(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋外に設置される枠体を本体ボックス部と配管ボックス部とに分割構成し、前記本体ボックス部内に、燃料を燃焼させるバーナ部と、給湯用熱交換器に接続される給湯回路と、暖房用熱交換器に接続される暖房回路とを備えた給湯暖房装置本体を収納すると共に、前記配管ボックス部内に水道管と前記給湯回路の給水管とを接続する給水接続管を備えた屋外設置型給湯暖房装置に於いて、前記配管ボックス部内に前記暖房回路の熱媒体の一部または全部を流通させる凍結防止用タンクと、暖房回路内の熱媒体の膨張を吸収する暖房用膨張タンクとを設け、該凍結防止用タンクと暖房用膨張タンクの放熱により配管ボックス部内の配管の凍結防止を行うことを特徴とする屋外設置型給湯暖房装置。
【請求項２】
前記凍結防止用タンクは、暖房回路の暖房往き管と暖房戻り管を連通した凍結防止用バイパス管途中に設けたことを特徴とする請求項１記載の屋外設置型給湯暖房装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、屋外に設置される給湯暖房装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より屋外設置型給湯暖房装置に於いては、水道管と給湯暖房装置本体とを接続する給水接続管が冬期に凍結しないよう、給水接続管近傍の温度が凍結の危険のある温度以下になると、給水接続管自体に取り付けられた電熱式凍結防止ヒータに通電加熱して凍結予防運転を行っていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、この従来のものでは、給湯暖房装置を温暖地の屋外に設置した場合は冬期の暖房運転している時には、枠体内がバーナ部の燃焼によるバーナ部自体や暖房配管からの放熱によって給水接続管の雰囲気温度も少し上昇するので有る程度の凍結防止効果があり、発熱量のそれほど大きくない電熱式凍結防止ヒータを用いることが可能であるが、極寒地の屋外に設置しようとする場合には、冬の外気温が非常に低いため暖房運転中に電熱式凍結防止ヒータを通電しなければならないような場合も考えられ、さらに電熱式凍結防止ヒータを発熱量の大きいものにしなければならず、冬期の消費電力が非常に大きくなってしまうという危惧があった。
【０００４】
また、電熱式凍結防止ヒータでは停電時には全く発熱することができずに停電が復帰するまで凍結防止ができず、配管が凍結してしまい給湯運転ができなくなってしまう可能性があるという不具合があった。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
そこで、本発明はこの点に着目し、上記欠点を解決するため、特にその構成を、屋外に設置される枠体を本体ボックス部と配管ボックス部とに分割構成し、前記本体ボックス部内に、燃料を燃焼させるバーナ部と、給湯用熱交換器に接続される給湯回路と、暖房用熱交換器に接続される暖房回路とを備えた給湯暖房装置本体を収納すると共に、前記配管ボックス部内に水道管と前記給湯回路の給水管とを接続する給水接続管を備えた屋外設置型給湯暖房装置に於いて、前記配管ボックス部内に前記暖房回路の熱媒体の一部または全部を流通させる凍結防止用タンクと、暖房回路内の熱媒体の膨張を吸収する暖房用膨張タンクとを設け、該凍結防止用タンクと暖房用膨張タンクの放熱により配管ボックス部内の配管の凍結防止を行うようにしたものである。
【０００６】
