(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維強化樹脂製の釣竿であって、前側竿管と後側竿管とを、夫々の竿管内部に継合材が挿入された状態で継ぎ合わせるインロー継合構造を有し、
前側竿管と後側竿管とは互いに離隔した状態で継ぎ合わせられ、
各継合部に隣接した領域の各竿管本体部は軸長方向に指向した強化繊維を最も多く使用しており、
継合材の前記両竿管に挿入されていない露出領域は軸長方向に指向した強化繊維を最も多く使用しており、
前側竿管継合部と後側竿管継合部とは、傾斜方向繊維か、或いは縦弾性率が前記隣接領域の夫々の竿管本体部の軸長方向強化繊維よりも小さな軸長方向低弾性強化繊維を最も多く使用しており、
前記継合材の挿入部は、傾斜方向繊維か、或いは縦弾性率が前記露出領域の軸長方向強化繊維よりも小さな軸長方向低弾性強化繊維を最も多く使用しており、
前側竿管の前記隣接領域の竿管本体部と、継合材の挿入された状態の前側竿管継合部ゾーンと、前記継合材の露出領域との、各曲げ剛性が±１５％以内の差であり、
少なくとも何れか一方の竿管の前記隣接領域の竿管本体部の軸長方向強化繊維は、継合材の端部位置よりも内部位置にまで至っており、継合材の前記露出領域の軸長方向強化繊維は、各竿管の内部位置まで至っている
ことを特徴とするインロー継合構造を有した釣竿。
【請求項２】
継合材の挿入された状態の後側竿管継合部ゾーンの曲げ剛性は、継合材の前記露出領域の曲げ剛性以上であると共に、後側竿管の前記隣接領域の竿管本体部の曲げ剛性と±１５％以内の差である請求項１記載のインロー継合構造を有した釣竿。
【請求項３】
前側又は後側の竿管における前記隣接領域の竿管本体部の軸長方向繊維を主体の強化繊維とする層と、継合部の前記傾斜方向繊維か軸長方向低弾性強化繊維を主体の強化繊維とする層とを交互に積層してなる積層部の厚さを、全積層厚さの６５％以上としている請求項１又は２記載のインロー継合構造を有した釣竿。
【請求項４】
継合材の前記傾斜方向繊維か軸長方向低弾性強化繊維の層と、前記露出領域の軸長方向強化繊維の層とが突合せ状態であって、この突合部に、これらの層よりも薄い層であって、軸長方向強化繊維を主体の強化繊維とする層が積層されている請求項１〜３の何れか１記載のインロー継合構造を有した釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、インロー継合構造を有した釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
竿管同士を継ぎ合わせると、その継合領域において部材が重合するが、その隣接領域は重合しておらず、一般に曲げ剛性の変化が大きくなる。こうした継合構造の一つとしてインロー継がある。インロー継によって継ぎ合わせた構造が、例えば、特開平２０００−２９５９４６号公報に開示されている。この公報では、インロー芯材に使用する強化繊維の縦弾性率を、継ぎ合わせられる前側竿管に使用する強化繊維のそれ以上に設定することで、継合釣竿全体の撓みをなだらかにし、また、インロー芯材に応力が集中して破損することを防止しようとしている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
然しながら、元々、竿管にインロー芯材を挿入している領域は、部材が重なり合っているため、一般にこの領域の撓み剛性が大きくなり過ぎ、釣竿全体の撓みが必ずしも滑らかでないという基本的な問題が有り、上記公報に開示の技術ではこの基本的な問題が解決され得ない。
