(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼室に燃料を直接噴射する直接噴射式内燃機関において、
吸気行程において燃料を噴射する運転状態にあるとき、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定する診断用噴射時期設定手段と、
燃料噴射時期が通常よりも進角側に設定されているときの燃焼速度を検出する燃焼速度検出手段と、
燃焼室にデポジットが付着していない状態での標準燃焼速度を予め記憶する標準燃焼速度記憶手段と、
前記燃焼速度検出手段で検出された燃焼速度と前記標準燃焼速度記憶手段に記憶された標準燃焼速度とを比較することでデポジットの付着状況を診断する付着状況診断手段とを備えることを特徴とする直接噴射式内燃機関。
【請求項２】
前記診断用噴射時期設定手段は、吸気行程において燃料を噴射する領域の低負荷および低回転領域において、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする請求項１記載の直接噴射式内燃機関。
【請求項３】
前記診断用噴射時期設定手段は、圧縮行程において燃料を噴射する領域に近接する領域において、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする請求項１記載の直接噴射式内燃機関。
【請求項４】
アイドル状態を判定するアイドル判定手段と、アイドル状態にあるとき燃料噴射時期を吸気行程に設定する燃焼形態変更とをさらに備え、診断条件が成立したときに、燃料噴射時期を通常の吸気行程の燃料噴射時期よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の直接噴射式内燃機関。
【請求項５】
前記診断条件は、アイドル状態が所定時間以上継続することである請求項４記載の直接噴射式内燃機関。
【請求項６】
前記診断条件は、アイドル状態が所定時間以上継続し、かつ低温時である請求項４記載の直接噴射式内燃機関。
【請求項７】
前記診断時以外のアイドル状態においては、圧縮行程において燃料が噴射される請求項４〜６の何れかに記載の直接噴射式内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、燃焼室に燃料を直接噴射するガソリン内燃機関に関し、特にピストン冠面などの燃焼室のデポジットの付着状況を診断できる直接噴射式内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の直接噴射式内燃機関としては、例えば特開平６−２０７，５４２号公報に記載されたものが知られている。これは、中〜高負荷、中〜高回転では燃料噴射時期を吸気行程噴射とする（いわゆる均質燃焼）一方で、低〜中負荷、低〜中回転では、噴射時期を圧縮行程噴射とする（いわゆる成層燃焼）ことにより、低〜中負荷、低〜中回転における燃費や排気性能を向上させるものである。
【０００３】
この成層燃焼運転とは、ピストン冠面上に凹部を形成し、低〜中負荷、低〜中回転において、圧縮行程末期に燃料噴射弁からピストン冠面凹部に向けて燃料を噴射し、点火栓近傍のごく限られた空間のみを可燃混合比にして燃焼させるものである。燃焼室内においてほとんどの空間を占める上記限られた空間以外の領域では、ごく薄い混合気となり、燃焼室全体では超希薄混合気となるので、燃費や排気性能に優れるという特徴を有する。
【０００４】
これに対して、均質燃焼運転とは、中〜高負荷、中〜高回転において、吸気行程で燃料噴射弁から燃焼室全体に向けて燃料を噴射し、可燃予混合状態にて燃焼させるものである。
【０００５】
これら成層燃焼と均質燃焼との切替は、低→中→高負荷／回転へと運転条件が変化する場合には、成層燃焼（超希薄）→均質希薄燃焼→均質燃焼（ストイキまたは過濃）へと変化させる。これは、低→中〜高負荷／回転になるにつれて、燃焼室内のガス流動が強まり、点火栓近傍に可燃混合比となるように噴射された燃料が限られた空間以外に拡散してしまい点火栓近傍の混合比が希薄となって安定した燃焼が得られないので、均質燃焼に切り替えるものである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、このような燃焼を繰り返すとピストン冠面上に形成された凹部には、いわゆるデポジットが堆積することがある。このデポジットは噴射された燃料を吸着するので、燃料が燃焼室で空気と混合する度合（混合効率）が低下して均一な混合気が得られず、これが原因で運転性やエミッションに悪影響を与えるといった問題があった。
