(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、
現ラインと次ラインとの間での前記相対速度の増加量が所定量以上であるかどうかを判断する第１の判断手段と、
前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断されると、前記次ラインでの前記相対速度を低減させる速度低減手段とを備えていることを特徴とするラインプリンタ。
【請求項２】
前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断されたときに、前記次ラインとその次の後続ラインとで前記相対速度を比較して、前記後続ラインでの前記相対速度の方が小さいかどうかを判断する第２の判断手段をさらに備えており、
前記速度低減手段は、前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断され且つ前記第２の判断手段によって前記後続ラインでの前記相対速度の方が小さいと判断されると、前記次ラインでの前記相対速度を、前記現ラインでの前記相対速度と前記後続ラインでの前記相対速度との間にまで低減させることを特徴とする請求項１に記載のラインプリンタ。
【請求項３】
多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、
現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が増加するかどうかを判断する判断手段と、
前記判断手段によって前記相対速度が増加すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記次ライン内であってその一部期間である印刷開始時刻近傍での前記相対速度を低減させるライン内速度低減手段とを備えていることを特徴とするラインプリンタ。
【請求項４】
前記判断手段は、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が所定量以上増加するかどうかを判断し、
前記ライン内速度低減手段は、前記判断手段によって前記相対速度が所定量以上増加すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記次ライン内であってその一部期間である印刷開始時刻近傍での前記相対速度を低減させることを特徴とする請求項３に記載のラインプリンタ。
【請求項５】
多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、
現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が減少するかどうかを判断する判断手段と、
前記判断手段によって前記相対速度が減少すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記現ライン内であってその一部期間である印刷終了時刻近傍での前記相対速度を低減させるライン内速度低減手段とを備えていることを特徴とするラインプリンタ。
【請求項６】
前記判断手段は、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が所定量以上減少するかどうかを判断し、
前記ライン内速度低減手段は、前記判断手段によって前記相対速度が所定量以上減少すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記現ライン内であってその一部期間である印刷終了時刻近傍での前記相対速度を低減させることを特徴とする請求項５に記載のラインプリンタ。
【請求項７】
前記ラインヘッドを駆動するためのヘッド駆動電圧に応じて前記所定上限値を変更する変更手段をさらに備えていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のラインプリンタ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷を行うラインプリンタに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、乾電池や小型ＡＣアダプタのような小電力電源で駆動可能な持ち運びし易い小型プリンタの開発が盛んに行われている。しかしながら、ラインヘッドを採用したラインプリンタの場合、小電力電源によっては、多数のドット素子を同時に駆動するのに必要な電力をラインヘッドに供給できなくなることがある。そこで、ラインヘッド内の実際に駆動されるドット素子（駆動ドット又はオンドット）をそれぞれに所定上限値（同時に駆動することができるドット素子の上限値以下の任意の値）以下の駆動ドットが含まれるように１又は複数の駆動群に振り分け、ラインヘッドを駆動群毎に時分割駆動することが行われている。このようにラインヘッドの時分割駆動を行うことで、乾電池や小型ＡＣアダプタのような小電力電源を用いる場合でも、各ドット素子に十分な電力を供給することが可能となる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上述のようにラインヘッドを駆動群に分けて時分割駆動する場合、ドット素子への印字に必要な最適通電時間を確保しなければならないので、駆動群の数が増えるに連れて、用紙の搬送速度を減少させる必要がある。しかしながら、あるラインの印刷時とその後続ラインの印刷時とで用紙の搬送速度差が非常に大きくなると、用紙搬送のために用いられるモータに急激な負荷の変化が生じるためにモータ及び／又はその出力側ギア機構から大きなノイズが発生してしまう。
【０００４】
そこで、本発明の目的は、ラインヘッドが時分割駆動される場合に発生するノイズを低減させることのできるラインプリンタを提供することである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１のラインプリンタは、多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、現ラインと次ラインとの間での前記相対速度の増加量が所定量以上であるかどうかを判断する第１の判断手段と、前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断されると、前記次ラインでの前記相対速度を低減させる速度低減手段とを備えている。
【０００６】
請求項１によると、印刷ラインが変わる際における、ラインヘッド及び／又は印刷媒体を搬送するのに使用されるモータの回転数の急激な変化を抑制することができる。そのため、モータから発生するノイズを軽減することができる。また、２ラインのうちの小さい方の相対速度を増加させるのではなく大きい方の相対速度を低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間を確保されるので、印刷品質が劣化することもない。
【０００７】
なお、駆動群は、各ラインについてラインヘッドの端から駆動ドットを順番に選択することにより形成された所定上限値以下の駆動ドットをそれぞれ含む駆動ドット素子群であってもよいし、或いは、各ラインについてラインヘッドの中からランダムに駆動ドットを選択することにより形成された所定上限値以下の駆動ドットをそれぞれ含む駆動ドット素子群であってもよい。
【０００８】
また、請求項２のラインプリンタは、前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断されたときに、前記次ラインとその次の後続ラインとで前記相対速度を比較して、前記後続ラインでの前記相対速度の方が小さいかどうかを判断する第２の判断手段をさらに備えており、前記速度低減手段は、前記第１の判断手段によって前記相対速度の増加量が所定量以上であると判断され且つ前記第２の判断手段によって前記後続ラインでの前記相対速度の方が小さいと判断されると、前記次ラインでの前記相対速度を、前記現ラインでの前記相対速度と前記後続ラインでの前記相対速度との間にまで低減させることを特徴としている。
