(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽電池モジュールの裏面に設けられた始点において一方の端部が固定されている電線と、太陽電池素子と、支持板とを有し、前記電線は、該太陽電池モジュールに隣接して設置され該太陽電池モジュールと電気的に接続される他の太陽電池モジュール側の辺である電線取り出し側の辺から取り出され、該電線は該他の太陽電池モジュールの有する他の電線と接続される太陽電池モジュールにおいて、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記他の太陽電池モジュールが接続される方向に平行な２つの辺によって挟まれており、前記支持板の電線取り出し側の辺は、該辺を挟む前記２つの辺に対して傾いており、前記始点から前記電線の他方の端部までの距離は、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最小距離よりも長く、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最大距離よりも短いことを特徴とする太陽電池モジュール。
【請求項２】
概略の形状が台形または平行四辺形であることを特徴とする請求項１記載の太陽電池モジュール。
【請求項３】
概略の形状が互いに平行な１対の長辺と該長辺に対する角度が直角でない少なくとも１つの短辺とを有する四辺形であることを特徴とする請求項１記載の太陽電池モジュール。
【請求項４】
前記支持板の前記電線取り出し側の辺と該電線取り出し側の辺を挟む２つの辺の少なくとも一方とのなす角の角度がその太陽電池モジュールが設置される屋根の降り棟の角度と一致することを特徴とする請求項２または３記載の太陽電池モジュール。
【請求項５】
前記支持板に折り曲げ加工がなされていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項６】
建材一体型太陽電池モジュールであることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項７】
前記太陽電池素子の形状が三角形、台形または平行四辺形であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項８】
前記太陽電池素子が、ステンレス基板上に形成された非結晶シリコン系のものであることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項９】
表面に透明フィルムを有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項１０】
裏面に補強材を有することを特徴とする請求項１〜９のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項１１】
前記電線の前記他方の端部にコネクタが接続されていることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１つに記載の太陽電池モジュール。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１つに記載の太陽電池モジュールを複数枚接続することにより構成されることを特徴とする太陽電池アレイ。
【請求項１３】
前記太陽電池モジュールが瓦棒屋根形状に配置され、建築物の流れ方向に隣接する太陽電池モジュール同士が配線材で接続され、該配線材が該太陽電池モジュールと屋根下地の間の空間に通されていることを特徴とする請求項１２記載の太陽電池アレイ。
【請求項１４】
前記太陽電池モジュールが横葺き屋根形状に配置され、建築物の主棟方向に隣接する該太陽電池モジュール同士が配線材で接続され、該配線材が該太陽電池モジュールと屋根下地の間の空間に通されていることを特徴とする請求項１２記載の太陽電池アレイ。
【請求項１５】
請求項１１記載の太陽電池モジュールを複数個配置し、受光面側から見た場合に、該太陽電池モジュールの前記電線取り出し側の端面をなす１辺が、該１辺を挟む前記２つの辺と該１辺の両端において２角をなし、該２角を有する該１辺のうち広角を有する側を広角側としかつ狭角を有する側を狭角側とした場合において、該太陽電池モジュールのコネクタ付き電線を該太陽電池モジュールの端面の広角側より取出して隣接する太陽電池モジュール間の接続を行うことを特徴とする太陽電池モジュールの設置方法。
【請求項１６】
請求項１２〜１４のいずれか１つに記載の太陽電池アレイが該太陽電池アレイの出力を制御するインバータまたは接続箱に接続されていることを特徴とする太陽光発電装置。
【請求項１７】
請求項１２〜１４のいずれか１つに記載の太陽電池アレイが該太陽電池アレイの出力を制御するインバータを介して、系統に連系されていることを特徴とする太陽光発電装置。
【請求項１８】
太陽電池モジュールの裏面に設けられた始点において一方の端部が固定されている電線と、太陽電池素子と、支持板とを有し、前記電線は、該太陽電池モジュールに隣接して設置され該太陽電池モジュールと電気的に接続される他の太陽電池モジュール側の辺である電線取り出し側の辺から取り出され、該電線は該他の太陽電池モジュールの有する他の電線と接続される太陽電池モジュールを複数設置することによって形成した屋根において、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記他の太陽電池モジュールが接続される方向に平行な２つの辺によって挟まれており、前記支持板の電線取り出し側の辺は、該辺を挟む前記２つの辺に対して傾いており、前記始点から前記電線の他方の端部までの距離は、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最小距離よりも長く、前記始点から前記電線取り出し側の端部までの最大距離よりも短いことを特徴とする太陽電池モジュールを有する屋根。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、太陽電池モジュール、その設置方法、ならびにそれを用いた太陽光発電装置および屋根に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、エコロジーに対する人々の意識が高まり、クリーンなエネルギーである太陽電池に対する期待がますます大きくなってきている。
特に、住宅の瓦屋根の上や、建築物の屋上や壁などに設置される例も年々増加してきた。
【０００３】
