(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（６）又は（７）で表されるジペプチド類を有効成分とする発毛抑制剤。
【化１】
0004028665.tif 000019
〔式中、Ｒ19は水素原子を示し、Ｒ20は炭素数１〜６のアルキル基、フェニル−Ｃ1-6アルキル基又はカルボキシ基で置換された炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ21は水素原子を示し、ｌは０を示す。〕
【化２】
0004028665.tif 000020
〔式中、Ｒ22は水素原子を示し、Ｒ23は水素原子又はメチル基を示す〕
【請求項２】
外用剤である請求項１記載の発毛抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は発毛抑制剤に関し、さらに詳細には足や腕等の発毛を効果的に抑制することのできる発毛抑制剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
頭髪や体毛は、生物学的には頭部、胸部、手足等の重要な器官を防護するものであるが、衣服や保護具等の防護手段が現れ、発達するに従って、体毛が担う器官防護機能は重要ではなくなってきた。
【０００３】
また、一般に頭髪は豊かであることが望まれているのに対し、近年、特に手足等における体毛は美的外観上は無い方が好ましいとする傾向が高まり、このため各種の体毛除去方法が開発され、利用されている。具体的には、シェーバー、抜毛器等を用いる機械的除去方法、脱毛剤を用いて体毛を毛根から抜去する方法、除毛剤を用いてその化学的作用により体毛を除去する方法などが挙げられる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、これらの体毛除去方法は、皮膚に対して物理的又は化学的刺激を伴うものであり、また、体毛除去方法によって多少の差はあるものの体毛除去効果の持続性には限度がある。このため、一定期間経過後には再び体毛除去処理を行わなければならず、体毛除去処理の軽減化が望まれている。
【０００５】
従って、本発明の目的は、体毛の発育を効果的に抑制して体毛除去処理回数を減少させることのできる発毛抑制剤を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、真皮線維芽細胞由来の中性エンドペプチダーゼを用いて、その活性と体毛の成長との関係を検討したところ、中性エンドペプチダーゼ活性を阻害すれば体毛の成長を抑制できることを見出した。
【０００７】
すなわち、本発明は、下記一般式（６）又は（７）で表されるジペプチド類を有効成分とする発毛抑制剤を提供するものである。
【化３】
0004028665.tif 000002
〔式中、Ｒ19は水素原子を示し、Ｒ20は炭素数１〜６のアルキル基、フェニル−Ｃ1-6アルキル基又はカルボキシ基で置換された炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ21は水素原子を示し、ｌは０を示す。〕
【化４】
0004028665.tif 000003
〔式中、Ｒ22は水素原子を示し、Ｒ23は水素原子又はメチル基を示す〕
【０００８】
【発明の実施の形態】
中性エンドペプチダーゼは、エンケファリンなどのオピオイドペプチドやサブスタンスＰ、ブラジキニンなどの神経ペプチドを分解する酵素であり、この阻害剤はモルヒネ系物質の代替物質、すなわち鎮痛剤として有用であることは知られているが、この酵素活性と体毛の成長との関係を示唆する報告はない。
【０００９】
本発明に用いられる中性エンドペプチダーゼ阻害剤としては、真皮線維芽細胞由来の中性エンドペプチダーゼに対する阻害剤が好ましい。このような阻害剤としては、例えば培養ヒト線維芽細胞から０．１％トリトンＸ−１００／０．２Ｍトリス−塩酸緩衝液（pH８．０）で抽出した酵素液を用い、塩化ナトリウム（３００mM）を添加したＭＥＳ緩衝液（１００mM、pH６．５）中でグルタリル−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−４−メトキシ−２−ナフチルアミンを基質とした酵素活性測定系において１mMで５０％以上の阻害活性を示す物質が挙げられる。
【００１０】
当該中性エンドペプチダーゼ阻害剤の例としては、下記一般式（１）〜（７）で表される化合物が挙げられる。
【００１１】
（Ａ）一般式（１）で表されるマロン酸アミド誘導体又はその塩。
【００１２】
【化１】
0004028665.tif 000004
【００１３】
〔式中、Ｒ1 は水素原子、アルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し；
