(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）ネオペンチルポリオールエステル、
（ｂ１）ネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテルとの混合物、
（ｂ２）ネオペンチルポリオールエステルとポリオルガノシロキサンとの混合物
からなる（ａ）〜（ｂ２）の群より選択された潤滑油基油であって、
前記ネオペンチルポリオールエステルが、炭素数５〜１０のヒンダードアルコールと炭素数４〜１２の直鎖状又は分岐状脂肪酸とのエステルであり、
前記ポリフェニルエーテルが、２個〜５個の芳香環が酸素原子により互いに結合してなる化合物であり、
前記ポリオルガノシロキサンが、一般式［II］：
【化１】
0003964471.tif 000008
（上記式中Ｒ4 〜Ｒ11は、互いに同一又は相異なる炭素数１〜１８の直鎖状又は分岐状アルキル基、炭素数２〜１８の直鎖状又は分岐状アルケニル基及び炭素数６〜１８のアリール基であり、ｎは１〜１０の整数である。）
で表される化合物である潤滑油基油に、
下記一般式［Ｉ］：
【化２】
0003964471.tif 000009
（上記一般式［Ｉ］において、Ｒ1 、Ｒ2 及びＲ3は、互いに同一又は相異なり、各々、水素原子又は炭素数１〜２４の炭化水素基であり、ｘ、ｙ及びｚは、互いに同一又は相異なり、１〜４の整数であり、ｍは、１〜３の整数である。）
で表されるポリフェニルチオエーテルを、潤滑油組成物全重量基準で、０．０５重量％〜１０重量％含有させてなる耐熱性潤滑油組成物。
【請求項２】
前記潤滑油基油の前記ネオペンチルポリオールエステルと前記ポリフェニルエーテルとの混合割合、又は前記ネオペンチルポリオールエステルと前記ポリオルガノシロキサンとの混合割合がそれぞれ重量比で８０：２０〜２０：８０である請求項１記載の耐熱性潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、ポリフェニルチオエーテルの新規な用途としての潤滑油添加剤及び該潤滑油添加剤を含有する潤滑油組成物に関するものであり、更に詳しくは、ポリフェニルチオエーテルからなる潤滑油添加剤及び合成系潤滑油基油に該潤滑油添加剤を含有させてなり、高温条件下の使用に耐え得る耐熱性潤滑油組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、機械装置及び動力装置等の高性能化、高効率化に伴ない、潤滑油の使用環境の条件が苛酷となり、潤滑油にはこれに耐え得る高度の品質が要求されている。例えば、ジェットエンジン、ガスタービン、ターボエンジン等の自動車エンジン等は高温度で運転されるため、これらのエンジンに使用される潤滑油には高い耐熱・耐酸化性が要求される。
【０００３】
従って、苛酷な使用条件、例えば、高度の熱酸化安定性が要求される条件下において、用いられる潤滑油基油として、従来ヒンダードエステル、ポリフェニルエーテル等が知られている。例えば、特開平６−１５８０７９号公報には、脂肪酸混合物と炭素数５〜３０のヒンダードアルコールとのエステルを潤滑油基油とし、これにフェノール系、アミン系又は硫黄系の抗酸化剤を配合した潤滑油組成物が開示されている。また、特公昭４４−８９３４号公報には、潤滑油基油として、ポリフェニルエーテル類の混合物、即ち、ｍ−ビス（フェニルメルカプト）ベンゼンと他のポリフェニルチオエーテル、ポリフェニルエーテル−チオエーテル等との混合物が開示されている。
【０００４】
しかしながら、前記の如き厳しい使用条件、特にジェットエンジンに潤滑油基油として上記の如きヒンダードエステル類等を用いた場合には腐蝕酸化安定性試験において粘度変化、特に全酸価変化が著しく大きく、スラッジも多量生成するなど耐熱・耐酸化性に難点を包蔵し、実用的価値のある潤滑油が提供されるに至っていない。