(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
適応エコーキャンセラ中のフィルタの性能を表す品質尺度を判定する方法であって、適応エコーキャンセラに備えられた判定手段による判定過程は、
エコーを含む信号（ｙ（ｎ））と前記フィルタにより作成されるエコー推定信号（ｓ＾（ｎ））との相関尺度を推定するステップと、
前記エコー推定信号（ｓ＾（ｎ））と前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ））との差分により形成される残留信号（ｅ（ｎ））の累乗尺度を推定するステップと、
前記推定された相関尺度を前記推定された累乗尺度により除算することにより、数式ｑ＝Ｅ［ｓ＾（ｎ）ｙ（ｎ）］／Ｅ［ｅ（ｎ）2］で表される前記品質尺度（ｑ）を算定するステップと、
複数の前記フィルタについて算定された品質尺度を互いに比較し、前記エコーに関する最善の推定を提供するフィルタとして、前記フィルタのいずれか一つを選択するステップと、を含むことを特徴とする、品質尺度判定方法。
【請求項２】
前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ）は、エコーの他に、前記エコーキャンセラの近くで発生する雑音信号および音声信号を含みうることを特徴とする、請求項１に記載の品質尺度判定方法。
【請求項３】
エコー信号の推定に適応フィルタおよびプログラマフィルタ（１２、１８）の双方が使用される適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法であって、適応デュアルフィルタエコーキャンセラに備えられた判定手段による判定過程は、
エコーを含む信号（ｙ（ｎ））と前記適応フィルタのエコー推定信号（ｓ＾ａ（ｎ））との第一の相関尺度を推定するステップと、
前記適応フィルタのエコー推定信号（ｓ＾ａ（ｎ））と前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ））との差分により形成される第一の残留信号（ｅａ（ｎ））の第一の累乗尺度を推定するステップと、
前記推定された第一の相関尺度を前記推定された第一の累乗尺度で除算することにより、前記適応フィルタの品質尺度（ｑａ）を計算するステップと、
前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ））と前記プログラマブルフィルタのエコー推定信号（ｓ＾ｐ（ｎ））との第二の相関尺度を推定するステップと、
前記プログラマブルフィルタのエコー推定信号（ｓ＾ｐ（ｎ））と前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ））との差分により形成される第二の残留信号（ｅｐ（ｎ））の第二の累乗尺度を推定するステップと、
前記推定された第二の相関尺度を前記推定された第二の累乗尺度で除算することにより、前記プログラマブルフィルタの品質尺度（ｑｐ）を算定するステップと、
前記適応フィルタの品質尺度（ｑａ）と前記プログラマブルフィルタの品質尺度（ｑｐ）とを比較し、前記エコー信号に関する最善の推定を提供するフィルタとして、前記適応フィルタおよび前記プログラマブルフィルタのいずれか一つを選択するステップと、
を含むことを特徴とする、適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項４】
前記選択するステップでは、前記エコー信号に関する最善の推定を提供するフィルタとして、下記条件（ｉ）（５３０）が満たされる場合にのみ、前記適応フィルタを選択し、下記条件（ｉ）が満たされない場合には、前記プログラマブルフィルタを選択し、
（ｉ）「前記適応フィルタの品質尺度（ｑａ）が前記プログラマブルフィルタの品質尺度（ｑｐ）と所定の第一係数（Ａ）との積値と所定の第一のオフセット（Ｂ）との和を超える」、
前記エコー信号を推定するために前記選択されたフィルタを使用するステップを、さらに含むことを特徴とする、請求項３に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項５】
前記条件（ｉ）（５３０）が満たされた場合において、前記選択するステップでは、前記エコー信号に関する最善の推定を提供するフィルタとして、下記条件（ｉｉ）（ｉｉｉ）（５４０、５５０）の少なくともいずれかが満たされる場合にのみ、前記適応フィルタを選択し、下記条件（ｉｉ）（ｉｉｉ）のいずれも満たされない場合には、前記プログラマブルフィルタを選択し、