そこで本発明では、前後竿管の継合部に使用の強化繊維の配向方向を傾斜方向にするか、或いは低弾性強化繊維を使用して、部材の重なっている領域の撓み剛性を低下させ、しかも、インロー芯材の露出領域は、撓み剛性が低下しないようにするという発想の下に、釣竿の撓みを滑らかにすることを目的とする。また、曲げ剛性（撓み剛性）の相違（変化）を低減させることにより、応力集中を防止して破損を防止することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的に鑑み本発明の請求項１では、繊維強化樹脂製の釣竿であって、前側竿管と後側竿管とを、夫々の竿管内部に継合材が挿入された状態で継ぎ合わせるインロー継合構造を有し、前側竿管と後側竿管とは互いに離隔した状態で継ぎ合わせられ、各継合部に隣接した領域の各竿管本体部は軸長方向に指向した強化繊維を最も多く使用しており、継合材の前記両竿管に挿入されていない露出領域は軸長方向に指向した強化繊維を最も多く使用しており、前側竿管継合部と後側竿管継合部とは、傾斜方向繊維か、或いは縦弾性率が前記隣接領域の夫々の竿管本体部の軸長方向強化繊維よりも小さな軸長方向低弾性強化繊維を最も多く使用しており、前記継合材の挿入部は、傾斜方向繊維か、或いは縦弾性率が前記露出領域の軸長方向強化繊維よりも小さな軸長方向低弾性強化繊維を最も多く使用しており、前側竿管の前記隣接領域の竿管本体部と、継合材の挿入された状態の前側竿管継合部ゾーンと、前記継合材の露出領域との、各曲げ剛性が±１５％以内の差であり、少なくとも何れか一方の竿管の前記隣接領域の竿管本体部の軸長方向強化繊維は、継合材の端部位置よりも内部位置にまで至っており、継合材の前記露出領域の軸長方向強化繊維は、各竿管の内部位置まで至っていることを特徴とするインロー継合構造を有した釣竿を提供する。
曲げ剛性が±１５％以内の差であるのは概ね同じということであり、好ましくは±１０％以内である。また、前側、後側竿管の低弾性強化繊維の縦弾性率としては、好ましくは１９０００ｋｇｆ／ｍｍ２（１９０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）以下とする。
【０００５】
前後竿管の継合部と継合材の挿入部とは、傾斜方向繊維か、或いは所定の軸長方向低弾性強化繊維を最も多く使用しているため、部材が重なり合っているにも拘わらず、この領域の曲げ剛性が大きく上昇することを防止できる。また、継合材の、両竿管の挿入されていない露出領域は軸長方向に指向した強化繊維を最も多く使用しているため、元々その前後の重合領域に比較して小径であるこの露出領域の曲げ剛性の低下を防止している。こうした工夫を基に、継合部に隣接した領域の前側竿管の竿管本体部と、継合材の挿入された状態の前側竿管継合部ゾーン（重合領域）と、継合材の露出領域との、各曲げ剛性を概ね同じにしているため、前側竿管から継合材露出領域に至る曲げ剛性の変化が小さく、釣竿の撓みが滑らかになる。従って、応力集中も生じ難く、破損も防止できる。
前側又は後側の少なくとも一方の竿管と継合材の、各軸長方向強化繊維が、竿管の継合部の領域にまで至っている（侵入している）ので、釣竿が撓んだ際に、前後竿管継合部の端部位置の前後において、また竿管の継合部と竿管本体部との境界位置の前後において、曲げ剛性が急変することを防止でき、撓みの滑らかさを保持できると共に、応力集中の防止が可能となる。好ましくは、こうした各侵入長さは、継合材長さの２５％以下、更に好ましくは、１０％以下にする。
【０００６】
請求項２では、継合材の挿入された状態の後側竿管継合部ゾーンの曲げ剛性は、継合材の前記露出領域の曲げ剛性以上であると共に、後側竿管の前記隣接領域の竿管本体部の曲げ剛性と±１５％以内の差である請求項１記載のインロー継合構造を有した釣竿を提供する。±１５％以内の差が概ね同じということは請求項１と同様である。
継合材の挿入された状態の後側竿管継合部ゾーンの曲げ剛性は、後側竿管の前記隣接領域の竿管本体部の曲げ剛性と概ね同じ（±１５％以内の差）であるため、釣竿の撓みが更に滑らかになる。また、継合材の挿入された状態の後側竿管継合部ゾーンの曲げ剛性は、継合材の露出領域の曲げ剛性以上であるので、釣竿の元寄り部が先寄り部に比べて同等以上の曲げ剛性であり、釣竿の基本的な撓み性が維持されている。
【０００７】
