(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボディに取り付けたソケット本体内の流路とボディ内に装着したパイプとを連通遮断するパイプ用管継手であって、前記パイプ用管継手はボディ内に摺動自在に配置されたソケット本体を有し、このソケット本体内と前記ボディ内とに跨がせて摺動自在にスペーサが配置され、前記ボディの一端に揺動自在に操作部材を取り付け、この操作部材を揺動することにより前記スペーサを介して前記ソケット本体と前記ボディとの固定状態および前記ソケット本体と前記スペーサとの固定状態のいづれか一方を選択的に保持できる係止部材を設け、さらに前記ソケット本体の移動によりパイプを保持できるパイプ着脱手段と、前記スペーサの移動によりソケット本体の流路を閉じることができるバルブ手段とを備え、前記操作部材を第１段操作することにより前記係止部材によってソケット本体とスペーサとを固定状態としたまま移動しパイプ着脱手段を作用させてパイプをボディ内に挿着し、続いて前記操作部材を第２段操作することにより前記係止部材によるソケット本体とスペーサとの固定状態を解除するとともに前記係止部材によってソケット本体とボディとを固定状態とし、スペーサのみの移動によりバルブ手段を操作しソケット本体の流路を開くことができるようにしたことを特徴とするパイプ用管継手。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、冷凍機器等の機密性の良否を検査する際に使用するパイプを連結するためのパイプ用管継手に関するものであり、さらに詳細には、パイプ用管継手のソケット本体内にバルブを内蔵するとともに、一つの操作部材によってパイプの着脱とバルブの開閉を順次行うことができ、機密性の良否を検査する際の作業性の向上を図ることができるパイプ用管継手に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より冷凍機器内の気密性を検査する際に用いる耐圧テスト用の管継手として、実公昭５９−３０３１１号公報、実公昭６０−５１７１号公報などに開示されているものが良く知られている。
【０００３】
上記実公昭６０−５１７１号公報に記載されている管継手の概略構成を図を参照して説明すると、図８は全体側面図、図９は図８の半断面図である。
図において、１０５は内筒で、内筒の略中央部に設けた大径のボス部の両側に操作板１０９と略コ字型をしたレバー片１１０の端部がボルト１１１で枢軸可能に軸着されている。操作板１０９の一端には円孔１１２が形成されており、この円孔１１２内に偏心カム１１３が回転可能に嵌合し、この偏心カム１１３の偏心位置に前記ボルト１１１が挿通している。操作板１０９の内側に位置した内筒１０５の外面には凹部１１４が形成され、凹部１１４内に頭部を挿入した係合部１１５によって、前記操作板１０９と内筒１０５の前部外周に前後動可能に装着させた外筒１１８が連動されている。外筒１１８の先端に固着した蓋体１１９の開口１２０内を貫通してパイプ挿入筒１２４が配置され、該パイプ挿入筒１２４の筒部１２１後端に立上壁１２２を介して設けた大径筒１２３が前記外筒１１８内面に前後動可能に収容されている。また、蓋体１１９と立上壁１２２の間に設けた空室内に第１皿ばね１２７が収容され、パイプ挿入筒１２４の筒部１２１内に収容した先端筒部１２８の周囲に設けたテーパ孔１２９内にボール１３０が収容されている。前記先端筒部１２８の後端に設けた立上壁１３１と一体の可動筒１３２が前記パイプ挿入筒１２４の大径筒１２３の内面にストップリング１３３により係止され、立上壁１２２と立上壁１３１との間の空室内に第２皿ばね１３４が収容されている。前記可動筒１３２の後部に設けた軸受筒内にシールリング１３６を介して前記内筒１０５の先端に設けた小径部１０５ａを挿入する。
【０００４】
パイプを連結するにはレバー片１１０を図８中Ａ方向に９０度回転させ、該レバー片１１０とともに偏心カム１１３を回転させると、操作板１０９を介して外筒１１８が図８中矢印Ｂ方向に前進する。この状態ではパイプ挿入筒１２４のテーパー面１２５はボール１３０から離れ、該ボールは自由状態となる。この状態のまま、パイプ１４０をパイプ挿入筒１２４の前方から挿入し、該パイプの先端を小径部１０５ａの内部に設けた係止部１０５ｂに係止させる。ついで、レバー片１１０を反矢印方向に９０度回転させると、偏心カム１１３、操作板１０９を介して外筒１１８は図９に示す状態に後退し、このとき、該パイプ挿入筒１２４の端部に形成したテーパー面１２５でボール１３０を中心方向に押圧するようになるから、パイプ１４０の外壁にボール１３０が点接触して該パイプを保持することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記の管継手では、レバー片の操作でパイプを簡単に管継手に着脱できるものの、管継手内には流路を遮断するバルブが内蔵されていないため、この管継手を使用して気密検査を行おうとすると、管継手内筒の端部にこの管継手とは別体のバルブ内蔵型の周知のプラグを接続し、さらに、管継手に着脱する配管側のパイプには前記プラグと着脱するバルブ内蔵型の周知のソケットを設ける必要がある。さらに、非検査時には配管側のソケットと管継手側のプラグが分離されるため、プラグとソケットの管理が面倒である。