【０００９】
請求項２によると、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができると共に、印刷ラインが変わる毎にモータ速度が増加と減少を頻繁に繰り返すのを抑制することができる。従って、モータ等から発生するノイズを大幅に低減することができ、しかもモータへの負荷を削減することができる。
【００１０】
請求項３のラインプリンタは、多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が増加するかどうかを判断する判断手段と、前記判断手段によって前記相対速度が増加すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記次ライン内であってその一部期間である印刷開始時刻近傍での前記相対速度を低減させるライン内速度低減手段とを備えている。
【００１１】
請求項５のラインプリンタは、多数のドット素子が一方向に配列されたラインヘッドと印刷媒体とを相対移動させて１ライン毎に印刷する際に、前記ラインヘッドは各ラインについて実際に駆動される前記ドット素子をそれぞれに所定上限値以下の駆動ドットが含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動され、且つ、前記ラインヘッドと印刷媒体との相対速度が前記駆動群の数に応じて決定されるように可変となっているラインプリンタにおいて、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が減少するかどうかを判断する判断手段と、前記判断手段によって前記相対速度が減少すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記現ライン内であってその一部期間である印刷終了時刻近傍での前記相対速度を低減させるライン内速度低減手段とを備えている。
【００１２】
請求項３、５によると、ライン全体の相対速度を一律に低減させないで相対速度をライン内の一部期間で部分的に低減させるので、印刷所要時間が長くなるのを抑制しつつモータから発生するノイズを軽減することができる。
【００１３】
なお、ライン内速度低減手段は、相対速度を段階的又は階段状に低減させてもよいし、曲線状或いは直線状に低減させてもよい。
【００１４】
また、請求項４のラインプリンタにおいて、前記判断手段は、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が所定量以上増加するかどうかを判断し、前記ライン内速度低減手段は、前記判断手段によって前記相対速度が所定量以上増加すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記次ライン内であってその一部期間である印刷開始時刻近傍での前記相対速度を低減させる。
【００１５】
また、請求項６のラインプリンタにおいて、前記判断手段は、現ラインと次ラインとの間で前記相対速度が所定量以上減少するかどうかを判断し、前記ライン内速度低減手段は、前記判断手段によって前記相対速度が所定量以上減少すると判断されると、前記現ラインでの前記相対速度が前記次ラインでの前記相対速度に徐々に近づくように前記現ライン内であってその一部期間である印刷終了時刻近傍での前記相対速度を低減させる。
【００１６】
請求項４、６によると、隣接する２つのライン間で相対速度が所定量以上増加又は減少する場合にのみ相対速度をライン内の一部期間で部分的に低減させるので、ノイズを気にすることがないほど相対速度の変化量が小さい場合にも印刷所要時間が長くなってしまうのを防止することができる。
【００１７】
また、請求項７のラインプリンタは、前記ラインヘッドを駆動するためのヘッド駆動電圧に応じて前記所定上限値を変更する変更手段をさらに備えていることを特徴としている。
【００１８】
請求項７によると、ヘッド駆動電圧が低下した場合には同時に駆動される最大ドット素子数を減らすことでヘッド駆動電圧に拘わらず各ドット素子を安定駆動することができるようになって、高画質の印刷出力が得られるようになる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好適な実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２０】
図１は、本発明の第１の実施の形態によるラインプリンタであるテーププリンタ１の正面図である。図１に示すように、テーププリンタ１の筐体表面上には、多数の文字キーなどを含むキーボード１１と、印刷内容などを表示する液晶ディスプレイ（ＬＣＤ：Liquid Crystal Display）１２と、テープを切断するための手動式カッターボタン１３とが配置されている。テーププリンタ１の筐体内部には、巻回された長尺のテープ（図示せず）が収納されている。
【００２１】
ＬＣＤ１２は、ＬＣＤ１２に表示データを出力するための表示用ＲＡＭを有する液晶ディスプレイコントローラ（ＬＣＤＣ）１４（図２参照）によって制御される。キーボード１１には、かなやアルファベットを入力するための文字キー、漢字変換キー、カタカナ変換キー、小文字入力キー、カーソル移動キー、テーププリンタ１のオンオフを切り換えるための電源キー（電源ボタン）、内蔵されたラインサーマルヘッド１５（図２参照）によるテープへの印刷トリガを与える印刷キーなどが含まれている。
【００２２】
次に、テーププリンタ１の制御系について、図１に示したテーププリンタのブロック図である図２に基づいて説明する。
【００２３】
図２に示すように、テーププリンタ１は、キーボード１１、ＬＣＤ１２及びＬＣＤＣ１４等に加えて、ラインサーマルヘッド１５とそのドライバ１６、テープ搬送モータ１７とそのドライバ１８、ＲＯＭ２３及びＲＡＭ２４を含むＣＰＵ２２、ＣＧ−ＲＯＭ２６、バッファＲＡＭ２７、汎用のパーソナルコンピュータ２９との接続インターフェイス２８、ＣＰＵ２２やラインサーマルヘッド１５などのテーププリンタ１内の各部に電力を供給するバッテリ２５、ラインサーマルヘッド１５のドライバ１６にバッテリ２５から供給されるヘッド駆動電圧の電圧値を検出するヘッド電圧検出部Ｐを有している。
【００２４】
テーププリンタ１のラインサーマルヘッド１５には、それぞれが１つの印刷ドットに対応する多数の発熱素子が１列に配列されている。ラインサーマルヘッド１５は、後で詳述するように、各ラインについて印刷ドットに対応して電圧が印加されて実際に駆動される発熱素子（通電素子）をそれぞれに上限値（同時に駆動することができる発熱素子の数であって、後述のように、バッテリ２５の電圧降下等により変化するヘッド駆動電圧によって変更される）又はこれ以下の任意の値に等しい通電素子が含まれるように振り分けた１又は複数の駆動群毎に時分割駆動される。駆動群の数を減らして印刷スピードを向上させるという観点からは、各駆動群に振り分けられる最大通電素子数は、上記した上限値であることが好ましい。
【００２５】
テープ搬送モータ１７は、テープの巻き取り側にある回転軸を回転駆動することにより、印刷媒体であるテープを搬送する。後述するように、テープ搬送モータ１７の回転数によって定められるテープの搬送速度は、同時に駆動される通電素子数が多くて駆動群の数が多いラインほど遅くなるようになっている。これにより、駆動群の数が増えた場合であってもドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保されるので印刷品質が劣化することがない。パルスモータ（ステッピングモータ）であるテープ搬送モータ１７の回転数（モータ速度）は、モータ駆動パルス信号の励磁時間（オン時間）が長くなるに連れて、つまりパルス信号の周波数が小さくなるに連れて低下する。なお、モータ駆動パルス信号の励磁時間は、各ステップ（本実施の形態では、１ラインが８ステップで印刷される）ごとに制御可能である。
【００２６】