さらには、住宅の屋根の上に設置されるものだけでなく、屋根や壁と一体となった「建材屋根一体型太陽電池モジュール」「建材壁一体型太陽電池モジュール」などの建材一体型太陽電池モジュールの開発や施工が盛んに行われてきている。
例えば、特開平７−２１１９３２号公報では、木材、モルタル、セメントなどの下地材上にスペーサー部材を介して瓦棒屋根状太陽電池モジュールを設置することが開示されている。ここで、隣接する瓦棒屋根状太陽電池モジュール同士の電気接続は、太陽電池モジュールと下地材の空間で、コネクタ付き電線により行っている（従来例１）。
【０００４】
また、特開平７−３０２９２４号公報では、下地材上に横葺き屋根状太陽電池モジュールが複数枚敷設され、野地板のような下地材と横葺き屋根状太陽電池モジュールとの間の空間部に、隣接する太陽電池モジュールを電気的に接続するための配線材を通し、接続を行っている（従来例２）。
【０００５】
上記の特開平７−２１１９３２号公報の瓦棒屋根状太陽電池モジュール２０１を屋根上に設置する場合、図１３に示すように、太陽電池モジュール２０１をスペーサー２０２と芯木２０３でできた段差の上に仮固定し、該太陽電池モジュールの垂上部２０４を釘２０５により固定する。
【０００６】
そして、該太陽電池モジュール２０１に隣接する太陽電池モジュール２０６を設置する場合には、太陽電池モジュール２０１の出力取出し部２１２に接続されたコネクタ付き電線２０７を太陽電池モジュール２０１の端面２０８より外側に引き出しておいて、隣接する太陽電池モジュール２０６の出力取出し部２１３より取出されたコネクタ付き電線２０９と接続し、その接続部および電線をすでに設置されている太陽電池モジュール２０１と隣接して設置しようとする太陽電池モジュール２０６と屋根下地材２１０との間に押し込みながら隣接する太陽電池モジュール２０６をスペーサー２０２と芯木２０３でできた段差の上に仮固定し、垂上部２１１を釘により固定する。この場合、防水をとるために屋根の傾斜方向に隣接する太陽電池モジュール２０６を太陽電池モジュール２０１の端部にコーキング剤あるいは高分子弾性材を介して一部重畳させている。図１３の２１４はこのような重畳部を示す。
【０００７】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに、延長線によりインバータ、接続箱に接続することにより、太陽光発電装置を構成し、所望の電力を得ることができる。
【０００８】
また、上記の特開平７−３０２９２４号公報では、図１４に示すように、下地材３０２上に横葺き屋根状太陽電池モジュール３０１が複数枚敷設され、下地材３０２と横葺き屋根状太陽電池モジュール３０１との間の空間部３０３に、隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール３０４を電気的に接続するための配線材３０５を通し、横葺き屋根ユニットを構成している。
【０００９】
そして、該横葺き屋根状太陽電池モジュール３０１に隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール３０４を設置する場合には、該太陽電池モジュール３０１の出力取出し部３１４に接続されたコネクタ付き電線３０８を該太陽電池モジュール３０１の端面３０９より外側に引き出しておいて、隣接する横葺き太陽電池付き屋根板３０４の出力取出し部３１５に接続されたコネクタ付き電線３０７と接続し、その接続部および電線をすでに設置されている太陽電池モジュール３０１と隣接させる太陽電池モジュール３０４と下地材３０２との空間に押し込みながら、隣接する太陽電池モジュール３０４の軒側係合部３１２を軒側に隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール３０６の棟側係合部３１０と係合させ仮固定する。さらに、太陽電池モジュール３０４の棟側係合部３１１を吊り子により固定することにより、太陽電池モジュール３０４が設置される。この場合、屋根としての防水をとるために太陽電池モジュール間の母屋方向（主棟方向）の継ぎ目に継ぎ手用水切り板３１３を用いている。
【００１０】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに、延長線によりインバータ、接続箱に接続することにより、太陽光発電装置を構成し、所望の電力を得ることができる。
【００１１】
【発明が解決しようとしている課題】
ところで、上記のようにして瓦棒屋根状太陽電池モジュール設置する場合には、接続作業のためにコネクタ付き電線は太陽電池モジュールの端面より任意の長さはみ出す長さである必要があった。そのため、設置完了時に、コネクタ付き電線を、太陽電池モジュールと芯木の間に挟みこんでしまったり、太陽電池モジュールの端面より引き出したままの状態で設置してしまったり、さらには電線に傷をつけてしまうことがあった。
また、上記のようにして横葺き屋根状太陽電池モジュールを設置する場合にも、コネクタ付き電線を、横葺き屋根状太陽電池モジュールの軒側係合部と隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの棟側係合部との間に挟みこんでしまったり、太陽電池モジュールの端面より引き出したままの状態で設置してしまったり、さらには電線に傷をつけてしまうことがあった。
【００１２】
また、いずれの場合も、コネクタ接続後の電線の曲率半径Ｒが非常に小さくなり、電線被覆に大きなストレスがかかるという不都合もあった。
一方、上記問題を解決するために電線を短くすると作業性が悪くなり、設置に多くの時間がかかるという問題があった。
【００１３】
さらに、特開平７−３０２９２４号公報の場合には、例えば、寄棟などの屋根形状のとき、長方形の太陽電池モジュールでは、降り棟の角度に合わず、現場で金属鋼板を屋根形状にあわせて加工したり、あらかじめ用意するなどの手間が必要であり、当然金属鋼板部分は発電しないため、面積当たりの発電量が低下するという問題があった。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