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記の如き耐熱性潤滑油の開発状況に鑑み、従来の潤滑油では凌駕できなかった苛酷な使用条件、特に高温条件下において耐熱・耐酸化性に優れ、実用価値の高い潤滑油添加剤と該潤滑油添加剤を含有する耐熱性潤滑油組成物を提供することを課題とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記の課題を解決するため、鋭意研究を重ねた結果、以下に述べる特定のポリフェニルチオエーテルが耐熱性の賦与に効果のある潤滑油添加剤として極めて有用であり、更に、この潤滑油添加剤をネオペンチルポリオールエステルからなる潤滑油基油又はネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテルとの混合物又はネオペンチルポリオールエステルとポリオルガノシロキサンとの混合物からなる潤滑油基油に添加することにより得られる潤滑油組成物の高温条件下における耐熱・耐酸化性が著しく向上することを見出した。本発明は、これらの知見に基づいて完成したものである。
【０００７】
かくして、本発明によれば、
第一に、次の一般式［Ｉ］：
【０００８】
【化１】
0003964471.tif 000002
（上記一般式［Ｉ］において、Ｒ1 、Ｒ2 びＲ3 は、互いに同一又は相異なり、各々、水素原子又は炭素数１〜２４の炭化水素基であり、ｘ、ｙ及びｚは、互いに同一又は相異なり、１〜４の整数であり、ｍは、０又は１〜３の整数である。）
で表されるポリフェニルチオエーテルを主成分とする潤滑油添加剤が提供され、第二に、
（ａ）ネオペンチルポリオールエステルからなる潤滑油基油又は（ｂ）ネオペンチルポリオールエステルをポリフェニルエーテル及びポリオルガノシロキサンの群から選択される少なくとも一種と混合してなる潤滑油基油に、次の一般式［Ｉ］：
【０００９】
【化１】
0003964471.tif 000003
（上記一般式［Ｉ］において、Ｒ1 、Ｒ2 びＲ3  は、互いに同一又は相異なり、各々、水素原子又は炭素数１〜２４の炭化水素基であり、ｘ、ｙ及びｚは、互いに同一又は相異なり、１〜４の整数であり、ｍは、０又は１〜３の整数である。）
で表されるポリフェニルチオエーテルを、潤滑油組成物全重量基準で、０．０５重量％〜１０重量％含有させてなる潤滑油組成物が提供される。
【００１０】
また、本発明によれば、次の▲１▼〜▲６▼に示す如き好ましい実施の態様による耐熱性潤滑油組成物が提供される。
▲１▼  一般式［Ｉ］で表される化合物がｍ−トリフェニルチオエーテル（以下、必要に応じｍ−３Ｐ２Ｔと略記する。）及び炭化水素置換トリフェニルチオエーテル（以下、必要に応じＲ−３Ｐ２Ｔと略記する。）の群から選択される少なくとも一種の化合物である前記潤滑油添加剤。
▲２▼  前記炭化水素置換トリフェニルチオエーテルの炭化水素基が炭素数１０〜１８のアルキル基である前記いずれかの潤滑油添加剤。
▲３▼  潤滑油基油としてのネオペンチルポリオールエステルがペンタエリスリトールエステルである前記潤滑油組成物。
▲４▼  潤滑油基油としてポリフェニルエーテルがｍ−フェノキシフェノキシｍ−ビフェニル（以下、必要に応じｍ−４Ｐ２Ｅと略記する。）、モノアルキル置換ｍ−フェノキシフェノキシｏ−ビフェニル（以下、必要に応じＲ−ｏ−４Ｐ２Ｅと略記する。）及びｍ−ビス（ｍ−フェノキシフェノキシ）ベンゼン（以下、必要に応じｍ−５Ｐ４Ｅと略記する。）の群から選択される少なくとも一種の化合物である前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
▲５▼  潤滑油基油としてポリオルガノシロキサンがフェニルメチルシリコーンである前記のいずれかの耐熱性潤滑油組成物。
▲６▼  ネオペンチルポリオールエステル又はネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテルとの混合物又はネオペンチルポリオールエステルとポリオルガノシロキサンとの混合物からなる潤滑油基油に、ジフェニルチオエーテル（２Ｐ１Ｔ）、ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）、ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｍ−４Ｐ３Ｔ）、ｍ，ｍ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｍｍ−５Ｐ４Ｔ）及びそのアルキル化物の群から選択される少なくとも一種の化合物を、潤滑油組成物全重量基準で、０．０５重量％〜１０重量％添加してなる前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
