(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに連結された２本以上のまくら木の敷設方法であって、各まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、前記まくら木をレールの下に敷設した後に、各まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接するまくら木とを接続することによりまくら木同士を連結するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項２】
互いに連結された２本以上のまくら木の敷設方法であって、敷設現場において各まくら木の間に連結部材を橋渡して接続固定し、この後に、連結されたまくら木をレールの下に敷設するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項３】
隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、各新設まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、既設まくら木の一つをレールから取り外した後に新設まくら木をレールの下に敷設する工程を更換する既設まくら木について繰り返して行い、その際に、敷設された各新設まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接する新設まくら木とを接続することにより新設まくら木同士を連結するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項４】
隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、各新設まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、更換する全ての既設まくら木を順次レールから取り外した後に新設まくら木を順次レールの下に敷設し、この後に、敷設された各新設まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接する新設まくら木とを接続することにより新設まくら木同士を連結するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項５】
隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、敷設現場において各新設まくら木の間に連結部材を橋渡して固定し、次いで、更換する全ての既設まくら木を順次レールから取り外し、この後に、連結された新設まくら木をレールの下に敷設するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項６】
第１の連結部材を予めまくら木に固定した第１の連結用まくら木と第２の連結部材を予めまくら木に固定した第２の連結用まくら木とを用いた連結まくら木の敷設方法であって、
既設まくら木をレールから取り外して前記第１の連結用まくら木をレールに取り付け、次いで、前記第１の連結用まくら木に隣接する既設まくら木をレールから取り外して前記第２の連結用まくら木をレールに取り付け、この後に、敷設された連結用まくら木の第１の連結部材と第２の連結部材とを接続固定するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項７】
前記連結部材がまくら木から延出する長さは、敷設されるまくら木同士の対向する側面の間隔以下であり、前記第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けるときは、連結部材が既設まくら木または連結用まくら木に交差しないことを特徴とする請求項６に記載の連結まくら木の敷設方法。
【請求項８】
第１の連結部材を予めまくら木に固定した第１の連結用まくら木と第２の連結部材を予めまくら木に固定した第２の連結用まくら木とを用いた連結まくら木の敷設方法であって、
隣接する２本の既設まくら木を順次レールから取り外し、前記第１の連結用まくら木をレールに取り付けてから前記第２の連結用まくら木をレールに取り付け、この後に、敷設された連結用まくら木の第１の連結部材と第２の連結部材とを接続固定するものであり、連結部材の上面にはスペーサが固定されており、スペーサがレールの下面に当接していることを特徴とする連結まくら木の敷設方法。
【請求項９】
前記第１の連結部材は前記第２の連結用まくら木を横切って延出し、前記第２の連結部材は第２の連結用まくら木の両側に延出する構成とされており、第１の連結用まくら木と第２の連結用まくら木をレールに取り付けた後に、第２の連結用まくら木の両側で第１および第２の連結部材を接続固定することを特徴とする請求項８に記載の連結まくら木の敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、レールの継ぎ目やレールの分岐部に好適に採用される連結まくら木の敷設方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、まくら木には、木製やＰＣ（Prestressed Concrete）製のものが一般に使用されている。
木製まくら木は、軽量で振動にも強いが、耐用年数が短く、軌道の道床抵抗が小さい欠点があるだけでなく、木材資源の枯渇の面から採用を控える傾向にある。一方、ＰＣ製まくら木は、曲げ荷重に対して強く、耐用年数も長いが、重量が重く、敷設工事が大がかりになる嫌いがある。また、ＰＣ製まくら木は振動軽減性に弱く、レールの分岐部などには不向きである。
【０００３】
そこで、近年、これらのまくら木に代わるものとして、繊維強化硬質樹脂発泡体を素材とした合成木材で製された合成まくら木が使用されている。
この合成まくら木は、軽くて強度があるだけでなく、耐久性に優れている。また、振動に強いので、レールの継ぎ目や分岐部に好んで採用されている。
【０００４】
まくら木は、路盤上に積まれた道床内に敷設される。道床は、路線の条件により、バラスト道床、コンクリート道床、スラブ道床などが選定される。バラスト道床は、建設費が割安であること、軌道ずれの修正が比較的容易なことから、コンクリート道床やスラブ道床に比べて多く採用されている。
バラストは、列車からレールを介してまくら木に加わる荷重を広く分散させて路盤に伝え、車両の左右動、レールの伸縮に伴うまくら木の移動を防止し、車両走行に伴う振動エネルギーを吸収するものであり、砂利や砕石などが採用される。
【０００５】
ところで、レールの継ぎ目や分岐部に敷設されたまくら木は、列車の通過に伴う振動が大きく、列車荷重によりまくら木下面の圧密化が進んで軌道沈下が生じ、軌道が上下したり、ときには横ずれを生じるといった所謂「あおり現象」が発生し易い。
前記したように、レールの継ぎ目や分岐部には合成まくら木が多用されるが、合成まくら木は重量が軽いため、特に「あおり現象」を生じやすい。
【０００６】
そこで、「あおり現象」の発生を防止するために、連結まくら木が使用されている。連結まくら木は、複数のまくら木同士の間に連結部材を橋渡して取り付けたものであり、全体形状が大きく、バラストとの接触ないし接地面積が大きい。これにより、連結まくら木は上下動に対する抵抗が高く、「あおり現象」の発生を効果的に防止することができる。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記したように連結まくら木は全体形状が大きく重量も重いため、敷設現場への搬送や敷設工事が大掛かりであった。
また、レールの継ぎ目や分岐部などで、連結されていない既設まくら木を連結まくら木に更換する場合は、複数の既設まくら木をレールから取り外し、連結まくら木をレールに取り付ける手順で敷設作業が行われていた。このため、敷設作業中にレールの下にまくら木が敷設されていない状態が長時間継続し、列車が頻繁に通過する昼間などに更換作業を行うことができなかった。
このため、連結まくら木の敷設作業は夜間に行わざるを得ず、作業効率が悪いうえに費用も嵩むことから改善が望まれていた。
【０００８】
本発明は、前記事情に鑑みて提案されるもので、列車の通過を可能にしつつ効率良く敷設作業を行うことのできる連結まくら木の敷設方法を提供することを目的としている。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために提案される請求項１に記載の本発明は、互いに連結された２本以上のまくら木の敷設方法であって、各まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、各まくら木をレールの下に敷設した後に、各まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接するまくら木とを接続することによりまくら木同士を連結するものである。