上記の問題を解決するため、本発明の太陽電池モジュールは、太陽電池モジュールの裏面に設けられた始点において一方の端部が固定されている電線と、太陽電池素子と、支持板とを有し、前記電線は、該太陽電池モジュールに隣接して設置され該太陽電池モジュールと電気的に接続される他の太陽電池モジュール側の辺である電線取り出し側の辺から取り出され、該電線は該他の太陽電池モジュールの有する他の電線と接続される太陽電池モジュールにおいて、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記他の太陽電池モジュールが接続される方向に平行な２つの辺によって挟まれており、前記支持板の電線取り出し側の辺は、該辺を挟む前記２つの辺に対して傾いており、前記始点から前記電線の他方の端部までの距離は、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最小距離よりも長く、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最大距離よりも短いことを特徴とする。
【００１７】
このような構造の具体例としては、長方形に対しその少なくとも一辺を傾けた形状、例えば台形、平行四辺形および方台形、あるいは長方形の対角を四角く切り欠いたものなどがある。実際には、取り付け等のための折り曲げ加工したり、切り欠き等を形成することにより、これらの形状から変形しているが、概ねこのような形状であればよい。
【００１８】
また、本発明の太陽電池モジュールの設置方法は、隣接する太陽電池モジュール同士の出力取出し部を結ぶ線上における出力取出し部からモジュール端面までの距離が、両モジュールの接続作業時よりも設置完了時の方が大きくなるような設置方法である。
【００１９】
または、始点において一方の端部が固定されている電線と、光起電力素子と、支持板とを有する太陽電池モジュールにおいて、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記辺を挟む２つの辺に対して傾いており、前記始点から前記電線の他方の端部までの距離は、前記始点から前記電線取り出し側の端部までの最大距離よりも短くなるような設置方法である。
【００２０】
さらに本発明の屋根は、太陽電池モジュールの裏面に設けられた始点において一方の端部が固定されている電線と、太陽電池素子と、支持板とを有し、前記電線は、該太陽電池モジュールに隣接して設置され該太陽電池モジュールと電気的に接続される他の太陽電池モジュール側の辺である電線取り出し側の辺から取り出され、該電線は該他の太陽電池モジュールの有する他の電線と接続される太陽電池モジュールを複数設置することによって形成した屋根において、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記他の太陽電池モジュールが接続される方向に平行な２つの辺によって挟まれており、前記支持板の電線取り出し側の辺は、前記辺を挟む２つの辺に対して傾いており、前記始点から前記電線の他方の端部までの距離は、前記始点から前記電線取り出し側の辺までの最小距離よりも長く、前記始点から前記電線取り出し側の端部までの最大距離よりも短くなるような太陽電池モジュールを有する屋根である。
【００２１】
【作用】
従来の太陽電池モジュールでは、隣接する太陽電池モジュール同士の出力取出し部同士を結ぶ線上における出力取出し部から太陽電池モジュール端面までの距離が、両モジュールの接続作業時と設置完了時で変わらないために設置完了時には電線の余り長が大きく、コネクタ付き電線を太陽電池モジュールと芯木の間や、横葺き屋根状太陽電池モジュールの軒側係合部と隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの棟側係合部との間に挟みこんでしまう、あるいはそのままの状態で設置してしまう、さらには電線に傷をつけてしまうことがあった。
【００２２】
本発明では、隣接する太陽電池モジュール同士の出力取出し部を結ぶ線上における出力取出し部からモジュール端面までの距離を、設置完了時の方が両モジュールの接続作業時よりも大きくなるようにしているため、配線材が挟み込まれたり、外に引き出されたままとなったり、傷ついたりすることを防止することができる。
【００２３】
また、太陽電池モジュールの形状を長方形に対しその少なくとも一辺を傾けた形状とすることにより、特に該短辺の傾きを寄棟などの屋根形状の降り棟の角度に合わせることにより、太陽電池モジュールと降り棟の角度が合わないことによる空間がなくなり、屋根面積あたりの発電量に低下を防止することができるとともに、現場における金属鋼板の加工が不要となって、現場の作業性を向上させることができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
図１は本実施形態に係る太陽電池モジュールを示す模式図であり、図１（ａ）はその受光面側からの正面図、図１（ｂ）は図１（ａ）のＡ’Ａ断面模式図である。
図１の太陽電池モジュール１０１は支持板である裏面補強材１０２上にラミネーション材料１０３を介して光起電力素子である太陽電池素子１０４を保持し、ラミネーション材料１０３の表面を透明フィルム１０５で覆った構成を有するものである。ラミネーション材料１０３は、太陽電池素子１０４と裏面補強材１０２や透明フィルム１０５との間に充填されている。
【００２５】
裏面補強材１０２上に端子箱１０６が接着され、そこからコネクタ１０８付きケーブル１０７が引き出されている。ケーブル１０７は、太陽電池素子１０４と電気的に接続されている。またコネクタ１０８は適宜用いられるもので、接続を容易にしたりあるいは防水性を高めることができる。
ここで、該太陽電池モジュール１０１は、短辺側１０９、１１０が平行でなく、全体の形としては図１（ａ）に示すように台形を成している。
そのため、本実施形態の太陽電池モジュールによると、図２に示すように、太陽電池モジュール端面４０２からｂの長さだけコネクタ付き電線４０３を取出すためには従来ａ＋ｂの長さが必要であった（図２（ｂ））ものが、図２（ａ）のようにａ sinθ＋ｂの長さで済むようになった。端面４０２は受光面側からみれば１辺のことである。なお、受光面に対して太陽電池モジュールの厚さをみる場合、端面４０２は面である。そしてこの端面は、他方の太陽電池モジュールと対向する面である。
【００２６】
ところで、図２（ａ）に示す両太陽電池モジュール４０１が有するそれぞれの電線４０３は、互いに電気的に接続された状態で実質直線状に広げられており、また電線４０３は端面４０２と、言いかえれば、太陽電池モジュール４０１の１辺と垂直に交差している。このとき、両太陽電池モジュール４０１は離間している。この状態は、例えば、屋根上の設置場所において太陽電池モジュール４０１を電線４０３によって接続した状態に対応している。
【００２７】