Ｒ2 は水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル、アルケニル若しくはアラルキル基を示し；
Ｒ3 は水素原子、アルキル基又はアルケニル基を示すか、Ｒ4 と一緒になって隣接する窒素原子とともに複素環を形成してもよい；
Ｒ4 は水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル、アルケニル若しくはアラルキル基を示すか、Ｒ3 と一緒になって前記の複素環を形成してもよい；
Ｒ5 は水酸基、アルコキシ基、アルケニルオキシ基又はアミノ酸残基を示し；
ｎは０〜５の整数を示す〕
【００１４】
（Ｂ）一般式（２）で表されるヒドロキサム酸誘導体又はその塩（特開昭５８−７７８５２号）
【００１５】
【化２】
0004028665.tif 000005
【００１６】
（式中、Ａｒ1 は、置換基を有していてもよいフェニル基を示し、Ｒ6 は水素原子、アルキル基又はメチルチオアルキル基を示し、Ｚはヒドロキシ基、アルコキシ基、アラルキルオキシ基、フェノキシ基、アミノ基、アルキルアミノ基又はジアルキルアミノ基を示す）
【００１７】
（Ｃ）一般式（３）で表されるメルカプトプロピオニルアミド誘導体又はその塩（特開昭６０−１３６６５５４号）。
【００１８】
【化３】
0004028665.tif 000006
【００１９】
（式中、Ｒ7 は水素原子又はアシル基を示し、Ｒ8 はアラルキル基又はヘテロアラルキル基を示し、Ｒ9 は水素原子、アルキル基、アラルキル基又はヘテロアラルキル基を示し、Ｒ10はヒドロキシ基、アルコキシ基、アラルキルオキシ基、ヘテロアラルキルオキシ基、アミノ基、アルキルアミノ基又はジアルキルアミノ基を示し、ｍは１〜１５の数を示す）
【００２０】
（Ｄ）一般式（４）で表されるＮ−置換ブチルアミド誘導体又はその塩（特開昭６１−５０２４６８号）。
【００２１】
【化４】
0004028665.tif 000007
【００２２】
（式中、Ａ及びＢはヒドロキシメチル基、カルボキシル基、エステル化されたカルボキシル基、カルバモイル基又はＮ−置換カルバモイル基を示し、Ｒ11及びＲ12はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基又はアラルキル基を示し、Ｙは置換基を有していてもよいアルキレン基を示す）
【００２３】
（Ｅ）一般式（５）で表されるヒドロキサム酸誘導体又はその塩（特開昭６３−１０１３５３号）。
【００２４】
【化５】
0004028665.tif 000008
【００２５】
（式中、Ｒ13は水素原子又はアシル基を示し、Ｒ14及びＲ16は水素原子、アルキル基又はアラルキル基を示し、Ｒ15はＣＯＮＨ又はＮＨＣＯを示し、Ｒ17は水素原子又はアミノ基を示し、Ｒ18はヒドロキシ基、アルコキシ基、アミノ基、Ｎ−置換アミノ基を示す）
【００２６】
（Ｆ）一般式（６）で表されるジペプチド類。
【００２７】
【化６】
0004028665.tif 000009
【００２８】
〔式中、Ｒ19は水素原子又はアルキル基を示すか、Ｒ20と一緒になって隣接する窒素原子とともに複素環を形成してもよい；
Ｒ20は水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアラルキル基を示すか、Ｒ19と一緒になって前記の複素環を形成してもよい；
Ｒ21は水素原子、アルキル基、アルケニル基、又はアラルキル基を示し；
ｌは０〜４の整数を示す〕
【００２９】
（Ｇ）一般式（７）で表されるジペプチド類。
【００３０】
【化７】
0004028665.tif 000010
【００３１】
（式中、Ｒ22及びＲ23は水素原子、アルキル基又はアラルキル基を示す）
【００３２】
上記式（１）〜（７）において、アルキル基、アルコキシ基、アルキルオキシ基、メチルチオアルキル基等のアルキル部分の炭素数は１〜６が好ましい。アラルキル基としては、フェニル−Ｃ1-6アルキル基が好ましい。ヘテロアラルキル基としては、ヘテロアリール−Ｃ1-6アルキル基が好ましく、特にピリジル−Ｃ1-6アルキル基、ピリミジニル−Ｃ1-6アルキル基、プリン−Ｃ1-6アルキル基等が好ましい。アルキレン基としては炭素数１〜８のアルキレン基が好ましい。
アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましい。アラルキルオキシ基としてはフェニル−Ｃ1-6アルキル基が好ましい。ヘテロアラルキルオキシ基としてはヘテロアリール−Ｃ1-6アルキルオキシ基が好ましく、ピリジル−Ｃ1-6アルキルオキシ基、ピリミジニル−Ｃ1-6アルキルオキシ基、プリン−Ｃ1-6アルキルオキシ基が特に好ましい。アルケニル基としては炭素数２〜６のものが好ましい。アルキル基、アラルキル基、フェニル基等の置換基としては、カルボキシ基、ハロゲン原子、アルコキシ基等が挙げられる。また、Ｒ3 とＲ4 又はＲ19とＲ20が一緒になって形成する複素環としてはピロリジン環、ピペリジン環等が挙げられる。