【００１０】
本発明によれば、まくら木同士が予め連結されていないので、個々のまくら木が軽量であり、敷設現場への搬送が容易なうえに、敷設作業も容易である。
また、連結部材を敷設現場でまくら木に固定するのではなく、連結部材は予めまくら木に強固に固定されている。これにより、敷設直後であっても、上下動に対してバラストと連結部材の間に生じる大きな抵抗力により、まくら木の上下方向の振動を効果的に抑えることができる。
【００１１】
連結部材によってまくら木同士を連結する構成としては、例えば、各まくら木に固定された連結部材同士を接続することによってまくら木同士を連結する構成を採ることができる。また、各まくら木に固定された連結部材を他方のまくら木に接続することによってまくら木同士を連結する構成を採ることも可能である。
【００１２】
連結部材同士を接続してまくら木を連結する構成では、連結部材同士の長手方向の接続強度（曲げ及び剪断強度）を確保する接続構造を採用するのが望ましい。これにより、予め連結された連結まくら木と同様の曲げ及び剪断強度を敷設時点で直ちに確保可能である。
連結部材の曲げ及び剪断強度を確保する接続構造としては、例えば、連結部材の断面形状の確保と長手方向に直交する方向へ接続ピンを打ち込むような一体接続構造が挙げられる。
【００１３】
請求項２に記載の本発明は、互いに連結された２本以上のまくら木の敷設方法であって、敷設現場において各まくら木の間に連結部材を橋渡して接続固定し、この後に、連結されたまくら木をレールの下に敷設するものである。
【００１４】
本発明によれば、敷設現場でまくら木と連結部材を接続固定する。従って、予め連結された重量の重い連結まくら木を搬送するのに比べて敷設現場への部材の搬送作業を容易に行うことができる。
また、連結部材とまくら木とを接続する場合、前記した連結部材同士を接続する場合と同様に、接続ピンなどを採用して敷設時点における曲げ及び剪断強度を直ちに確保可能である。
また、敷設時点における上下方向の振動に対する接続強度を更に向上させるために、例えば、複数のまくら木に橋渡して上下から挟むように連結部材を配し、まくら木同士の間であって上下の連結部材の間にスペーサを配して、まくら木と上下の連結部材とを接続ピンなどで一体的に接続固定すると共に、スペーサと上下の連結部材とをボルトおよびナットを用いて一体的に接続固定する構造を採ることができる。これにより、上下方向の振動によって生じる接続ピンの接続直後の緩みを、ボルトおよびナットの締結によって抑止することができる。
【００１５】
請求項３に記載の本発明は、隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、各新設まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、既設まくら木の一つをレールから取り外した後に新設まくら木をレールの下に敷設する工程を更換する既設まくら木について繰り返して行い、その際に、敷設された各新設まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接する新設まくら木とを接続することにより新設まくら木同士を連結するものである。
【００１６】
本発明によれば、既設まくら木を１本ずつ新設まくら木に更換し、全ての既設まくら木を新設まくら木に更換した後に、連結部材同士を接続固定する。
従って、敷設作業中にレールの下にまくら木が敷設されていない時間を短縮することができる。これにより、列車の通過する合間に敷設作業を進めることができ、昼間の敷設作業も可能になる。
また、請求項１に記載の本発明と同様に、まくら木同士が予め連結されていないので、個々の部材が軽量であり、敷設現場への搬送が容易なうえに、敷設作業も容易である。
また、前記したように、連結部材を敷設現場でまくら木に固定するのではなく、連結部材は予めまくら木に強固に固定されている。これにより、敷設直後であっても、上下動に対してバラストと連結部材の間に生じる大きな抵抗力により、まくら木の上下方向の振動を効果的に抑えることができる。
また、連結部材同士を接続することによってまくら木同士を連結する構成を採る場合は、連結部材同士の接続を前記した接続ピンで行うことにより、予め連結された連結まくら木と同様の曲げ及び剪断強度を敷設時点で直ちに確保可能である。
【００１７】
敷設中において、新設まくら木と既設まくら木が混在する状態や、新設まくら木の連結部材同士を接続しない状態で列車を通過させる場合には、レールの継ぎ目や分岐部に一時的にスペーサなどを挿入して応急補強することにより対応可能である。
【００１８】
請求項４に記載の本発明は、 隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、各新設まくら木に予め連結部材を各々固定しておき、更換する全ての既設まくら木を順次レールから取り外した後に新設まくら木を順次レールの下に敷設し、この後に、敷設された各新設まくら木の連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接する新設まくら木とを接続することにより新設まくら木同士を連結する。
【００１９】
本発明によれば、更換する既設まくら木を全てレールから取り外した後に、新設まくら木を敷設する。そして、最後に連結部材同士または連結部材と当該連結部材に当接する新設まくら木とを接続して新設まくら木同士を連結する。これにより、同一作業を連続させて敷設を行うことができ作業効率が向上する。
また、前記請求項１に記載の本発明と同様に、まくら木同士が予め連結されていないので、個々の部材が軽量であり、敷設現場への搬送が容易なうえに、敷設作業も容易である。
また、前記したように、連結部材を敷設現場でまくら木に固定するのではなく、連結部材は予めまくら木に強固に固定されている。これにより、敷設直後であっても、上下動に対してバラストと連結部材の間に生じる大きな抵抗力により、まくら木の上下方向の振動を効果的に抑えることができる。
連結部材同士の接続は、前記接続ピンなどを採用することにより、予め連結された連結まくら木と同様の曲げ及び剪断強度を敷設時点で直ちに確保できる。
【００２０】
請求項５に記載の本発明は、隣接する２本以上の既設まくら木を互いに連結された２本以上の新設まくら木に更換する連結まくら木の敷設方法であって、敷設現場において各新設まくら木の間に連結部材を橋渡して固定し、次いで、更換する全ての既設まくら木を順次レールから取り外し、この後に、連結された新設まくら木をレールの下に敷設する。
本発明は、既設まくら木を更換する場合において前記請求項２に記載の本発明を適用したものであり、請求項２に記載の本発明と同様の作用、効果を呈する。
【００２１】
請求項６に記載の本発明は、第１の連結部材を予めまくら木に固定した第１の連結用まくら木と第２の連結部材を予めまくら木に固定した第２の連結用まくら木とを用いた連結まくら木の敷設方法であって、既設まくら木をレールから取り外して前記第１の連結用まくら木をレールに取り付け、次いで、前記第１の連結用まくら木に隣接する既設まくら木をレールから取り外して前記第２の連結用まくら木をレールに取り付け、この後に、敷設された連結用まくら木の第１の連結部材と第２の連結部材とを接続固定する。
【００２２】
本発明は、前記請求項３の連結まくら木の敷設方法において、２本のまくら木を敷設する方法を示したものである。本発明の連結まくら木の敷設方法を実施する場合、次に述べるような構成を採ることができる。
【００２３】
例えば、連結部材は平板材で形成され、面部を上下方向へ向けてまくら木の下部に取り付けられており、第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けると、第２の連結部材が第１の連結部材の上面に重なり、重なった第１および第２の連結部材を接続固定する構成を採用できる。
【００２４】
また、重なった連結部材のうち、第２の連結部材の上面または第１の連結部材の下面の少なくともいずれかに補強部材を当接させ、第１および第２の連結部材と補強部材とを一体的に接続固定する構成とすることも可能である。
【００２５】
また、連結部材は平板材で形成され、面部を上下方向へ向けてまくら木の下部に取り付けられており、第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けると、第１および第２の連結部材の端部同士が対向する構成とされており、第１および第２の連結部材の対向する端部を覆うように連結部材の上面または下面の少なくともいずれかに接続部材を当接させて、接続部材と第１および第２の連結部材とを一体的に接続固定する構成とすることもできる。
【００２６】