【００１１】
本発明の最大の特異性の一つは、本出願人によりすでに創製された３個の芳香環を有するポリフェニルチオエーテル（特願平６−３３９７５８号により提案した。）及び２個、４個又は５個の芳香環を有するポリフェニルチオエーテルが潤滑油添加剤として有用な化合物であり、これを高温条件下において使用される潤滑油に添加することにより耐熱・耐酸化性を大幅に改善させることができ、特にネオペンチルポリオールエステル又はネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテルとの混合物又はネオペンチルポリオールエステルとポリオルガノシロキサンとの混合物を潤滑油基油として用いた場合に、該基油と添加剤との相互作用により耐熱・耐酸化性において一層顕著な効果を奏する点にある。
【００１２】
以下、本発明について詳細に説明する。
潤滑油添加剤
前記一般式［Ｉ］で表されるポリフェニルチオエーテルについて説明する。
【００１３】
一般式［Ｉ］
【００１４】
【化１】
0003964471.tif 000004
においてＲ1 、Ｒ2 びＲ3  は、互いに同一又は相異なり、各々、水素原子又は炭素数１〜２４の炭化水素基である。炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜２４の直鎖状又は分岐状アルキル基；炭素数２〜２４の直鎖状又は分岐状アルケニル基；炭素数６〜２４のシクロアルキル基；炭素数６〜２４のアリール基等が挙げられる。アリール基は、置換基として炭素数１〜１２のアルキル基又は炭素数２〜１２のアルケニル基を有していてもよい。好ましい炭化水素基は、炭素数６〜２０のアルキル基であり、具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基等及びこれらの分岐を有するものが用いられる。特に炭素数８〜１８のものが好ましい。炭化水素基は芳香環のいずれの位置に結合したものでもよい。
上記一般式［Ｉ］において、ｘ、ｙ及びｚは、互いに同一又は相異なるものであり、各々、１〜４の整数である。
【００１５】
また、本発明の潤滑油添加剤の主成分たる一般式［Ｉ］で表されるポリフェニルチオエーテルにおいて、そのチオエーテル結合は、芳香環のいずれかの位置でつながるものでもよいが、流動性保持の観点から、メター位でつながるものが好適である。
【００１６】
更に、一般式［Ｉ］中、ｍは、０又は１〜３の整数であり、本発明のポリフェニルチオエーテルには２個〜５個の芳香環を含有する化合物が包含される。
【００１７】
従って、本発明の潤滑油添加剤の主成分たる一般式［Ｉ］で表されるポリフェニルチオエーテルとしては、炭化水素非置換ポリフェニルチオエーテル及び炭化水素置換ポリフェニルチオエーテルが用いられる。
【００１８】
炭化水素非置換ポリフェニルチオエーテルを具体的に例示すれば、次の如きものである。即ち、ジフェニルチオエーテル（２Ｐ１Ｔ）、ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）、ｏ−トリフェニルチオエーテル（ｏ−３Ｐ２Ｔ）、ｐ−トリフェニルチオエーテル（ｐ−３Ｐ２Ｔ）、トリフェニルチオエーテル異性体混合物（ｍｉｘ−３Ｐ２Ｔ）、ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｍ−４Ｐ３Ｔ）、ｏ，ｏ−テトラフェニルチオエーテル（ｏｏ−４Ｐ３Ｔ）、ｐ，ｐ−テトラフェニルチオエーテル（ｐｐ−４Ｐ３Ｔ）、ｍ，ｐ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｐ−４Ｐ３Ｔ）、ｍ，ｏ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｏ−４Ｐ３Ｔ）、ｐ，ｏ−テトラフェニルチオエーテル（ｐｏ−４Ｐ３Ｔ）、テトラフェニルチオエーテル異性体混合物（ｍｉｘ−４Ｐ３Ｔ）、ｍ，ｍ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｍｍ−５Ｐ４Ｔ）、ｍ，ｍ，ｐ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｍｐ−５Ｐ４Ｔ）、ｍ，ｐ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｐｍ−５Ｐ４Ｔ）、ｍ，ｐ，ｐ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｐｐ−５Ｐ４Ｔ）、ｐ，ｍ，ｐ−ペンタフェニルチオエーテル（ｐｍｐ−５Ｐ４Ｔ）、ｐ，ｐ，ｐ−ペンタフェニルチオエーテル（ｐｐｐ−５Ｐ４Ｔ）、ｍ，ｏ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｏｍ−５Ｐ４Ｔ）、ｏ，ｍ，ｏ−ペンタフェニルチオエーテル（ｏｍｏ−５Ｐ４Ｔ）、ｏ，ｐ，ｏ−ペンタフェニルチオエーテル（ｏｐｏ−５Ｐ４Ｔ）、ｏ，ｏ，ｏ−ペンタフェニルチオエーテル（ｏｏｏ−５Ｐ４Ｔ）及びペンタフェニルチオエーテル異性体混合物（ｍｉｘ−５Ｐ４Ｔ）等が挙げられる。
【００１９】
また、炭化水素置換ポリフェニルチオエーテルの具体例として、前記の如き炭素数６〜２０のアルキル基を分子内に１個〜３個結合させて得られるモノ、ジ又はトリアルキルポリフェニルチオエーテルが挙げられる。例えば、モノアルキルジフェニルチオエーテル（Ｒ−２Ｐ１Ｔ）、ジアルキルジフェニルチオエーテル（Ｒ2−２Ｐ１Ｔ）、トリアルキルジフェニルチオエーテル（Ｒ3−２Ｐ１Ｔ）、モノアルキルｍ−トリフェニルチオエーテ（Ｒ−ｍ−３Ｐ２Ｔ）、ジアルキルｍ−トリフェニルチオエーテル（Ｒ2 −ｍ−３Ｐ２Ｔ）、トリアルキルｍ−トリフェニルチオエーテル（Ｒ3 −ｍ−３Ｐ２Ｔ）のほか、ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル、ｍ，ｍ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテルのアルキル化物が例示される。
【００２０】
上記例示の化合物のなかでも本発明の潤滑油組成物にとって、ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）、ｏ−トリフェニルチオエーテル（ｏ−３Ｐ２Ｔ）、ｐ−トリフェニルチオエーテル（ｐ−３Ｐ２Ｔ）、ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｍ−４Ｐ３Ｔ）及びｍ，ｍ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｍｍ−５Ｐ４Ｔ）等が耐熱・耐酸化性改善の観点から特に有用である。
【００２１】
上記ポリフェニルチオエーテルは、先に、本出願人が提案した方法（特願平６−３３９７５８号公報）を利用して製造することができる。例えば、アルキルｍ−トリフェニルチオエーテルを例にとって説明すれば次の如くである。
【００２２】
先ず、チオフェノール金属塩及びｍ−ジハロベンゼンを銅触媒の存在下において反応させることにより、ｍ−トリフェニルチオエーテルを生成させる（前段反応）。ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）は、この前段反応の生成物から所望留分を採取することにより得ることができる。
【００２３】
次に、ｍ−トリフェニルチオエーテルをルイス酸触媒の存在下においてα−オレフィンと反応させてアルキルｍ−トリフェニルチオエーテルを生成させることができる（後段反応）。
【００２４】