請求項３では、前側又は後側の竿管における前記領域の竿管本体部の軸長方向繊維を主体の強化繊維とする層と、継合部の前記傾斜方向繊維か軸長方向低弾性強化繊維を主体の強化繊維とする層とを交互に積層してなる積層部の厚さを、全積層厚さの６５％以上としている請求項１又は２記載のインロー継合構造を有した釣竿を提供する。
竿管本体部の軸長方向繊維の層と、継合部の傾斜方向繊維か軸長方向の低弾性強化繊維の層との接合構造として、交互に積層した積層部厚さが全積層厚さの６５％以上、即ち２／３程度以上であれば、接合強度が強く保持できる。好ましくは、この交互積層部の軸長方向長さは１０〜１００ｍｍ程度とする。
【０００８】
請求項４では、継合材の前記傾斜方向繊維か軸長方向低弾性強化繊維の層と、前記露出領域の軸長方向強化繊維の層とが突合せ状態であって、この突合部に、これらの層よりも薄い層であって、軸長方向強化繊維を主体の強化繊維とする層が積層されている請求項１〜３の何れか１記載のインロー継合構造を有した釣竿を提供する。
継合材においては、傾斜方向繊維か軸長方向低弾性強化繊維の層と、露出領域の軸長方向強化繊維の層とが突合せ状態であるが、この突合部に、これらの層よりも薄い層であって、軸長方向強化繊維を主体の強化繊維とする層が積層されているので、接合が維持できる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。
図１は本発明に係る釣竿のインロー継合構造部の縦断面図である。後側竿管１０と前側竿管１２とを、継合材１４を使って、前者竿管前端部の継合部１０Ｔの内部と後者竿管後端部の継合部１２Ｔとに、両端部を挿入して継ぎ合わせている。この例では、継合材１４は後側竿管１０に接着固定されているが、前側竿管に接着されていてもよい。また、継合材として管状体を使用しており、軽量化に寄与しているが、中実でもよい。これら部材１０，１２，１４は全て、エポキシ樹脂等の合成樹脂をマトリックスとし、炭素繊維等の強化繊維で強化した繊維強化樹脂製である。
【００１０】
各継合部に隣接して竿管本体部１０Ｈ，１２Ｈが設けられており、少なくともこれら継合部に隣接した領域の竿管本体部は、軸長方向指向の強化繊維を最も多く使用している。この軸長方向強化繊維としては、好ましくは縦弾性率が２４０００ｋｇｆ／ｍｍ２（２４０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）以上、８００００ｋｇｆ／ｍｍ２（８００００×９．８Ｎ／ｍｍ２）以下の炭素繊維が使用される。また、後側竿管継合部１０Ｔと前側竿管継合部１２Ｔとは、傾斜方向繊維を最も多く使用している。この例では、所謂、バイアスと称されるプリプレグを使用して左右両方向から略４５度の角度で交差させ、軸長方向に対して左右対称な形態に構成して、曲げ剛性の左又は右への偏りを防止している。
【００１１】
継合材１４は、軸長方向に指向した強化繊維を使用して薄肉厚の内周層ＳＰ７を形成している。また、前記両竿管１０，１２は互いに所定距離離隔した状態で継ぎ合わせされるように構成しており、継合材の中間部は露出状態となる。この露出領域１４Ｈでは、前記内周層の外側に、軸長方向指向の強化繊維を最も多く使用した厚肉の外側層を設けている。これら内周層と外側層の軸長方向強化繊維としては、好ましくは縦弾性率が２００００〜５００００ｋｇｆ／ｍｍ２（２００００〜５００００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維が使用される。更には、継合材の前記各竿管継合部１０Ｔ，１２Ｔに挿入されている挿入部１４Ａ，１４Ｂでは、前記内周層の外側に、前述と同様な傾斜方向繊維を最も多く使用した厚肉の外側層を設けている。この軸長方向指向の外側層と、傾斜方向指向の外側層とは、互いに突合せ状態（当接状態）の接合である。
【００１２】
以上の形態によって、継合材が挿入された状態の継合部ゾーンＬ０，Ｌ０’は、部材１０，１４の重合、又は部材１２，１４の重合にも拘わらず、隣接領域の竿管本体部１０Ｈ，１２Ｈの曲げ剛性に比べても大きな差の無い曲げ剛性に構成できる。また、継合材の露出領域１４Ｈの曲げ剛性に比べても大きな差の無い曲げ剛性にできる。また、以上で説明した傾斜方向繊維に代わって、夫々、隣接領域の各竿管本体部や露出部に使用の軸長方向強化繊維の縦弾性率よりも小さな軸長方向指向の強化繊維を使用してもよい。