これにより、暖房回路を流れる熱媒体の一部または全部を凍結防止用タンクに流し、この凍結防止用タンクの放熱により配管ボックス部内の雰囲気温度を上昇させることで給水接続管の凍結防止を行うことができ、電熱式凍結防止ヒータが不要となり消費電力を大きく削減できると共に、給湯暖房装置が運転可能な状態であれば凍結防止を行うことができるので、凍結防止ヒータ断線による凍結防止運転ができないという不具合も回避できる。
【０００７】
また、暖房運転の停止後も凍結防止用タンクに熱媒体が溜められているため、停止後しばらくの間は貯留された熱媒体の自然放熱によって凍結防止をすることができ、電力を消費しないで凍結防止することができ停電時の凍結までの時間を大幅に延ばすことができる。
【０００８】
【発明の実施の形態】
次に、本発明に係る屋外設置型給湯暖房装置を図面に示した一実施形態に基づいて説明する。
１は屋外設置型給湯暖房装置の枠体で、この枠体１は内部に給湯暖房装置本体を納めた本体ボックス部２と、水道管（図示せず）と給湯暖房装置本体を接続する給水接続管３や暖房配管４、風呂配管５を納めた配管ボックス部６とを上下に配置して構成されると共に、本体ボックス部２と配管ボックス部６は共にその内面に断熱材（図示せず）を貼付して冬期対策の断熱構造としている。
【０００９】
７は下部に加熱用のバーナ部８を備える燃焼室９を形成した暖房用熱交換器を構成する暖房用缶体で、この缶体７内方には間接加熱式の給湯用熱交換器を構成する給湯用蛇管１０と、間接加熱式の風呂焚き用熱交換器を構成する風呂用蛇管１１とを上下に配設し、温水暖房を行うと共に給湯及び風呂焚きを同時またはそれぞれ単独でも行えるようにしたものである。
【００１０】
まず、暖房回路Ａについて説明すると、１２は暖房往き管、１３は暖房戻り管、１４は暖房用循環ポンプ、１５は気液分離器、１６は暖房戻り管１３に接続され且つ配管ボックス部６内に配置された暖房回路Ａ内の熱媒体の膨張を吸収する暖房用膨張タンク、１７は開閉弁１８が設けられた暖房バイパス管、１９は暖房用缶体７の温度制御に用いる缶体温度センサで、暖房用缶体７にてバーナ部８の燃焼で缶体温度センサ１９の制御目標温度（約６０℃〜８５℃程度）まで加熱された熱媒体が、暖房用循環ポンプ１４により暖房往き管１２を介して暖房用放熱器（図示せず）に送られて暖房を行い、暖房用放熱器で放熱した低温水（約３０℃〜５０℃程度）が暖房戻り管１３を介して暖房用缶体７に戻り再度制御目標温度まで加熱されて循環するものである。
【００１１】
次に、給湯回路Ｂについて説明すると、２０は給水接続管３に接続された給水管、２１は水の流量を検知する流量センサ、２２は給湯用蛇管１０で加熱された温水を出湯する給湯管、２３はミキシング弁２４を介して給湯管２２に接続され給水管２０と給湯管２２とを連通する給湯バイパス管、２５は給湯栓（図示せず）の閉止時の熱膨張を吸収する給湯用膨張タンク、２６は給水温度センサ、２７は給湯温度センサで、給湯栓が開かれて流量センサ２１が最低作動流量を検知すると、暖房用缶体７内の熱媒体の温度を約８０℃程度の高温に維持するようバーナ部８で燃焼を行い、給水管２０からの冷水が給湯用蛇管１０で暖房用缶体７内の高温の熱媒体により間接加熱され、ミキシング弁２４で水道水と混合され適温に調節されて給湯栓から給湯されるものである。
【００１２】
次に、風呂回路Ｃについて説明すると、２８は風呂往き管、２９は風呂戻り管、３０は戻り管２９に設けられた風呂循環ポンプ、３１は循環の有無を検知する流水スイッチ、３２は風呂温度センサで、浴槽（図示せず）内の湯の沸かし上げ要求があると、浴槽内の湯を風呂循環ポンプ３０で風呂用蛇管１１に循環させ、浴槽内の湯が暖房用缶体７内の高温の熱媒体により間接加熱されることで浴槽内の湯を適温まで沸かし上げたり保温したりするものである。
【００１３】