前段反応においては、極性溶媒として、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−プロピル−２−ピロリドン、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド等が用いられ、チオフェノール金属塩としては、チオフェノールナトリウム塩、チオフェノールカリウム塩等が用いられる。また、銅触媒としては塩化第一銅、塩化第二銅の如き銅塩化物、酸化第一銅、酸化第二銅の如き銅塩化物等が使用される。ｍ−ジハロベンゼンとして、ｍ−ジプロモベンゼン、ｍ−ジクロルベンゼンが挙げられる。チオフェノール金属塩とｍ−ジハロベンゼンとは３：１〜２：１の割合で混合され、１６０℃〜２１０℃の温度で反応に供される。後段反応では前段反応で得られたｍ−トリフェニルチオエーテル１モルに対し０．３モル〜３モルのα−オレフィンが混合され、８０℃〜１００℃の温度で反応に供される。後段反応で用いるルイス酸触媒としては、フッ化ホウ素、塩化アルミニウム等が用いられる。
【００２５】
上記の如くして得られた反応生成物から、減圧蒸留等の方法により、所定の留分を採取し、アルキルｍ−トリフェニルチオエーテル（Ｒ−ｍ−３Ｐ２Ｔ）を単離することができる。
潤滑油基油
上記のポリフェニルチオエーテルからなる本発明の潤滑油添加剤は、その一種又は二種以上が選択されて潤滑油組成物用に使用される。潤滑油基油としては鉱油及び合成油等のいずれをも用いることができる。鉱油としては、原油の常圧及び減圧蒸留から誘導された潤滑油留分を溶剤精製、水素化処理、白土処理等の精製工程を経て得られ、例えば、軽質ニュートラル油、中質ニュートラル油、重質ニュートラル油、ブライトストック等が挙げられる。また、合成油としては、ネオペンチルポリオールエステル、ポリフェニルエーテル、シリコーン油（ポリオルガノシロキサン）のほか、二塩基酸エステル、ポリ−α−オレフィン油、アルキル化芳香族化合物、ポリアリキレングリコール系化合物等が用いられる。
【００２６】
本発明によれば、特にネオペンチルポリオールエステルからなる潤滑油基油が好適であり、また、ネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテルとの混合物、ネオペンチルポリオールエステルとポリオルガノシロキサンとの混合物又はネオペンチルポリオールエステル、ポリフェニルエーテル及びポリオルガノシロキサンとの混合物からなる潤滑油基油が好適である。
【００２７】
ネオペンチルポリオールエステルは、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、トリトリメチロールプロパン、テトラトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、テトラペンタエリスリトール、ペンタペンタエリスリトール等のヒンダードアルコールと脂肪酸とのエステルを包含する。好ましいヒンダードアルコールは、炭素数５〜１０のものであり、特に５〜６のもの、ペンタエリスリトールが好適である。
【００２８】
脂肪酸としては、炭素数４〜５４の直鎖状又は分岐状脂肪酸が用いられ、直鎖状脂肪酸としては、例えば、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、ヘプタデシル酸、ステアリン酸、オレイン酸等が挙げられる、その一種又は二種以上が用いられる。好適な脂肪酸は、炭素数４〜１２のものである。
【００２９】
また、本発明において、側鎖を有する分岐状脂肪酸も用いられ、例えば、具体的には、２−メチルブタン酸、２，２−ジメチルプロパン酸、２−エチルブタン酸、２，３−ジメチルブタン酸、２，２−ジメチルブタン酸、２−エチルペンタン酸、２，２−ジメチルペンタン酸、２−エチル−２−メチルブタン酸、３−メチルブタン酸、２−メチルヘプタン酸、２−エチルヘキサン酸、２−プロピルペンタン酸、３−メチルへキサン酸等が挙げられ、その一種又は二種以上が用いられる。
【００３０】
本発明において、上記のヒンダードアルコールと脂肪酸とのエステルは、ヒンダードアルコールと脂肪酸との直接エステル化又はヒンダードアルコールと脂肪酸クロリドとの反応等、通常のエステル化反応を利用して調製することができる。
【００３１】