（ｉｉ）「前記第一のオフセット（Ｂ）より大きい所定の第二のオフセット（Ｃ）に比べて、前記適応フィルタの品質尺度（ｑａ）が大きい」、
（ｉｉｉ）「前記適応フィルタの品質尺度（ｑａ）が前記第一のオフセット（Ｂ）より大きく、かつ前記エコーを含む信号（ｙ（ｎ））の推定された第三の累乗尺度が測定された雑音レベル（ＮＬ）と所定の第二の係数（α）との積値より小さい」、
前記エコー信号を推定するために前記選択されたフィルタを使用するステップを、さらに含むことを特徴とする、請求項４に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項６】
前記条件（ｉ）が満たされ、かつ前記条件（ｉｉ）（ｉｉｉ）（５４０、５５０）の少なくともいずれかが満たされた場合において、前記選択するステップでは、前記エコー信号に関する最善の推定を提供するフィルタとして、下記条件（ｉｖ）（５６０）が満たされない場合にのみ、前記適応フィルタを選択し、下記条件（ｉｖ）が満たされる場合には、前記プログラマブルフィルタを選択し、
（ｉｖ）「前記推定された第二の累乗尺度が前記推定された第一の累乗尺度と所定の第三の係数（β）との積値より小さい」、
前記エコー信号を推定するために前記選択されたフィルタを使用するステップを、さらに含むことを特徴とする、請求項５に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項７】
前記第一および第二の残留信号（ｅａ（ｎ）、ｅｐ（ｎ））を結合し、選択されたフィルタに対応する残留信号の比率を大きくし、選択されなかったフィルタに対応する残留信号の比率を小さくすることを特徴とする、請求項４〜６のいずれかに記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項８】
前記第一の係数（Ａ）が２に等しく、前記第一のオフセット（Ｂ）が０に等しく、前記第二のオフセット（Ｃ）が１に等しいことを特徴とする、請求項７に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項９】
前記プログラマブルフィルタが選択され、
（ｉｖ）「前記推定された第二の累乗尺度が前記推定された第一の累乗尺度と第三の係数（β）との積値より小さい」、
（ｖ）「前記推定された第一の累乗尺度が所定の定数（γ２）より大きい」、
という条件（ｉｖ）（ｖ）（７４０）がともに満たされる場合に前記プログラマブルフィルタを前記適応フィルタに複写するステップ（７４０）、をさらに含むことを特徴とする、請求項５に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項１０】
前記適応フィルタが選択されるたびに計数し（ＣＯＵＮＴ）、前記適応フィルタが所定の回数（τ）選択された場合には、前記計数された値をリセットした上で、前記適応フィルタを前記プログラマブルフィルタに複写するステップ（７３０）をさらに含むことを特徴とする、請求項９に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【請求項１１】
前記第一の係数（Ａ）が１に等しく、前記第一のオフセット（Ｂ）が０．１２５に等しく、前記第二のオフセット（Ｃ）が１に等しいことを特徴とする、請求項１０に記載の適応デュアルフィルタのエコーキャンセル方法。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、適応デュアルフィルタエコーキャンセル方法、およびこのようなエコーキャンセル方法で使用されるフィルタ品質の尺度を判定するための方法に関するものである。
発明の背景
エコーは、長い遅延のある電話システム、たとえば長距離電話、またはディジタル移動システムのような長い処理遅延を使用する電話で知覚される音声の品質に関連した問題である。エコーはＰＳＴＮ／加入者インタフェースでの４線−２線変換で生じる。このエコーを除去するため、エコーキャンセラが通常、長距離トラフィックに対しては中継交換機に、移動電話の用途に対しては移動サービス交換局に設けられる。