【０００７】
しかしながら、従来の直接噴射式内燃機関では、かかるデポジットの付着状況を判定する手段がなく、運転者あるいは自動車整備技術者は、内燃機関を分解することなくデポジットの付着状況を診断することはできなかった。
【０００８】
本発明は、このような従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、燃焼室のデポジットの付着状況を診断できる直接噴射式内燃機関を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
燃焼室に燃料を直接噴射するガソリン内燃機関では、一般的に、均質燃焼と成層燃焼とが、燃費、出力およびエミッションなどの観点から使い分けられる。この種の直接噴射式内燃機関では、成層燃焼が可能なようにピストン冠面に凹部が形成される。
【００１０】
均質燃焼時の燃焼噴射時期と燃焼速度との関係は、図３に示されるように、噴射時期が進角側では燃焼速度が遅くなり、噴射時期が遅角側では燃焼速度が速くなる。燃費、出力およびエミッションなどの観点からは、燃焼速度が速い方が好ましいとされるので、通常燃焼時期は同図に示すＡ点に設定されるが、この状態でピストン冠面にデポジットが付着すると、同図の破線で示されるように、噴射時期の進角側ではさらに燃焼速度が遅くなるといった傾向がある。
【００１１】
このメカニズムを図４および図５を参照して説明すると、図４に示されるように、吸気行程初期に進角して燃料を噴射すると、燃料がピストン冠面の凹部に入ってしまい、その後この燃料はピストンとともに移動して混合および拡散し難く、圧縮上死点付近でも凹部内がリッチ、点火栓回りがリーンとなって均質な混合気が得られない。このため燃料噴射時期が進角側では燃焼速度が遅くなる。このような場合に、ピストン冠面のデポジット付着が著しいと、噴射された燃料がデポジットに吸着されてしまうので、この傾向がさらに助長され、このため燃焼速度がさらに遅くなる。
【００１２】
これに対して、図５に示されるように、吸気行程後期に燃料を噴射すると、燃料はピストン冠面の凹部に達することなく燃焼室全体の空気と混合および拡散するので、圧縮上死点付近でも燃焼室全体に均質な混合気が得られ、その結果、燃焼速度が速くなる。吸気行程後期に噴射すると、燃料はピストン冠面に達しないので、この傾向はデポジットの付着状況に影響されない。
【００１３】
かかる均質燃焼運転時の特性を利用して、本発明では均質燃焼運転時に燃料噴射時期を標準設定点よりも強制的に進角させ、このときの燃焼速度を測定することでデポジットの付着状況を判定するものである。つまり、図３の進角側における実線（デポジットの付着なし）と点線（デポジットの付着あり）との差異を求めることでデポジットの付着量を同定する。
【００１４】
また、本発明では、敢えて燃焼速度を遅くさせるものであることから、診断するにしても燃費やエミッションに影響が少ない状態で行うことが望ましい。このため、診断時期についても考慮されている。
【００１５】
すなわち、上記目的を達成するために、請求項１記載の直接噴射式内燃機関は、燃焼室に燃料を直接噴射する直接噴射式内燃機関において、吸気行程において燃料を噴射する運転状態にあるとき、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定する診断用噴射時期設定手段と、燃料噴射時期が通常よりも進角側に設定されているときの燃焼速度を検出する燃焼速度検出手段と、燃焼室にデポジットが付着していない状態での標準燃焼速度を予め記憶する標準燃焼速度記憶手段と、前記燃焼速度検出手段で検出された燃焼速度と前記標準燃焼速度記憶手段に記憶された標準燃焼速度とを比較することでデポジットの付着状況を診断する付着状況診断手段とを備えることを特徴とする。
【００１６】
この請求項１記載の直接噴射式内燃機関では、吸気行程において燃料を噴射する運転状態、つまり均質燃焼運転状態のときに、燃料噴射時期を強制的に進角させ、そのときの燃焼速度を検出する。この燃焼速度と、デポジットの付着がないときの標準燃焼速度と比較し、デポジットの付着量に相関する燃焼速度の差異から付着量を診断する。