テーププリンタ１では、ラインサーマルヘッド１５が駆動群毎に時分割駆動されるので、上述したように、各ラインに存在する駆動群の数が増えるに連れてモータ速度が低減させられる。さらに、本実施の形態においては、後で詳述するように、各ライン間でのモータ速度の急激な変化に起因したノイズを抑制するために、現ラインと次ラインとの間でのモータ速度の増加量が所定量以上になるときには、次ラインでのモータ速度が当初予定されていた速度よりも低下させられる。
【００２７】
ＲＯＭ２３には、ラインサーマルヘッド１５内の通電素子の駆動群への振り分けや各駆動群の発熱素子への通電動作に関するプログラムなどのテーププリンタ１の動作を制御する各種プログラムやデータテーブル類が格納されている。ＲＡＭ２４は、キーボード１１から入力された文字データやパーソナルコンピュータ２９から接続インターフェイス２８を介して供給された画像データなどの印刷データを記憶したり、ＣＰＵ２２内での演算結果などを記憶する。ＣＧ−ＲＯＭ２６には、印刷又は表示の対象となる多数のキャラクタのドットパターンデータがそのキャラクタのコードデータに対応付けて格納されている。バッファＲＡＭ２７は、ラインサーマルヘッド１５による印刷が行われる際に、ＲＡＭ２４に記憶された印刷データをビットマップに展開された状態で記憶する。
【００２８】
また、ＣＰＵ２２は、上述したプログラムなどが読み込まれることによって、図２に示すように、振り分け制御部２２ａ、上限値変更部２２ｂ、判断部２２ｃ、速度低減部２２ｄ、及び、印刷制御部２２ｅなどとして機能する。
【００２９】
振り分け制御部２２ａは、同時に駆動することができる発熱素子の上限値又はこれ以下の任意の値の通電素子がそれぞれに含まれるように通電素子を１又は複数の駆動群に振り分けるための制御を、各ラインについて行う。本実施の形態では、ラインサーマルヘッド１５の端部から順番に通電素子が上記上限値ずつ選択されることにより通電素子が振り分けられて、各ラインについて１又は複数の駆動群が形成される。
【００３０】
図３は、振り分け制御部２２ａによってラインサーマルヘッド１５内の通電素子が複数の駆動群に振り分けられた様子を描いた模式図である。図３に示すように、振り分け制御部２２ａでの振り分けの結果、全ドット数がＮのラインサーマルヘッド１５中の通電素子は、Ｄ1からＤmまでのｍ個の駆動群に振り分けられている。駆動群Ｄ1に含まれる通電素子はＸ1個であり、駆動群Ｄ2に含まれる通電素子はＸ2個であり、駆動群Ｄ3に含まれる通電素子はＸ3個であり、……、駆動群Ｄm-1に含まれる通電素子はＸm-1個であり、駆動群Ｄmに含まれる通電素子はＸm個である。
【００３１】
駆動群Ｄ1に含まれるＸ1個の通電素子は図３中ラインサーマルヘッド１５の左端から順番に選択されたものであり、駆動群Ｄ1内の最も右端にある通電素子までの領域Ｎ1にはｎ1（ｎ1≧Ｘ1）個の発熱素子（オンオフを問わない）が含まれている。その他の駆動群Ｄ2〜Ｄmについても同様である。Ｄ1〜Ｄm-1までの各駆動群に含まれる通電素子の数は同じである（Ｘ1＝Ｘ2＝Ｘ3＝…＝Ｘm-1）。ただし、最後に選択される駆動群Ｄmに含まれる通電素子の数Ｘmは、全通電素子数からＸ1＋Ｘ2＋Ｘ3＋…＋Ｘm-1を引いた残り個数となり、必ずしもＸ1等と同じ数になるとは限らない。
【００３２】
上限値変更部２２ｂは、ヘッド電圧検出器Ｐによって、バッテリ２５の電圧降下等により変化するヘッド駆動電圧を検知し、この電圧に応じて上記上限値を変更する。具体的には、ヘッド駆動電圧が低い場合には上記上限値を小さくして駆動群の数を増やし、ヘッド駆動電圧が高い場合には上記上限値を大きくして駆動群の数を減らす。これにより、ヘッド駆動電圧の変動に拘わらず、各通電素子に電力を安定供給することが可能になり、印刷品質が向上する。
【００３３】
判断部２２ｃは、駆動群の数から各ラインでのモータ速度に相当する８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間をそれぞれ求める。なお、駆動群の数とモータ速度は互いに反比例の関係になるようにテーブル形式でＲＯＭ２３に記憶されており、このテーブルを参照してモータ速度を読み出すのである。そして、テープ搬送モータ１７のモータ駆動パルス信号の励磁時間を現ラインと次ラインとで比較し、次ラインの励磁時間が現ラインよりも所定値以上減少するかどうかを判断する。なお、モータ駆動パルス信号の励磁時間を比較する代わりに、テープ搬送モータ１７のモータ速度を現ラインと次ラインとで比較し、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加するかどうかを判断してもよく、これら２つの方法は実質的に等価である。
【００３４】
速度低減部２２ｄは、判断部２２ｃによって次ラインのモータ駆動パルス信号の励磁時間が現ラインよりも所定値以上減少する（或いは、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加する）と判断された場合に、次ラインでのモータ駆動パルス信号の励磁時間を現ラインでのモータ駆動パルス信号の励磁時間から所定値を引いた速度にまで増大させ（或いは、次ラインでのモータ速度を現ラインでのモータ速度に所定値を足した速度にまで低下させ）、その結果を次ラインのモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）としてＲＡＭ２４に書き込む。このようにすることで、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができ、従って、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から発生するノイズを低減することができるようになる。
【００３５】
印刷制御部２２ｅは、ＲＡＭ２４に記憶された印刷データを、これがコードデータである場合にはＣＧ−ＲＯＭ２６を参照することでビットマップデータに展開しつつバッファＲＡＭ２７に記憶させる。なお、印刷データがビットマップ形式のデータである場合には、そのままバッファＲＡＭ２７に記憶させる。さらに、印刷制御部２２ｅは、バッファＲＡＭ２７に記憶されたビットマップデータに基づいてドライバ１６に印刷命令を与える。ドライバ１６はこの印刷命令に基づいてラインサーマルヘッド１５の駆動信号を生成する。この際、印刷制御部２２ｅは、ＲＡＭ２４に書き込まれたモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）に関する記憶内容を参照して、テープ搬送モータ１７のドライバ１８にテープ搬送命令を出力する。ドライバ１８は、このテープ搬送命令に基づいて生成したモータ駆動パルス信号をテープ搬送モータ１７に供給する。このように、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加するときには、テープ搬送モータ１７は、次ラインでは速度低減部２２ｄによって低減させられたモータ速度で回転する。
【００３６】
なお、ＣＰＵ２２は、上記した以外にも、各種フラグの確認機能などテーププリンタ１を動作させる上で必要な機能を有しているものとする。
【００３７】
次に、本実施の形態によるテーププリンタ１の動作について、図４及び図５をさらに参照して説明する。図４は、テーププリンタ１の任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。図５は、当該任意の１つのラインについてのモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。以下、本実施の形態によるテーププリンタ１の１ライン印刷動作について順次説明する。
【００３８】