【００３３】
上記のうち、一般式（１）のマロン酸アミド誘導体、並びに一般式（６）及び（７）のジペプチド類が特に好ましい。
【００３４】
一般式（１）中のＲ1 及びＲ3 におけるアルキル基又はアルケニル基としては炭素数１〜８のもの、特に炭素数１〜４のもの、さらに炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。このうち、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基又はｔ−ブチル基が特に好ましい。アラルキル基としては、フェニルアルキル基、ビフェニルアルキル基、ナフチルアルキル基が挙げられるが、このうち、フェニル−Ｃ1-6アルキル基が好ましく、ベンジル基がさらに好ましい。
Ｒ1 としては、水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、フェニル−Ｃ1-6アルキル基が特に好ましい。
Ｒ3 としては、水素原子が最も好ましい。
【００３５】
Ｒ2 及びＲ4 としては、水素原子、炭素数１〜１２の直鎖若しくは分岐鎖のアルキル若しくはアルケニル基又はアラルキル基が好ましい。このうち、水素原子又は炭素数３〜６の直鎖若しくは分岐鎖のアルキル若しくはアルケニル基がより好ましく、中でも、水素原子、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が特に好ましい。アラルキル基としては、フェニルアルキル基、ナフチルアルキル基が挙げられるが、このうち、フェニル−Ｃ1-6アルキル基が好ましく、ベンジル基、フェネチル基がさらに好ましい。
【００３６】
Ｒ3 及びＲ4 が一緒になって形成する複素環としては、ピロリジン環、ピペリジン環等が挙げられるが、ピロリジン環が好ましい。
【００３７】
Ｒ5 におけるアルコキシ基又はアルケニルオキシ基としては、炭素数１〜８、特に炭素数１〜４のアルコキシ又はアルケニルオキシ基、さらに炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。またアミノ酸残基としては、必須アミノ酸の残基が挙げられる。ここで当該アミノ酸のアミノ基と一般式（１）中のカルボニル基はアミド結合している。Ｒ5 としては、水酸基又は炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましく、水酸基、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基が特に好ましい。
ｎは、０又は１が最も好ましい。
【００３８】
一般式（６）中、Ｒ19としては水素原子が好ましい。Ｒ20としては、水素原子、メチル基、イソプロピル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ベンジル基、フェネチル基、カルボキシメチル基、カルボキシエチル基が好ましい。Ｒ21としては、水素原子、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ベンジル基が好ましい。ｎは０、１又は２が好ましい。
【００３９】
一般式（７）中、Ｒ22は水素原子が好ましく、Ｒ23は水素原子又はメチル基が好ましい。
【００４０】
一般式（１）〜（７）の化合物の塩としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩、アミノ酸塩、酸付加塩等が挙げられる。好ましくはアルカリ金属塩又はアミノ酸塩である。なお、一般式（１）〜（７）の化合物は光学活性を有していてもよく、立体配置はＲ、Ｓのいずれでも、ラセミ体でもよい。また、本化合物は水和物の形態であってもよい。
【００４１】
一般式（１）の化合物のうち、特に好ましい化合物としては、次のようなものを例示できる。
【００４２】
【化８】
0004028665.tif 000011
【００４３】
一般式（１）で表される化合物は、例えば次式のようなNakanoらの方法（Chem. Lett., 505-8(1990)）により合成することができる。
【００４４】
【化９】
0004028665.tif 000012
【００４５】
（Ｒ1 〜Ｒ5 、ｎは前記と同じ）
すなわち、マロン酸ハーフエステル（２）とアミノ酸エステル（３）を脱水縮合剤の存在下で反応させる。必要に応じて水酸化ナトリウムなどの塩基を反応させて目的物を得る。
又、一般式（１）で表される化合物は次式のKatsuki らの方法（Bull. Chem. Soc. Jpn., 49, 3287-3290(1976)）によっても合成することができる。