本発明において潤滑油基油として用いられるポリフェニルエーテルは、芳香環を酸素分子で結合した構造のものであり、分子内に芳香環を２個〜５個有するものであって、例えば、具体的には、ｍ−ビス（ｍ−フェノキシフェノキシ）ベンゼンを主体とした異性体混合物（ｍｉｘ−ビス（フェノキシフェノキシ）ベンゼン）（ｍｉｘ−５Ｐ４Ｅ）、ｍ−フェノキシフェノキシｍ−ビフェニル（ｍ−４Ｐ２Ｅ）等の単体並びにｍｉｘ−ビス（フェノキシフェノキシ）ベンゼン（ｍｉｘ−５Ｐ４Ｅ）、ｍ−フェノキシフェノキシｍ−ビフェニル（ｍ−４Ｐ２Ｅ）、ｍ−フェノキシフェノキシｏ−ビフェニル（ｏ−４Ｐ２Ｅ）、ｍ−ビスフェノキシベンゼン（ｍ−３Ｐ２Ｅ）及びジフェニル等の炭化水素置換体、例えば、モノアルキルｍ−フェノキシフェノキシｍ−ビフェニル（Ｒ−ｍ−４Ｐ２Ｅ）、モノアルキルｍ−フェノキシフェノキシｏ−ビフェニル（Ｒ−ｏ−４Ｐ２Ｅ）、ジアルキルｍ−フェノキシフェノキシｏ−ビフェニル（Ｒ2  −ｏ−４Ｐ２Ｅ）、モノアルキルｍ−フェノキシフェノキシベンゼン（Ｒ−３Ｐ２Ｅ）、モノアルキルジフェニルエーテル（ＭＡＰＥ）及びジアルキルジフェニルエーテル（ＤＡＰＥ）等が挙げられる。ポリフェニルエーテルのアルキル基の炭素数は１〜２４であり、特に６〜２０の直鎖状又は分岐状アルキル基が好ましい。本発明の潤滑油基油の成分として、特に好ましいポリフェニルエーテルは、ｍ−フェノキシフェノキシｍ−ビフェニル（ｍ−４Ｐ２Ｅ）又はｍ−ビス（ｍ−フェノキシフェノキシ）ベンゼンを主体とした異性体混合物（ｍｉｘ−５Ｐ４Ｅ）である。
【００３２】
本発明に用いられるポリオルガノシロキサンは、一般式［ＩＩ］
【００３３】
【化２】
0003964471.tif 000005
で表される。一般式［ＩＩ］において、Ｒ4 〜Ｒ11は、互いに同一又は相異なる炭化水素基であり、炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜１８の直鎖状又は分岐状アルキル基；炭素数２〜１８の直鎖状又は分岐状アルケニル基；炭素数６〜１８のアリール基等であり、アリール基は炭素数１〜１２のアルキル基で置換されたものでもよい。アルキル基としては炭素数１〜８のものが好ましく、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、へキシル基、オクチル基等が挙げられ、特に短鎖のものが好ましい。アリール基としてはフェニル基、トリル基、キシニル基等が挙げられ、特にフェニル基が好ましい。また、ｎは所望の粘度により任意に選択することができるが１〜１０の整数でよい。
本発明によれば、好ましいポリオルガノシロキサンは、フェニルメチルシリコーンであり、特にフェニルメチルシリコーンオリゴマー、ペンタフェニルトリメチルトリシロキサン、テトラフェニルテトラメチルトリシロキサン等が好ましい。本発明の潤滑油基油の成分として、特に好ましいフェニルメチルシリコーンはペンタフェニルトリメチルシロキサン又はテトラフェニルテトラメチルトリシロキサンである。
【００３４】
潤滑油基油として、上記のポリフェニルエーテル又はポリオルガノシロキサンは、前記のネオペンチルポリオールエステルと混合して用いることができる。ネオペンチルポリオールエステルはポリフェニルエーテル又はポリオルガノシロキサンと８０：２０〜２０：８０の重量比で混合される。特に好ましい混合割合は７０：３０〜３０：７０であり、両者を混合することにより、ネオペンチルポリオールエステルの耐熱・耐酸化性向上の効果が得られる。
【００３５】
潤滑油基油の粘度は、用途によって異なるが、通常、１００℃における動粘度が２ｃＳｔ〜３０ｃＳｔが採用され、特に３ｃＳｔ〜１０ｃＳｔの範囲のものが好ましい。
【００３６】
このような潤滑油基油として、ポリオールエステル油は、市販の日本油脂株式会社製ユニスターＣＡ１６４、旭電化工業株式会社製ＬＸ９２３及びモービル石油株式会社製Ｐ−５１が使用でき、またポリフェニルエーテルは、市販のｍ−４Ｐ２Ｅ（株式会社松村石油研究所製Ｓ３１０３）、５Ｐ４Ｅ（株式会社松村石油研究所製Ｓ３１０５）を使用することができる。フェニルメチルシリコーン油としては信越化学工業株式会社製のシリコーンＦ５、シリコーンＦ４が使用できる。
潤滑油組成物