まず、上限値変更部２２ｂによって、同時に駆動できる発熱素子の最大数である上限値がヘッド駆動電圧に応じた値にライン毎に変更される。上限値変更部２２ｂは、図６に示すように、まず、ステップＳ１１において、ヘッド駆動電圧がＶHA以上であるかどうかを調査する。その結果、ヘッド駆動電圧≧ＶHAであれば（Ｓ１１：ＹＥＳ）、ステップＳ１２に進んで上記上限値をＡlに設定する。また、ヘッド駆動電圧≧ＶHAでなければ（Ｓ１１：ＮＯ）、ステップＳ１３の処理に移行して、ヘッド駆動電圧がＶHB（ＶHB＜ＶHA）以上であるかどうかを調査する。その結果、ヘッド駆動電圧≧ＶHBであれば（Ｓ１３：ＹＥＳ）、ステップＳ１４に進んで上記上限値をＡ2（Ａ2＜Ａ1）に設定する。また、ヘッド駆動電圧≧ＶHBでなければ（Ｓ１３：ＮＯ）、ステップＳ１５に進んで、上記上限値をＡ3（Ａ3＜Ａ2）に設定する。
【００３９】
その後、印刷に係るラインのオンオフデータに基づいて、ＣＰＵ２２の振り分け制御部２２ａによって各ラインの通電素子が、上限値変更部２２ｂで変更された上限値が１つの駆動群当たりに含まれる最大通電素子数となるように駆動群に振り分けられる。この振り分け処理は、全ラインについて印刷前にまとめて行ってもよいし、現ラインの印刷中に次ラインの振り分けを順次行うようにしてもよい。
【００４０】
次に、このようにして得られた駆動群の数に基づいて、図４のステップＳ１において、判断部２２ｃによって各ラインについての当初のモータ速度が仮に求められる。図５に示す例では、現ラインと次ラインの２つのラインについての当初のモータ速度がそれぞれＶlｎ、Ｖlｎ＋１として仮に求められる。これは、本実施の形態で用いられているようなパルスモータの場合、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１をそれぞれ求めることと同義である。
【００４１】
続いて、ステップＳ２において、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１  が比較され、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１であるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎであるかどうかが判断される）。その結果、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）である場合（Ｓ２：ＹＥＳ）、ステップＳ３の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）でない場合（Ｓ２：ＮＯ）、Ｔlｎ＋１を増加させる（或いは、Ｖlｎ＋１を低下させる）必要がないとして図４の処理を終了する。
【００４２】
ステップＳ３では、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlであるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlであるかどうかが判断される）。ここで、ΔＴlは、テープ搬送モータ１７などから発生するノイズが許容される値以下になるようにモータ駆動パルス信号の励磁時間について定められた最大時間差であり、ΔＶlはテープ搬送モータ１７などから発生するノイズが許容される値以下になるようにモータ速度について定められた最大速度差である。つまり、Ｔlｎ＋１がＴlｎよりもΔＴl以上小さいとノイズが許容値を超え、Ｖlｎ＋１がＶlｎよりもΔＶl以上大きいとノイズが許容値を超える。
【００４３】
ステップＳ３においてＴlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlである（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlである）と判断されると（Ｓ３：ＹＥＳ）、ステップＳ４の処理に移行する。一方、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlでない（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlでない）と判断されると（Ｓ３：ＮＯ）、Ｔlｎ＋１を増加させる（或いは、Ｖlｎ＋１を低下させる）必要がないとして図４の処理を終了する。
【００４４】
ステップＳ４では、速度低減部２２ｄによって、励磁時間Ｔlｎ＋１がＴlｎからΔＴlを引いた値にまで増加させられる（Ｔlｎ＋１＝Ｔlｎ−ΔＴl）。或いは、図５に示すように、モータ速度Ｖlｎ＋１がＶlｎにΔＶlを足し合わせた値にまで低減させられる（Ｖlｎ＋１＝Ｖlｎ＋ΔＶl）。
【００４５】
そして、印刷データ及び上述のようにして決定されたモータ駆動パルス信号の励磁時間に基づいて、印刷制御部２２ｅが各ラインの通電素子に通電すると共にテープ搬送モータ１７を駆動することにより、あるラインの印刷時とその後続ラインの印刷時とで用紙の搬送速度差が非常に大きくなることがなくなる。従って、テープ搬送モータ１７に急激な負荷の変化が生じず、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から大きなノイズが発生しなくなる。また、本実施の形態のテーププリンタ１では、順次形成される２ラインでのモータ速度差が上記最大速度差を超えるときに小さい方のモータ速度を増加させるのではなく大きい方のモータ速度を低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保され、印刷品質が劣化することがない。
【００４６】
なお、上述のようにしてモータ速度が低減されたラインとその後続ラインとでモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）が比較される場合、当初のモータ速度ではなく低減させられた後におけるモータ速度が後続ラインのモータ速度と比較される。
【００４７】
次に、本発明の第２の実施の形態によるラインプリンタであるテーププリンタについて説明する。本実施の形態に係るテーププリンタは、図２中ＣＰＵ２２内の判断部２２ｃ及び速度低減部２２ｄの機能が異なる以外は第１の実施の形態のテーププリンタと同様である。
【００４８】
そこで、本実施の形態のテーププリンタでの判断部２２ｃ及び速度低減部２２ｄの機能について、以下、説明する。判断部２２ｃは、駆動群の数から各ラインでのモータ速度に相当する８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間をそれぞれ求める。そして、テープ搬送モータ１７のモータ駆動パルス信号の励磁時間を現ラインと次ラインとで比較し、次ラインの励磁時間が現ラインよりも所定値以上減少する場合には、次ラインよりもその次の後続ラインでの励磁時間の方が長いかどうかを判断する。なお、モータ駆動パルス信号の励磁時間を比較する代わりに、テープ搬送モータ１７のモータ速度を現ラインと次ラインとで比較し、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加するかどうかを判断するなどしてもよく、これら２つの方法は実質的に等価である。
【００４９】
また、速度低減部２２ｄは、判断部２２ｃによって、後続ラインでの励磁時間の方が次ラインよりも長い（或いは、後続ラインのモータ速度が次ラインよりも小さい）と判断された場合に、次ラインでの励磁時間を現ラインと後続ラインとの平均値にまで増大させ（或いは、次ラインでのモータ速度を現ラインでのモータ速度と後続ラインでのモータ速度との平均値にまで低下させ）、その結果を次ラインのモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）としてＲＡＭ２４に書き込む。このようにすることで、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができると共に、印刷ラインが変わる毎にモータ速度が増加と減少を頻繁に繰り返すのを抑制することができる。従って、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から発生するノイズを大幅に低減することができるようになり、しかも、テープ搬送モータ１７への負荷を削減することができる。