また、図２（ａ）における距離ａ sinθは、電線４０３が補強材から実質的に導出されている点Ｘと、直線状の電線４０３が前記端面４０２と垂直に交差する点Ｙとの距離のことである。なお、本実施形態では電線４０３は端子箱４０６から導出されている箇所を点Ｘとしているが、点Ｘは、実質的に電線４０３が自在に向きを変えることが出来る始点であれば適宜その位置を決定すればよい。また、台形の４辺のうち少なくとも１辺から、電線が取り出されるが、この辺４０２はその両端において別の辺と２つの角を有する。該２角を有する１辺のうち、広角を有する側４１０を広角側と呼び、他方の角を有する側４１１を狭角側と呼ぶ。図２（ａ）において、電線４０３は該１辺の中心よりも広角側４１０からモジュールの輪郭外にはみ出て、別の電線を接続されている。
【００２８】
本実施形態によれば、この状態、すなわち、一方の太陽電池モジュール４０１の電線４０３と他方の太陽電池モジュール４０１の電線４０３とが接続されており、かつ双方の電線が直線状となるように双方の太陽電池モジュールが離間されている場合の各電線４０３が支持板（不図示）に接続している始点Ｘと前記各電線４０３が各太陽電池モジュール４０１の一辺４０２と交差している交差点Ｙとの距離（ａ sinθ）を、双方の太陽電池モジュールが隣接して配置されている場合の両始点Ｘ間の距離（２ａ）の１／２よりも小さくしている。
【００２９】
なお、後述するように隣接する２つの太陽電池のモジュールの一部を重畳して配置する場合には、図２（ｃ）に示すように、重畳部４１２の幅をｃとすると隣接する太陽電池のモジュールの始点Ｘ間の距離は２ａ−ｃとなるが、この場合は（２ａ−ｃ）／２＞ａ sinθとすることがさらに好ましい。
【００３０】
本実施形態において距離ｂは、点Ｙとコネクタ４０８の端部Ｚとの間の距離として図示されているが、距離ｂは、点Ｙと電線４０３の端部Ｚとの間の距離のことであれば、コネクタ４０８が電線４０３に設けられていなくてもよい。
【００３１】
また、本実施形態において電線４０３の一端である始点Ｘから端部Ｚまでの長さは、始点Ｘから一辺４０２に至る距離が最長である点Ｗまでの長さより短いことが好ましい。
【００３２】
次に本実施形態で使用する太陽電池モジュール、取り付け部材、電線、コネクタ、太陽電池モジュールの折り曲げ方法、電気的接続、下地材について詳しく説明する。
（太陽電池モジュール）
本実施形態で用いる太陽電池モジュールに特に限定はないが、シリコン半導体の太陽電池素子としては、単結晶シリコン太陽電池、多結晶シリコン太陽電池およびアモルファスシリコン太陽電池などが使用でき、化合物半導体のものとしては、III −Ｖ族化合物太陽電池、II−VI族化合物太陽電池、Ｉ−III −VI族化合物太陽電池などが使用できる。
本実施形態に使用する太陽電池素子としては、三角形、台形、平行四辺形などの形状を使用する場合に効果が大きい。
【００３３】
本実施形態に使用される太陽電池モジュールは、好ましくは、アモルファスシリコン太陽電池を使用した太陽電池モジュールであり、透明フィルム、つまり太陽電池モジュールの表面保護材に耐候性フィルムを用い、かつ、裏面補強材に金属屋根に使用されるような金属鋼板を用いたものである。例えば、後述する瓦棒形状や、横葺き形状あるいは瓦棒とは折り曲げ方向を逆にした折版形状に成形することができる。また、太陽電池モジュールの受光面の形状は、三角形、四角形、その他多角形でもよい。特に四角形の場合、台形、平行四辺形、方台形が好ましい。また太陽電池モジュールは、寄棟造、切り妻造、その他各種の屋根形状に利用できる。
【００３４】
アモルファスシリコン太陽電池は、フィルム基板や導電性基板上に薄膜で形成することができるため、太陽電池自体を軽量にすることが可能である。特に、導電性基板を用いたアモルファスシリコン太陽電池は、構造的な強度が強く、しかも、可曲性を有するため、形状自由度が高く、いろいろな屋根形状や壁形状に対応することができる。
【００３５】
また、本実施形態の太陽電池モジュールは、隣接する太陽電池モジュール同士の出力取出し部を結ぶ線上における出力取出し部から太陽電池モジュール端面までの距離が両モジュールの接続作業時より設置完了時のほうが大きくなるような構造を有する。
例えば、概ね四角形の形状であり、その周辺には太陽電池モジュールの取付部などの多少の凸凹があっても構わない。
【００３６】
この凹凸とは具体的には、上記取付部の存在以外に、台形、平行四辺形あるいは長方形の受光面の短辺側に設けた切り欠きも含まれる。この点については図１２を用いて後述する。また短辺とその辺と角を成す辺との間の角度が屋根面の降り棟の角度と合っていることも太陽電池が屋根の美観を高めることが出来る。
【００３７】
また、本実施形態の太陽電池モジュールを屋根材として使用する場合には、係合部、はぜ組み部、あるいは重畳部が防水を取れるための構造を有しているか、あるいは防水をとるための部材を有することが好ましい。
【００３８】
（取り付け部材）
本実施形態の太陽電池モジュールを構造材、屋根野地板などに取り付けるための部材に特に限定はなく、ねじ、ボルト、ナット、釘、ステープル、タッピンねじ、ちょうボルト、ちょうナット、吊り子などが使用できる。
また、防錆性、耐候性などを考えるとこれらの部材には適当な表面処理が行われていることが好ましい。表面処理の種類としては、銅、ニッケル、クロム、黒色クロム、黒色ニッケル、錫合金、銅合金、金、金合金、銀、ユニクロ、クロメート、亜鉛、カドミウム、無電解ニッケル、工業用硬質クロム、錫などのメッキから選択することができる。
【００３９】
上記吊り子とは曲げ加工された部材であり、屋根材である太陽電池モジュールが曲げ加工部を有する場合、この屋根材の曲げ加工部と組み合わさることにより屋根材を機械的に固定（保持）するものである。吊り子の曲げ形状は特に問わない。また、吊り子以外に本実施形態の太陽電池モジュールを取り付ける場合、断面がＨ状の鋼材である屋根固定部材上に、折り曲げ加工がなされていない屋根材つまり太陽電池モジュールを配置して、屋根固定部材と屋根材の重なり合わさり部をビス打ちすることにより固定する等が可能である。
【００４０】
（電線）
本実施形態で用いられる電線には特に限定はなく、構造としてはケーブル構造が望ましいが絶縁電線も使用できる。
使用環境に応じて要求される耐熱性、耐寒性、機械的強度、電気絶縁性、耐水性、耐油性、耐摩耗性、耐酸性、耐アルカリ性を満足する電線が使用できる。
【００４１】