そして、３３は給湯回路Ｂの給湯管２２から分岐されて風呂回路Ｃに湯張り弁３４及び三方弁３５を介して接続される湯張り管で、風呂の湯張り要求があると三方弁３５を風呂回路Ｃと湯張り管３３とを連通するよう切り換えると共に湯張り弁３４を開弁し、給湯用蛇管１１で加熱された湯を風呂回路Ｃ内に流入させて風呂浴槽への一定量の湯張りを行うものである。
【００１４】
次に、３７は暖房用缶体７の上下部を結ぶ連通パイプ、３８はこの連通パイプ３７途中に備えられた撹拌用循環ポンプで、給湯時または風呂運転時に駆動して、暖房用缶体７内の温度を上下均一化させるもので、給湯または風呂運転が終了するまで継続駆動して撹拌を行うものである。尚、暖房運転時は暖房用循環ポンプ１４が駆動されているため、撹拌用循環ポンプ３７は駆動しないようにすることも可能である。
【００１５】
そして、３８は本発明の特徴的構成である配管ボックス部６内に配置されステンレス製タンクで構成された凍結防止用タンクで、暖房回路Ａの熱媒体の一部または全部をこの凍結防止用タンク３８に流すことで配管ボックス部６内の雰囲気温度を上昇させ給水接続管３の凍結を防止するもので、この一実施形態では暖房往き管１２及び暖房戻り管１３とを連通する凍結防止用バイパス管３９の途中に設けられいるものである。
【００１６】
次に、本発明の一実施形態の作動について説明する。
まず、暖房運転を説明すれば、缶体温度センサ１９が暖房用缶体７内の湯温を検知し、この温度が高温暖房負荷の場合は約８０℃、低温暖房負荷の場合は約６０℃になるようにバーナ部８の燃焼を制御すると共に、暖房用循環ポンプ１４を駆動して暖房用缶体７内の高温となった温水や循環液や不凍液等の熱媒体を暖房用放熱器に流通し、再び暖房用缶体７に戻す循環を繰り返して、暖房用放熱器によって室内の暖房を行うものである。
【００１７】
そして、暖房用缶体７から送り出された高温の熱媒体は、暖房用放熱器への暖房往き管１２から暖房用放熱器へ流れるものと、暖房往き管１２から分岐された凍結防止用バイパス管３９に流れるものと分流し、凍結防止用バイパス管３９に流入した高温の熱媒体は凍結防止用タンク３８に流入して放熱し、配管ボックス部６内の雰囲気温度を給水接続管３内の冷水が凍結する危険性のない温度まで昇温して給水接続管３及び風呂配管５の凍結防止を行い、その後暖房戻り管１３に合流するものである。
【００１８】
ここで、一時的に暖房用循環ポンプ１４が停止されても凍結防止用タンク３８がある程度の容量を有しているので、凍結防止用タンク３８内に貯留された熱媒体が自然放熱し、この熱媒体の温度が下がりきるまでは自然放熱による凍結防止が行われる。
【００１９】
よって、暖房過負荷状態による一時的暖房中断時や、暖房運転停止後も凍結防止用タンク３８内に貯留された熱媒体によって電力を一切消費することなく凍結防止することができ、停電時の給水接続管３の凍結までの時間を大幅に延ばすことができ、数時間の停電でも水抜き等の最終的手段を取る必要がないものである。
【００２０】
また、配管ボックス部６内には暖房用膨張タンク１６も配置しているため、暖房運転時にはこの暖房用膨張タンク１６内に吸収された膨張熱媒体が自然放熱し、配管ボックス部６内の雰囲気温度の昇温に供され、さらなる凍結防止を行うものである。
【００２１】
次に、給湯運転は、暖房運転が行われている場合には既に暖房用缶体７内が高温となっているので、給湯栓が開かれれば給水管２０からの低温の水は直ぐに給湯用蛇管１０で暖房用缶体７内の高温の熱媒体により間接加熱されると同時に、撹拌用循環ポンプ３７を駆動し連通パイプ３６を介して缶体７の下部にある湯を缶体７上部に供給して暖房用缶体７内の撹拌を行い暖房用缶体７内の上と下の温度差をなくし、常に同一の熱交換効率で熱交換できるようにして所望の温度の湯が供給されるものである。