エコーキャンセラの位置により、エコーキャンセラは適応形とされる。すなわち、ＰＳＴＮの多数の異なる加入者に対して同一のエコーキャンセラが使用される。この適応は、異なる呼びの間で必要とされるだけでなく、たとえば位相ずれ、三者呼び（ｔｈｒｅｅ−ｐａｒｔｙ  ｃａｌｌｓ）等のような、伝送網の一定でない性質により、各呼びの継続時間の間にも必要とされる。
エコーキャンセラの適応は制御する必要がある。近端側の音声が存在する間は、エコーキャンセラの適応は禁止しなければならないからである。禁止しないと、エコー径路の推定が劣化するからである。その結果、充分に保護された推定による控え目な方策となる。しかし、適応方策をあまりに控え目にすることはできない。もしそうすると、エコー径路ループの変化により高速の再適応が必要になったときにエマーキャンセラの性能が劣化するからである。エコー径路が変化したときの高速再適応と二重発声の間の安定なエコー推定の最適化問題を克服するために、二つのエコー径路の推定を行う構成を使用してもよい。エコー推定のために二つのフィルタを使用するエコーキャンセラは［１，２］に説明されている。フォアグラウンドフィルタ（ｆｏｒｅｇｒｏｕｎｄ  ｆｉｌｔｅｒ）として一般に知られている一方のフィルタは非適応形であり、実際のエコーキャンセラ出力を得るために使用される。一般にバックグラウンドフィルタとして知られている他方のフィルタは、ある適応アルゴリズム、代表的には正規化最小自乗平均（ＮＬＭＳ：Ｎｏｒｍａｌｉｚｅｄ  ｌｅａｓｔ  ｍｅａｎ  ｓｑｕａｒｅ）アルゴリズムで連続的に更新される。次に、ある意味でバックグラウンドフィルタの方が良いと考えられるときには常に、適応バックグラウンドフィルタからの係数がフォアグラウンドフィルタに転送される。
［１、２］に説明されている構成はエコーキャンセラ出力に対して非適応形のフォアグラウンドフィルタだけを使用するので、適応バックグラウンドフィルタの方が性能がよいときには適応バックグラウンドフィルタが転送されることが重要である。しかし、一部は使用されている控え目なアルゴリズムによって生じる問題により、これは生じないことがあり、エコーキャンセルが禁止されることがある。
発明の概要
本発明の一つの目的は、デュアルフィルタエコーキャンセラで最良のフィルタを選択する際に使用され得るフィルタの品質の程度を判定する新しい方法を提供することである。
この方法は請求項１の特徴を特徴としている。
本発明のもう一つの目的は、フィルタの性能を適切に判定し、適切なフィルタを選択することができる適応デュアルフィルタエコーキャンセル方法を提供することである。
このエラーキャンセル方法は請求項３の特徴を特徴としている。
【図面の簡単な説明】
本発明と、本発明の上記以外の目的および利点は付図を参照した以下の説明により最もよく理解することができる。
図１は、エコー発生システムのブロック図である。
図２は、エコーキャンセルシステムのブロック図である。
図３は、従来知られているデュアルフィルタエコーキャンセラである。
図４は、本発明のエコーキャンセル方法に従って動作するデュアルフィルタエコーキャンセラのブロック図である。
図５は、本発明によるデュアルフィルタエコーキャンセル方法の一実施例を示すフローチャートである。
図６は、本発明によるデュアルフィルタエコーキャンセル方法の好ましい実施例である。
図７は、本発明によるデュアルフィルタエコーキャンセル方法のもう一つの好ましい実施例である。
実施例の詳細な説明
図１は電話システムでのエコー発生のプロセスを示す。以後、遠端加入者と呼ぶ加入者Ａが二線式回線でハイブリッドに接続されている（ハイブリッドは当業者には良く知られているように、ハイブリッドは四線式接続と二線式接続との間のインタフェースを形成する。二線式回線は入り音声信号と出音声信号の両方を伝送する。遠端加入者Ａからの出音声は図１の上側の二線式回線で近端加入者Ｂに伝送される。同様に、近端加入者Ｂからの出音声は図１の下側の二線式回線で遠端加入者Ａに伝送される。しかし、加入者Ｂから加入者Ａへの下側の二線式回線には、加入者Ｂのハイブリッドが完全に抑圧できなかった加入者Ａからの出音声のエコーも含まれている。同様に、図１の上側の二線式回線には、加入者Ｂの出音声からのエコーが含まれている。