本発明の潤滑油組成物は、前記の基油成分と添加剤成分とから構成される。基油成分としては（ａ）ネオペンチルポリオールエステル又は（ｂ）ネオペンチルポリオールエステルとポリフェニルエーテル又はポリオルガノシロキサンの混合物からなるものであり、添加剤成分として、一般式［Ｉ］で表されるポリフェニルチオエーテルを用いるものであり、上記ポリフェニルチオエーテルを潤滑油添加剤として耐熱・耐酸化性向上のために使用する場合には、潤滑油基油に対して、組成物全重量基準で、０．０５重量％〜１０重量％の割合で配合することが好ましく、更に、０．１重量％〜７重量％、特に０．２重量％〜５重量％の割合で配合することがより好ましい。潤滑油添加剤の含有量が潤滑油組成物中上記の範囲未満であるときは、十分な高温酸化安定性が得られない。一方、含有量が上記範囲を超えると、経済的でなく、基油の特性を生かすことができないという難点が生ずる。
【００３７】
本発明の潤滑油組成物には必要に応じて、添加剤成分として、その他の添加剤、例えば、酸化防止剤、耐摩耗剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、腐蝕防止剤、金属不活性化剤等を適宜添加することができる。
【００３８】
酸化防止剤としては、例えば、アルキル化ジフェニルアミン、トリフェニルジアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ´−ジオクチルジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン、フェノチアジン、アルキル化フェノチアジン等のアミン系酸化防止剤、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、４，４´−メチレン−ビス−（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）等のフェノール系酸化防止剤、硫化油脂、ジベンジルジサルファイド、ジセチルサルファイド等の硫黄系酸化防止剤、更にジアルキルジチオリン酸亜鉛等の硫黄・リン系酸化防止剤を挙げることができ、これらは、通常、０．０５重量％〜３％の割合で使用される。
【００３９】
耐摩耗剤としては、例えば、リン酸エステル、亜リン酸エステル、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛、イオウ化合物等を挙げることができる。これらは、通常、０．０１重量％〜５重量％の割合で使用される。
【００４０】
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタクリレート系、ポリイソブチレン系、エチレン−プロピレン共重合体系、スチレン−ブタジェン水添共重合体系等のものを用いることができ、これらは、通常、１重量％〜３５重量％の割合で使用される。
【００４１】
流動点降下剤としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、ポリメタアクリレート共重合体等を用いることができ、これらは、通常、０．０１重量％〜５重量％の割合で使用される。
【００４２】
本発明の潤滑油組成物は、高温下で使用されるジェットエンジン油、ターボチャージャーエンジン油、超耐熱断熱エンジン油、ガスタービン油、無段変速機油、拡散ポンプ油、ロータリーポンプ油、含油プラスティック油、含油軸受油のほか、真空ポンプ油、耐放射線用潤滑油等各種機器類用潤滑油としても使用可能である。
【００４３】
【実施例】
次に実施例及び比較例により本発明を詳細に説明するが、本発明は、これらの実施例等により何ら限定されるものではない。
【００４４】
本発明の効果の評価方法として、ＵＳＡＦ  ＭＩＬ−Ｌ−２３６９９Ｃに準拠した腐蝕酸化安定性試験（ＣＯＳ試験）を利用し、高温度条件下における耐熱・耐酸化性を評価した。試験前後の金属片重量変化、全酸価変化及びスラッジ生成量の測定結果を評価の基準とした。
腐蝕酸化安定性試験
試料油を１００ｍｌ採り、酸化触媒としてＡｇ、Ａｌ、Ｆｅ、Ｔｉを用い、２１８℃で７２時間、空気を５リットル／時間の割合で吹き込み、酸化処理を行ない、処理前後の金属重量変化、全酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の増加及びスラッジ生成量を測定する。
実施例１
