(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
0003910211.tif 000022
（式中、Ｒ1およびＲ2は独立してＨまたはＯＨを表わす）で示される化合物の、骨粗鬆症の予防または治療に用いる医薬の製造における使用。
【請求項２】
式（Ｉ）の化合物が（デアミノヒドロキシ）トレミフェンである請求の範囲第１項記載の使用。
【請求項３】
式（Ｉ）の化合物が４−ヒドロキシ（デアミノヒドロキシ）トレミフェンである請求の範囲第１項記載の使用。
【請求項４】
医薬がエストロゲンをさらに含有する請求の範囲第１〜３項のいずれかに記載の使用。
【請求項５】
薬学的に有効な量の式（Ｉ）の化合物からなる骨粗鬆症の予防または治療に用いる医薬組成物。
【請求項６】
薬学的に許容しうる担体をさらに含有する請求の範囲第５項記載の組成物。
【請求項７】
式（Ｉ）の化合物が（デアミノヒドロキシ）トレミフェンである請求の範囲第５〜６項のいずれかに記載の組成物。
【請求項８】
式（Ｉ）の化合物が４−ヒドロキシ（デアミノヒドロキシ）トレミフェンである請求の範囲第５〜６項のいずれかに記載の組成物。
【請求項９】
エストロゲンをさらに含有する請求の範囲第５項または第８項のいずれかに記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
本発明は、有意な（significant）抗エストロゲン活性およびエストロゲン活性を欠く特定のトリフェニルエチレン化合物の、骨粗鬆症の予防および治療への使用に関する。
骨粗鬆症は閉経後の女性における最も一般的な慢性疾患の１つであり、閉経後の急激な骨の減損と、結果としておこる骨折によって特徴づけられる。骨粗鬆症の病因の主な因子の１つは、エストロゲンの欠乏に伴う増進した骨吸収である。骨吸収が増進すると、結果として骨量が減少し、骨強度が減少する。現行の予防処置は閉経後の女性にエストロゲン補充療法（estrogen replacement therapy）の使用を含む。
エストロゲンおよびトランスフォーミング成長因子−β（ＴＧＦ−β）は骨の再造形において鍵となる因子であり、重複する機能を有するかもしれない。それらはともにコラーゲンを誘導し、骨吸収を阻害することができる。エストロゲンがＴＧＦ−β産生を制御する経路を介して機能するかどうかは今だ不明である。
骨形成と骨吸収のカップリングがもはや釣り合わないばあいに閉経後の骨の減損が生じる。エストロゲン補充療法は、結果として閉経後の患者の骨のターンオーバーを減らし、骨吸収を減らし、骨折の頻度を減らす。しかしながら、インビトロ実験の結果からはエストロゲンが骨に対して効果を及ぼすその機構に対する明瞭な手がかりはえられていない。データによれば、エストロゲンは、直接エストロゲン受容体を介して、間接的に骨細胞以外のほかの細胞を介しておよび／またはほかの因子およびプロゲステロン類などのホルモン類と協力して、のいずれかのうちの数種の機構により骨に対して作用しているのかもしれない。エストロゲン類の長期使用は、子宮内膜および乳房などのエストロゲン依存性組織の癌の危険性が増大することによる潜在的な副作用を伴う。
トリフェニルエチレングループの抗エストロゲン類であるタモキシフェン(tamoxifen)およびトレミフェン(toremifene)は繊維芽細胞によるＴＧＦ−β産生を刺激することが最近示された（コレッタ(Colletta)ら、ブル・ジェイ・キャンサー(Br. J. Cancer)、６２、４０５〜４０９、１９９０）。タモキシフェンはまた骨密度に対して明確な効果をもつことも示された（ジョーダン(Jordan)ら、ブレスト・キャンサー・レス・トリートム(Breast Cancer Res. Treatm)、１０、３１〜３５、１９８７）。タモキシフェンおよびトレミフェンはともにエストロゲン受容体陽性の乳癌(estrogen receptor positive breast cancer)の治療のために臨床で使われている化合物のグループの１つに属する。乳癌患者において、これらの化合物は乳癌細胞に存在するエストロゲン受容体をブロックして癌細胞の成長を阻害することにより、それらの抗エストロゲン性質を主として及ぼす。前記化合物の主な作用態様は、エストロゲン受容体、とくにそれらが細胞の増殖を刺激する子宮組織において、の阻害であり、それらはエストロゲンアゴニストとしてふるまうことも知られている。現在いくつかの報告により、長期間タモキシフェン治療を受けている女性においてタモキシフェンが実際に２次的な子宮腫瘍を誘発する可能性がある、ということが示唆されている。抗エストロゲン性トリフェニルエチレン類は、エストロゲン類と同様に、のぼせ、悪心、月経不順および生命を脅かす血栓性の障害(thrombolic disorders)を発生する可能性を含む多くのホルモン性の副作用も共有する。