【００５０】
次に、本実施の形態によるテーププリンタの動作について、図７及び図８をさらに参照して説明する。図７は、本実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。図８（ａ）、（ｂ）は、当該任意の１つのラインについてのモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。以下、本実施の形態によるテーププリンタの１ライン印刷動作について順次説明する。
【００５１】
まず、上述した第１の実施の形態と同様の手順にしたがって、上限値変更部２２ｂによって、同時に駆動できる発熱素子の最大数である上限値がヘッド駆動電圧に応じた値にライン毎に変更される。
【００５２】
その後、印刷に係るライン中の各ドットのオンオフデータに基づいて、ＣＰＵ２２の振り分け制御部２２ａによって各ラインの通電素子が、上限値変更部２２ｂで変更された上限値が１つの駆動群当たりに含まれる最大通電素子数となるように駆動群に振り分けられる。
【００５３】
次に、このようにして得られた駆動群の数に基づいて、図７のステップＳ２１において、判断部２２ｃによって各ラインについての当初のモータ速度が仮に求められる。図７に示す例では、現ラインと次ラインとその後続ラインの３つのラインについての当初のモータ速度がそれぞれＶlｎ、Ｖlｎ＋１、Ｖlｎ＋２として仮に求められる。これは、本実施の形態で用いられているようなパルスモータの場合、当該３つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１、Ｔlｎ＋２をそれぞれ求めることと同義である。
【００５４】
続いて、ステップＳ２２において、判断部２２ｃによって、当該３つのラインの始めの２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１  が比較され、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１であるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎであるかどうかが判断される）。その結果、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）である場合（Ｓ２２：ＹＥＳ）、ステップＳ２３の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）でない場合（Ｓ２２：ＮＯ）、Ｔlｎ＋１を増加させる（或いは、Ｖlｎ＋１を低下させる）必要がないとして図７の処理を終了する。
【００５５】
ステップＳ２３では、判断部２２ｃによって、当該３つのラインの始めの２つのラインについて、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlであるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlであるかどうかが判断される）。
【００５６】
ステップＳ２３においてＴlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlである（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlである）と判断されると（Ｓ２３：ＹＥＳ）、ステップＳ２４の処理に移行する。一方、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlでない（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlでない）と判断されると（Ｓ２３：ＮＯ）、Ｔlｎ＋１を増加させる（或いは、Ｖlｎ＋１を低下させる）必要がないとして図７の処理を終了する。
【００５７】
ステップＳ２４では、判断部２２ｃによって、当該３つのラインの後の２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ＋１、Ｔlｎ＋２  が比較され、Ｔlｎ＋２＞Ｔlｎ＋１であるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ＋２であるかどうかが判断される）。その結果、Ｔlｎ＋２＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ＋２）である場合（Ｓ２４：ＹＥＳ）、ステップＳ２５の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＋２＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ＋２）でない場合（Ｓ２４：ＮＯ）、ステップＳ２６の処理に移行する。
【００５８】
ステップＳ２５では、速度低減部２２ｄによって、励磁時間Ｔlｎ＋１がＴlｎにＴlｎ＋２を足した値を２で割った値（ＴlｎとＴlｎ＋２との平均値）にまで増加させられる（Ｔlｎ＋１＝（Ｔlｎ＋Ｔlｎ＋２）／２）。或いは、図８（ａ）に示すように、モータ速度Ｖlｎ＋１がＶlｎにＶlｎ＋２を足した値を２で割った値（ＶlｎとＶlｎ＋２との平均値）にまで減少させられる（Ｖlｎ＋１＝（Ｖlｎ＋Ｖlｎ＋２）／２）。
【００５９】
一方、ステップＳ２６では、速度低減部２２ｄによって、励磁時間Ｔlｎ＋１がＴlｎからΔＴlを引いた値にまで増加させられる（Ｔlｎ＋１＝Ｔlｎ−ΔＴl）。或いは、図８（ｂ）に示すように、モータ速度Ｖlｎ＋１がＶlｎにΔＶlを足し合わせた値にまで低減させられる（Ｖlｎ＋１＝Ｖlｎ＋ΔＶl）。
【００６０】
そして、印刷データ及び上述のようにして決定されたモータ駆動パルス信号の励磁時間に基づいて、印刷制御部２２ｅが各ラインの通電素子に通電すると共にテープ搬送モータ１７を駆動することにより、あるラインの印刷時とその後続ラインの印刷時とで用紙の搬送速度差が非常に大きくなることがなくなり、しかも印刷ラインが変わる毎にモータ速度が増加と減少を頻繁に繰り返すのが抑制される。従って、テープ搬送モータ１７に急激な負荷の変化が生じず、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から大きなノイズが発生しなくなる。特に、図８（ａ）のような場合には、ラインが変わる際のモータ速度の変化が均一になるために、ノイズ低減効果が高くなる。
【００６１】
また、本実施の形態のテーププリンタ１では、順次形成される３ラインのうちの始めの２ラインでのモータ速度差が上記最大速度差を超えるときに小さい方のモータ速度を増加させるのではなく大きい方のモータ速度を低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保され、印刷品質が劣化することがない。
【００６２】
次に、本発明の第３の実施の形態によるラインプリンタであるテーププリンタについて説明する。本実施の形態に係るテーププリンタは、図２中ＣＰＵ２２内の速度低減部２２ｄ及び印刷制御部２２ｅの機能が異なる以外は第１の実施の形態のテーププリンタと同様である。
【００６３】