具体的には、ＪＩＳ  Ｃ  ３６０５規格の６００Ｖポリエチレンケーブル（ＥＶ、ＥＥ、ＣＶ、ＣＥ）、ＪＩＳ  Ｃ  ３６２１規格の６００ＶＥＰゴム絶縁ケーブル（ＰＮ、ＰＶ）、ＪＩＳ  Ｃ  ３３４２規格の６００Ｖビニル絶縁ビニルシース（平形）ケーブル（ＶＶＲ、ＶＶＦ）、ＪＩＳ  Ｃ  ３３２７規格の第１種、２種、３種または４種ゴム絶縁ゴムキャブタイヤケーブル（１ＣＴ、２ＣＴ、３ＣＴ、４ＣＴ）、ＪＩＳ  Ｃ  ３３２７規格の第２種、３種または４種ゴム絶縁クロロプレンキャブタイヤケーブル（２ＲＮＣＴ、３ＲＮＣＴ、４ＲＮＣＴ）、ＪＩＳ  Ｃ  ３３２７規格の第２種、３種または４種ＥＰゴム絶縁クロロプレンキャブタイヤケーブル（２ＰＮＣＴ、３ＰＮＣＴ、４ＰＮＣＴ）あるいはＪＩＳ  Ｃ  ３３１２規格のビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブルなどを使用することができる。
【００４２】
太陽電池モジュールが設置される場合の電線の許容曲げ半径は電線の直径の６倍以上が好ましく、そのように隣接する太陽電池モジュールの端子箱間の距離とコネクタ付き電線の長さがあらかじめ決められていることが好ましい。
【００４３】
（コネクタ）
本実施形態で用いられるコネクタの材料、形状に特に限定はないが、耐熱性、耐湿性、耐水性、電気絶縁性、耐寒性、耐油性、耐候性、機械的強度、防水性あるいは接続の容易性に優れたものが要求される。
【００４４】
例えば、材料としては塩化ビニル、ポリエチレン樹脂、ポリアミド樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、クロロプレンゴム、エチレンプロピレンゴム、シリコン樹脂、フッ素樹脂、変性ＰＰＯ、変性ＰＰＥ、ナイロン、ポリカーボネート、ポリブチレンテレフタレート、ポリプロピレン、エチレンプロピレンゴムとポリプロピレンの共重合体などを用いることができる。
【００４５】
（太陽電池モジュールの折り曲げ方法）
本実施形態に係る太陽電池モジュールは先述したように折り曲げ加工部を有してもよいが、太陽電池モジュールの曲げ方法について、特に限定は無く、折り曲げ機、ローラーフォーマー、プレスなどが使用できる。折り曲げ機の型の材質は、太陽電池モジュールの表面に傷がつきにくい材質であることが好ましい。そして、太陽電池モジュールの表面がフッ素樹脂フィルムのような耐候性フィルムであり、傷がつき易い場合には、この折り曲げ機を使用するほうが好ましい。例えば、ウレタン樹脂のような軟質材からなる型の上に太陽電池モジュールの耐候性フィルム面を置き、裏面補強材に刃をあてて力を加えることによって折り曲げることができる。また、耐候性フィルム面に刃をあてる場合には刃先が３Ｒ以上であることが好ましい。
【００４６】
（電気的接続）
本実施形態の太陽電池モジュール同士の電気的な接続は太陽電池モジュールと太陽電池モジュールが設置される下地材との間の空間部において行う。接続方法としては、コネクタ方式や圧着スリーブ方式、半田付け接続方式などの通常の電気接続方法を採用することができる。
【００４７】
（下地材）
建造物に屋根、壁などを設置するために設けられる部材のことであり、要求される性能としては、施工時の人間の歩行に対して局部的荷重に耐えられること、耐水性、耐熱性、断熱性などであり、例えば木材、モルタル、セメント、断熱材などが用いられる。
【００４８】
また、多くの場合には防水、断熱などの目的で、アスファルト系樹脂ルーフィング、塩化ビニル系樹脂ルーフィング、ポリエステル系樹脂ルーフィング、ポリスチレン系樹脂断熱材、ポリウレタン系樹脂断熱材などの屋根下葺材、断熱材を施工することが多い。
【００４９】
【実施例】
以下、実施例により本発明を詳述するが本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
（実施例１）
図３に本発明の実施例１に係る太陽電池モジュール５１０の側方側断面図（ａ）、および受光面からみた正面図（ｂ）を示す。また、図４に実施例１に係る太陽電池モジュールの設置概略図を示す。図３において、５０３は裏面補強材、５０５は充填材、５０６は太陽電池素子、５０７は端子箱、５０８はコネクタ、５０９はケーブル、５１１は表面補強材５０３に設けられた穴、５１２は出力リード線である。
【００５０】
本実施例では、耐候性フィルム５０２としてＥＴＦＥ（エチレンテトラフルオロエチレン）を使用し、裏面補強材５０３としてポリエステル樹脂コートされた鋼板を用いて太陽電池モジュール５１０を作成した。
【００５１】
次に太陽電池モジュールの作成方法とその設置方法について記述する。
まず、裏面補強材５０３、充填材５０５、太陽電池素子５０６、充填材５０５、耐候性フィルム５０２の順に積層し、真空ラミネーターを用いて、１５０℃で充填材５０５を溶融させることにより、太陽電池素子５０６が裏面補強材５０３および耐候性フィルム５０２で樹脂封止された太陽電池モジュールを作成した。ここで、裏面補強材５０３はポリエステル樹脂コートされた鋼板（０．４ｍｍ厚）、充填材５０５はＥＶＡ（エチレン−酢酸ビニル共重合ポリマー耐候性グレード）、耐候性フィルム５０２はＥＴＦＥ（エチレンテトラフルオロエチレン）を使用した。また、該ポリエステル樹脂コートされた鋼板には端子取出しのためにあらかじめ、中心線上にφ１５の穴５１１を開けておいた。また、該ポリエステル樹脂コートされた鋼板は対向する短辺が平行でなく台形状のものを用意した。
【００５２】
そして、上記の電極取出し部５１１の充填材５０５部分を、カッターナイフ等でくりぬき、電極取出し部をむき出しにし、そこにあらかじめ一端を約５ｍｍ絶縁被覆を剥しておいた出力リード線５１２を半田付けした。その上から、所定量接着剤を塗布した端子箱５０７を押し付け２４時間乾燥して端子箱５０７を取り付け、太陽電池モジュールを作成した。
【００５３】
そこで、端子箱５０７内部で長さ２５０ｍｍのコネクタ５０８付きＣＶケーブル５０９が電気的に出力リード線５１２と接続される。このＣＶという文字は、Ｃｒｏｓｓ  ｌｉｎｋｅｄ  ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅのＣと、ｐｏｌｙｖｉｎｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅのＶの文字からなる略語である。
さらに、該太陽電池モジュールの長辺側の端部において長辺に沿って入射光側つまり受光面側へ９０度の折り曲げ加工を行い瓦棒屋根状太陽電池モジュール５１０を作成した。
【００５４】
次に、該瓦棒屋根状太陽電池モジュール５１０を屋根上に設置していく例について述べる。
図４を参照して、まず、屋根下地材上６０３に屋根上方から下方にむけてスペーサー６０４を固定した。図４において上方が屋根上方である。そのスペーサー６０４上に芯木６０５を固定する。スペーサー６０４の一部はその上に設けられた芯木６０５によって図示されていない。これらの固定には釘を使用した。次にスペーサー６０４と芯木６０５とによって形成される段差部分、つまり、芯木６０５で覆われていないスペーサー６０４の面を少なくとも有する段差部分に上記で作成した瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１をのせる。