骨粗鬆症を予防および／または治療するための薬剤としてのタモキシフェンの臨床の効能はなお明瞭にすべきであるが、抗エストロゲン性トリフェニルエチレン類の副作用は、骨粗鬆症の予防を必要とする長期の慢性治療のタイプにはとくに不利であろう。一方、骨粗鬆症を予防する能力をもつが、子宮過形成(uterine hyperplasia)、のぼせ、悪心および血栓塞栓性合併症などのホルモンに関連した副作用を欠いた薬剤が臨床上非常に有用であろう。
本発明にしたがって、式（Ｉ）
0003910211.tif 000002
（式中、Ｒ1およびＲ2は独立してＨまたはＯＨを表わす）で示される化合物を、骨粗鬆症の予防および治療に用いる医薬の製造に使用する。有意な抗エストロゲン活性およびエストロゲン活性を欠く式（Ｉ）の化合物は、ラットにおいて卵巣摘出のために誘発された骨鉱物含量の減損を効果的に阻害し、骨強度を高めることがわかった。また、式（Ｉ）の化合物が骨細胞によるＴＧＦ−β産生を刺激することも発見された。本発明の化合物の刺激活性は、タモキシフェンまたはトレミフェンの刺激活性よりも高く、エストロゲンの活性と等しい。さらに式（Ｉ）の化合物は、エストロゲンと組み合わせて使用したばあい、子宮内膜組織に対するエストロゲンの不利な効果をブロックする一方で、エストロゲンの有用な性質を高めるかもしれない。エストロゲンまたは部分的な抗エストロゲン類とは異なり、式（Ｉ）の化合物はホルモンに伴う有意な副作用を欠く。したがって、式（Ｉ）の化合物は骨粗鬆症の予防および治療に使用するのにとくに適している。
本明細書では骨粗鬆症という用語は閉経後のまたは退行の骨粗鬆症、および骨量の減損によって特徴づけられるほかの骨疾患を意味する。
本発明の好ましい化合物は（デアミノヒドロキシ）トレミフェンまたは２−［４−（４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エニル）−フェノキシ］エタノール、
４−ヒドロキシ（デアミノヒドロキシ）トレミフェンまたは４−［４−クロロ−１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−フェニル−ブト−１−エニル］フェノールおよび
４，４′−ジヒドロキシ（デアミノヒドロキシ）トレミフェンまたは４−［４−クロロ−１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−（４−ヒドロキシフェニル）−ブト−１−エニル］フェノール：
0003910211.tif 000003
である。
これらの化合物はトレミフェンの代謝物質であり、すでにカンガス  エル(Kangas L.)「トレミフェン代謝物質の生化学的効果および薬理学的効果(Biochemical and pharmacological effects of toremifene metabolites)」、キャンサー・ケモテル・ファーマコル(Cancer Chemother. Pharmacol.)、（１９９０）、２７、８〜１２および
0003910211.tif 000004
ら、「ラットにおけるトレミフェンの代謝(Metabolism of toremifene in the rat)」、ジェイ・ステロイド・バイオケム(J. Steroid Biochem.)、３６、３、２１１〜２１５（１９９０）に記載されている。しかしながら、これらの化合物が骨粗鬆症の治療または予防に有用であることは知られていなかった。式（Ｉ）の化合物は当該技術分野の公知方法を用いて製造することができる。
本発明は薬学的に有効な量の式（Ｉ）の化合物を骨粗鬆症の治療を要する患者に投与することからなる、骨粗鬆症の治療または予防方法を提供する。
本発明の化合物は単独でまたはほかの活性化合物とともに投与してもよい。実験データにより式（Ｉ）の化合物は、エストロゲンと組み合わせて使用するばあい、子宮内膜組織に対するエストロゲンの不利な効果を減じうることが示されている。したがって、本発明はまた、骨粗鬆症を治療または予防する際にβ−エストラジオールなどのエストロゲンとともに式（Ｉ）の化合物を使用することからなる。