また、連結部材は平板材で形成される平面部と、当該平面部から突出する接続部を備えており、第１の連結用まくら木は、まくら木の下部に接続部を上方へ向けて第１の連結部材の平面部が取り付けられ、第２の連結用まくら木は、まくら木の上部に接続部を下方へ向けて第２の連結部材の平面部が取り付けられた構成とされており、第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けると、第１および第２の連結部材の接続部同士が当接し、当接した接続部同士を接続固定する構成とすることができる。
【００２７】
また、第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けると、第１および第２の連結部材の接続部同士が上下から対向して当接し、接続部の当接部位を覆うように接続部の一側または両側から接続部材を当接させて、接続部材と第１および第２の連結部材の接続部とを一体的に接続固定する構成を採用することもできる。
【００２８】
請求項７に記載の本発明は、前記連結部材がまくら木から延出する長さは、敷設されるまくら木同士の対向する側面の間隔以下であり、前記第１および第２の連結用まくら木をレールに取り付けるときは、連結部材が既設まくら木または連結用まくら木に交差しない構成とされている。
【００２９】
既設まくら木の一つをレールから取り除いた後に第１の連結用まくら木をレールに取り付ける場合、連結用まくら木から延出する第１の連結部材が長すぎると隣接する既設まくら木に接触する。このため、連結用まくら木を規定の間隔でレールに固定できない不具合が生じる。同様に、第２の連結用まくら木をレールに取り付けようとすると、第２の連結部材が第１の連結用まくら木に接触する不具合が生じる。
しかし、本発明によれば、まくら木を所定の間隔でレールに取り付けたときに、連結用まくら木の連結部材が隣接するまくら木と交差しないように、連結部材がまくら木から延出する長さを規制している。これにより、隣接するまくら木に連結部材がつかえるような不具合がなく、既設まくら木を１本ずつ容易に更換することができる。
【００３０】
請求項８に記載の本発明は、第１の連結部材を予めまくら木に固定した第１の連結用まくら木と第２の連結部材を予めまくら木に固定した第２の連結用まくら木とを用いた連結まくら木の敷設方法であって、隣接する２本の既設まくら木を順次レールから取り外し、前記第１の連結用まくら木をレールに取り付けてから前記第２の連結用まくら木をレールに取り付け、この後に、敷設された連結用まくら木の第１の連結部材と第２の連結部材とを接続固定する。
本発明は、前記請求項４の連結まくら木の敷設方法において、２本のまくら木を敷設する方法を示したものである。
【００３１】
また、請求項９に記載の本発明は、第１の連結部材は前記第２の連結用まくら木を横切って延出し、第２の連結部材は第２の連結用まくら木の両側に延出する構成とされており、第１の連結用まくら木と第２の連結用まくら木をレールに取り付けた後に、第２の連結用まくら木の両側で第１および第２の連結部材を接続固定するものである。
本発明は、前記請求項８の敷設方法を実施する構成をより具体的に示したものである。本発明によれば、第１および第２の連結部材を第２の連結用まくら木の両側で接続固定するので、敷設時点において連結部材同士が強固に接続され、連結まくら木の剛性を向上させることができる。
【００３２】
ここで、前記した本発明では、連結部材を平板材で形成する場合、連結部材の幅がまくら木の幅の０．５倍乃至１倍の範囲であることが望ましい。
連結部材の幅がまくら木の幅の０．５倍未満のときは、連結部材とバラストとの接触面積が小さく、連結部材によるまくら木の上下動の抑止効果が低減する。
また、連結部材の幅がまくら木の幅を越えるときは、連結部材とバラストとの接触面積が大きく、連結部材によるまくら木の上下動の抑止効果は増大するが、反面、マルチタイタンパーで道床を突き固める場合に、ツメが当たる不具合が生じる。
【００３３】
また、前記請求項６〜９に示した本発明において例示した構成では、隣接する連結用まくら木同士の間であって、第２の連結部材とまくら木に取り付けられるレールの下面との間、または、第２の連結部材の上面に当接する補強部材または接続部材とレールの下面との間を充填するスペーサを、第２の連結部材または補強部材または接続部材の上面に設けた構成とすることができる。
この構成によれば、レールに加わる荷重がまくら木だけでなく、スペーサを介して連結部材に分散する。これにより、まくら木部分の荷重の集中が抑えられて圧密化の発生が減少し、上下動が抑えられて「あおり現象」の発生を効果的に抑止できる。
【００３４】
また、前記請求項６〜９に示した本発明において例示した構成では、第１の連結部材の下面、または、第１の連結部材の下面に取り付けられる補強部材、または、第１および第２の連結部材の下面に取り付けられる接続部材の下面に耐摩耗性部材を貼付した構成を採ることができる。
耐摩耗性部材を貼付することにより、バラストによる各部材の摩耗や損傷を抑止でき、耐久性が向上する。
【００３５】
また、前記した本発明では、まくら木および連結部材を含む全ての部材は、ガラス長繊維強化硬質合成樹脂発泡体を素材とする合成木材で製するのが良い。
発泡樹脂の種類としては、例えば、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ビニルエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フェノール樹脂などの熱硬化樹脂であって硬質のものが好適に使用される。尚、発泡樹脂中に、圧縮強度の向上や低コスト化を図るために、炭酸カルシウム、石膏、タルク、水酸化アルミニウム、クレーなどの無機充填材や、シラスバルーン、パーライト、ガラスバルーン等の軽量骨材が添加されても良い。
【００３６】
板材の硬質樹脂発泡体を補強する繊維としては、例えば、ガラス繊維、炭素繊維、金属繊維、セラミック繊維などの無機質繊維や、芳香族ポリアミド繊維等の合成繊維や天然繊維等の有機質繊維の何れかであればよいが、強度や経済性の面からガラス繊維が適している。繊維の形態は、ヤーン、クロス、ロービング、ロービングクロス、クロスマット等の長繊維形態のものが好適であり、必要に応じてチップ、ミドルファイバー等の短繊維やシラスバルーン等の中空充填材を併用しても良い。ガラス繊維としては、ガラスロービング、ガラスロービングクロス、ガラスマット、コンティニュアスストランドマット等の形態のものが挙げられる。この繊維は単独で使用しても良いし、２層以上積層して使用しても良く、また、長繊維と短繊維を混ぜて使用しても良い。最も好適な材料としては硬質ウレタン樹脂を長手方向へ引き揃えられたガラス長繊維で補強した発泡体である（例えば、商品名「エスロンネオランバー  ＦＦＵ」積水化学工業株式会社製）。
【００３７】
まくら木や連結部材などを合成木材で成する場合、合成木材に含まれる繊維方向が各部材の長手方向となるようにするのが良い。則ち、まくら木にかかる応力は、主としてレールを支点とする曲げモーメントに起因するものであり、まくら木の長手方向への高い曲げ剛性（ＥＩ）が要求される。
合成木材の繊維方向をまくら木の長手方向へ合わせたものや、或いは、繊維方向の異なる合成木材を積層したまくら木とすることにより、高い曲げ剛性を得ることができる。また、まくら木に固定される連結部材を含む全ての部材についても、繊維方向が各部材の長手方向となるように原板から切り出したものを用いるのが良い。
【００３８】
【発明の実施の形態】
以下に、図面を参照して本発明の連結まくら木の敷設方法の実施形態を説明する。
【００３９】
（第１実施形態）
図１（ａ），（ｂ）は第１実施形態に採用する第１の連結用まくら木１０を示す分解斜視図および斜視図、図２（ａ），（ｂ）は第２の連結用まくら木１３を示す分解斜視図および斜視図、図３（ａ）〜（ｃ）は敷設手順を示す斜視図、図４は図３（ｃ）のＡ−Ａ矢視断面図である。また、図５（ａ）は連結用まくら木を敷設した状態を示す平面図、図５（ｂ）は（ａ）の側面図、図５（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【００４０】
連結用まくら木（第１の連結用まくら木）１０は、図１（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木１１に、平板状の２個の連結部材（第１の連結部材）１２を予め固定したものである。
まくら木１１は合成木材で製され、幅に対して高さが僅かに低い角柱形であり、両端部近傍の下面には、まくら木１１の幅方向の全長に渡って固定溝１１ａが設けられている。固定溝１１ａは、後述する連結部材１２の幅と略同一の幅を有し、深さが連結部材１２の厚さと略同一であり、まくら木１１にレールが固定される部位の真下に設けられている。
【００４１】