そして、該瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１の折り曲げ加工によって得られた垂上部６０６を釘６０７により芯木６０５に固定する。
【００５５】
それから、該瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１との棟方向に別の太陽電池モジュール６０８を隣接して設置する場合には、該瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１の端子箱６０９より取出されたコネクタ６１０付きＣＶケーブル６１１を該瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１の台形の短辺の広角側６１２より引き出しておいて、隣接する太陽電池モジュール６０８の端子箱６１３より取出されたコネクタ６１４付きＣＶケーブル６１５と接続し、接続されたコネクタおよびＣＶケーブルをすでに設置されている瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０１とそれに隣接する瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０８と屋根下地材６０３との間に押し込みながら隣接する瓦棒屋根状太陽電池モジュール６０８をスペーサー６０４と芯木６０５でできた段差の上に仮固定し、垂上部６１６を釘により固定する。その際に棟方向に隣接する太陽電池モジュール６０８をあらかじめ裏面に貼着されている独立発泡体（不図示）を押えつけることにより、太陽電池モジュール６０１上に一部重畳させて固定した。６１８は太陽電池モジュール６０１と該太陽電池モジュールよりも前に設置されたモジュール６１９との間でこのようにして形成される重畳部である。なお、太陽電池モジュール６０１と６０８との間でも同様の重量部が存在するが、本図においてはその重量部については不図示である。
【００５６】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を各モジュールから得ることができる。
【００５７】
このような実施例１の太陽電池モジュールにより、従来より短い電線長でコネクタを端面より外側に引き出すことができるようになるため、太陽電池モジュール同士のコネクタ接続をした後、隣接する太陽電池モジュールを設置する場合に湾曲している電線を太陽電池モジュール６０１、６０８と芯木６０５との間に挟みこむことが無くなった。
【００５８】
また、太陽電池モジュール設置後の電線の曲率半径ｒを大きくすることができるため、電線被覆にかかるストレスを低減することができた。
【００５９】
（実施例２）
本実施例は、折り曲げるまでの太陽電池モジュールの作成方法は実施例１と同じである。
図５に実施例２の太陽電池モジュールの概略図を示す。図６に実施例２の太陽電池モジュールの設置概略図を示す。本実施例に係る太陽電池モジュールは、横葺き屋根状太陽電池モジュールである。
【００６０】
実施例１と同様にして作成した太陽電池モジュールを、さらに、その長辺の端部において折り曲げ機により長辺に沿って折り曲げを行い、軒側係合部７０１と棟側係合部７０２を形成し、横葺き屋根状太陽電池モジュール７０３を作成した。
【００６１】
次に、該横葺き屋根状太陽電池モジュール７０３を屋根上に設置していく例について述べる。
図６を参照して、まず、屋根下地材８０５上に該横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０を横葺き屋根状太陽電池モジュール８０４に隣接して設置する場合には、横葺き屋根状太陽電池モジュール８０４の端子箱８０３より取出されたコネクタ８０６付きＣＶケーブル８０７を該横葺き屋根状太陽電池モジュール８０４の端面８０８の台形の広角側８０９より引き出しておく。その際、あらかじめ母屋方向（図面左右方向）いいかえれば水平方向の継ぎ目には防水のために太陽電池モジュールとは別部材である継ぎ手用水切り板８１７を設置しておき、その板と屋根下地材８０５との空間にコネクタ８０６付きＣＶケーブル８０７を通した。このＣＶケーブル８０７を設置しようとする横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０の端子箱８０２より取出されたコネクタ８１４付きＣＶケーブル８１５と接続し、その接続部８０６、８１４およびＣＶケーブル８０７、８１５をすでに設置されている横葺き屋根状太陽電池モジュール８０４とそれに母屋方向に隣接して設置しようとしている横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０と屋根下地材８０５との間に押し込みながら、設置しようとしている横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０を軒側に隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール８１１の棟側係合部８１２と係合させ仮固定する。さらに、横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０の棟側係合部８１３を不図示の吊り子等の固定部材により固定することにより、横葺き屋根状太陽電池モジュール８１０を設置した。
【００６２】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに、延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を各モジュールから得ることができた。
【００６３】
このような実施例２の太陽電池モジュールにより、従来より短い電線長でコネクタを端面より外側に引き出すことができるようになるため、太陽電池モジュール同士のコネクタ接続をした後、隣接する太陽電池モジュールを設置する場合に湾曲した電線を一方の太陽電池モジュールの軒側係合部と、それに係合する他方の太陽電池モジュールの棟側係合部との間に挟みこむことが無くなった。
また、太陽電池モジュール設置後の電線の曲率半径ｒを大きくすることができるため、電線被覆にかかるストレスを低減することができた。
【００６４】