【０００６】
そこで、本発明は、上述したようなパイプ用管継手のソケット本体内に、流路の開閉を行うことができるバルブを内蔵するとともに、このバルブの開閉と、パイプの着脱を一つの操作部材により順次行うことができるパイプ用管継手を提供することにより、上記のような問題点を解決することを目的とする。
本発明では、パイプ用管継手のソケット本体内に流路開閉用のバルブを内蔵し、一つの操作部材によりパイプの着脱とバルブの開閉（パイプ挿着→バルブ開→バルブ閉→パイプ離脱）を順次行うことができるようにしたため、操作手順を間違えることがない。また従来のようなバルブ内蔵型のプラグとソケットを準備する必要がなく、また、プラグとソケットの管理も容易になるため、気密性検査の作業性が向上する。パイプの着脱とバルブの開閉を同時に行うのでなく、パイプの着脱とバルブの開閉を順次行うようにしてあるため、圧力が高い流体に使用しても、パイプ挿入時の抵抗がなく、操作が容易である。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
このため、本発明が採用した技術解決手段は、
ボディに取り付けたソケット本体内の流路とボディ内に装着したパイプとを連通遮断するパイプ用管継手であって、前記パイプ用管継手はボディ内に摺動自在に配置されたソケット本体を有し、このソケット本体内と前記ボディ内とに跨がせて摺動自在にスペーサが配置され、前記ボディの一端に揺動自在に操作部材を取り付け、この操作部材を揺動することにより前記スペーサを介して前記ソケット本体と前記ボディとの固定状態および前記ソケット本体と前記スペーサとの固定状態のいづれか一方を選択的に保持できる係止部材を設け、さらに前記ソケット本体の移動によりパイプを保持できるパイプ着脱手段と、前記スペーサの移動によりソケット本体の流路を閉じることができるバルブ手段とを備え、前記操作部材を第１段操作することにより前記係止部材によってソケット本体とスペーサとを固定状態としたまま移動しパイプ着脱手段を作用させてパイプをボディ内に挿着し、続いて前記操作部材を第２段操作することにより前記係止部材によるソケット本体とスペーサとの固定状態を解除するとともに前記係止部材によってソケット本体とボディとを固定状態とし、スペーサのみの移動によりバルブ手段を操作しソケット本体の流路を開くことができるようにしたことを特徴とするパイプ用管継手である。
【０００８】
削除
【０００９】
【実施の形態】
本形態に係わるパイプ用管継手の構成を図面を参照しながら説明すると、図１は本実施の形態としてのパイプ用管継手の半断面図、図２は同管継手の操作部材の側面図、図３はカムホルダとストッパとの要部平面図である。
先ず、本パイプ用管継手の概略構成、作用を簡単に説明しておくと、パイプ用管継手は、ソケット本体の内部にバルブ手段Ｖと、パイプ着脱手段Ｔを備えており、さらに、前記バルブ手段Ｖによって流路が遮断されるソケット本体１がボディ内に摺動自在に組み付けられている。パイプ用管継手のボディには、バルブ手段Ｖを開閉するとともにパイプ着脱手段Ｔを作動する操作部材Ｓを備えており、この操作部材Ｓを図示の如く図中上方に起立させた状態とすると、パイプＰをボディに接続状態とした上でバルブを開いた状態にすることができる。また、操作部材Ｓをパイプ用管継手の軸線方向に倒した状態とすると、パイプＰをボディに接続した状態で、バルブは閉じた状態とすることができる。さらに、操作部材Ｓを前記起立状態から１８０°回転した状態（下方に垂下させた状態）とすると、パイプＰをボディに自由に挿着離脱できる状態とするとともにバルブを閉じた状態とすることができる。このように、本パイプ用管継手では一つの操作部材Ｓによりパイプの着脱とバルブの開閉を行うことができ、さらに、パイプの着脱が完了した状態でバルブが開くように作動するため、高圧流体を用いる場合でも着脱する際の着脱作業が容易にできる。
【００１０】
つづいて、パイプ用管継手の各構成部材についてさらに詳細に説明する。
