振動機２３の作動を停止して取り去り、仮り締め状態にある連結ボルト２４を本締めすることにより、丸太トラス３の作成作業が終了する。つまり、仮り締め構造体である仮り締め丸太トラス３に振動を作用させて、連結部材１１を受止め部である円弧受け部２１に誘導した後に、各仕口部１０，１０Ａ，１２と各丸太６〜８とを本締めするのである。
【００４２】
そして、作成された丸太トラス３は、図１２に示すように、トラバーサ３１を介してのクレーン等の起重機による吊下げ状態で建築現場に運び、持ち上げて、両端の連結部材１１，１１を、アーチフレーム５の取付け片５ａ，５ａに連結して設置するようになる。この設置作業を、必要となる丸太トラス３の数の分行うことにより、ドーム屋根Ｒの骨組みを完成させることができる。
【００４３】
〔別実施形態〕
図１３に示すように、丸太や製材による木質棒状体を用いた構造体がトラス橋等に多用されるワーレントラス３であり、連結ボルトを仮締めするときに、最下端の各連結部材１１を誘導して載置自在な架台ｋ上に載置し、その状態で振動を付与させてから本締めする、という形成方法も可能である。
【００４４】
又、図１４に示すように、三角トラス部ｔを前後左右及び上下に複数組み合わせて成る多結節構造体３を、下側４隅で支持する構成の木質構造物に本発明の形成方法を適用することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】スポーツセンター全体の形状を示す側面図
【図２】ドーム屋根の内部構造を示す側面図
【図３】ドーム屋根の内部構造を示す正面図
【図４】丸太トラスの構造を示す側面図
【図５】丸太トラスの構造を示し、（イ）は第１，２丸太部分を示す平面図、（ロ）は主丸太部分を示す平面図
【図６】三角トラスを示す側面図
【図７】連結部材中間部、及び副連結部材部分の構造を示す正面図と側面図
【図８】丸太と仕口部との連結構造を示す断面側面図
【図９】丸太と仕口部との連結構造を示す斜視図
【図１０】丸太トラスの作成方法を示す作用図
【図１１】丸太トラスの作成方法における振動付与工程を示す作用図
【図１２】丸太トラスの設置状況を示す側面図
【図１３】構造体の第１別構造を示す側面図
【図１４】構造体の第２別構造を示す斜視図
【符号の説明】
３            構造体
６            主丸太
７            第１副丸太
８            第２副丸太
９            連結体
１０          仕口部
１１          連結部材
２１          受止め部
ｔ            仮締め構造材
ｋ１〜Ｋ５    架台
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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