【００２２】
このとき、暖房に供されて温度低下した熱媒体が暖房用缶体７に流入するが、この戻りの熱媒体は約３０℃〜６０℃程度で比較的高い温度で、仮に缶体を給湯用に用いた場合に流入する低温の水道水よりも十分に高い温度であるため、缶体７内の温度が急激に低下するようなことがなく、暖房を行いながら給湯用の必要熱量を確実に確保して安定した温度の給湯を行うことができると共に、給湯用の熱交換を暖房用缶体７内の給湯用蛇管１０で行うことにより水道圧をそのまま利用する直圧式の給湯を行えるものである。
【００２３】
尚、暖房運転時には暖房用循環ポンプ１４が駆動されているため、暖房用缶体７内の上下の温度差はある程度解消されるため、撹拌用循環ポンプ３７を駆動させないようにすることが可能であるが、撹拌用循環ポンプ３７を駆動すれば更に温度差が解消される効果がある。また、暖房と給湯の同時運転の際には、暖房用缶体７の制御目標温度を暖房単独運転時よりも高温にして給湯用蛇管１０での熱交換効率を向上させることも可能である。
【００２４】
ここで、給湯運転前に暖房運転が行われていない場合について説明すると、ユーザーが図示しないリモコン等の給湯運転スイッチを入れると、バーナ部８で燃焼を開始して缶体温度センサ１９で検知する暖房用缶体７の温度を約８５℃の制御目標温度まで加熱し、撹拌用循環ポンプ３７を駆動し連通パイプ３６を介して缶体７の下部にある湯を缶体７上部に供給して暖房用缶体７の撹拌を行い暖房用缶体７内の上と下の温度差をなくし常に同一の熱交換効率で熱交換できるようにし、給湯栓が開かれるまで待機する。
【００２５】
そして、給湯栓が開かれれば、給湯用蛇管１０内を通過した市水道からの冷水は高温に維持された暖房用缶体７内の熱媒体によって間接加熱されて所望の温度の湯が供給されるものである。尚、夏期などの暖房運転の不必要な期間には給湯終了から一定時間（例えば４時間）の間に再度給湯されることがない場合は、自動的に給湯運転スイッチをオフして、暖房用缶体７の制御目標温度での保持状態を解除して省エネを計ることも可能である。
【００２６】
次に、風呂運転は、図示しないリモコンの風呂保温スイッチをＯＮした等の浴槽内の湯の沸かし上げ要求があると、風呂用循環ポンプ３０を駆動して浴槽内の湯を風呂用蛇管１１に循環させて、高温に保持された暖房用缶体７内の熱媒体で加熱して浴槽内の湯を所望の温度に追い焚きしたり保温したりするもので、風呂温度センサ３２が所望の温度を検知すると自動的に停止されるものである。
【００２７】
尚、このとき給湯運転時と同様に暖房用缶体７には比較的高い温度の熱媒体が戻ってくるため、缶体７内の温度が急激に低下するようなことがなく、暖房を行いながら風呂用の必要熱量を確実に確保して安定した風呂の追い焚きまたは保温を行うことができると共に、撹拌用循環ポンプ３７で暖房用缶体７内の上と下の温度差をなくし常に同一の熱交換効率で沸き上がり時間が大きく変動しない風呂焚きを実現できるものである。
【００２８】
また、給湯と風呂の同時運転の場合には給湯単独運転の場合と同様に暖房用循環ポンプ１４を駆動しないで暖房用缶体７を温度制御して上記の給湯運転と風呂運転を同時に行えば良く、給湯と風呂と暖房の同時運転の場合には、給湯・暖房同時運転時または風呂・暖房同時運転時と同様に給湯温度と風呂温度をそれぞれ同時に制御することが可能である。
【００２９】
ここで、バーナ部８の燃焼量は、暖房に使用される必要熱量と給湯に使用される必要熱量と風呂に使用される必要熱量の和により求められるもので、例えば給湯単独使用時は暖房用缶体７内を制御目標温度に保つよう缶体温度センサ１９の出力と缶体制御目標温度とによるフィードバック要求熱量と、給湯設定温度と給水温度と総流量とにより算出されるフィードフォワード要求熱量とに応じて燃焼量が決定されるものである。