パイプ用管継手を主要部としてのボディ５０は、ボディ筒体９、カバー２４、ボールガイド１３、カムホルダ２０とからなり、円筒形のボディ筒体９の一端側に円筒形のカバー２４がねじ４０で固定し、また他端側には円筒形のボールガイド１３がねじ４１で螺合されナット１２によって固定されている。ボールガイド１３にはカムホルダ２０が六角穴付止めねじ２３で固定されボディ５０が構成されている。このボディ５０のカムホルダ２０にはピン２１を中心にカム１４が回転自在に取り付けられている。なお、本例ではボディを組み立てる作業性の点からボディ５０は、ボディ筒体９、カバー２４、ボールガイド１３、カムホルダ２０を別体で構成し、ねじやナットで組立られているが、組立作業上、特に支障がなければボディ筒体９とカバー２４を一体で構成し、ボールガイド１３とカムホルダ２０とを一体で構成しこれらを螺子等の適宜固着手段により固着してもよいし、または、ボディ筒体９とボールガイド１３とカムホルダ２０とを一体で構成し、これにカバー２４を螺子等の適宜固着手段により固着することも可能である。
【００１１】
前記カム１４には端部に握り玉１９を備えた操作部材Ｓとしてのレバーシャフト１５が固定されており、さらにこのレバーシャフト１５の外周にはストッパ１７が摺動自在に取り付けられている。ストッパ１７はスプリング１６によって常時図中下方に付勢されている。
カムホルダ２０には、図２、図３に示すように、レバーシャフト１５の外径に略等しい割り溝４５が形成されており、さらにレバーシャフト１５が上方に起立したときに対応するカムホルダ２０の上部には、ストッパ１７が嵌合する切欠４６が前記割り溝４５と連続して設けられている。レバーシャフト１５のストッパ１７をスプリング１６の付勢力に抗して引上げた状態で、レバーシャフト１５をピン２１を中心に回転するとレバーシャフト１５は前記割り溝４５内を自由に摺動でき、さらに、レバーシャフト１５が上方に起立状態になった時に、スプリング１６の付勢力によってストッパ１７が前記割り溝４５と連続した切欠４６内に嵌合し、レバーシャフト１５の起立状態を保持できるようになっている。
【００１２】
カム１４はカム外周が図１に示す如く略円形をした平板状に形成されており、レバーシャフト１５とは反対側のカム１４の周囲には図４（イ）、（ロ）に示すように、略三日月型の突起１４ａが形成されている。この突起１４ａは、操作部材Ｓをボディ５０の軸線方向（水平方向）に倒した状態とすると図４（ロ）に示すようにスペーサ１１側の突起１１ａと係合し、スペーサ１１を図中左方に引き出す作用を果たす。尚、図１中、２２はピン２１の抜け止め用割りピンであり、また１８はスプリングピンで、レバーシャフト１５をカムホルダ２０に位置決め固定するためのものである。
【００１３】
前記カム１４に隣接してカムホルダ２０内にはスペーサ１１が摺動自在に嵌合している。またスペーサ１１と前記ボールガイド１３との間には、ソケット本体１が摺動自在に嵌合しており、ソケット本体１には係止部材としてのボール１０を保持する孔１１ｄが形成され、この孔１１ｄ内にボール１０が保持されている。ボール１０に対応するボールガイド１３側には、ボール１０を下方に押し出す傾斜面１３ａが形成されており、また、スペーサ１１の外周にはボール１０を孔１１ｄから押し出す方向の傾斜面１１ｃを備えた突起１１ｂが形成されている。ボール１０が図示状態（即ちボール１０がボールガイド１３側に移動している状態）の時には、ソケット本体１とボールガイド１３とはボール１０の作用で固定状態となっており、また、スペーサ１１が図示位置より図中左方に移動し、ボール１０がスペーサ１１の傾斜面１１ｃ側に落ち込み、ボール１０の頂部をボールガイド１３によって押圧する状態になると、スペーサ１１とソケット本体１とがボール１０の作用で固定状態となる。なお、この状態についての詳細は後述する。
【００１４】
ソケット本体１には、Ｏリング３１によってシール状態となるようにニップル３２が固定されており、このニップル３２にエルボ３３がさらにエルボ３３には接続口３４が取り付けられている。
ソケット本体１に取り付けたニップル３２の流路３２ａに対向してバルブ本体２がバルブホルダ３とねじ４２で結合されており、バルブ本体２の弁座２ａにはシール部材２ｂが設けられ、このシール部材２ｂがソケット本体１側の弁座１ａに当接してニップル３２の流路３２ａを開閉できるようになっている。そしてバルブ本体２とソケット本体１とでバルブ手段Ｖを構成している。
【００１５】