【００４６】
【化１０】
0004028665.tif 000013
【００４７】
（Ｒ1 〜Ｒ5 、ｎは前記と同じ）
すなわち、マロン酸ハーフエステル酸クロリド（４）とアミノ酸エステル（３）を塩基の存在下で反応させる。必要に応じてハロゲン化アルキルによるアルキル化反応や水酸化ナトリウムなどの塩基による加水分解反応を行ない目的物を得る。
【００４８】
一般式（６）で表されるジペプチド類の例としては、Ｐｈｅ−Ｇｌｙ、Ｐｈｅ−β−Ａｌａ、Ｐｈｅ−Ｐｈｅ、Ｐｈｅ−Ｌｅｕ、Ｐｈｅ−Ａｌａ、Ｐｈｅ−Ａｓｐ等が挙げられる。これらは、例えばＫ．Ｉｅｎａｇａ，Ｋ．Ｈｉｇａｓｈｉｈａｒａ  ａｎｄ  Ｈ．Ｋｉｍｕｒａ，Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ．，３５，１２４９−１２５４（１９８７）に記載の方法により合成できる。また一般式（７）で表されるジペプチド類としてはＡｓｐ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（アスパルテーム）、Ａｓｐ−Ｐｈｅ等が挙げられる。これら一般式（６）及び（７）の化合物は市販品を用いることもできる。
【００４９】
本発明の発毛抑制剤としては、特に限定されるものではないが、皮膚外用剤の形態、特に除毛、脱毛又は髭剃り関連化粧料とすることが好ましい。このような化粧料として具体的には、ペースト状、クリーム状、エアゾール状等の除毛剤、ワックス状、ジェル状、シート状等の脱毛剤、除毛又は脱毛の後処理に用いるローション、クリーム等の後処理料、デオドラントローション、デオドラントパウダー、デオドラントスプレー、デオドラントスティック等の制汗・防臭化粧料、プレシェーブローション等の髭剃り前処理料、シェービングクリーム等の髭剃り料、アフターシェーブローション等の髭剃り後処理料などが挙げられる。
【００５０】
本発明の発毛抑制剤における前記中性エンドペプチダーゼ阻害剤の配合量は、発毛抑制効果、経済性等の観点から、通常０．０００１〜４０重量％とすることが好ましく、０．００１〜１０重量％が特に好ましい。
【００５１】
本発明の発毛抑制剤には本発明の効果を損なわない範囲において通常、化粧品、医薬部外品、医薬品等に用いられる各種任意成分を必要に応じて適宜配合することができる。このような任意成分としては、例えば精製水、エタノール、油性物質、保湿剤、増粘剤、防腐剤、乳化剤、薬効成分、粉体、紫外線吸収剤、色素、香料、乳化安定剤等を挙げることができる。
【００５２】
【実施例】
［合成例１］化合物１の合成
グリシンエチルエステル塩酸塩１６．０５ｇ（１１４mmol）及びトリエチルアミン２３．２７ｇ（２２８mmol）をクロロホルム５０mLに溶解し、氷冷で５℃まで冷却した。そのままの温度でエチルマロン酸クロリド１０．００ｇ（５７mmol）を滴下し、滴下終了後、薄層クロマトグラフィーで原料消失を確認した後、５％リン酸水溶液を加えて反応を終了した。有機層を蒸留水及び飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸ナトリウムを加えて乾燥した。次いで溶媒を留去し、残留物をカラムクロマトグラフィーに付し、酢酸エチル−ｎ−ヘキサン混合溶媒で溶出した。溶媒を留去して化合物１  ９．４０ｇ（収率７６％）を得た。
NMR(DMSO-d6)δ：2.48-2.51(m,6H), 3.30(d,2H,J=9Hz), 3.85(d,2H,J=6Hz),
4.02-4.20(m,4H), 8.49(t,1H,J=5Hz).
【００５３】
［合成例２］化合物２の合成
化合物１  ５．００ｇ（２３．０mmol）を無水テトラヒドロフラン５０mLに溶解した。これを、水素化ナトリウム１．１０ｇ（２７．６mmol）のテトラヒドロフラン３０mLに懸濁した溶液中に加え、５０℃に加熱した。さらにベンジルブロミド３．７４ｇ（２１．９mmol）をゆっくりと滴下しそのままの温度で３時間攪拌した後、反応を終了した。冷却後、反応溶液に５％リン酸水溶液を加え、酢酸エチル３００mLで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水及び飽和食塩水で洗浄した。無水硫酸ナトリウムを加えて乾燥した。次いで溶媒を留去し、残留物をカラムクロマトグラフィーに付し、酢酸エチル−ｎ−ヘキサン混合溶媒で溶出した。溶媒を留去して化合物２  ３．８９ｇ（収率５５％）を得た。
NMR(DMSO-d6)δ：1.16(t,1H,J=7Hz), 2.93-3.19(m,2H), 3.71(t,1H,J=7Hz),
3.80(d,2H,J=6Hz), 4.06(q,4H,J=7Hz), 7.13-7.29(m,5H), 8.61(t,1H,J=6Hz).