ペンタエリスリトールと吉草酸とのエステルに、ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｍ−４Ｐ３Ｔ）、オクチル−フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ´−ジオクチルジフェニルアミン及びリン酸トリクレジルを表１に示す割合で配合し、４０℃と１００℃の動粘度が各々１７．４ｃＳｔ及び３．８ｃＳｔであり、粘度指数が１０５の潤滑油組成物を得た。
【００４５】
次に、この潤滑油組成物を上記の試験条件で腐蝕酸化安定性試験に供し、試験前後の全酸価変化及びスラッジ生成量を測定し、耐熱・耐酸化性を評価した。その結果を表１に示す。
実施例２
ｍ，ｍ−テトラフェニルチオエーテル（ｍｍ−４Ｐ３Ｔ）の代わりに、ｍ，ｍ，ｍ−ペンタフェニルチオエーテル（ｍｍｍ−５Ｐ４Ｔ）を用いたこと以外、すべて実施例１と同様にして潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物を腐蝕酸化安定性試験に供し、耐熱・耐酸化性を評価した。結果を表１に示す。
実施例３
ペンタエリスリトールとＣ5 〜Ｃ9  混合脂肪酸とのエステルを基油とし、ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ´−ジオクチルジフェニルアミン及びリン酸トリクレジルを表１に示す割合で配合した。得られた潤滑油組成物の耐熱・耐酸化性の評価の結果を表１に示す。
実施例４
ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）の含有量を１重量％から４重量％に増量したこと以外、添加剤についてはすべて実施例３と同一の成分割合で配合した。得られた潤滑油組成物を実施例３と同様に耐熱・耐酸化性試験に供したところ、表１に示す結果を得た。
実施例５〜１２
表１に従い、潤滑油基油及び添加剤の各成分を混合し、得られた潤滑油組成物を各々腐蝕酸化安定性試験に供した。尚、実施例６においてアルキルｍ−トリフェニルチオエーテルとしてＣ12アルキルｍ−トリフェニルチオエーテル（Ｒ−ｍ−３Ｐ２Ｔ）を用いた。耐熱・耐酸化性の評価結果を表１に示す。
比較例１
ペンタエリスリトールと吉草酸とのエステルに、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ´−ジオクチルジフェニルアミン及びリン酸トリクレジルを表２に示す割合で配合した。得られた潤滑油組成物の耐熱・耐酸化性の評価結果を表２に示す。
比較例２〜５
表２に従い基油及び添加剤の各成分を配合した。各々の耐熱・耐酸化性の評価結果を表２に示す。
比較例６
ｍ−トリフェニルチオエーテル（ｍ−３Ｐ２Ｔ）の代わりにモノアルキル（Ｃ18）ジフェニルチオエーテル（Ｒ−２Ｐ１Ｔ）を用いたこと以外、すべて実施例４と同様にして潤滑油組成物を調製した。耐熱・耐酸化性の評価結果を表２に示す。
比較例７〜８
表２に従い基油及び添加剤の各成分を配合した。各々の耐熱・耐酸化性の評価結果を表２に示す。
【００４６】
上記の実施例及び比較例で示した基油及び添加剤の各成分の配合割合及び各々の耐熱・耐酸化性の評価結果を表１及び表２にまとめた。ＣＯＳ試験は、２１８℃の高温で試料油の酸化処理を行ない、その前後の全酸価変化及びスラッジ生成量を測定したものであるが、実施例１〜１５は、どの比較例よりも全酸価変化が小さく、また、スラッジ生成量も十分小さいことから本発明によるポリフェニルチオエーテルの効果が基油の相違による差異を消去し、この結果、耐熱・耐酸化性に著しく優れた耐熱性潤滑油が現実のものとなったことが明らかである。
【００４７】
【表１】
0003964471.tif 000006
【００４８】
【表２】
0003964471.tif 000007
【００４９】
【発明の効果】
前記一般式［Ｉ］で表される特定のポリフェニルチオエーテルからなる本発明の潤滑油添加剤は、高温条件下において高度の耐熱・耐酸化性向上効果を発現する。従って、上記ポリフェニルチオエーテルからなる潤滑油添加剤を潤滑油基油、特に合成系潤滑油基油に配合した本発明の潤滑油組成物は、高温下においても酸化安定性が著しく向上し、スラッジの生成が抑制されることから耐熱性潤滑油として各種の用途において極めて有用である。