ソケット本体１の前記ボール１０とは反対側の内周にはパッキンホルダ６がねじ４３で固定されており、パッキンホルダ６とバルブ本体２との間にはバルブスプリング５が配置され、このバルブスプリング５の付勢力によって、バルブ本体２およびバルブホルダ３がスペーサ１１に向けて図中左方に向けて付勢されている。またソケット本体１とカバー２４との間にはスプリング３０が配置され、ソケット本体１が図中左方に向けて付勢されている。カバー２４の内周とパッキンホルダ６との間にはスライドリング２８が配置され、このスライドリングとカバー２４内周に配置したチャックホルダ２６との間にはパイプ着脱手段Ｔを構成するチャック２７が配置されている。またチャックホルダ２６とカバー２４との間には複数の皿ばね２５が配置され、この皿ばね２５の付勢力によってチャックホルダが図中左方に付勢されている。なお、パッキンホルダ６の内周面にはパッキン８が配置され、さらにスライドリング２８とパッキンホルダ６との間にはＯリング２９が配置され、挿入されたパイプの端面と外周面とをシールする機能を果たすようになっている。
【００１６】
上記構成からなるパイプ用管継手の作用を説明する。
図５は、操作部材Ｓが下方に垂下した状態となっており、パイプＰがボディ５０内に挿入自在の状態となっており、さらにバルブ手段Ｖが流路３２ａを閉じている状態の半断面図である。具体的には、この状態の時には、レバーシャフト１５に固定したカム１４が最も図中左方に寄った状態の時であり、スペーサ１１は前記カムによって強制的に左方に移動させられ、また、バルブ本体２、バルブホルダ３はバルブスプリング５の付勢力によって左方に押され、バルブ本体２のシール部材２ｂはソケット本体１側の弁座１ａに当接して、ニップル３２の流路３２ａを閉じている。また、パッキンホルダ６とソケット本体１も、スプリング３０の付勢力によって図中左方に付勢され、図示の位置をとっている。このため、スライドリング２８はチャック２７を開放した状態にしており、パイプＰを自由にボディ５０内に挿入することができる状態となっている。
【００１７】
図５に示す状態から、図６に示す状態に操作部材Ｓを回転させると（第１段操作）、カム１４によってスペーサ１１が図中右方に押されてスペーサ１１が右方に移動するが、このスペーサ１１の移動によってボール１０を介して固定されているソケット本体１も図５の位置から図６の位置までパッキンホルダ６とともにスプリング３０の付勢力に抗して図中右方に移動する。この結果、図６に示す如くスライドリング２８が押されて、チャック２７を変形させ、挿入されたパイプＰの外周に食い込んでパイプＰが保持される（パイプ挿着）と同時に、パイプの端部と外周面とはパッキン８およびＯリング２９によってシールされる。この状態の時は、バルブ本体２とバルブホルダ３はバルブスプリング５の付勢力によって図中左方に付勢された状態にあり、シール部材２ｂによってニップル３２の流路３２ａは相変わらず閉じた状態となっている。また、ボール１０はボールガイド１３の傾斜面１３ａによって下方に押され、スペーサ１１の傾斜面１１ｃに当接されている。即ち、図６に示す状態はパイプＰを挿着した状態であるとともにニップル３２の流路３２ａを閉じた状態を維持していることになる。
【００１８】
続いて操作部材Ｓをさらに回転させ、図７の様に起立状態にすると（第２段操作）、ストッパ１７がスプリング１６の付勢力によってカムホルダ２０の切欠４６内に押されて嵌合し起立状態を維持することができるようになる。この状態になると、カム１４によって、スペーサ１１がさらに図中右方に押され、スペーサ１１の傾斜面１１ｃによってボール１０が孔１１ｄ内を上方に移動し、さらに、ボールガイド１３側の凹部１３ｂに嵌入する。この結果、スペーサ１１は、ソケット本体１と分離されスペーサ１１のみが図中右方に移動し、バルブスプリング５の付勢力に抗してバルブホルダ３とバルブ本体２を図中右方に移動して流路３２ａを開くことができる（バルブ開）。
こうして、本パイプ用管継手では、操作部材Ｓを第１段だけ操作するとパイプＰが挿着状態となり、さらに操作部材Ｓを第２段操作するとバルブが開く構成となっている。
【００１９】
また図７の状態から、バルブを閉じさらにパイプＰを取り外すには前記と逆の操作を行う。
即ち図７の状態からストッパ１７をスプリング１６の付勢力に抗して上方に持ち上げた状態で操作部材Ｓを図６の状態に戻すと、カム１４に形成した突起１４ａがスペーサ１１の突起に係合し、スペーサ１１のみを図中左方に引き出す。この結果、バルブホルダ３およびバルブ本体２はバルブスプリング５の付勢力によって、図６状態に移動し、ニップル３２の流路３２ａを閉じることになる（バルブ閉）。この状態では、まだパイプＰは挿着された状態となっている。
【００２０】
さらに図６の状態から図５の状態に操作部材Ｓを回転させると、ソケット本体１はスプリング３０の付勢力により、また、バルブホルダ３およびバルブ本体２もバルブスプリング５の付勢力によって流路３２ａを閉じた状態のまま、図５状態に移動する。この結果、スライドリング２８への押圧力が解除され、チャック２７は開放され、パイプＰはボディ５０から自由に取り外すことができるようになる（パイプ離脱）。こうして図５に示す状態は流路３２ａを閉じた状態であり、かつパイプＰをボディ５０から開放できる状態となる。この状態は新たなパイプＰの挿着待機状態となる。