本発明はまた骨粗鬆症の予防または治療に用いる医薬の製造における式（Ｉ）の化合物の使用も提供する。
本発明はまた骨粗鬆症の治療または予防に用いる医薬組成物であって、薬学的に有効な量の式（Ｉ）の化合物からなる医薬組成物も提供する。
式（Ｉ）の化合物はカプセル剤、錠剤、顆粒剤、粉末剤、坐剤、注射剤、パッチ剤(patches)、懸濁剤およびシロップ剤などの通常の製剤形態を用いて、経口的、非経口的または経皮的な方法を含む様々な方法で投与してもよい。本発明の化合物は患者の必要に依存して１カ月に１度、１週間に１度または毎日もしくは１日に数回投与してもよい。典型的な１日の経口投与量は、有効化合物として約０．５ｍｇ〜約１０００ｍｇの範囲内であり、好ましくは約１ｍｇ〜約５００ｍｇ、より好ましくは約５ｍｇ〜約１００ｍｇである。しかしながら、投与量は投与方法に加えて患者の年齢、体重および状態に依存して適切に変えてもよい。
本発明の組成物は当該技術分野で通常用いられる方法により製造することができる。有効化合物に加えて、前記組成物は、担体、結合剤、賦形剤、滑沢剤、懸濁化剤および希釈剤などの、当該技術分野で通常用いられる薬学的に許容しうる添加剤を含んでいてもよい。本発明の組成物における有効化合物量は所望の治療効果を生じるに足る量であり、経口投与および非経口投与の両方のための単位投与量(unit dosage)で、たとえば約０．５〜１０００ｍｇ、好ましくは約１ｍｇ〜５００ｍｇ、より好ましくは約５ｍｇ〜１００ｍｇである。
つぎの実施例で本発明の化合物の合成を説明する。
実施例
実施例１
Ｚ−４−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−３，４−ジフェニル−ブト−３−エン−１−オール
反応容器にトルエン（７９０ｍｌ）、４８％水酸化ナトリウム水溶液（７９０ｍｌ）、テトラブチルアンモニウムブロミド（２．１２ｇ、６．６ｍｍｏｌ）および米国特許４，９９６，２２５号明細書に記載された方法で製造されたＺ−４−（４−ヒドロキシ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エニル）−フェノール（５０ｇ、０．１６ｍｏｌ）を仕込んだ。混合物を３０分間還流した。ベンジル−（２−ブロモエチル）エーテル（グロベルニィ  デー（Ｇｒｏｂｅｌｎｙ  Ｄ．）ら、テトラヘドロン・レターズ(Tetrahedron Letters)２８、２６３９〜４２、１９７９）（４１．７ｇ、０．１９ｍｏｌ）を反応混合物に加え、還流を２時間継続した。つぎに混合物を室温まで冷却し、層を分離し水相をトルエンで洗浄した。トルエン相をあわせて水で洗浄し、乾燥して蒸発乾固した。残渣をさらに精製することなく次の段階に用いた。
0003910211.tif 000005
実施例２
Ｚ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エン
前の段階で製造したＺ−４−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−３，４−ジフェニル−ブト−３−エン−１−オールをアセトニトリル（４００ｍｌ）中に溶解した。トリフェニルホスフィン（１０３．５ｇ、０．４ｍｏｌ）およびテトラクロロメタン（１２０ｇ、０．７９ｍｏｌ）を加え、混合物を２時間還流した。つぎに混合物を減圧下で蒸発乾固した。残渣をメタノール（１６０ｍｌ）および水（４０ｍｌ）に溶解し、沸点の石油エーテル（３×２００ｍｌ）を用いて３回抽出した。石油エーテル層をあわせて減圧下で蒸発乾固した。残渣をエタノール（７００ｍｌ）から２回結晶化した。収量３６ｇ。
0003910211.tif 000006
実施例３
Ｚ−２−［４−（４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エニル）−フェノキシ］−エタノール
Ｚ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エン（３６ｇ、０．０８ｍｏｌ）を酢酸エチル（３５０ｍｌ）およびエタノール（３５０ｍｌ）の混合物に溶解した。パラジウム炭素(palladium on carbon)（５％、０．２８ｇ）を加え、どの出発化合物も残らなくなるまで溶液を水素ガスで洗い流した（薄層クロマトグラフィー）。パラジウム炭素をケイ質土(siliceous earth)に通してろ別し、ろ液を蒸発させた。残渣をエタノール（１５５ｍｌ）および水（６５ｍｌ）の混合物から結晶化した。収量２０ｇ。
0003910211.tif 000007
実施例４
Ｚ−４−［４−２−（ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−（４−ベンジルオキシフェニル）−３−フェニル−ブト−３−エン−１−オール
反応容器に水素化ナトリウム（０．４３ｇ、０．０１７８ｍｏｌ）およびジメチルホルムアミド（３４ｍｌ）を仕込んだ。米国特許４，９９６，２２５号明細書の方法によって製造された４−［１−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−ヒドロキシ−２−フェニル−ブト−１−エニル］フェノール（５ｇ、０．０１１８ｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（６ｍｌ）に溶解し、室温で混合物に加え、半時間撹拌を継続した。つぎにベンジル−（２−ブロモエチル）エーテル（３．０６ｇ、０．０１４ｍｏｌ）を２０分かけて反応混合物に滴下し、さらに４時間撹拌を継続した。反応混合物をブレイン(brine)に注加し、酢酸エチルで抽出した。有機層を２Ｎ塩化水素溶液で洗浄し、水で２回洗浄し、乾燥しついで蒸発乾固した。生成物をフラッシュ(flash)クロマトグラフィー（トルエン：メタノール、９．８：０．２）で精製した。収量２．８ｇ。
0003910211.tif 000008
実施例５
Ｚ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−１−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−クロロ−２−フェニル−ブト−１−エン
４−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−（４−ベンジルオキシフェニル）−３−フェニル−ブト−３−エン−１−オール（１．９ｇ、３．４５ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（１．８ｇ、６．９ｍｍｏｌ）、四塩化炭素（２．６ｇ、１７．２５ｍｍｏｌ）およびアセトニトリル（１０ｍｌ）を室温で１時間撹拌した。生成物を実施例２に記載したＺ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エンと同じ方法により分離し、フラッシュクロマトグラフィー（トルエン：メタノール、９．７５：０．２５）で精製した。収量１．２ｇ。
0003910211.tif 000009
実施例６
Ｚ−４−［４−クロロ−１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−フェニル−ブト−１−エニル］フェノール
１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−１−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−クロロ−２−フェニル−ブト−１−エン（１．０ｇ、１．７４ｍｍｏｌ）を実施例３に記載されたＺ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）−フェニル］−４−クロロ−１，２−ジフェニル−ブト−１−エンと同じ方法により脱ベンジル化した。残渣をエタノールおよび水（１：１）の混合物から結晶化した。収量０．３ｇ。
0003910211.tif 000010
実施例７
Ｚ，Ｅ−４−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）フェニル］−３，４−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−ブト−３−エン−１−オール
４−［１，２−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−ヒドロキシ−ブト−１−エニル］フェノール（２ｇ、３．８ｍｍｏｌ）（米国特許４，９９６，２２５号明細書に記載された方法により４−ベンジルオキシ−４′−テトラヒドロピラニルオキシ  ベンゾフェノンおよび４−ベンジルオキシケイ皮酸エチルエステル(4-benzyloxycinnamic acid ethyl ester)から製造）、炭酸カリウム（１．５６ｇ、１．１３ｍｍｏｌ）、ＫＩ（触媒量）およびエタノール（４０ｍｌ）を１５分間還流した。ベンジル−（２−ブロモエチル）エーテル（グロベルニィ  デーら、テトラヘドロン・レターズ、２８、２６３９〜４２、１９７９）（１．１ｇ、４．６ｍｍｏｌ）を反応混合物に半時間かけて滴下し、還流をさらに２時間継続した。つぎに過剰量の炭酸カリウム（０．７８ｇ、０．５７ｍｍｏｌ）およびベンジル−（２−ブロモエチル）エーテル（０．５ｇ、２．３ｍｍｏｌ）を反応混合物に加え、還流を２時間継続した。反応終了後、混合物をろ過し、ろ液を減圧下で蒸発乾固し、残渣をフラッシュクロマトグラフィー（トルエン：メタノール、９．９：０．１）で精製した。収量２．２ｇ。