【００３０】
このように、バーナ部８の燃焼で直接加熱される缶体７を暖房用に用いることによって、暖房に供された後に缶体７内に流入する熱媒体の温度が比較的高いので、缶体７内の温度が急激に低下することがなく、暖房と給湯の同時運転時に於いて、それぞれに必要な熱量を確実に供給することができ、また、給湯回路Ｂは直圧式であるので、シャワーに用いたときなどに必要な圧力を容易に確保でき、使い勝手の良いもので、いつでも安定した暖房、給湯運転が可能となると共に、缶体７を暖房用に用いることで、暖房用の熱媒体の容量を多くすることができ、多数の暖房用放熱器を接続しても確実に対応でき、利便性が大幅に向上したものである。
【００３１】
尚、本発明はこの一実施形態に限られるものではなく、例えばこの一実施形態では凍結防止用タンク３８を暖房回路Ａの暖房往き管１２と暖房戻り管１３との間に暖房用放熱器をバイパスして並列に設けているが、暖房回路Ａに流れる熱媒体を暖房用放熱器に流さず凍結防止用タンク３８のみに流れるように切り換える切換弁を設けても良く、このとき暖房運転停止中に配管ボックス部６内に設けた温度センサで凍結危険温度以下であることを検知した場合、自動的にバーナ部８の燃焼を開始して暖房運転を開始させると共に切換弁を凍結防止用タンク３８側に切り換えて凍結防止のみを行うようにさせることも可能である。
【００３２】
また、例えば暖房往き管１２または暖房戻り管１３に直列に接続しても良く、また凍結防止用タンク３８に放熱を良くさせるためのフィン等を設けても良いものである。
【００３３】
また、一実施形態として暖房用熱交換器が缶体７で給湯用熱交換器が蛇管１０で構成された１缶３回路式給湯暖房装置を説明したが、これに限らず給湯用熱交換器と暖房用熱交換器とがそれぞれ専用のバーナ部を備えた２缶２回路式の給湯暖房装置でも良く、さらに熱交換器は貯湯缶体タイプ、フィンチューブタイプ、間接加熱タイプのいずれでも構成可能である。
【００３４】
要するに、本発明は凍結防止用タンク３８を設けることが要旨であって、電熱式凍結防止ヒータを設けることを妨げるものではない。すなわち、凍結防止用タンク３８を設けることによって極寒地であっても電熱式凍結防止ヒータを発熱量の小さなものを採用することができ、これにより消費電力を大幅に削減することができれば良いものである。
【００３５】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、暖房運転中は暖房回路を流れる熱媒体の一部または全部を凍結防止用タンクに流し、又暖房用膨張タンクにも熱媒体が流れて配管ボックス内の雰囲気温度を上昇させることで配管ボックス内の給水接続管の凍結防止を行うので、電熱式凍結防止ヒータが不要または発熱量の小さいもので良いため消費電力を大きく削減できることができると共に、暖房運転の停止後も凍結防止用タンク及び暖房用膨張タンクに熱媒体が溜められているため停止後しばらくの間は電力を一切消費することなく、貯留された熱媒体の自然放熱によって一時的な停電状態にあっても凍結防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明一実施形態を付した屋外設置型式給湯暖房装置の概略構成図。
【符号の説明】
１  枠体
２  本体ボックス部
３  給水接続管
６  配管ボックス部
７  暖房用缶体（暖房用熱交換器）
８  バーナ部
１０  給湯用蛇管（給湯用熱交換器）
２０  給水管
３８  凍結防止用タンク
３９  凍結防止用バイパス管
Ａ  暖房回路
Ｂ  給湯回路
【図１】
0003934871.tif 000002