【００１７】
請求項２記載の直接噴射式内燃機関は、前記診断用噴射時期設定手段は、吸気行程において燃料を噴射する領域の低負荷および低回転領域において、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする。
【００１８】
請求項３記載の直接噴射式内燃機関は、前記診断用噴射時期設定手段は、圧縮行程において燃料を噴射する領域に近接する領域において、燃料噴射時期を通常よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする。
【００１９】
エミッションは、同じ排出濃度であれば吸入空気量が少ないほど排出量が少なく、吸入空気量が多いほど排出量が多いことになる。排出量＝濃度×吸入空気量×排気の比重で表されるからである。同様のことが燃費についてもいえる。したがって、均質燃焼において最も燃費やエミッションへの影響が少ないのは、低負荷、低回転の領域であり、請求項２記載の吸気行程において燃料を噴射する領域（均質燃焼運転領域）の低負荷および低回転領域、換言すれば請求項３記載の圧縮行程において燃料を噴射する領域（成層燃焼運転領域）に近接する領域である。こうすることで、燃費やエミッションへの影響が最小限となる。
【００２０】
請求項４記載の直接噴射式内燃機関は、アイドル状態を判定するアイドル判定手段と、アイドル状態にあるとき燃料噴射時期を吸気行程に設定する燃焼形態変更手段とをさらに備え、診断条件が成立したときに、燃料噴射時期を通常の吸気行程の燃料噴射時期よりも進角側に強制的に設定することを特徴とする。
【００２１】
ごく低速の運転が長時間にわたって繰り返されると、燃焼温度も低くデポジットの付着も著しくなるので、診断頻度を増加させる必要がある。また、直接噴射式内燃機関では、アイドル状態は成層燃焼運転に設定されているのが通常である。このため、請求項４記載の直接噴射式内燃機関では、燃料噴射が圧縮行程で行われている、つまり成層燃焼運転状態であっても、これを強制的に均質燃焼運転に切り換え、診断条件が成立したときに燃料噴射時期を強制的に進角させてデポジット付着の診断を実行する。これにより、デポジット付着が著しくなるときに診断頻度を増加させることができる。
【００２２】
請求項４記載の直接噴射式内燃機関において、前記診断条件は、アイドル状態が所定時間以上継続すること、またはアイドル状態が所定時間以上継続し、かつ低温時であることが好ましい。燃費やエミッションへの影響が少なく、燃焼状態も安定して正確な診断結果が得られるからである。
【００２３】
【発明の効果】
請求項１記載の直接噴射式内燃機関によれば、燃料噴射時期を進角させそのときの燃焼速度を測定するだけで燃焼室へのデポジットの付着量が同定でき、燃費、出力およびエミッションの低下対策を講じることができる。
【００２４】
請求項２および３記載の直接噴射式内燃機関によれば、燃料噴射時期を強制的に進角させてデポジット付着の診断を行う際においても、燃費およびエミッションへの影響を最小限とすることができる。
【００２５】
請求項４記載の直接噴射式内燃機関によれば、デポジット付着が著しくなるアイドル状態のときに診断頻度を増加させることができる。
【００２６】
請求項５および６記載の直接噴射式内燃機関によれば、燃費やエミッションへの影響が少なく、燃焼状態も安定して正確な診断結果が得られる。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
第１実施形態
図１は本発明の直接噴射式内燃機関の第１実施形態を示すブロック図、図６はそれを具体的にしたブロック図である。図６に示されるように、エンジン１の上流には、吸気を浄化するためのエアクリーナ２と、吸気量を計測するためのエアフローメータ３と、吸気量をコントロールするためのスロットルチャンバ４とが設けられており、エアフローメータ３の出力はコントロールモジュール１０に信号として送出される。
【００２８】
また、スロットルチャンバ４の下流には、吸気管５が設けられており、インジェクタ６はエンジン１の燃焼室に直接臨んで取り付けられている。
【００２９】