【００１３】
継合部１０Ｔに隣接した領域の後側竿管本体部１０Ｈの軸長方向繊維は、継合材の後端位置Ｐ３よりも竿先側位置にまで至っており、継合部１２Ｔに隣接した領域の前側竿管本体部１２Ｈの軸長方向繊維は、継合材の前端位置Ｐ１よりも竿元側位置にまで至っている。前者の侵入距離はδ３であり、後者の侵入距離はδ１である。また、継合材の露出領域１４Ｈの外側層の軸長方向強化繊維は、後側竿管の先端位置Ｐ４よりも竿元側位置にまで至っており、前側竿管の後端位置Ｐ２よりも竿先側位置にまで至っている。前者の侵入距離はδ４であり、後者の侵入距離はδ２である。
【００１４】
上記の各侵入距離を０より大きな値にすることによって、継合状態の釣竿の継合材両端位置Ｐ１，Ｐ３の前後において、また、前後竿管の端部Ｐ２，Ｐ４の前後において曲げ剛性が急変することを防止でき、これにより撓みの滑らかさを保持できると共に、この部位の応力集中の防止が可能となる。好ましい各値δ１〜δ４は、夫々、継合材長さの２５％以下、好ましくは１０％以下とする。各継合部ゾーンの残り長さＬ１，Ｌ２が、夫々、各継合部ゾーン長さＬ０，Ｌ０’の４５％以上、好ましくは６０〜８０％であれば、この領域の撓みが滑らかになる。
【００１５】
次に図２と、前側竿管の製法図である図３と、継合材の製法図である図４と、後側竿管の製法図である図５とを参照して、各部材を形成するプリプレグによる積層構造を説明する。図３〜図５共、巻回形態は、芯金に近く描いているプリプレグ程内側に巻回される。全てのプリプレグのマトリックス樹脂はエポキシ樹脂である。前側竿管本体部１２Ｈは、強化繊維として縦弾性率が２４０００ｋｇｆ／ｍｍ２（２４０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を軸長方向に指向させたプリプレグＳＰ１’を使用した薄い層ＳＰ１（以下、このような場合、プリプレグＳＰ１’を使用した２４ｔの層ＳＰ１と略記する）と、プリプレグＳＰ２’を使用した２９ｔの厚い層ＳＰ２と、プリプレグＳＰ３’を使用した２６ｔの厚い層ＳＰ３とを順次外側に積層して形成している。
【００１６】
更に、前側竿管継合部１２Ｔは、縦弾性率が２４０００ｋｇｆ／ｍｍ２（２４０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を±４５度方向に指向させたバイアスプリプレグＫＰ１’を使用した層ＫＰ１（以下、このような場合、プリプレグＫＰ１’を使用した２４ｔの層ＫＰ１と略記する）と、プリプレグＫＰ２’を使用した２４ｔの層ＫＰ２と、プリプレグＫＰ３’を使用した２４ｔの層ＫＰ３と、プリプレグＫＰ４’を使用した２４ｔの層ＫＰ４とを順次外側に積層している。この積層では、前記竿管本体部の各プリプレグによる層と継合部の各プリプレグによる層とが、軸長方向の幅Δ１が１００ｍｍの範囲において、交互に重ねた状態としている。
【００１７】
後側竿管本体部１０Ｈは、プリプレグＳＰ４’を使用した２４ｔの層ＳＰ４と、プリプレグＳＰ５’を使用した２６ｔの層ＳＰ５と、プリプレグＳＰ６’を使用した２６ｔの層ＳＰ６とを順次外側に積層して形成している。また、後側竿管継合部１０Ｔは、プリプレグＫＰ５’を使用した２４ｔの層ＫＰ５と、プリプレグＫＰ６’を使用した２４ｔの層ＫＰ６と、プリプレグＫＰ７’を使用した２４ｔの層ＫＰ７と、プリプレグＫＰ８’を使用した２４ｔの層ＫＰ８とを順次外側に積層している。この積層では、前記竿管本体部の各プリプレグによる層と継合部の各プリプレグによる層とが、２／３程度以上の厚さにおいて、軸長方向の幅Δ２が６０ｍｍの範囲において交互に重ねた状態としている。
【００１８】
継合材１４では、強化繊維として縦弾性率が２６０００ｋｇｆ／ｍｍ２（２６０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を軸長方向に指向させたプリプレグＳＰ７’を使用した薄い層を内周層ＳＰ７とし、露出領域１４Ｈでは、前記内周層の外側に、該内周層と同じ炭素繊維のプリプレグＳＰ８’を厚く巻回した層ＳＰ８を積層している。