図２は、加入者Ａに戻るエコーが近端側でどのようにキャンセルされるかを示す（同様の構成が遠端側に設けられている）。ｎが離散時点を表すものとして、入力信号ｘ（ｎ）は加入者Ａからの音声を表す。伝達関数がＨ（ｑ-1）のフィルタ１０およびサンメーションユニット１４で表されるハイブリッドにより、入力信号ｘ（ｎ）は減衰させられる。その結果として生じるエコー信号ｓ（ｎ）は、サンメーションユニット１４で近端信号ｖ（ｎ）と合成される。近端信号ｖ（ｎ）には、近端音声が入っていることもあり、入っていないこともある。フィルタ１０の減衰は、エコー径路の減衰ＥＲＬ（ＥＲＬ＝Ｅｃｈｏ  Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ、エコーリターンロス）によって表される。したがって、結果として出力される信号ｙ（ｎ）には、近端信号と、遠端信号からのエコーの両方が含まれている。また、入力信号ｘ（ｎ）は適応フィルタ１２にも送られる。適応フィルタ１２はそのフィルタ係数を調整することによりハイブリッドのインパルス応答を作る。結果として得られるエコー信号ｓ（ｎ）の推定は
0004026693.tif 000002
と表される。この推定はサンメーションユニット１６で出力信号ｙ（ｎ）から減算される（ＥＲＬＥ＝Ｅｃｈｏ  Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ  Ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ、エコーリターンロスエンハンスメントは反響減衰量の改善された分を表す）。結果として得られる誤差信号ｅ（ｎ）はフィルタ係数の調整のために適応フィルタ１２に送られるとともに、二線式回線で遠端加入者Ａに戻される。
図２の簡単なブロック図での問題は、信号ｙ（ｎ）の中にエコー信号ｓ（ｎ）の他に、加入者Ｂからの音声信号ｖ（ｎ）が含まれることがあるということである。この状況は二重発声（ｄｏｕｂｌｅ−ｔａｌｋ）と呼ばれる。二重発声の間、適応フィルタ１２はエコー信号ｓ（ｎ）だけでなく音声信号ｖ（ｎ）をも擬似しようとする。したがって、二重発声の間、フィルタ１２の適応が制御されなければならない。
図３は、［１、２］に説明されている、この二重発声の問題を解決するように考えられたデュアルフィルタエコーキャンセラのブロック図を示す。二重発声があっても無くても、適応フィルタ１２は絶えず更新される。しかしこの場合には、サンメーションユニット１６からの出力は適応フィルタ１２にだけ送られ、二線式回線で遠端加入者Ａに戻されることはない。その代わりに、実際のエコーキャンセルはプログラマブルなフォアグラウンドフィルタ１８によって行われる。フォアグラウンドフィルタ１８はエコー推定をサンメーションユニット２２に送る。サンメーションユニット２２は、結果として得られる誤差信号ｅf（ｎ）を二線式回線で遠端加入者Ａに戻す。適応バックグラウンドフィルタ１２の方がプログラマブルなフォアグラウンドフィルタ１８より良いと考えられるときは常に、適応バックグラウンドフィルタ１２からの係数がプログラマブルなフォアグラウンドフィルタ１８に転送される。これは通常、二重発声が無いときに生じる。二重発声中、二重発声の状況が生じる直前にプログラマブルなフォアグラウンドフィルタ１８に転送された係数は、二重発声期間の間、エコーキャンセルのために保持される。二重発声の状況がもはや存在しなくなって、適応バックグラウンドフィルタ１２の方がより良い性能を与えると判定されれば、フィルタ係数がもう一度フィルタ１２からフィルタ１８に転送される。
［１、２］に説明されている二つのフィルタの性能を比較する方法は次のように要約することができる。主な考え方は、二つのフィルタからの残留エネルギーを比較することである。したがって、フィルタ係数が転送されるのは
0004026693.tif 000003
の場合だけである。ここで、Ｅ（．）は推定された残留エネルギーレベルを表し、μは定数であり、［１］では７／８に選定される。このアルゴリズムを良好に動作させるためには、次の二つの必要条件が必要となる。
0004026693.tif 000004
ここで、λは定数であり、［１］では１／８に等しい（これは−１８ｄＢに相当する）。上記の三つの条件が満たされる場合には、フィルタ１２のフィルタ係数がフィルタ１８に転送される。