0003910211.tif 000011
実施例８
Ｚ，Ｅ−１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）フェニル］−１，２−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−クロロ−ブト−１−エン
１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）フェニル］−１，２−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−クロロ−ブト−１−エンを実施例２に記載された方法で４−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）フェニル］−３，４−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−ブト−３−エン−１−オール（０．６５ｇ、０．９８ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（０．５ｇ、１．９６ｍｍｏｌ）および四塩化炭素（０．７４ｇ、４．９ｍｍｏｌ）から製造した。生成物をフラッシュクロマトグラフィー（トルエン）で精製した。収量０．４２ｇ。
0003910211.tif 000012
実施例９
Ｚ，Ｅ−４−［４−クロロ−１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−（４−ヒドロキシフェニル）−ブト−１−エニル］フェノールの製造
１−［４−（２−ベンジルオキシエトキシ）フェニル］−１，２−ビス−（４−ベンジルオキシフェニル）−４−クロロ−ブト−１−エン（０．４ｇ、０．６６ｍｍｏｌ）を、本反応における温度を４０℃とした以外は実施例３に記載された方法で脱ベンジル化した。生成物はフラッシュクロマトグラフィー（トルエン：メタノール、９．４：０．６）で精製した。収量０．１８ｇ。
0003910211.tif 000013
つぎの実験で本発明の化合物の効果を説明する。
実験
ＴＧＦβ産生に対する効果
骨肉腫細胞（ＲＯＳ  １７／２．８）細胞およびＵＭＲ−１０６細胞に由来する骨芽細胞により産生された潜在性のＴＧＦβの分析を、ノーザンブロット分析を用いるｍＲＮＡの分析により行なった。さらに、異なる形態のＴＧＦβをＨＰＬＣ、ウェスタン分析および免疫沈降により分析した。それらの結果を表１に示す。明らかに、化合物ＡおよびＣはＴＧＦβの放出を引き起こすことに非常に活性であり、エストロゲンと同じように活性であることがわかる。
化合物Ａ＝（デアミノヒドロキシ）トレミフェン
化合物Ｃ＝４−ヒドロキシ（デアミノヒドロキシ）トレミフェン
0003910211.tif 000014
データは処置／対照比として示す。
全ての測定値は３つの試料の平均値である。
エストロゲン受容体陽性および陰性の乳癌細胞の成長に対する効果
本実験は、化合物ＡおよびＣにより骨芽細胞様細胞からの潜在性ＴＧＦβを産生する濃度がホルモン作用とは無関係であることを証明するために行なった。乳癌細胞系列ＭＣＦ−７  ＥＲ＋およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１  ＥＲ−を本実験で用いた。また負の対照、化合物Ｂを用いた。化合物Ｂは抗エストロゲン活性に必要であるとして示された必須のアミン基をもつ（ジョーダンら、「未成熟なラット子宮におけるタモキシフェンおよびトリオキシフェンのエストロゲン活性および抗エストロゲン活性に対するアルキルアミノエトキシ側鎖の重要性(Importance of the alkylaminoethoxy side-chain for the estrogenic and antiestrogenic actions of tamoxifen an trioxifene in the immature rat uterus)」、モレキュラー・アンド・セルラー・エンドクリノロジー(Molecular and Cellular Endocrinology)、２７、２９１〜３０６、１９８２参照）。アルキルアミノエトキシ側鎖を完全に除去すればエストロゲン様化合物を生じるであろうが、化合物ＡおよびＣは安定でありこの開裂を受けにくい。