挿入部１４Ａ，１４Ｂでは、夫々、縦弾性率が２４０００ｋｇｆ／ｍｍ２（２４０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を±４５度方向に指向させたバイアスプリプレグＫＰ９’，ＫＰ１０’を使用し、前記層ＳＰ８’と同等厚さの層ＫＰ９，ＫＰ１０を積層している。
【００１９】
以上の積層構造によって、継合部１２Ｔ近くの前側竿管本体部１２Ｈ、その継合部１２Ｔゾーンの中央位置、継合材１４の露出部１４Ｈ、継合部１０Ｔゾーンの中央位置、継合部１０Ｔ近くの後側竿管本体部１０Ｈの、各曲げ剛性値の比率例は、順次、１．００，０．９９８，０．９２８，１．１４，１．１３である。
１．００，０．９９８，０．９２８は概ね同じといえ、１．１４は０．９２８以上であり、また、１．１３と概ね同じである。継合部ゾーンには、既述の侵入距離δ１〜δ４で示される各狭い領域においては、曲げ剛性が上記各中央値と異なっており、インロー継合構造領域全体の曲げ剛性を見れば、こうした狭い領域において部分的に高い剛性の所がある。しかし、範囲が狭いため、全体としての撓みに対する影響は小さい。
【００２０】
以上において説明したバイアスプリプレグは、４５度方向に指向したプリプレグ層と、−４５度方向に指向したプリプレグ層とが上下に重なり合っているが、これに代って、４５度方向に指向した強化繊維と、−４５度方向に指向した強化繊維とが編まれた状態に構成されたプリプレグであってもよい。更には、４５度以外の傾斜角度方向でもよい。こうした傾斜方向繊維は、縦弾性率が２００００〜４００００ｋｇｆ／ｍｍ２（２００００〜４００００×９．８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維が好ましい。
【００２１】
また、既述の如くこうした傾斜方向繊維に代えて、好ましくは１９０００ｋｇｆ／ｍｍ２（１９０００×９．８Ｎ／ｍｍ２）以下の軸長方向低弾性強化繊維（炭素繊維、ガラス繊維、有機繊維、又はこれらの混合）を使用してもよい。傾斜方向繊維と軸長方向低弾性繊維とを組み合わせて用いてもよい。更には、全てのプリプレグについていえることであるが、夫々のプリプレグに対して薄い厚さの、円周方向（９０度方向）に指向した炭素繊維やガラス繊維の裏うちがあってもよい。裏打ちがあれば巻回作業が容易となる。また更には、強化繊維を炭素繊維として説明した各プリプレグでは、これにガラス繊維等他の繊維が混在していてもよい。
【００２２】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように本発明によれば、釣竿の撓みを滑らかにし、曲げ剛性（撓み剛性）の相違を低減させて応力集中を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は本発明に係るインロー継合構造領域の縦断面図である。
【図２】  図２は図１の拡大縦断面図である。
【図３】  図３は前側竿管の製法図である。
【図４】  図４は継合材の製法図である。
【図５】  図５は後側竿管の製法図である。
【符号の説明】
１０              後側竿管
１０Ｈ            後側竿管本体部
１０Ｔ            後側竿管継合部
１２              前側竿管
１２Ｈ            前側竿管本体部
１２Ｔ            前側竿管継合部
１４              継合材
１４Ｈ            露出部
１４Ａ            挿入部
１４Ｂ            挿入部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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