エンジン１には、混合気に点火するための点火栓７と、エンジン１の暖機状態を検出するための水温センサ８と、エンジン１の回転数を検出するためのクランク角センサ９とが設けられており、これら水温センサ８およびクランク角センサ９の出力は、コントロールモジュール１０に信号として送出される。
【００３０】
コントロールモジュール１０では、エアフローメータ３から送られてきた吸入空気量と、水温センサ８から送られてきた水温データと、クランク角センサ９から送られてきたエンジン回転数とから、均質燃焼または成層燃焼を行う運転状態および領域を判別し、それぞれの燃焼形態に応じた燃料噴射量や燃料噴射時期および点火時期を演算し、インジェクタ７により燃料が燃焼室に噴射される。
【００３１】
ここで、均質燃焼は燃焼室内に均質な混合気を生成するものであり、混合比はストイキ乃至リッチ若しくはリーンであり、燃料噴射時期は吸気行程である。これに対して、成層燃焼は点火栓付近に混合気を集め、燃焼室全体としてはリーンな混合比を生成するもので、燃料噴射時期は圧縮行程に設定される。
【００３２】
一方、点火栓７の燃焼室の取付部分には、エンジンの燃焼状態を検出するための座金センサ（燃焼速度検出手段）１１が取り付けられており、この座金センサ１１からコントロールモジュール１０に送られる出力信号によって燃焼速度が検出される。
【００３３】
なお、図１に示す本発明の診断用噴射時期設定手段、付着状況診断手段および標準燃焼速度記憶手段は何れもコントロールモジュール１０に内蔵されたマイクロコンピュータで構成される。
【００３４】
次に動作を説明する。
図７に示すように、エンジン１が始動してから所定時間Ｔｓｔ（例えば１分）経過したかを判別する（Ｓ１）。エンジン１の始動時には、始動時の燃料増量や前回エンジンが停止したときの壁流の状態などの影響により燃焼が安定しない場合があり、この間は本実施形態のデポジット付着診断には適さないのでこれを避けるためである。
【００３５】
エンジン１が始動してから１分経過するとステップ２に進んで、水温センサ８の出力信号から、エンジン１の水温Ｔｗが所定温度（例えば８０℃）以上であるかどうかを判別する（Ｓ２）。エンジン冷却水の水温はエンジン１の暖機状態を示すものであり、所定温度以下では燃焼が安定していないことがあって、この間は本実施形態のデポジット付着診断には適さないのでこれを避けるためである。
【００３６】
エンジン冷却水の水温が８０℃以上であるとステップ３に進んで、燃焼形態が均質燃焼運転かどうかを判別する（Ｓ３）。この判別は、エアフローメータ３およびクランク角センサ９の出力信号から求められるエンジン負荷とエンジン回転数に基づいて、両者の関係を示す図１０を参照して行われる。同図は、均質燃焼運転が実行される領域と成層燃焼運転が実行される領域とをエンジン負荷とエンジン回転数との関係で示したものであり、本実施形態では、このうちの均質燃焼運転領域であるときに次のステップ４へ進む。
【００３７】
ステップ４では、エンジン１の運転状態が定常運転かどうかを判別する。エンジンの運転領域により充填効率等が変化するため燃焼速度も変化し、複数の運転領域にまたがる過渡の運転状態では安定した燃焼速度を検出することができない。この間は、本実施形態のデポジット付着診断に適さないのでこれを避けるためである。
【００３８】
ここで通常であれば、燃料噴射時期を吸気行程後期に設定するが、ステップ５で運転条件、つまりエンジン負荷とエンジン回転数とを検出したのち、デポジット付着診断を実行するために、ステップ６において燃料噴射時期を吸気行程前半まで進角させる。このときの進角量は、ステップ５で検出された運転条件に応じた量とする。
【００３９】
次にステップ７では、進角した状態における燃焼速度に冠するパラメータである燃焼期間（θ１０−９０）を検出したのち、ステップ８で、ステップ５で求められた運転条件における進角した状態でのデポジット付着がないとしたときの標準の燃焼期間と比較し、その差（Δθ１０−９０）を演算する。
【００４０】
この燃焼期間θ１０−９０とは、１回の燃焼による熱発生量を１００％としたときの１０〜９０％をいい、主燃焼期間ともいう。この主燃焼期間θ１０−９０が短ければ燃焼が速く、長ければ燃焼が遅いこととなり、これを検出することで燃焼の状態が判別できるものである。ちなみに、１回の燃焼１００％に対する０〜１０％は、初期燃焼期間θｉｇ−１０と称される。