連結部材１２は合成木材で製され、方形薄板形状であり、本実施形態ではまくら木１１より若干狭い幅としている。また、連結部材１２には長手両側縁に沿って接続孔１２ａが各々３個ずつ開けられている。
連結用まくら木１０は、固定溝１１ａに接着剤を塗布し、連結部材１２の一端をまくら木１１の側面に一致するように固定溝１１ａに嵌入させて接続固定したものである（図１（ｂ）参照）。
【００４２】
この連結用まくら木１０では、まくら木１１から延出する連結部材１２の長さを規制されている。則ち、連結用まくら木１０を隣接するまくら木と同様に所定間隔でレールに取り付けたときに、連結部材１２の端部が隣接するまくら木の側面に当接する長さとしている。
【００４３】
尚、本実施形態では、接着剤を用いて連結部材１２をまくら木１１に接続固定しているが、接着剤を併用した別の接続構成を採ることもできる。例えば、連結部材１２とまくら木１１の固定溝１１ａに予め接続孔を設け、接続孔に接着剤を流し込んで合成木材で成る接続ピンを打ち込んで接続固定しても良い。
この構成によれば、接続ピンがまくら木１１と同一素材であり、一体化して接合されるため、上部からタイプレートやレールを固定する固定釘を打ち込むことも可能である。
【００４４】
連結用まくら木（第２の連結用まくら木）１３は、図２（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木１４に、平板状の２個の連結部材（第２の連結部材）１５を予め固定したものである。
まくら木１４は合成木材で製され、前記まくら木１１と同一外形で、幅に対して高さが僅かに低い角柱形であり、両端部近傍の下部には、まくら木１４の幅方向へ貫通する固定孔１４ａが設けられている。固定孔１４ａは、幅が連結部材１５の幅と略同一であり、高さが連結部材１５の厚さと略同一であり、まくら木１４にレールが固定される部位の真下に設けられている。
【００４５】
連結部材１５は合成木材で製され、方形薄板形状であり、本実施形態ではまくら木１４と同一幅としている。また、連結部材１５には、長手両側縁に沿って接続孔１５ａが各々３個ずつ開けられている。この接続孔１５ａは、連結用まくら木１０の連結部材１２に設けられた接続孔１２ａと対応した位置に設けられている。
【００４６】
連結用まくら木１３は、固定孔１４ａに接着剤を流し込み、連結部材１５を嵌入させて接続固定したものである（図２（ｂ）参照）。
ここで、固定孔１４ａはまくら木１４の下面から連結部材１２の厚さだけ上方の位置に設けられている。これにより、まくら木１１とまくら木１４の上面を一致させてレールに固定したときに、連結部材１５が連結部材１２の上面に重なる構成としている。
【００４７】
この連結用まくら木１３でも、まくら木１４から延出する連結部材１５の長さを規制している。則ち、連結用まくら木１３を隣接するまくら木と同様に所定間隔でレールに取り付けたときに、連結部材１５の端部が連結用まくら木１０の側面に当接する長さとしている。
【００４８】
また、連結用まくら木１３は、まくら木１４から延出する連結部材１５の上面に、角柱形のスペーサ１６を接合固定している。
スペーサ１６の高さは、まくら木１４をレールに固定したときに、レールの下面と連結部材１５の上面との隙間と略同一である。また、スペーサ１６の長さは、連結部材１５がまくら木１４から延出する長さと略同一であり、連結部材１５の上面の幅方向中央部に長手方向へ向けて固定されている（図２（ｂ）参照）。
【００４９】
尚、本実施形態では、接着剤を用いて連結部材１５をまくら木１４に接続固定しているが、前記した連結用まくら木１０と同様に、接続ピンを用いた接続構造を併用しても良い。
これらの連結用まくら木１０および連結用まくら木１３は、工場で予め製されている。
【００５０】
次に、図３〜図５を参照して第１および第２の連結用まくら木１０，１３を用いた連結まくら木の敷設方法を説明する。
▲１▼図３（ａ）に示すように、既設まくら木（不図示）をレールＲから取り外し、連結用まくら木１０をタイプレートＴを介してレールＲに固定する。
このとき、連結部材１２の端部が隣接する既設まくら木Ｍの側面と当接させることにより、連結用まくら木１０と既設まくら木Ｍとの間隔が定まり位置決めを容易に行うことができる。この場合、既設まくら木Ｍの側面に連結部材１２の先端部が当接するだけなので、隣接する既設まくら木Ｍを敷設したままの状態で連結用まくら木１０を敷設することが可能である。
【００５１】
▲２▼連結用まくら木１０をレールＲに取り付けた後、タンパーなどの工具を用いて、連結用まくら木１０の周囲のバラストを突き固める（図５（ａ），（ｂ）参照）。
▲３▼図３（ａ），（ｂ）に示すように、隣接まくら木ＭをレールＲから取り外し、連結用まくら木１３を連結部材１５の下面が連結部材１２の上面に重なるようにしてレールＲの下部に挿入し、タイプレートＴを介してレールＲに固定する。
このとき、連結部材１５の端部が連結用まくら木１０の側面と当接させることにより連結用まくら木１０に対する間隔が定まり、位置決めが容易である。
【００５２】
▲４▼連結用まくら木１３をレールＲに取り付けた後、タンパーを用いて、連結用まくら木１３の周囲のバラストを突き固める（図５（ａ），（ｂ）参照）。
▲５▼図３（ｃ）に示すように、重ね合わさった連結部材１５，１２の各々の接続孔１５ａ，１２ａに接着剤（本実施形態ではウレタン樹脂系接着剤を使用）を流し込み、接続孔１５ａ，１２ａを貫通させて接続ピンＰを打ち込んで敷設を完了する。
【００５３】
連結用まくら木１０，１３を敷設して連結すると、図４に示すように、スペーサ１６がレールＲの接続部分の下面に当接する。これにより、レールＲの荷重がまくら木１１，１４のみならず、スペーサ１６を介して連結部材１５，１２に分散され、局部的な圧密化が抑制される。
【００５４】
また、前記したように、連結用まくら木１０，１３には、予め、連結部材１２，１５が強固に固定されている。これにより、図４に示すように、連結用まくら木１０，１３と連結部材１２，１５が一体となってバラストに対する接触面積が拡大し、敷設時点で上下動に対する大きな抵抗を呈して「あおり現象」の発生を効果的に抑えることが可能となる。
更に、接続ピンＰによって連結部材１２，１５同士を接続するので、敷設時点で直ちに連結部材１２，１５の曲げ及び剪断方向（横方向）の耐荷重力を発揮することができ、レールＲの伸縮などに伴う連結用まくら木１０，１３の移動を効果的に抑止することができる。
【００５５】
本発明者らは前記した構成の第１および第２の連結用まくら木１０，１３を試作して敷設に要する時間を測定した。その結果、既設まくら木Ｍを取り除き、連結用まくら木１０（１３）をレールＲに固定してバラストを突き固めるのに合計略１時間を要した。
従って、列車が通過する間隔が３０分以上あれば、通過の合間にあわせて１時間毎に連結用まくら木１０および連結まくら木１３を順次更換敷設し、最後に連結部材１２，１５を連結して敷設を完了させることができる。これにより、従来のように夜間の運転休止期間の作業を強いられることなく、連結まくら木であるにも拘わらず、昼間の作業が可能となる。
【００５６】
（第２実施形態）
図６は第２実施形態に採用する第１の連結用まくら木１０’を示す斜視図、図７（ａ），（ｂ）は第２の連結用まくら木１３’を示す分解斜視図および斜視図、図８は敷設状態における前記図３（ｃ）に対応したＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態に用いる第１および第２の連結用まくら木１０’，１３’は、前記第１実施形態に用いた連結用まくら木１０，１３の構成を一部変形したものである。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００５７】
前記第１実施形態の連結用まくら木１０（図１参照）は、まくら木１１の下面に固定溝１１ａを設け、この固定溝１１ａに連結部材１２を嵌入させて接続固定したものであった。
これに対して、本実施形態の連結用まくら木１０’は、図６に示すように、まくら木１１’の下面に固定溝を設けず、連結部材１２を直接まくら木１１’の下面に接続している。
【００５８】
一方、前記第１実施形態の連結用まくら木１３（図２参照）は、まくら木１４の下部に接続孔１４ａを設け、この接続孔１４ａに連結部材１５を嵌入させて接続固定したものであった。
これに対して、本実施形態の連結用まくら木１３’は、図７（ａ），（ｂ）に示すように、まくら木１４’の下面に固定溝１４ａ’を設け、この固定溝１４ａ’に第２の連結部材１５を嵌入させて接続固定したものである。則ち、まくら木１４’の形状は、前記第１実施形態の連結用まくら木１０（図１参照）のまくら木１１と同一形状である。
【００５９】
このように、本実施形態では、まくら木１１’，１４’に接続固定される連結部材１２，１５が、まくら木の高さ方向に向けて連結部材１２の厚さだけ下方へ移動した構成である。