本実施例において、実施例１で説明した点Ｗに相当する点Ｗは、支持板の電線取出し側の辺のうち、固定されている電線端部から最も離れた点のことである。電線の長さは固定される電線端部から点Ｗまでの距離より短くてもよい。
【００６５】
（実施例３）
裏面補強材９０２として平行四辺形状のポリエステル樹脂コートされた鋼板を使用すること以外は実施例１と同様な方法で瓦棒状太陽電池モジュール９０１を作成した（図７）。
そして、該瓦棒状太陽電池モジュール９０１の広角側９０５からコネクタ９０３付きＣＶケーブル９０４を取出し、隣接する瓦棒屋根状太陽電池モジュールを接続していくことにより太陽電池アレイを構成した。
【００６６】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに、延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を得ることができた。
この実施例３の太陽電池モジュールにより、実施例１と同様の効果を得ることができた。
【００６７】
（実施例４）
裏面補強材１００２として平行四辺形状のポリエステル樹脂コートされた鋼板を使用し、三角形状の太陽電池素子１００６を使用すること以外は実施例２と同様な方法で横葺き屋根状太陽電池モジュール１００１を作成した（図８）。
そして、該横葺き屋根状太陽電池モジュール１００１の広角側１００５からコネクタ１００３付きＣＶケーブル１００４を取出し、隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールを接続していくことにより太陽電池アレイを構成した。
【００６８】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに、延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を得ることができた。
このように実施例４の太陽電池モジュールにより、実施例２と同様の効果が得られるとともに、三角形状の太陽電池素子を使用することにより、太陽電池モジュール形状にあった無駄の無い配列を行うことができ、屋根形状に合わせた設置が行えるため、屋根単位面積あたりの発電効率が向上した。
【００６９】
（実施例５）
裏面補強材として方台形状のポリエステル樹脂コートされた鋼板を使用すること以外は実施例１と同様な方法で瓦棒状太陽電池モジュールを作成した。図９に、本実施例の太陽電池モジュールを、切妻型屋根に設置した例を示す。
【００７０】
図９に示す瓦棒状太陽電池モジュール１１０１の広角側からコネクタ付きＣＶケーブル（不図示）を取出し、隣接する瓦棒状太陽電池モジュールを接続していくことにより太陽電池アレイを構成した。
【００７１】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を得ることができた。
このような実施例５の太陽電池モジュールにより、実施例１と同様の効果を得ることができた。
【００７２】
（実施例６）
裏面補強材として方台形形状のポリエステル樹脂コートされた鋼板を使用すること以外は実施例４と同様な方法で横葺き屋根状太陽電池モジュールを作成した。図１０に、本実施例の太陽電池モジュール１２０１を切妻型屋根に設置した例を示す。また、図１１に、実施例６の太陽電池モジュール１３０１を、寄棟型屋根に設置した例を示す。図１０においては、両端部のみ本実施例の太陽電池モジュールを用い、その他は実施例４の太陽電池モジュール１００１を用いた。また、図１１においては、両端部のみ本実施例の太陽電池モジュールを用い、その他は長方形の従来の太陽電池モジュールを用いた。
【００７３】
上記方台形状の横葺き屋根状太陽電池モジュール１２０１または１３０１の広角側からコネクタ付きＣＶケーブルを取出し隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールを接続していくことにより太陽電池アレイを構成した。
【００７４】
この作業を繰り返すことにより、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を得ることができた。
【００７５】
このような実施例６の太陽電池モジュールにより、実施例２と同様の効果が得られるとともに、特に屋根形状が寄棟の場合には、その形状にあわせて金属鋼板を加工したり、あらかじめ準備したりする必要が無くなり、降り棟の角度に合った太陽電池モジュールを設置することができる。
それにより、屋根単位面積当りの発電効率が向上した。
【００７６】
（実施例７）
裏面補強材１４０２として短辺側に切り欠き部分を設けた多角形状のポリエステル樹脂コートされた鋼板を使用すること以外は実施例２と同様な方法で横葺き屋根状太陽電池モジュール１４０１を作成した（図１２）。
【００７７】
そして、実施例２と同様な太陽電池モジュールの設置作業を行って、太陽電池モジュールを所定の枚数接続し、さらに延長ケーブルによりインバータ、接続箱に接続することにより所望の電力を得ることができた。
【００７８】
このような実施例７の太陽電池モジュールにより、従来より短い電線長でコネクタを端面より外側に引き出すことができるようになるため、太陽電池モジュール同士のコネクタ接続をした後、隣接する太陽電池モジュールを設置する場合に湾曲した電線を太陽電池モジュールの軒側係合部と、それに係合する棟側係合部との間に挟み込むことが無くなった。
【００７９】
また、太陽電池モジュール設置後の電線の曲率半径を大きくすることができるため、電線被覆にかかるストレスを低減することができた。
【００８０】
（比較試験）
実施例１および２、従来例１および２のように太陽電池モジュールを接続した場合のケーブルの噛み込みについて評価を行った。
実施例１と従来例１について、つまり瓦棒状太陽電池モジュールについては、スペーサーと該太陽電池モジュールの間にＣＶケーブルの噛み込みの起こる確率を、実施例２と従来例２について、つまり横葺き屋根状太陽電池モジュールについては、係合部間における噛み込みの起こる確率を測定した。
【００８１】
なお、接続する作業についてはＣＶケーブルの噛み込みについて全く注意せずに、コネクタ嵌合後はコネクタ付きケーブルに触れること無しに作業を行う場合と、ＣＶケーブルを噛み込まないように注意して作業を行う場合とについて行った。
【００８２】
（比較試験の結果および考察）
結果を下表に示す。
【００８３】
【表１】
0003937654.tif 000002
【００８４】
上記試験の結果、従来例１、２では太陽電池モジュールと芯木あるいは屋根下地材との噛み込みが起こり、ＣＶケーブルに傷がついたものもあったが、実施例１、２の接続方法によると、太陽電池モジュールでのＣＶケーブルの噛み込みは全く起こらなかった。