上記の式（１）は、バックグラウンドフィルタ１２からの残留エネルギーレベルがフォアグラウンドフィルタ１８からの残留エネルギーより（係数μだけ）低くなければならないということを意味する。条件（２）は、エコーリターンロスエンハンスメント（ＥＲＬＥ）が−２０ｌｏｇλｄＢの予め定められた閾値に達していなければならないということを意味する。条件（３）は、明白な二重発声の状況があってはならないということを意味する（ｙ（ｎ）がｘ（ｎ）よりエネルギーが大きければ、ｙ（ｎ）はエコー信号ｓ（ｎ）の他に何か、すなわち近端音声を含んでいるに違いない）。更にもう一つの条件として、所定の期間、たとえば４８ｍｓの間、上記の三つの条件が同時に満たされることが必要になることもある。
［１、２］の構成は実際のエコーキャンセルのためにプログラマブルなフォアグラウンドフィルタ１８だけを使用するので、適応フィルタ１２の動作の方が良いときは常に適応フィルタ１２が転送されることが非常に重要である。しかし、下記の問題により、これはいつでも行われる訳ではない。
一つの問題は、近端側のバックグラウンド雑音レベルが高い場合に生じる。この場合、残留エコー信号ｅf（ｎ）は雑音に埋もれる。これは上記の条件（１）が行きあたりばったりになるということを意味し、バックグラウンドフィルタをフォアグラウンドフィルタに転送する動機は与えられない。
もう一つの問題は、条件（２）により、エコーリターンロスエンハンスメント（ＥＲＬＥ）が１８ｄＢに達した後でなければバックグラウンドフィルタの転送ができないということである。しかし、バックグラウンド雑音レベルが高く、エコーリターンロス（ＥＲＬ）も高い場合には、この状況にはなり得ない。
更にもう一つの問題は、エコー径路に高度の非直線性がある場合には１８ｄＢというエコーリターンロスエンハンスメント（ＥＲＬＥ）の必要条件が満たされることはあり得ないということである。
［１、２］の適応フィルタ１２は連続的に適応することが許されるので、二重発声の間、その最適状態からずれる。このずれは回復されない。これは適応フィルタが二重発声の状況の後に、プログラマブルフィルタと同じ性能に達する前に新しい収束期間を必要とするということを意味する。これは、高速で交替するデュプレックスの状況ではエコーキャンセラの収束過程が非常に非効率となるということを意味する。
図４は本発明の方法を使用するエコーキャンセラを示す。図４のエコーキャンセラでは、図３の従来技術のエコーキャンセラと同様に、フィルタ１２は適応フィルタであり、フィルタ１８はプログラマブルフィルタである。しかし、図４のエコーキャンセラでは、二つのフィルタが完全に並列に使用される。すなわち、両方のフィルタに対して残留信号ｅa（ｎ）およびｅp（ｎ）が得られ、どの信号を実際の出力信号ｅ（ｎ）として選択するかを判定論理２４が決める。更に、二重の矢印で示されるように、両方のフィルタの転送または複写することができる。
本発明によれば、判定論理２４は次のような晶質の尺度を使用して、実際の出力信号として残留信号ｅa（ｎ）、ｅp（ｎ）のどちらを使用すべきか判定する。
0004026693.tif 000005
ここで、ｉ＝ａ，ｐである。
次式で表される信号について考えてみる。
0004026693.tif 000006
ここで、ｓ（ｎ）はエコー信号を表し、ｖ（ｎ）は近端の雑音と音声を表す。式（５）から明らかなように式（４）の分子は、推定されたエコーと、近端の音声および雑音が付加された真のエコーとの間の相関である。フィルタがエコー径路に対して良好に調整された場合には、この相関が高くなる。
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はｖ（ｎ）に依存しないので、バックグラウンド雑音レベルが高いときに、ｑiの分子は消えない。しかし、Ｅｅi2（ｎ）が分母として使用されるので、近端の音声または雑音が存在する状態でｑiが小さくなる。したがって、判定論理２４が「最善の」信号として残留信号ｅa（ｎ）を選択するための都合のよい条件は、
0004026693.tif 000008
が満たされるということである。ここで、Ａは予め定められた係数であり、Ｂは予め定められたオフセットである。
明白な二重発声の状況の間に適応フィルタを選択することを避けるために、最善のフィルタとして適応フィルタが選択される前に、次の条件が満たされることが必要になることもある。
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ここで、ＣはオフセットＢより大きいオフセットを表す。更に、αは係数であり、ＮＬは測定された雑音レベルである。