【００４１】
この主燃焼期間θ１０−９０は、具体的には、例えば点火栓とシリンダヘッドとの間に挟み込んだ座金状のセンサ１１により検出することができる。つまり、燃焼室の圧力が上昇すると点火栓の締め付け部分の応力が減少することを利用して、この座金センサ１１で燃焼時の圧力を検出し、コントロールユニット１０で、燃焼時圧力と非燃焼時圧力との差から発生した圧力を求め、さらに各クランク角毎の発生圧力と行程容積との比熱から発熱量、つまり熱発生量を求めることで、θ１０−９０が演算できる。
【００４２】
ステップ９においては、予め求めておいた燃焼期間の差Δθ１０−９０とデポジット付着量との関係を示すマップ（図８参照）を用いて、ステップ８にて求められた実際の燃焼期間の差Δθ１０−９０をあてはめ、デポジットの付着状況を推定する。
【００４３】
ちなみに、燃焼速度が運転条件によっても変化し、その差Δθ１０−９０も変化するので、各運転条件毎に燃焼期間の差Δθ１０−９０とデポジット付着量との関係を示すマップを用意する。あるいはこれに代えて、ステップ８で求めるものを燃焼期間に対する燃焼期間の差の割合Δθ１０−９０／θ１０−９０としても良く、この場合には燃焼期間の変化率とデポジット付着量との関係を示すマップを用意することになる。
【００４４】
次にステップ１０においては、推定されたデポジット付着量が所定値以上かどうかを判別する。デポジットの付着はあるものの、その程度が少なければ燃費やエミッションに悪影響を与えないのでこれを判別する。ここでデポジット付着量が所定値を越えている場合にはステップ１１へ進み、デポジットの付着状況およびその程度を運転者あるいは整備技術者に表示する。デポジット付着量が所定値に至らない場合には問題なしとしてリターンする。
【００４５】
第２実施形態
図９は本発明の第２実施形態のフローチャートの一部であり、図７に示すフローチャートのステップ５と６との間にステップ１２を付加したものである。その他の構成および処理については上述した第１実施形態と同様である。
【００４６】
本実施形態では、ステップ５にて運転条件（エンジン負荷およびエンジン回転数）を検出したのち、ステップ１２にて、その運転条件でデポジット付着診断を実行した場合に、燃費やエミッションに対する影響が少ないかどうかを判別する。
【００４７】
均質燃焼運転は、図１０に示されるように一般的には中〜高負荷、中〜高回転量域での燃焼形態であるが、このなかでも、図示する斜線領域、すなわち成層燃焼領域に近接した領域が、最も燃費やエミッションに対する影響が少ないといえる領域である。
【００４８】
エミッションは、同じ排出濃度であれば吸入空気量が少ないほど排出量が少なく、吸入空気量が多いほど排出量が多いことになる。排出量＝濃度×吸入空気量×排気の比重で表されるからである。同様のことが燃費についてもいえる。したがって、均質燃焼において最も燃費やエミッションへの影響が少ないのは、低負荷、低回転の領域であり、均質燃焼運転領域では図示する斜線の部分がこれに該当する。
【００４９】
このような領域をエンジン負荷とエンジン回転数とで検出し、図示する斜線領域であればステップ６へ進むが、そうでなければリターンする。
【００５０】
このように、デポジット付着診断を行う際に、エンジン負荷およびエンジン回転数の小さい領域を採用することで、燃費やエミッションに対する影響を最小限とすることができる。
【００５１】
第３実施形態
図２は本発明の第３実施形態を示すブロック図であり、図１の第１実施形態に対して燃焼形態変更手段およびアイドル判定手段が付加されている。また、図１２は同実施形態のフローチャートであり、ステップ３にて均質燃焼運転でないと判別されたときの処理Ｓ１３〜Ｓ２１が付加されている。
【００５２】
ごく低速の運転が長時間にわたって繰り返されると、燃焼温度も低くデポジットの付着も著しくなるので、診断頻度を増加させる必要がある。本実施形態では、かかる観点からステップ３で均質燃焼運転でないとされたときには、まずステップ１３で低温領域での運転状態が所定時間（例えば１０分間）経過したかどうかを判別する。
【００５３】
図１１に示されるように、均質燃焼運転ではない、つまり成層燃焼運転の場合には低負荷、低回転領域を含んでいる。このような低温モードでの運転がある程度連続すると、デポジットの付着も進行すると考えられるので、デポジット付着の進行の可能性を判別する。ここで、低温領域の運転状態が１０分間以上連続していれば、デポジット付着が進行しているものと判断してステップ１４へ進む。