【００５４】
［合成例３］化合物３の合成
化合物２  ３．００ｇ（９．８mmol）をメタノール３０mLに溶解した。水素化カリウム１．２０ｇ（２１．５mmol）を水１０mLに溶解したものを加え、室温で２時間攪拌し反応を終了した。メタノールを減圧留去した後、５％リン酸水溶液を加え、生成する結晶をろ過した。結晶を水洗し減圧乾燥し、化合物２  ２．１７ｇ（収率８８％）を得た。
NMR(DMSO-d6)δ：2.90(m,2H), 3.59(t,1H,J=7Hz), 3.74(d,2H,J=6Hz),
7.12-7.32(m,5H), 8.37(t,1H,J=6Hz), 12.49(br.s,2H).
【００５５】
［合成例４〜６］
化合物４〜６を、表１に示すアミノ酸エステル、ハロゲン化アルキルを用い、合成例１〜３の方法に順じて合成した。
【００５６】
【表１】
0004028665.tif 000014
【００５７】
試験例１
培養ヒト線維芽細胞の中性エンドペプチダーゼ活性抑制試験
大日本製薬社より市販されている正常ヒト線維芽細胞は１０％牛胎児血清を含むＤＭＥ培地で継体培養し、本試験に供した。ラバーポリスマンを用いてシャーレからはがした細胞は、リン酸緩衝生理食塩水中に浮遊させ、低速の遠心分離器を使って細胞を集め、同生理食塩水で３回洗浄した。細胞は、０．１％トリトンＸ−１００／０．２Ｍ  トリス−塩酸緩衝液（pH８．０）に浮遊させ、超音波破砕し、酵素液とした。
酵素活性測定は、塩化ナトリウム（３００mM）を添加したＭＥＳ緩衝液（１００mM、pH６．５）１００μＬに酵素液２μＬ、当該化合物溶液１μＬ、酵素活性測定の基質として２０mMグルタリル−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−４−メトキシ−２−ナフチルアミン１μＬを添加し、３７℃で１時間反応させ、最終濃度０．４μＭとなるようホスホラミドンを添加して反応を停止した。最終濃度２０ｍＵのアミノペプチダーゼＭを添加し、３７℃で１５分間反応させ、生成した４−メトキシ−２−ナフチルアミン量は蛍光分光光度計で励起波長３４０nm、蛍光波長４２５nmにて蛍光強度を測定し、当該化合物の酵素活性阻害率を求めた。結果を表２に示す。
【００５８】
【表２】
0004028665.tif 000015
【００５９】
試験例２  マウスによる発毛抑制試験
生後６週齢のＣ3Ｈマウス１群５匹の背部毛を、電気バリカン及び電気シェーバーを用い、皮膚を傷つけないように２×４cm2 にわたり剃毛した。剃毛部位に試料を１日２回１００μＬずつ４週間にわたり塗布した。被験物質は溶媒（８０％エタノール）に溶解して表３に示す濃度に調整した。対称群には溶媒のみを塗布した。３週間後、再生毛を観察するために、剃毛部分を一定倍率で撮影し、画像解析装置を用いて再生毛面積比（再生毛面積／剃毛面積）を対象群と比較した。発毛抑制率は、対象群の再生毛面積比を１００としたときの相対値（％）で示した。結果を表３に示す。
【００６０】
【表３】
0004028665.tif 000016
【００６１】
表３の結果から、中性エンドペプチダーゼ阻害剤である一般式（１）〜（７）の化合物は優れた発毛抑制効果を有していた。
【００６２】
配合例１
次に示す配合で発毛抑制ローションを製造した。すなわちＡに属する成分を溶解し、これとは別にＢに属する成分を溶解した。ＡにＢを添加して均一に攪拌混合し、発毛抑制ローションを得た。
0004028665.tif 000017
【００６３】
配合例２
次に示す配合で発毛抑制エアゾールを製造した。すなわちＡに属する成分を均一に混合して容器に入れ、常法によりＢを容器に充填して発毛抑制エアゾールを製造した。
0004028665.tif 000018
【００６４】
【発明の効果】
本発明の発毛抑制剤を用いれば、体毛の発育を効果的に抑制でき、特に足や腕の体毛除去が容易となる。