図５は本発明による方法の一実施例を示し、品質尺度（４）を使用して最善のフィルタを判定する。ステップ５００で次のサンプルを使用し、ステップ５１０および５２０で新しい品質尺度が計算される。ステップ５３０で、条件（６）に従って試験が行われる。条件（６）が満たされる場合には、ステップ５４０で条件（７）の第一の部分が試験される。この試験で失敗した場合には、条件（７）の第二の部分を含む代替分岐５５０が試験される。試験５４０、５５０のどちらかが成功すれば、アルゴリズムがステップ５６０に進む。このステップでは、次の条件が満たされるか否かが試験される。
0004026693.tif 000010
ここでβは予め定められた係数である。このステップでは、プログラマブルフィルタの残留信号エネルギーが適応フィルタのそれより低いか否かが試験される。低くない場合には、出力フィルタとして適応フィルタが選択され、このフィルタを使用して実際の出力信号ｅ（ｎ）が作成される。一方、プログラマブルフィルタの方が実際には残留信号エネルギーが小さいということが試験５６０で示された場合には、ステップ５８０でこのフィルタを使用して出力信号が作成される。同様に、ステップ５３０の試験で失敗した場合、および両方の試験５４０と５５０で失敗した場合には、プログラマブルフィルタが使用される。
図５に示された方法の好ましい実施例では、種々の予め定められた定数に対して下記の値が使用された。
Ａ＝２
Ｂ＝０
Ｃ＝１
α＝１０
β＝１
これらの値では、条件（６）は［１、２］の条件より控え目さが少ないということがわかる。たとえば、Ｃ＝１は、定常的な場合にはエコーリターンロスエンハンスメント（ＥＲＬＥ）が０ｄＢより高くなるべきであるということを意味する。［１、２］では、これは１８ｄＢの値よりずっと低い。Ｅｙ2（ｎ）が雑音レベルより下に下がったとき、この条件は更にｑa＞０に緩和される。
図６は本発明による方法の好ましい実施例を示す。この実施例では、ステップ５００−５６０は図５の実施例と同じである。しかし、選択されたフィルタを直接使用することにより出力信号を作成する代わりに、この実施例ではステップ６２０に従って二つのフィルタからの残留信号を線形結合することにより一方のフィルタから他方のフィルタへの円滑な遷移が行われる。最善のフィルタとして適応フィルタが選択されるたびごとに、ステップ６００に従ってフィルタ状態変数ＦＳが増大させられる。同様に、最善のフィルタとしてプログラマブルフィルタが選択されるたびごとに、ステップ６１０に従ってフィルタ状態変数ＦＳが減少させられる。次にステップ６２０で、計算されたフィルタ状態変数ＦＳを使用することにより、残留信号ｅa（ｎ）とｅp（ｎ）との間の線形結合が形成される。ここで、変数τは遷移時間を表し、たとえば１２８サンプル周期である。ステップ６２０からわかるように、選択されたフィルタの比率が増大するとともに、選択されないフィルタの比率が減少する。フィルタがτサンプル周期の間、終始一貫して選択されていれば、円滑な遷移が完了したことになる。
ステップ６２０では、ｅp（ｎ）とｅa（ｎ）との線形結合が行われる。しかし、これは絶対に必要なものではない。たとえば、線形結合が多分最適ではあるが非線形重みつけ係数を使用することも可能である。
図６に示された方法の実施例では、予め定められる定数Ａ、Ｂ、Ｃ、α、βに対して図５の実施例と同じ値を使用している。
図４および５に示された方法は適当なフィルタを選択し、その適当なフィルタを使用して実際の出力信号ｅ（ｎ）を作成することに関係している。しかし、図４の二重矢印２１で示されるように、各フィルタは他方のフィルタに転送または複写してもよい。たとえば、適応フィルタがプログラマブルフィルタに比べて終始一貫して良好な場合には、適応フィルタの係数をプログラマブルフィルタに複写することが好ましいこともある。これに反して、適応フィルタがずれる二重発声の状況の後に、プログラマブルフィルタから適応フィルタに係数を転送することは多分良い考え方である。プログラマブルフィルタの推定されたエコーは多分、ずれた適応フィルタのエコー推定より良い（二重発声状況の前に推定されたエコーは多分、二重発声状況の後の新しいエコー推定に対する適応の良好な開始点である）からである。