【００５４】
ステップ１４では、アイドル状態となってから所定時間（例えば１０分間）経過したかどうかを判別する。これは、燃費やエミッションに対する影響が最も小さいアイドル状態にてデポジット付着診断を行うことが望ましく、このようなアイドル状態が持続する可能性を判別するものである。アイドル状態が所定時間持続するようなら、例えば信号待ちなどで停止している可能性も高く、しかもアイドル状態となってからある程度経過しているため燃焼状態も安定しており、デポジット付着診断を容易かつ正確に行うことができるからである。
【００５５】
次のステップ１５では、強制的に均質燃焼するように、燃料噴射時期および点火時期を均質燃焼運転用のものに切り換える。本来的には、アイドル状態は成層燃焼運転で行われるが、デポジット付着診断にともなう燃費やエミッションへの影響を最小とするために敢えて均質燃焼運転とする。
【００５６】
そして、ステップ１６にて燃料噴射時期をアイドル状態に応じた量だけ進角させ、ステップ１７にて、進角した状態における燃焼速度に関するパラメータである燃焼期間θ１０−９０を検出する。
【００５７】
次のステップ１８では、この燃焼期間θ１０−９０と、アイドル状態で進角した状態であってデポジット付着がない標準燃焼期間と比較し、その差Δθ１０−９０を求める。ステップ１９においては、予め求めておいた燃焼期間の差Δθ１０−９０とデポジット付着量との関係を示すマップを用いて、ステップ１８にて求められた実際の燃焼期間の差Δθ１０−９０をあてはめ、デポジットの付着状況を推定する。
【００５８】
次のステップ２０においては、推定されたデポジット付着量が所定値以上かどうかを判別する。デポジットの付着はあるものの、その程度が少なければ燃費やエミッションに悪影響を与えないのでこれを判別する。ここでデポジット付着量が所定値を越えている場合にはステップ２１へ進み、デポジットの付着状況およびその程度を運転者あるいは整備技術者に表示する。デポジット付着量が所定値に至らない場合には問題なしとしてリターンする。
【００５９】
なお、以上説明した実施形態は、本発明の理解を容易にするために記載されたものであって、本発明を限定するために記載されたものではない。したがって、上記の実施形態に開示された各要素は、本発明の技術的範囲に属する全ての設計変更や均等物をも含む趣旨である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の直接噴射式内燃機関の第１実施形態を示すブロック図である。
【図２】本発明の直接噴射式内燃機関の第３実施形態を示すブロック図である。
【図３】均質燃焼運転時の燃料噴射時期と燃焼速度との関係を示すグラフである。
【図４】均質燃焼運転時（吸気行程前期噴射）の燃焼状態を説明する図である。
【図５】均質燃焼運転時（吸気行程後期噴射）の燃焼状態を説明する図である。
【図６】本発明の直接噴射式内燃機関をより具体化した実施形態を示すブロック図である。
【図７】本発明の第１実施形態の動作を示すフローチャートである。
【図８】燃焼期間θ１０−９０とデポジット付着量との関係を示すグラフである。
【図９】本発明の第２実施形態の動作の要部を示すフローチャートである。
【図１０】均質燃焼運転と成層燃焼運転の運転領域を示すグラフであり、第１および第２実施形態におけるデポジット付着診断領域を示すものである。
【図１１】均質燃焼運転と成層燃焼運転の運転領域を示すグラフであり、第３実施形態における低温モード領域を示すものである。
【図１２】本発明の第３実施形態の動作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１…エンジン
２…エアクリーナ
３…エアフローメータ
４…スロットルチャンバ
５…吸気管
６…インジェクタ
７…点火栓
８…水温センサ
９…クランク角センサ
１０…コントロールモジュール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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