そこで、本実施の形態のテーププリンタでの速度低減部２２ｄ及び印刷制御部２２ｅの機能について、以下、説明する。速度低減部２２ｄは、判断部２２ｃによって、次ラインのモータ駆動パルス信号の励磁時間が現ラインよりも所定値以上減少する（或いは、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加する）と判断された場合に、次ライン内の８つのステップ毎にモータ速度を制御することにより、次ラインのモータ速度が現ラインのモータ速度から１ステップ又は複数ステップ毎に任意の段階数で階段状に増加して最後のステップまでのいずれかのステップで次ラインでの本来のモータ速度に到達するようにする。具体的には、現ラインと次ラインとのモータ駆動パルス信号の１ステップ当たりの励磁時間差（或いは、現ラインと次ラインとのモータ速度差）が４等分されるように次ラインの印刷開始時刻からの４ステップにおけるモータ駆動パルス信号の励磁時間を１ステップ毎に段階的に短くしていく（或いは、モータ速度を１ステップ毎に段階的に増加させていく）。そして、その結果を次ラインのステップ毎のモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）としてＲＡＭ２４に書き込む。このようにすることで、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができ、従って、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から発生するノイズを低減することができるようになる。しかも、１ライン全体のモータ速度を低減させるのではなく部分的に低減させるに過ぎないため、印刷所要時間が長くなるのを抑制することができる。
【００６４】
印刷制御部２２ｅは、ＲＡＭ２４に記憶された印刷データを、これがコードデータである場合にはＣＧ−ＲＯＭ２６を参照することでビットマップデータに展開しつつバッファＲＡＭ２７に記憶させる。さらに、印刷制御部２２ｅは、バッファＲＡＭ２７に記憶されたビットマップデータに基づいてドライバ１６に印刷命令を与える。ドライバ１６はこの印刷命令に基づいてラインサーマルヘッド１５の駆動信号を生成する。この際、印刷制御部２２ｅは、ＲＡＭ２４に書き込まれたモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）に関する記憶内容を参照して、テープ搬送モータ１７のドライバ１８に１ステップ毎に制御されたテープ搬送命令を出力する。ドライバ１８は、このテープ搬送命令に基づいて生成したモータ駆動パルス信号をテープ搬送モータ１７に供給する。このように、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上増加するときには、テープ搬送モータ１７は、次ラインでは速度低減部２２ｄによって１ステップ毎に段階的に低減させられたモータ速度で回転する。
【００６５】
次に、本実施の形態によるテーププリンタの動作について、図９及び図１０をさらに参照して説明する。図９は、本実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。図１０は、当該任意の１つのラインについてのモータ速度が１ステップ毎に低減させられる様子を描いたグラフである。以下、本実施の形態によるテーププリンタの１ライン印刷動作について順次説明する。
【００６６】
まず、上述した第１の実施の形態と同様の手順にしたがって、上限値変更部２２ｂによって、同時に駆動できる発熱素子の最大数である上限値がヘッド駆動電圧に応じた値にライン毎に変更される。
【００６７】
その後、印刷に係るラインのオンオフデータに基づいて、ＣＰＵ２２の振り分け制御部２２ａによって各ラインの通電素子が、上限値変更部２２ｂで変更された上限値が１つの駆動群当たりに含まれる最大通電素子数となるように駆動群に振り分けられる。
【００６８】
次に、このようにして得られた駆動群の数に基づいて、図９のステップＳ３１において、判断部２２ｃによって各ラインについての当初のモータ速度が仮に求められる。図９に示す例では、現ラインと次ラインとの２つのラインについての当初のモータ速度がそれぞれＶlｎ、Ｖlｎ＋１として仮に求められる。これは、本実施の形態で用いられているようなパルスモータの場合、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１をそれぞれ求めることと同義である。
【００６９】
続いて、ステップＳ３２において、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１  が比較され、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１であるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎであるかどうかが判断される）。その結果、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）である場合（Ｓ３２：ＹＥＳ）、ステップＳ３３の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＞Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＞Ｖlｎ）でない場合（Ｓ３２：ＮＯ）、本処理を終了する。
【００７０】
ステップＳ３３では、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlであるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlであるかどうかが判断される）。
【００７１】
ステップＳ３３においてＴlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlである（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlである）と判断されると（Ｓ３３：ＹＥＳ）、ステップＳ３４の処理に移行する。一方、Ｔlｎ−Ｔlｎ＋１≧ΔＴlでない（或いは、Ｖlｎ＋１−Ｖlｎ≧ΔＶlでない）と判断されると（Ｓ３３：ＮＯ）、本処理を終了する。
【００７２】
ステップＳ３４では、速度低減部２２ｄによって、次ラインの１ステップ目の励磁時間Ｔp1ｎ＋１が、現ラインの１ステップ分の励磁時間Ｔlｎ／８（＝Ｔp1ｎ＝Ｔp2ｎ＝Ｔp3ｎ＝……＝Ｔp8ｎ）から現ラインと次ラインとの１ステップ分の当初予定された励磁時間の差を１／４倍した時間を引いた時間にまで、当初の励磁時間から増加させられる。つまり、次ラインの１ステップ目の励磁時間Ｔp1ｎ＋１がＴlｎ／８−１／４（Ｔlｎ／８−Ｔlｎ＋１／８）とされる。また、次ラインの２ステップ目の励磁時間Ｔp1ｎ＋２が、Ｔlｎ／８−２／４（Ｔlｎ／８−Ｔlｎ＋１／８）とされ、次ラインの３ステップ目の励磁時間Ｔp1ｎ＋３が、Ｔlｎ／８−３／４（Ｔlｎ／８−Ｔlｎ＋１／８）とされ、次ラインの４〜８ステップ目の励磁時間Ｔp1ｎ＋２が、Ｔlｎ／８−４／４（Ｔlｎ／８−Ｔlｎ＋１／８）＝Ｔlｎ＋１／８とされる。言い換えると、次ラインのモータ速度が１ステップ毎に段階的に増加するように、１〜３ステップ目ではモータ速度の低減量が段階的に減らされ、４ステップ目以降ではモータ速度が低減させられることなく、本来予定されていたモータ速度でテープ搬送モータ１７が駆動されることになる。
【００７３】
そして、印刷データ及び上述のようにして決定されたモータ駆動パルス信号の励磁時間に基づいて、印刷制御部２２ｅが各ラインの通電素子に通電すると共にテープ搬送モータ１７を駆動することにより、印刷ラインが変わるときにモータ速度が所定値以上大きくなる場合であっても、あるラインの印刷時の用紙搬送速度が次ラインになってから１ステップ毎に増加していくことになるので、連続して印刷される２つのラインの間で用紙の搬送速度差が急激に大きくなることがなくなる。従って、テープ搬送モータ１７に急激な負荷の変化が生じず、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から大きなノイズが発生しなくなる。しかも、１ライン全体のモータ速度を低下させるわけではないので、印刷所要時間が長くなるのを抑制することが可能であるという利点がある。
【００７４】
また、現ラインと次ラインとのモータ速度差が所定値ΔＴlを超える場合にだけ次ラインの１〜３ステップ目のモータ速度を低減させているので、モータノイズを気にすることがないほど現ラインと次ラインとのモータ速度差が小さい場合にモータ速度が低減されることがないため、印刷所要時間が長くなるのを防止できる。
【００７５】