この構成では、連結用まくら木１０’，１３’をレールＲに取り付け固定すると、図８に示すように、連結部材１２がまくら木１０’，１４’の下面からその厚さ分だけ下方へ突出した状態で敷設される。
尚、連結用まくら木１０’，１３’の敷設方法および効果は前記第１実施形態と同一であるので説明を省略する。
【００６０】
（第３実施形態）
図９（ａ），（ｂ）は本実施形態で採用する第１の連結用まくら木２０を示す分解斜視図および斜視図、図１０（ａ），（ｂ）は敷設手順を示す斜視図、図１１は図１０（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。また、図１２（ａ）は連結用まくら木を敷設した状態を示す平面図、図１２（ｂ）は（ａ）の側面図、図１２（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態は、３本のまくら木を敷設して連結するもので、所謂支え継ぎ接続構造用である。
本実施形態に用いる第１の連結用まくら木は、前記第１実施形態に用いた第１の連結用まくら木１０（図１参照）を変形したものである。
また、第２の連結用まくら木は前記第１実施形態に用いた第２の連結用まくら木１３（図２参照）と同一である。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００６１】
前記第１実施形態の第１の連結用まくら木１０（図１参照）は、まくら木１１の側面の一方に連結部材１２が延出する構成であった。
これに対して、本実施形態の第１の連結用まくら木２０は、図９に示すように、まくら木１１の両側面から同一長さだけ連結部材１２’が延出する構成としている。この連結部材１２’には、長手両側縁に沿って接続孔１２ａが６個ずつ設けられている。
本実施形態では、この連結用まくら木２０と前記第１実施形態で示した第２の連結用まくら木１３（図２参照）を２本用いて、３本の連結されたまくら木を敷設するものである。
【００６２】
次に、図１０を参照して、連結用まくら木２０，１３を用いた連結まくら木の敷設方法を説明する。
▲１▼図１０（ａ）に示すように、既設まくら木（不図示）をレールから取り外し、第１の連結用まくら木２０をタイプレートを介してレールに固定する。
このとき、連結部材１２’の両端部が隣接する既設まくら木（不図示）の側面と当接して位置決めが行われる。この場合、連結部材１２’の端部が既設まくら木の側面と当接するだけなので、既設まくら木を敷設したままの状態で連結用まくら木２０をレールに固定可能である。
【００６３】
▲２▼連結用まくら木２０をレールに取り付けた後、タンパーなどを用いて、連結用まくら木２０の周囲のバラストを突き固める（図１２（ａ），（ｂ）参照）。
▲３▼図１０（ａ）に示すように、連結用まくら木２０に隣接する一方の既設まくら木をレールから取り外し、連結用まくら木１３を連結部材１５の下面が連結部材１２’の上面に重なるようにしてレールの下部に挿入し、タイプレートを介してレールに固定する。
このとき、連結部材１５の端部を連結用まくら木２０の側面と当接させることにより、連結用まくら木１３の間隔の位置決めが容易である。
【００６４】
▲４▼連結用まくら木１３をレールに取り付けた後、タンパーなどを用いて、連結用まくら木１３の周囲のバラストを突き固める（図１２（ａ），（ｂ）参照）。
▲５▼図１０（ｂ）に示すように、重ね合わさった連結部材１５と連結部材１２’の接続孔１５ａおよび接続孔１２ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系接着剤）を流し込み、接続孔１５ａ，１２ａを貫通するように接続ピンＰを打ち込む。
▲６▼連結用まくら木２０の反対側に隣接する既設まくら木についても、前記▲３▼〜▲５▼の工程を繰り返し行うことにより更換して敷設を完了する。
【００６５】
尚、前記敷設手順では、１本の連結用まくら木１３を敷設する毎に接続ピンＰを打ち込んだが、連結用まくら木２０の両側に連結用まくら木１３，１３を敷設した後に、全ての接続ピンを打ち込んでも良い。
【００６６】
（第４実施形態）
図１３（ａ），（ｂ）は第４実施形態の連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図、図１４は図１３（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態に用いる第１の連結用まくら木は、前記第２実施形態に用いた第１の連結用まくら木１０’をそのまま用いる。また、第２の連結用まくら木は前記第２実施形態に用いた第２の連結用まくら木１３’を変形したものである。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００６７】
第１の連結用まくら木１０’は、前記したように第２実施形態の連結用まくら木１０’（図６参照）をそのまま用いている。
また、第２の連結用まくら木１３”は、前記第２実施形態の連結用まくら木１３’（図７参照）において、スペーサ１６を取り除いた形状である。
【００６８】
更に、本実施形態ではスペーサの機能を兼ね備えた補強部材１７を新たに用いている。
補強部材１７は図１３（ｂ）に示すように、平板で形成される補強板１８の上面に、長手方向に沿って中央部にスペーサ１９を接合したものである。
補強板１８は、連結用まくら木１３”において、連結部材１５がまくら木１４’から延出する部分と同一形状である。また、連結部材１５の接続孔１５ａに対応させて、補強板１８には長手両側縁に沿って接続孔１８ａが各々３個ずつ設けられている。
【００６９】
本実施形態では、図１３（ａ）に示すように、まず、既設まくら木（不図示）の一つを連結用まくら木１０’と更換し、次いで、連結用まくら木１０’と隣接する既設まくら木を連結用まくら木１３”に更換する。
次に、図１３（ｂ）、図１４に示すように、レールＲと連結部材１５の上面との間に補強部材１７を挿入する。そして、接続孔１８ａ，１５ａ，１２ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を流し込み、接続ピンＰを打ち込んで敷設を完了する。
このように、本実施形態では、連結部材１２，１５の上に補強部材１７の補強板１８が更に重ねられるので連結部材の剛性を向上させることができる。これにより、連結まくら木としての剛性が向上し、レールからまくら木に加わる荷重を効果的に分散して「あおり現象」の発生を抑止することができる。
【００７０】
（第５実施形態）
図１５（ａ），（ｂ）は第５実施形態に採用する連結用まくら木３０を示す分解斜視図および斜視図、図１６は敷設手順を示す斜視図、図１７は連結用まくら木３０を敷設した状態を示す斜視図、図１８は図１７のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態に用いられる連結用まくら木３０は、前記第４実施形態で用いた第２の連結用まくら木１３”（図１３参照）を一部変形した構造である。
則ち、前記第４実施形態では、連結部材１２，１５を重ね合わせて接続する構成であった。これに対して、本実施形態では、連結部材の長さを短くして連結部材同士を対向させた状態で接続するものである。
【００７１】
連結用まくら木３０は、前記第４実施形態で用いた第２の連結用まくら木１３”（図１３参照）において、連結部材１５がまくら木１４’から突出する長さを略半分に短縮した形状である。
則ち、連結用まくら木３０は、図１５（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木３１の長手両端部近傍の下部に設けられた固定溝３１ａ，３１ａに平板状の連結部材３２，３２を嵌入させて接続固定したものである。連結部材３２には、長手両側縁に沿って各々２個ずつ接続孔３２ａが開けられている。本実施形態では、この連結用まくら木３０を２本用いて敷設を行う。
【００７２】
また、本実施形態では、連結用まくら木３０に加えて、接続部材１７’と接続部材３３とを用いる。
接続部材１７’は、前記第４実施形態で用いた補強部材１７（図１３参照）と略同一形状である。但し、本実施形態の接続部材１７’では、連結部材３２の接続孔３２ａに対応させて、接続板１８’の長手両側縁に沿って接続孔１８ａを各々４個ずつ設けている。
また、接続部材３３は接続部材１７’の接続板１８’と同一形状であり、長手両側縁に沿って接続孔３３ａを各々４個ずつ設けている。
【００７３】
本実施形態では、図１６、図１８に示すように、まず、既設まくら木（不図示）の一つをレールＲから取り外し、連結用まくら木３０をレールＲに取り付ける。この作業を隣接する既設まくら木について繰り返して行う。２本の連結用まくら木３０をレールに固定すると、連結部材３２の端部同士が対向する。
次いで、連結部材３２の上面とレールＲとの間に接続部材１７’を挿入すると共に、連結部材３２の下面とバラスト（不図示）との間に接続部材３３を挿入する。則ち、連結部材３２の対向部分を覆うように上下から接続部材１７’、３３を当接させる。