以上のように本パイプ用管継手では操作部材Ｓを操作することによりパイプＰの着脱とバルブの開閉を順次おこなうことができるため（パイプ挿着→バルブ開→バルブ閉→パイプ離脱）、パイプの着脱とバルブの開閉作業を誤りなく正確に行うことが可能となった。
【００２１】
なお、上記例ではソケット本体１内のバルブ開閉にカム１４を有する起倒式の操作部材Ｓを使用しているが、スペーサ１１を軸線方向に移動させることができる他の形式の手段等を採用できることも当然である。さらにパイプ着脱手段も従来公知の種々の手段を採用することもできる。また、本発明はその精神又は主要な特徴から逸脱することなく他の色々な形で実施することができ、また、前述の実施例はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。
【００２２】
【発明の効果】
以上詳細に述べた如く本発明によれば、パイプ用管継手内に流路開閉用のバルブを内蔵し、一つの操作部材によりパイプの着脱とバルブの開閉を順次行うことができるようにしたため、作業のミスがなく、操作上での間違い防止機構が不要となる。従来のようなバルブ内蔵型のプラグとソケットを準備する必要がなく、また、プラグとソケットの管理も容易になるため、気密性検査の作業性が向上する。パイプの着脱とバルブの開閉を同時に行うのでなく、パイプの着脱とバルブの開閉を順次行うようにしてあるため、圧力が高い流体に使用しても、パイプ挿入時の抵抗がなく、操作が容易である。従来のパイプ用管継手のようなプラグやソケットを使用して配管する必要がないためバルブの管理が容易となる、等の優れた効果を奏することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本実施の形態としてのパイプ用管継手の半断面図である。
【図２】同パイプ用管継手の操作部材の側面図である。
【図３】カムホルダとストッパとの要部平面図である。
【図４】（イ）は図２中のＡ−Ａ断面図であり、（ロ）はカムとスペーサとの関係図である。
【図５】同パイプ用管継手において、パイプを開放状態にするとともに、バルブを閉じた状態を維持している半断面図である。
【図６】同パイプ用管継手において、パイプを挿着状態にするとともに、バルブを閉じた状態を維持している半断面図である。
【図７】同パイプ用管継手において、パイプを挿着状態にするとともに、バルブを開いた状態を維持している半断面図である。
【図８】従来のパイプ用管継手の全体側面図である。
【図９】従来のパイプ用管継手の半断面図である。
【符号の説明】
１              ソケット本体
２              バルブ本体
３              バルブホルダ
５              バルブスプリング
６              パッキンホルダ
８              パッキン
９              ボディ筒体
１０              ボール（係止部材）
１１              スペーサ
１３              ボールガイド
１４              カム
１５              レバーシャフト
１６              スプリング
１７              ストッパ
１９              握り玉
２０              カムホルダ
２１              ピン
２４              カバー
２５              皿ばね
２６              チャックホルダ
２７              チャック
２８              スライドリング
３２              ニップル
３３              エルボ
４５              割り溝
４６              切欠
５０              ボディ
【図１】
0004008545.tif 000002
【図２】
0004008545.tif 000003
【図３】
0004008545.tif 000004
【図４】
0004008545.tif 000005
【図５】
0004008545.tif 000006
【図６】
0004008545.tif 000007
【図７】
0004008545.tif 000008
【図８】
0004008545.tif 000009
【図９】
0004008545.tif 000010