図７は、図５および図６のフィルタ選択方法と同じアルゴリズムに基づく、一方のフィルタから他方のフィルタにフィルタ係数を転送する方法の好ましい実施例を示す。したがって、ステップ５００−５５０は図５および図６と同じである。最善のフィルタとして適応フィルタが選択された場合には、ステップ７００でカウンタＣＯＵＮＴを増加させる。ステップ７１０でＣＯＵＮＴが予め定められた定数Ｔ（たとえば、２０４７）を超えたか試験する。ＣＯＵＮＴがＴを超えた場合には、これは適応フィルタがＴ回選択されたということを意味する。したがって、適応フィルタはプログラマブルフィルタに複写され（ステップ７３０）、カウンタＣＯＵＮＴが零にリセットされる（ステップ７２０）。したがって、適応フィルタが終始一貫して選択される場合には、これはプログラマブルフィルタに転送される。
これに反して、プログラマブルフィルタが最も適切なフィルタとして選択された場合には、ステップ７４０で次の二つの条件がともに満たされるか否かが試験される。
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これらの条件は、適応フィルタがプログラマブルフィルタに比べて（係数βにより制御されて）著しく悪いということ、そしてあまり重要でない低エネルギーレベルについて判定を行うことを避けるためには残留エネルギーがある閾値γ2を超えなければならないということを意味する。適切な値は、β＝１／２、γ＝−４０ｄＢｍ０である。ステップ７４０が成功した場合には、プログラマブルフィルタが適応フィルタに複写され（ステップ７６０）、カウンタＣＯＵＮＴが零にリセットされる（ステップ７５０）。
これまで説明した二つの状況は、フィルタ係数が実際に複写される状況である。しかし、試験７１０に失敗した場合には、アルゴリズムはステップ７９０に進む。これはどのフィルタ係数も複写しないということを意味する。これは変数ＣＯＵＮＴがまだ値Ｔに達していないときに生じる。
フィルタ係数が複写されないもう一つの状況は、試験７４０に失敗したときである。この状況では、アルゴリズムはステップ７７０に進む。ステップ７７０では、次の条件が満たされるか否かが試験される。
0004026693.tif 000012
このようにステップ７７０では、信号ｙ（ｎ）が雑音レベルを超えるか否かが試験される。信号ｙ（ｎ）が雑音レベルを超えていれば、多分、二重発声の状況が存在する。信号ｙ（ｎ）が多分、音声を含んでいるからである。そして適応フィルタがプログラマブルフィルタに比べて著しく良好に動作することはない。したがって、ステップ７８０で変数ＣＯＵＮＴが零にリセットされて、これは確かに適応フィルタをプログラマブルフィルタに転送する時間ではないということを示す。また一方では、ステップ７４０で失敗しているので、プログラマブルフィルタが適応フィルタに比べて著しく良いということはない。したがって、どのフィルタも転送されない（ステップ７９０）。
最後に、ステップ７７０で失敗した場合には、これは判定を行うことができないということを示し、事態はそのままに残される（フィルタが複写されず、ＣＯＵＮＴは変更されない）。
図７に示された方法の実施例では、次の定数が使用される。
Ａ＝１
Ｂ＝０．１２５
Ｃ＝１
α＝１０
β＝１／２
γ2＝−４０ｄＢｍ０
熟練した当業者には理解されるように、請求の範囲に規定されている本発明の趣旨と範囲を逸脱することなく本発明に対して種々の変形および変更を加えることができる。
参考文献
［１］  落合他、「二つのエコー径路モデルをそなえたエコーキャンセラ」、アイイーイーイー・トランザクションズ・オン・コミュニケーションズ、２５（６）：５８９−５９４、１９７７年６月（Ｋ．Ｏｃｈｉａｉ  ｅｔ  ａｌ，”Ｅｃｈｏ  Ｃａｎｃｅｌｌｅｒ  ｗｉｔｈ  Ｔｗｏ  Ｅｃｈｏ  Ｐａｔｈ  Ｍｏｄｅｌｓ”，ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ  ｏｎ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，２５（６）：５８９−５９４，Ｊｕｎｅ  １９７７）。
［２］  米国特許出願第３，７８７，６４５号（ＵＳ，Ａ，３  ７８７  ６４５）。
【図１】
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【図２】
0004026693.tif 000014
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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