この後、接続孔１８ａ，３２ａ，３３ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を流し込み、接続ピンＰを打ち込んで敷設を完了する。
【００７４】
連結用まくら木３０，３０をこのように敷設すると、図１７，図１８に示すように、両側のまくら木３１から延出する連結部材３２を接続部材１７’，３３で上下から挟んで強固に接続固定することができ、連結まくら木としての剛性が向上する。
【００７５】
（第６実施形態）
図１９（ａ），（ｂ）は第６実施形態に用いる第１の連結用まくら木４０を示す分解斜視図および斜視図、図２０（ａ），（ｂ）は第２の連結用まくら木４０’を示す分解斜視図および斜視図、図２１（ａ），（ｂ）は敷設手順を示す斜視図、図２２は図２１（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【００７６】
連結用まくら木４０は、図１９（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木４１に、２個の連結部材４２を予め固定したものである。
連結用まくら木４０に用いるまくら木４１の両端部近傍上面には、まくら木４１の幅方向へ向けて固定溝４１ａが設けられている。この固定溝４１ａは、後述する連結部材４２の平面部４３と略同一の幅を有し、深さが平面部４３の厚さと略同一である。この固定溝４１ａは、まくら木１１にレール（タイプレート）が固定される部位に設けられている。
【００７７】
連結部材１２は、方形薄板形状の平面部４３と、平面部４３に垂直に固定された接続部材４４とを備えている。接続部４４は、平面部４３がまくら木４１から延出する長さと同一の方形薄板形状であり、長手方向に沿って３個の接続孔４４ａが設けられている。
接続部４４は、一方の面の長手側縁を平面部４３の幅方向中央と一致させて長手方向へ向けて固定されている（図２２参照）。則ち、接続部材４４は平面部４３の幅方向中央から僅かに偏った部位に固定されている。
連結用まくら木４０は、固定溝４１ａに接着剤を塗布し、連結部材４２の平面部４３の一端をまくら木４１の側面に一致させるように固定溝４１ａに嵌入させて接続固定したものである（図１９（ｂ）参照）。
【００７８】
この連結用まくら木４０は、まくら木４１を隣接するまくら木に対して所定の間隔でレールに取り付けたときに、連結部材４２の平面部４３の端部が隣接するまくら木の側面に当接するように連結部材４２の延出長を規制している。
【００７９】
一方、第２の連結用まくら木４０’は、図２０（ａ），（ｂ）に示すように、前記第１の連結用まくら木４０を反転させた形状と略同一である。
但し、連結部材４２において、接続部４４を平面部４３に固定する位置が僅かに異なる。
前記連結用まくら木４０では、連結部材４２の平面部４３の幅方向中央より右方へ偏らせて接続部４４を固定した。これに対して、連結用まくら木４０’では、反転した状態で、接続部４４の一方の面の長手側縁を連結部材４２の平面部４３の幅方向中央に一致させて固定している。則ち、平面部４３の幅方向中央より左方へ偏らせて接続部４４を固定している。
従って、連結用まくら木４０，４０’をレールに固定すると、連結部材４２同士の平面部４３が上下に平行に対向し、接続部４４同士が横方向に当接する形状である。
【００８０】
本実施形態では、次の手順で連結用まくら木４０，４０’を敷設する。
▲１▼図２１（ａ）に示すように、更換する既設まくら木（不図示）の一つをレールから取り外し、連結用まくら木４０をレールに取り付ける。そして、敷設した連結用まくら木４０の周囲のバラストをタンパーを用いて突き固める。
▲２▼図２１（ａ）に示すように、隣接する既設まくら木（不図示）をレールから取り外し、連結用まくら木４０’を、接続部４４が連結用まくら木４０の接続部４４と当接するように挿入する。このとき、連結部材４２の端部を連結用まくら木４０のまくら木４１の側面に当接させれば、連結用まくら木４０に対する間隔の位置決めが容易である。そして連結用まくら木４０’をレールに取り付けた後、周囲のバラストをタンパーを用いて突き固める。
▲３▼図２１（ｂ）、図２２に示すように、接続部４４の各々の接続孔４４ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を挿入して接続ピンＰを水平方向へ打ち込み、連結部材４２同士を接続して敷設を完了する。
【００８１】
（第７実施形態）
図２３（ａ），（ｂ）は第７実施形態に用いる連結用まくら木５０を示す分解斜視図および斜視図、図２４および図２５は敷設手順を示す斜視図、図２６は図２５のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態に用いる連結用まくら木５０は、前記第６実施形態に用いた連結用まくら木４０（図１９参照）において、連結部材４２の形状を変形したものである。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００８２】
本実施形態に用いる連結用まくら木５０に採用する連結部材４２は、平面部４３の上面の幅方向中央部に、長手方向へ向けて角柱状の接続部４５を接続固定したものである。接続部４５の長さは、まくら木４１から連結部材４２の平面部４３が延出する長さと同一である。また、接続部４５の高さは、前記連結用まくら木４０（図１９参照）に設けた接続部４４の高さの略半分である。この接続部４５の両端部および中央部には横方向へ貫通する接続孔４５ａが設けられている。
【００８３】
本実施形態では、連結用まくら木５０を２本用いて敷設を行う。
則ち、図２４に示すように、既設まくら木（不図示）をレールから取り外し、連結用まくら木５０を連結部材４２が上部に位置する向きにしてレールに取り付ける。次いで、隣接する既設まくら木をレールから取り外し、連結用まくら木５０を連結部材４２が下部に位置する向きにしてレールに取り付ける。
【００８４】
連結用まくら木５０，５０をレールに固定すると、図２５、図２６に示すように、連結部材４２の平面部４３に固定された接続部４５同士が上下に対向して当接する。
次いで、図２５に示すように、接続部４５同士の対向部分を覆うように、接続部４５の両側から接続部材４６，４６を当接させる。そして、接続部材４６に設けられた接続孔４６ａおよび接続部４５の接続孔４５ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系接着剤）を流し込み、接続ピンＰを打ち込んで敷設を完了する。
【００８５】
（第８実施形態）
図２７（ａ），（ｂ）は第８実施形態に採用する連結用まくら木５１を示す分解斜視図および斜視図、図２８および図２９は敷設手順を示す斜視図、図３０は図２９のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態に用いる連結用まくら木５１は、前記第７実施形態に用いた連結用まくら木５０（図２３参照）において、連結部材４２の形状を変形したものである。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【００８６】
本実施形態に用いる連結用まくら木５１の連結部材４２は、平面部４３の上面の幅方向中央部に、長手方向へ向けて傾斜した接続部４５’を接続固定したものである。接続部４５’は下側縁に対して上側縁が傾斜しており、まくら木４１側が最も高さが高く、平面部４３の先端部では高さがゼロである。最も高さが高い部分は、前記第６実施形態で示した連結用まくら木４０（図１９参照）の接続部４４の高さと同一である。
また、接続部４５’の長さは、まくら木４１から連結部材４２の平面部４３が延出する長さと同一であり、まくら木４１側の近傍には横方向へ向けて２個の接続孔４５ａが設けられている。
【００８７】
本実施形態では、連結用まくら木５１を２本用いて敷設を行う。
則ち、図２８に示すように、既設まくら木（不図示）をレールから取り外し、連結用まくら木５１を連結部材４２が上部に位置する向きにしてレールに取り付ける。次いで、隣接する既設まくら木をレールから取り外し、連結用まくら木５１を連結部材４２が下部に位置する向きにしてレールに取り付ける。
このとき、連結部材４２の接続部４５’の傾斜面同士を対向させて近接させることにより、接続部４５’の側縁が引っ掛かることがなく敷設が容易である。
【００８８】
連結用まくら木５１，５１をレールに固定すると、図３０に示すように、連結部材４２の平面部４３に固定された接続部４５’の傾斜側縁同士が上下に対向して当接する。