0003910211.tif 000015
表２はエストロゲン、化合物Ａ、Ｂ、Ｃおよび両者の組み合わせを、エストロゲン受容体陽性の乳癌細胞ＭＣＦ−７にさらしたときの結果を示す。結果により、エストロゲン単独では細胞の成長を刺激するようだが、化合物Ａ、ＢおよびＣはそのような活性を欠いていることがわかる。明らかに、対照化合物Ｂは、エストロゲンにより部分的にブロックされる抗エストロゲン効果を有する。化合物ＡおよびＣは細胞に対して単独ではほとんど効果がなく、エストロゲンと組み合わせて使用したばあいにはエストロゲン単独に類似した正味の刺激活性を有する。この結果より、化合物ＡおよびＣは１０-7Ｍでは有意な抗エストロゲン活性を有さなかったことが示唆される。
全ての化合物はエストロゲン受容体陰性の乳癌細胞ＭＤＡ−ＭＢ−２３１の成長に対して効果がなかった。
0003910211.tif 000016
タモキシフェンの抗エストロゲン活性を阻害する化合物Ａの能力も検討した。結果（表３）から化合物Ａはタモキシフェンの抗エストロゲン活性を阻害しないことが示される。このことは、本発明の化合物がＭＣＦ−７の成長を刺激しなかったまたは阻害しなかったという事実とともに、本発明の化合物の非ホルモン機構のさらなる証明である。
0003910211.tif 000017
子宮効果
本研究は卵巣摘出したラットにおける化合物Ａ、Ｂ、Ｃおよびエストロゲンの子宮効果を検討した。さらに化合物Ａがエストロゲンの子宮向性効果(uterotrophic effect)を有効にブロックすることができるかどうか検討した。
４０匹のスプラグ−ダウレイ(Sprague-Dawley)雌性ラット（９２日齢）を用いた。前記動物をメタファン(metaphane)で麻酔したのちに両側の卵巣摘出を行なった。偽の手術は卵巣を肱置するが、それらを除去しないことにより行なった。化合物は９５％コーン油および５％ベンジルアルコールの賦形剤中２５０μｌ／日で皮下注射により送達した。全ての処置は術後１日目から開始して２１日間行なった。また前記動物に屠殺の１４日前に蛍光色素標識のために注射し、塩酸テトラサイクリン（２５ｍｇ／ｋｇ）を屠殺６日前に注射した。前記動物の前後の重量を測定し、動物から採血した。子宮を除き重量を測定した。骨を組織学的試験のために７０％エタノール中で固定した。各動物からえた血液、子宮および１本の上腕骨をホルモンレベルについて分析し、１本の脛骨を海綿骨体積の組織学的定量のために分析した。
表４はエストロゲンの子宮向性効果は化合物Ａによってうち消されることを示す。これは抗エストロゲン性化合物に代謝されえない非−抗エストロゲン性薬剤が、エストロゲンの子宮に対する不利な効果を有効にブロックできるという新しい証拠である。ＴＧＦβはエストロゲンのエストロゲン性質にかかわらず子宮成長を阻害しうるであろう。
0003910211.tif 000018
骨に対する効果
卵巣摘出のために誘発された骨鉱物含量の減損に対する化合物Ａの阻害効果を、ラット脛骨の骨端の灰重量を測定することにより、および生物形態計測分析により遠位の大腿骨における海綿骨の体積を決定することにより証明した。その結果を表５および図１に示す。図１の処置グループ１〜１０は表５における処置グループと同じである。
0003910211.tif 000019
海綿骨の鉱物含量および体積比に対する化合物Ａの有利な効果は、大腿骨頚部および腰椎における増大した骨強度と関連した。これはそれぞれねじれおよび圧迫に対する抵抗を測定することにより証明された（表６）。
0003910211.tif 000020
卵巣摘出したラットモデルを用いた別のインビボ研究において、化合物Ａは骨減損を予防する際はβ−エストラジオールと同様に有効であるが、子宮に対する効果をほとんどもたないことがわかった。化合物Ａをβ−エストラジオールと組み合わせて投与するばあい、いずれかの化合物単独と比較すると海綿骨体積百分率におけるより大きい増加が観察され、化合物Ａはエストロゲンの子宮に対する効果を有効にブロックした。本研究の結果を表７に示す。
0003910211.tif 000021
0003910211.tif 000023