さらに、本実施の形態のテーププリンタ１では、順次形成される２ラインでのモータ速度差が上記最大速度差を超えるときに小さい方のモータ速度をステップ毎に段階的に増加させるのではなく大きい方のモータ速度をステップ毎に段階的に低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保され、印刷品質が劣化することがない。
【００７６】
次に、本発明の第４の実施の形態によるラインプリンタであるテーププリンタについて説明する。本実施の形態に係るテーププリンタは、図２中ＣＰＵ２２内の速度低減部２２ｄの機能が異なる以外は第３の実施の形態のテーププリンタと同様である。
【００７７】
そこで、本実施の形態のテーププリンタでの速度低減部２２ｄの機能について、以下、説明する。速度低減部２２ｄは、判断部２２ｃによって、次ラインのモータ駆動パルス信号の励磁時間が現ラインよりも所定値以上増加する（或いは、次ラインのモータ速度が現ラインよりも所定値以上減少する）と判断された場合に、現ライン内の８つのステップ毎にモータ速度を制御することにより、現ラインのモータ速度が１ステップ又は複数ステップ毎に任意の段階数で階段状に減少して最後のステップまでのいずれかのステップで次ラインでのモータ速度（或いはこれに近いモータ速度）に到達するようにする。具体的には、現ラインと次ラインとのモータ駆動パルス信号の１ステップ当たりの励磁時間差（或いは、現ラインと次ラインとのモータ速度差）が４等分されるように現ラインの印刷終了時刻から遡った４ステップにおけるモータ駆動パルス信号の励磁時間を１ステップ毎に段階的に長くしていく（或いは、モータ速度を１ステップ毎に段階的に低減させていく）。そして、その結果を現ラインのステップ毎のモータ駆動パルス信号の励磁時間（或いは、モータ速度）としてＲＡＭ２４に書き込む。このようにすることで、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができ、従って、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から発生するノイズを低減することができるようになる。しかも、１ライン全体のモータ速度を低減させるのではなく部分的に低減させるに過ぎないため、印刷所要時間が長くなるのを抑制することができる。
【００７８】
次に、本実施の形態によるテーププリンタの動作について、図１１及び図１２をさらに参照して説明する。図１１は、本実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。図１２は、当該任意の１つのラインについてのモータ速度が１ステップ毎に低減させられる様子を描いたグラフである。以下、本実施の形態によるテーププリンタの１ライン印刷動作について順次説明する。
【００７９】
まず、上述した第１の実施の形態と同様の手順にしたがって、上限値変更部２２ｂによって、同時に駆動できる発熱素子の最大数である上限値がヘッド駆動電圧に応じた値にライン毎に変更される。
【００８０】
その後、印刷に係るラインのオンオフデータに基づいて、ＣＰＵ２２の振り分け制御部２２ａによって各ラインの通電素子が、上限値変更部２２ｂで変更された上限値が１つの駆動群当たりに含まれる最大通電素子数となるように駆動群に振り分けられる。
【００８１】
次に、このようにして得られた駆動群の数に基づいて、図１１のステップＳ４１において、判断部２２ｃによって各ラインについての当初のモータ速度が仮に求められる。図１１に示す例では、現ラインと次ラインとの２つのラインについての当初のモータ速度がそれぞれＶlｎ、Ｖlｎ＋１として仮に求められる。これは、本実施の形態で用いられているようなパルスモータの場合、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１をそれぞれ求めることと同義である。
【００８２】
続いて、ステップＳ４２において、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、８ステップ分のモータ駆動パルス信号の励磁時間Ｔlｎ、Ｔlｎ＋１  が比較され、Ｔlｎ＜Ｔlｎ＋１であるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ＋１＜Ｖlｎであるかどうかが判断される）。その結果、Ｔlｎ＜Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＜Ｖlｎ）である場合（Ｓ４２：ＹＥＳ）、ステップＳ４３の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＜Ｔlｎ＋１（或いは、Ｖlｎ＋１＜Ｖlｎ）でない場合（Ｓ４２：ＮＯ）、本処理を終了る。
【００８３】
ステップＳ４３では、判断部２２ｃによって、当該２つのラインについて、Ｔlｎ＋１−Ｔlｎ≧ΔＴlであるかどうかが判断される（或いは、Ｖlｎ−Ｖlｎ＋１≧ΔＶlであるかどうかが判断される）。
【００８４】
ステップＳ４３においてＴlｎ＋１−Ｔlｎ≧ΔＴlである（或いは、Ｖlｎ−Ｖlｎ＋１≧ΔＶlである）と判断されると（Ｓ４３：ＹＥＳ）、ステップＳ４４の処理に移行する。一方、Ｔlｎ＋１−Ｔlｎ≧ΔＴlでない（或いは、Ｖlｎ−Ｖlｎ＋１≧ΔＶlでない）と判断されると（Ｓ４３：ＮＯ）、本処理を終了する。
【００８５】
ステップＳ４４では、速度低減部２２ｄによって、現ラインの５ステップ目の励磁時間Ｔp5ｎが、現ラインの１ステップ分の励磁時間Ｔlｎ／８に次ラインと現ラインとの１ステップ分の当初予定された励磁時間の差を１／４倍した時間を足し合わせた時間にまで、当初の励磁時間から増加させられる。つまり、現ラインの５ステップ目の励磁時間Ｔp5ｎがＴlｎ／８＋１／４（Ｔlｎ＋１／８−Ｔlｎ／８）とされる。また、現ラインの６ステップ目の励磁時間Ｔp6ｎが、Ｔlｎ／８＋２／４（Ｔlｎ＋１／８−Ｔlｎ／８）とされ、現ラインの７ステップ目の励磁時間Ｔp7ｎが、Ｔlｎ／８＋３／４（Ｔlｎ＋１／８−Ｔlｎ／８）とされ、現ラインの８ステップ目の励磁時間Ｔp8ｎが、Ｔlｎ／８＋４／４（Ｔlｎ＋１／８−Ｔlｎ／８）＝Ｔlｎ＋１／８とされる。なお、現ラインの１〜４ステップ目の励磁時間については、そのままで変更されない。言い換えると、４ステップ目まではモータ速度が低減させられることなく、本来予定されていたモータ速度でテープ搬送モータ１７が駆動され、５〜７ステップ目では現ラインのモータ速度が１ステップ毎に段階的に低下するようにモータ速度の低減量が段階的に増やされ、８ステップ目で次ラインでのモータ速度と同じモータ速度になる。
【００８６】
そして、印刷データ及び上述のようにして決定されたモータ駆動パルス信号の励磁時間に基づいて、印刷制御部２２ｅが各ラインの通電素子に通電すると共にテープ搬送モータ１７を駆動することにより、印刷ラインが変わるときにモータ速度が所定値以上小さくなる場合であっても、あるラインの印刷時の用紙搬送速度が現ラインの印刷終了が近づくと１ステップ毎に減少していくことになるので、連続して印刷される２つのラインの間で用紙の搬送速度差が急激に大きくなることがなくなる。従って、テープ搬送モータ１７に急激な負荷の変化が生じず、テープ搬送モータ１７及び／又はその出力側ギア機構から大きなノイズが発生しなくなる。しかも、１ライン全体のモータ速度を低下させるわけではないので、印刷所要時間が長くなるのを抑制することが可能であるという利点がある。
【００８７】
また、現ラインと次ラインとのモータ速度差が所定値ΔＴlを超える場合にだけ現ラインの５〜８ステップ目のモータ速度を低減させているので、モータノイズを気にすることがないほど現ラインと次ラインとのモータ速度差が小さい場合にモータ速度が低減されることがないため、印刷所要時間が長くなるのを防止できる。
【００８８】