次いで、図２９に示すように、連結部材４２の接続部４５’同士の対向する傾斜側縁を覆うように、接続部４５’の両側から接続部材４６’，４６’を当接させる。そして、接続部材４６’に設けられた接続孔４６ａおよび接続部４５’の接続孔４５ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系接着剤）を流し込み、接続ピンＰを打ち込んで敷設を完了する。
このように、本実施形態では、連結部材４２の接続部４５’を傾斜させることにより、連結部材４２同士の当接を容易に行うことができ、作業性を向上させることができる。
【００８９】
ところで、これまでに説明した第１〜第８実施形態では、既設まくら木を１本ずつ連結用まくら木に更換し、最後に連結部材同士を連結する敷設方法であった。
このような敷設方法とは異なり、更換する既設まくら木を一旦全てレールから取り外し、この後に連結用まくら木を順次レールに取り付けて、最後に連結部材同士を連結する敷設方法を採ることもできる。以下に、このような敷設方法の実施形態を説明する。
【００９０】
（第９実施形態）
図３１（ａ），（ｂ）は第９実施形態に採用する第１の連結用まくら木６０を示す分解斜視図および斜視図、図３２（ａ），（ｂ）は第２の連結用まくら木６３を示す分解斜視図および斜視図、図３３（ａ），（ｂ）は敷設手順を示す斜視図、図３４は図３３（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【００９１】
連結用まくら木（第１の連結用まくら木）６０は、図３１（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木６１に、平板状の２個の連結部材（第１の連結部材）６２を予め固定したものである。
まくら木６１は合成木材で製され、幅に対して高さが僅かに低い角柱形である。
連結部材６２も合成木材で製され、方形薄板形状でまくら木１１と同一幅であり、長手両側縁に沿って各々４個ずつ接続孔６２ａが開けられている。また、連結部材６２の一端の上面には、連結部材６２と同一厚さの方形のスペーサ６２ｂが接続固定されている。
連結用まくら木６０は、連結部材６２のスペーサ６２ｂの上面をまくら木６１の両端部下面に接続固定したものである（図３１（ｂ）参照）。連結部材６２をまくら木６１に固定する位置は、まくら木６１にレールを固定する位置の真下である。
【００９２】
尚、本実施形態では、接着剤を用いて連結部材６２をまくら木６１に接続固定しているが、接着剤と併用して、連結部材６２とまくら木６１との間に合成木材で成る接続ピンを打ち込んで接続固定しても良い。
【００９３】
第２の連結用まくら木６３は、図３２（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木６１に、平板状の２個の第２の連結部材６４を予め固定したものである。
まくら木６１は、連結用まくら木６０に用いるまくら木６１と同一である。
また、連結部材６４は合成木材で製され、方形薄板形状でまくら木６１と同一幅であり、長手両側縁に沿って各々４個ずつ接続孔６４ａが開けられている。この接続孔６４ａは、連結部材６２に設けられた接続孔６２ａと対応した位置に設けられている。
【００９４】
連結用まくら木６３は、連結部材６４をまくら木６１と交差するように配して、連結部材６４の上面をまくら木６１の下面に固定した形状である。則ち、連結部材６４がまくら木６１の両側に延出した形状である。連結部材６４がまくら木６１から延出する長さは、一方が隣接するまくら木６１の側面に至る長さであり、他方はそれよりも短い。また、連結部材６４をまくら木６１に固定する位置は、まくら木６１にレールを固定する位置の真下である。
【００９５】
また、まくら木６１から延出する連結部材６４の一方の上面には、幅方向の中央部に長手方向に沿って角柱形のスペーサ６５が接合固定されている。スペーサ６５の高さは、まくら木６１をレールに固定したときに、レールの下面と連結部材６４の上面との間隔と略同一である。また、スペーサ６５の長さは、連結部材６４がまくら木６１から延出する長さと略同一である。
【００９６】
尚、本実施形態では、接着剤を用いて連結部材６４をまくら木６１に接続固定しているが、接着剤と併用して、連結部材６４とまくら木６１との間に接続ピンを打ち込んで接続固定することもできる。
【００９７】
前記した連結用まくら木６０，６３を各々レールに固定すると、図３４に示すように、連結部材６２の上面に連結部材６４が重なる構成とされており、連結部材６２，６４は連結用まくら木６３のまくら木６１と交差する。
【００９８】
次に、図３３を参照して第１および第２の連結用まくら木６０，６３を用いた本発明の連結まくら木の敷設方法を説明する。
▲１▼更換しようとする隣接する２本の既設まくら木（不図示）を順次レールから取り外す。
▲２▼連結用まくら木６０をタイプレートＴ（図３４参照）を介してレールＲに固定する。
▲３▼連結用まくら木６３を、連結部材６４の下面が連結部材６２の上面に重なるようにしてレールＲの下部に挿入し、タイプレートＴを介してレールＲに固定する。このとき、連結部材６４の端部を連結用まくら木６０の側面と当接させることにより、連結用まくら木６０に対する間隔の位置決めを容易に行うことができる。
▲４▼重ね合わさった連結部材６４，６２の接続孔６４ａ，６２ａに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系接着剤）を流し込み、接続孔６４ａ，６２ａを貫通するように接続ピンＰを打ち込む（図３３（ｂ）参照）。
▲５▼タンパーなどを用いて、連結用まくら木６０，６３の周囲のバラストを突き固めて敷設作業を完了する。
【００９９】
連結用まくら木６０，６３を敷設して連結すると、図３４に示すように、スペーサ６５がレールＲの接続部分の下面に当接する。これにより、レールＲの荷重が連結用まくら木６０，６３とスペーサ６５に分散される。
また、前記したように、連結用まくら木６０，６３には、予め、連結部材６２，６４が各々固定されている。これにより、図３４に示すように、連結用まくら木６０，６３と連結部材６２，６４が一体となってバラストに対する接触面積が拡大し、敷設時点で上下動に対する大きな抵抗を呈して「あおり現象」の発生を効果的に抑止することができる。
【０１００】
更に、接続ピンＰによって連結部材６２，６４同士を接続するので、敷設時点で直ちに連結部材６２，６４の剪断方向（横方向）の耐荷重力が発現する。これにより、レールＲの伸縮などに伴う連結用まくら木６０，６３の移動を効果的に抑止することができる。特に、本実施形態では、連結用まくら木６３の両側で連結部材６２，６４を接続ピンＰで固定するので、曲げ及び剪断力に対する強度を一層向上させることができる。
【０１０１】
尚、本実施形態では、２本の既設まくら木をレールから取り除いた後に、連結用まくら木６０，６３を順に敷設して連結する敷設方法を採用した。しかし、既設まくら木を１本ずつ更換することも可能である。例えば、連結用まくら木６０を敷設する際に、隣接する既設まくら木の下部に、連結用まくら木６０の連結部材６２の端部を挿入可能な隙間を設けることにより、１本ずつ敷設することも可能である。
また、本実施形態では、連結部材６２，６４を重ね合わせるために、連結用まくら木６０のまくら木６１と連結部材６２との間にスペーサ６２ｂを設けた構成を採用した（図３１参照）。しかし、例えば、連結用まくら木６０にスペーサ６２ｂを設けずに、連結用まくら木６３のまくら木６１の下面に連結部材６４を嵌入させる固定溝を設けた構成を採用することも可能である。
【０１０２】
ところで、これまでに説明した第１〜第９実施形態では、既設まくら木を連結用まくら木に更換し後に、連結まくら木に設けた連結部材同士を連結する敷設方法、または、連結用まくら木を更換後、連結部材同士を接続ピンで位置決めし、タイプレート部をネジ釘や犬釘で固定して連結する敷設方法であった。
このような敷設方法とは異なり、敷設現場においてまくら木に連結部材を取り付けて連結まくら木を組み立て、この連結まくら木をレールに取り付けることも可能である。以下に、この敷設方法の実施形態を説明する。
【０１０３】
（第１０実施形態）
図３５は第１０実施形態に用いる連結用まくら木７１を示す斜視図、図３６（ａ），（ｂ）は連結部材７２を示す分解斜視図および斜視図、図３７および図３８は連結まくら木の作成手順を示す斜視図、図３９は図３８（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【０１０４】
本実施形態に用いる連結用まくら木７１は合成木材で製され、図３５に示すように、幅に対して高さが僅かに低い角柱形であり、両端部近傍の上下面には、まくら木７１の幅方向へ向けて固定溝７１ａが設けられている。この固定溝７１ａは、後述する連結部材７２と略同一の幅を有し、深さが連結部材７２の連結板７２ａの厚さと略同一であり、まくら木１１にレール（タイプレート）が固定される部位の真下に設けられている。
この固定溝７１ａの内部には、まくら木７１を上下に貫通して４個の接続孔７１ｂが開けられている。