【００８５】
さらに該太陽電池モジュールの軒側係合部と軒側に隣接する太陽電池モジュールの棟側係合部の間で噛み込みの起こる確率、およびＣＶケーブルに傷が生じる確率も更に測定したところ、いずれの確率も実施例１および２の太陽電池モジュールを用いた方が、従来例１および２の太陽電池モジュールを用いた場合よりも小さな確率となった。
【００８６】
さらに横葺き屋根状太陽電池モジュールと屋根下地材との間でＣＶケーブルの噛み込みの起こる確率も調べたところ、従来の横葺き屋根状太陽電池モジュールを用いた場合よりも小さな確率となった。
【００８７】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の太陽電池モジュールあるいは設置方法により、以下の効果が得られた。
（１）太陽電池モジュール間の接続が行いやすくなり、現場作業性が著しく向上した。
（２）太陽電池モジュール間の接続が行いやすくなり、工期が短縮され、設置コストが大幅に削減できた。
（３）太陽電池モジュールに取り付けられる電線の長さを短くすることができ、太陽光発電システム全体の発電効率が向上した。
（４）太陽電池モジュールに取り付けられる電線の長さを短くすることができ、コストを低減することができた。
（５）太陽電池モジュールを屋根形状、特に降り棟の角度に応じて設置することができるため設置面積が増え、単位屋根面積当たりの発電効率が向上した。
（６）太陽電池モジュールを設置する際に、電線を噛み込むことが無くなり、設置作業の信頼性が向上した。
（７）太陽電池モジュールを設置する際に、電線の傷つきが起こることが無くなり、太陽光発電装置の絶縁性能の耐久性が向上した。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の一実施形態に係る太陽電池モジュールの断面図である。
【図２】  図１の太陽電池モジュールと従来の太陽電池モジュールと相違点を説明するための図である。
【図３】  本発明の実施例１に係る太陽電池モジュールの断面図である。
【図４】  図３の太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図５】  本発明の実施例２に係る太陽電池モジュールの概略図である。
【図６】  図５の太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図７】  本発明の実施例３に係る太陽電池モジュールの概略図である。
【図８】  本発明の実施例４に係る太陽電池モジュールの概略図である。
【図９】  本発明の実施例５に係る太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図１０】  本発明の実施例６に係る太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図１１】  本発明の実施例６に係る太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図１２】  本発明の実施例７に係る太陽電池モジュールの設置概略図である。
【図１３】  従来の瓦棒状太陽電池モジュールの一例（従来例１）の設置概略図である。
【図１４】  従来の横葺き屋根状太陽電池モジュールの一例（従来例２）の設置概略図である。
【符号の説明】
１０１，６０１，４０１，１４０１：太陽電池モジュール、１０２，５０３，９０２，１００２，１４０２：裏面補強材、１０３：ラミネーション材料、１０４，５０６：太陽電池素子、１０５：透明フィルム、１０６，５０７，６０９，６１３：端子箱、１０７：ケーブル、１０８，５０８，６１０，６１４，８０６，８１４，９０３，１００３：コネクタ、１０９，１１０：短辺、１１１，２０８，８０８：最端部、２０１，５１０，９０１，１１０１：瓦棒屋根状太陽電池モジュール、２０２，６０４：スペーサー、２０３，６０５：芯木、２０４，２１１，６０６，６１６：垂上部、２０５，６０７：釘、２０６：隣接する太陽電池モジュール、２０７，２０９，３０７，３０８，４０３：コネクタ付き電線（ケーブル）、２１０，６０３，８０５：屋根下地材、２１２，２１３，３１４，３１５：出力取出し部、２１４，６１８：重畳部、３０１，７０３，８０４，１００１，１２０１，１３０１：横葺き屋根状太陽電池モジュール、３０２：下地材、３０３：空間部、３０４、８１０：隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール、３０５：配線材、３０６，８１１：軒側に隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュール、３０９，４０２：端面、３１０，８１２：軒側に隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの棟側係合部、３１１，８１３：隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの棟側係合部、３１２：隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの軒側係合部、３１３：継ぎ手用水切り板、５０２：耐候性フィルム、５０５：充填材、５０９，６１１，６１５，８０７，８１５：ＣＶケーブル、６０８：隣接する瓦棒屋根状太陽電池モジュール、６１２，８０９，９０５，１００５：広角側、７０１：軒側係合部、７０２：棟側係合部、８０２：隣接する横葺き屋根状太陽電池モジュールの端子箱、８０３：横葺き屋根状太陽電池モジュールの端子箱、８１７：継ぎ手用水切り板、９０４：ＣＶケーブル、１００４：ＣＶケーブル、ｒ：曲率半径。
【図１】
0003937654.tif 000003
【図２】
0003937654.tif 000004
【図３】
0003937654.tif 000005
【図４】
0003937654.tif 000006
【図５】
0003937654.tif 000007
【図６】
0003937654.tif 000008
【図７】
0003937654.tif 000009
【図８】
0003937654.tif 000010
【図９】
0003937654.tif 000011
【図１０】
0003937654.tif 000012
【図１１】
0003937654.tif 000013
【図１２】
0003937654.tif 000014
【図１３】
0003937654.tif 000015
【図１４】
0003937654.tif 000016