さらに、本実施の形態のテーププリンタ１では、順次形成される２ラインでのモータ速度差が上記最大速度差を超えるときに小さい方のモータ速度をステップ毎に段階的に増加させるのではなく大きい方のモータ速度をステップ毎に段階的に低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保され、印刷品質が劣化することがない。
【００８９】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な設計変更が可能なものである。例えば、上述の実施の形態では、テープを搬送することによりテープとラインサーマルヘッドとを相対移動させていたが、ラインサーマルヘッドをそのドット素子の配列方向と直交する方向に動かして両者を相対的に移動させてもよい。また、上述の実施の形態では、図３で説明したように通電素子がヘッドの端部から順番に選択されることで駆動群が形成されたが、通電素子が異なる規則で或いはランダムにヘッド内から選択されることで駆動群が形成されてもよい。
【００９０】
また、本発明は、上述の実施の形態のようなサーマルプリンタ以外に、インクジェットプリンタなどのラインヘッドを有するラインプリンタであれば適用可能である。さらに、本発明は、テーププリンタに限らず、ラインプリンタ一般に広く適用することが可能である。また、上述の実施の形態では、テープ搬送モータとしてパルスモータを用いたが、パルスモータ以外に一般のＤＣモータなどを用いてもよい。その場合、モータ速度に応じてモータ駆動パルス信号の励磁時間を変更する必要は必ずしもない。
【００９１】
上述の実施の形態で用いたΔＴl及びΔＶlは、用途や実際の設計条件に合わせて任意に変更してもよい。また、上述の第２の実施の形態において、図８（ａ）に示すように、Ｖlｎ＜Ｖlｎ＋１でかつＶlｎ＋２＜Ｖlｎ＋１の場合、モータ速度Ｖlｎ＋１をＶlｎ＋２とＶlｎとの相加平均にまで低下させているが、必ずしもこのようにモータ速度Ｖlｎ＋１を低減させる必要はなく、少なくともモータ速度Ｖlｎ＋１を当初予定値よりも低減させるようにすれば、ノイズ抑制という効果を得ることができる。また、モータ速度Ｖlｎ＋１をＶlｎ＋２よりも小さくすれば、モータ速度が増加と減少を頻繁に繰り返すのを抑制することができるようになる。
【００９２】
また、上述の第３及び第４の実施の形態では、１ライン内のモータ速度をステップ毎に階段状になるように制御したが、パルスモータを使わないのであれば、曲線状或いは直線状にモータ速度が変化するようにすることも可能である。また、上述の第３及び第４の実施の形態では、現ラインと次ラインとのモータ速度差が所定値を超えるときにだけ１ライン内の特定ステップでのモータ速度を段階的に減少させたが、現ラインと次ラインとのモータ速度差が所定値を超えないときであっても同様の制御を行ってもよい。
【００９３】
また、上述の第３の実施の形態において、モータ速度を低減するステップを次ラインの印刷開始時刻からの３ステップとし、４ステップ目では当初予定されていたモータ速度に達するようにしているが、例えば次ラインの印刷開始時刻から２ステップ目或いは４ステップ目までのモータ速度を低減させてもよく、何ステップ目までモータ速度を低減させるかは任意に設定可能である。また、隣接するステップでのモータ速度の低減変化量は必ずしも同じでなくてもよい。言い換えると、図１０に描かれた次ステップの印刷開始時刻からの４ステップが形成する階段の段差はすべてが同じでなくてもよい。これは、第４の実施の形態でも同様である。さらに、第３の実施の形態と第４の実施の形態とを組み合わせてもよい。つまり、現ラインよりも次ラインのモータ速度が所定値以上に大きければ第３の実施の形態を適用するようにし、次ラインよりも現ラインのモータ速度が所定値以上に大きければ第４の実施の形態を適用するようにしてもよい。
【００９４】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１によると、印刷ラインが変わる際における、ラインヘッド及び／又は印刷媒体を搬送するのに使用されるモータの回転数の急激な変化を抑制することができる。そのため、モータから発生するノイズを軽減することができる。また、２ラインのうちの小さい方の相対速度を増加させるのではなく大きい方の相対速度を低減させるので、ドット素子への印字に必要な最適通電時間が確保されることになり、印刷品質が劣化することがない。
【００９５】
請求項２によると、駆動群の数の変化に起因したライン間でのモータ速度の急激な変化を抑制することができると共に、印刷ラインが変わる毎にモータ速度が増加と減少を頻繁に繰り返すのを抑制することができる。従って、モータ等から発生するノイズを大幅に低減することができ、しかもモータへの負荷を削減することができる。
【００９６】
請求項３、５によると、ライン全体の相対速度を一律に低減させないで相対速度をライン内の一部期間で部分的に低減させるので、印刷所要時間が長くなるのを抑制しつつモータから発生するノイズを軽減することができる。
【００９７】
請求項４、６によると、隣接する２つのライン間で相対速度が所定量以上増加又は減少する場合にのみ相対速度をライン内の一部期間で部分的に低減させるので、ノイズを気にすることがないほど相対速度の変化量が小さい場合にも印刷所要時間が長くなってしまうのを防止することができる。
【００９８】
請求項７によると、ヘッド駆動電圧が低下した場合には同時に駆動される最大ドット素子数を減らすことでヘッド駆動電圧に拘わらず各ドット素子を安定駆動することができるようになって、高画質の印刷出力が得られるようになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の実施の形態によるサーマルラインプリンタであるテーププリンタの正面図である。
【図２】  図１に示したテーププリンタのブロック図である。
【図３】  図２に描かれたラインサーマルヘッド内の通電素子が複数の駆動群に振り分けられた様子を描いた模式図である。
【図４】  本発明の第１の実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。
【図５】  本発明の第１の実施の形態にしたがってモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。
【図６】  本発明の第１の実施の形態において同時に駆動できる発熱素子の最大数である上限値の設定手順を説明するためのフローチャートである。
【図７】  本発明の第２の実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。
【図８】  本発明の第２の実施の形態にしたがってモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。
【図９】  本発明の第３の実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。
【図１０】  本発明の第３の実施の形態にしたがってモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。
【図１１】  本発明の第４の実施の形態によるテーププリンタの任意の１ラインについてのモータ速度決定手順を示すフローチャートである。
【図１２】  本発明の第４の実施の形態にしたがってモータ速度が低減させられる様子を描いたグラフである。
【符号の説明】
１  テーププリンタ
１５  ラインサーマルヘッド
１７  テープ搬送モータ
２２  ＣＰＵ
２２ａ  振り分け制御部
２２ｂ  上限値変更部（変更手段）
２２ｃ  判断部（第１の判断手段、第２の判断手段：判断手段）
２２ｄ  速度低減部（速度低減手段：ライン内速度低減手段）
２２ｅ  印刷制御部
２３  ＲＯＭ
２４  ＲＡＭ
２５  バッテリ
２６  ＣＧ−ＲＯＭ
２７  バッファＲＡＭ
２８  接続インターフェイス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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