【０１０５】
連結部材７２は合成木材で製され、図３６に示すように、長尺薄板形状の連結板７２ａに補強を兼ねた位置決め部材７２ｂ，７２ｃを接合固定したものである。
連結板７２ａには、連結用まくら木７１と接続固定するための６個の接続孔７２ｄと、連結部材７２同士を接続するための８個の接続孔７２ｅが設けられている。この接続孔７２ｄは、まくら木７１に設けられた４個の接続孔７１ｂのうち、対角に位置する２個の接続孔７１ｂに対応させて設けられている。
位置決め部材７２ｂ，７２ｃは、連結板７２ａよりも幅が狭く短い角柱形状であり、位置決め部材７２ｃは位置決め部材７２ｂよりも長い。位置決め部材７２ｂは連結板７２ａの両端部の上面長手両側縁に沿って固定されている。また、位置決め部材７２ｃは、連結板７２ａが連結用まくら木７１の固定溝７１ａに嵌入する部位を除いて、連結板７２ａの上面長手両側縁に沿って２個ずつ固定されている。
【０１０６】
本実施形態の敷設方法では、まず、これらの連結用まくら木７１および連結部材７２を用いて敷設現場で連結まくら木を組み立てる。以下に、連結まくら木７０の組み立て手順を説明する。
▲１▼図３７（ａ）に示すように、平行に並べた２本の連結部材７２の上に３本の連結用まくら木７１を直交させて載置する。この場合、連結部材７２の連結板７２ａを連結用まくら木７１に設けられた固定溝７１ａに嵌入させて載置する。
そして、連結部材７２の各々の接続孔７２ｄを介して連結用まくら木７１の接続孔７１ｂにエポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤を流し込み、接続ピンＰを打ち込む。
尚、この組み立て作業は、連結用まくら木７１の上から連結部材７２を被せて行っても良い。
【０１０７】
▲２▼図３７（ｂ）に示すように、連結部材７２の位置決め部材７２ｂ同士の間に２個のスペーサ７３を挿入すると共に、連結部材７２の位置決め部材７２ｃ同士の間に２個のスペーサ７４を挿入する。スペーサ７３，７４は角柱形状であり、連結板７３ａに設けられた接続孔７２ｅに対応する部位に、各々上下方向に貫通孔７３ａ，７４ａが開けられている。
尚、スペーサ７３，７４と連結板７３ａとの間に接着剤を塗布しても良い。
【０１０８】
▲３▼図３８（ａ）に示すように、下方に配された２本の連結部材７２と対向させて、別の２本の連結部材７２を連結用まくら木７１の上に載置する。この場合、連結部材７２の連結板７２ａを連結用まくら木７１に設けられた固定溝７１ａに嵌入させて載置する。
そして、連結部材７２の６個の接続孔７２ｄを介して連結用まくら木７１の接続孔７１ｂにエポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤を流し込み、接続ピンＰを打ち込む。
【０１０９】
▲４▼下方の連結部材７２の８個の接続孔７２ｅに各々ボルトＢを挿入し、上方の連結部材７２の接続孔７２ｅから突出するボルトＢにナットＮをネジ込んで締結する。この場合、図３９に示すように、上方の連結部材７２の接続孔７２ｅを、連結板７２ａの厚さの略半分だけ予め拡径してナットＮが陥没する構成としておけば、連結部材７２の上方にナットＮが突出しない。
また、ナットＮを連結部材７２から突出させた構造を採ることも可能である。この場合には、連結部材７２の上面とレール下面との隙間と略同一の高さを有し、ナットＮの突出部分に開口を設けたスペーサを、連結部材７２の上面に接続固定するような構造を採ることができる。
【０１１０】
このようにして連結まくら木７０の組み立てが完了すると、次いで、隣接する３本の既設まくら木（不図示）をレールから順次取り外す。そして、組み立てられた連結まくら木７０をレールの下に挿入してレールに固定して敷設作業を完了する。
【０１１１】
このように、本実施形態では、連結まくら木７０を敷設現場で組み立てるので、予め組み立てられた連結まくら木に比べて極めて軽量で扱い易く、搬送が容易で組み立て作業も簡単である。
また、前記したように、連結用まくら木７１と連結板７２ａとを接続ピンで接続すると共に、上下の連結部材７２同士をボルトＢとナットＮで締結している。通常、接続ピンによる接続は、接着剤が完全に硬化するまでは接続ピンを打ち込む方向の耐荷重力が小さい。しかし、本実施形態では、ボルトＢとナットＮとの締結によって、組み立て直後の上下方向の耐荷重力の低下を補償する構成としている。これにより、組み立てを完了した時点で、予め組み立てられた連結まくら木と同等の強度を確保することが可能である。
また、連結部材７２と連結用まくら木７１とを接続ピンＰで固定しているので、上部からタイプレートやレールを固定する固定釘を打ち込むことも可能である。
また、本実施形態では、既設まくら木を先ず取り外した後に、下方の連結部材を配置し、次いでまくら木やスペーサを配してから上方の連結部材を取り付ける現場組み立て法を採用することも可能である。
尚、前記第１〜第９実施形態では、接続ピンを用いて連結部材同士を接続したが、接続ピンに代えて本実施形態に用いたボルトおよびナットを使用しても良い。
【０１１２】
（第１１実施形態）
図４０（ａ），（ｂ）および図４１（ａ），（ｂ）は、第１１実施形態に採用する連結まくら木８０の組み立て手順を示す斜視図である。
本実施形態に用いる連結まくら木８０は、前記第１０実施形態に用いた連結まくら木７０の構造を簡略化したものである。従って、同一部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１１３】
図４０（ａ）に示すように、連結まくら木８０に用いる連結用まくら木７１は、前記第１１実施形態に用いた連結用まくら木７１（図３５参照）と同一である。
また、連結部材８１は長尺薄板形状で、まくら木７１に設けられた４個の接続孔７１ｂのうち対角に位置する２個の接続孔７１ｂに対応させて、長手両端部に接続孔８１ａが２個ずつ設けられている。
本実施形態の敷設方法では、まず、これらの連結用まくら木７１および連結部材８１を用いて敷設現場で連結まくら木を組み立てる。
【０１１４】
次に、連結まくら木８０の組み立て手順を説明する。
▲１▼図４０（ａ）に示すように、連結用まくら木７１の下面の固定溝７１ａに連結部材８１を嵌入させて配し、連結部材８１の接続孔８１ａと連結用まくら木７１の接続孔７１ｂに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を流し込んで接続ピンＰを打ち込む。
【０１１５】
▲２▼図４０（ｂ）に示すように、連結用まくら木７１に固定された連結部材８１の上面の幅方向中央部に、長手方向へ向けて角柱形状のスペーサ８２を接合固定する。このスペーサ８２は、連結用まくら木７１の高さから連結部材８１の２枚分の厚さを差し引いた高さを有する。
【０１１６】
▲３▼図４０（ｂ）に示すように、別の連結部材８１を連結用まくら木７１の上面の固定溝７１ａに嵌入させる。この場合、上方の連結部材８１の接続孔８１ａが下方の連結部材８１ａの接続孔８１ａと対角に位置するように上下面を考慮して配する。
そして、連結部材８１の接続孔８１ａと連結用まくら木７１の接続孔７１ｂにエポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤を流し込んで接続ピンＰを打ち込む。
【０１１７】
▲４▼図４１（ａ）に示すように、下方の連結部材８１の下面に硬質ゴムで製された耐摩耗性部材８３を貼付する。また、連結用まくら木７１同士の間であって上方の連結部材８１の上面に、レールの下面との隙間を充填するスペーサ８４を固定する。連結まくら木８０は以上の手順で組み立てを完了する（図４１（ｂ）参照）。
【０１１８】
連結まくら木８０の組み立てが完了すると、次いで、隣接する２本の既設まくら木（不図示）をレールから順次取り外す。そして、連結まくら木８０をレールの下に挿入しレールに固定して敷設作業を完了する。
このように、本実施形態では、予め組み立てられた重量の重い連結まくら木を用いるのではなく、連結まくら木８０を敷設現場で組み立てる。これにより、敷設現場への部材の搬送が容易で組み立ても簡単であり作業効率が向上する。
【０１１９】
ここで、本実施形態に用いた連結まくら木８０は、連結用まくら木７１の上下面に連結部材８１を嵌入させる固定溝７１ａを設けた構成であった。
しかし、図４２（ａ），（ｂ）に示すように、連結用まくら木７１の上面のみに固定溝７１ａを設けた連結用まくら木７１’を用いても良い。
この連結まくら木８０’では、連結用まくら木７１’の下面に直接連結部材８１を接続固定するもので、下方の連結部材８１は連結用まくら木７１’の下面から突出した形状である。
尚、図４２（ａ），（ｂ）に示した連結まくら木８０’の他の構成、および、敷設方法は、前記連結まくら木８０（図４０、図４１参照）と同一である。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１２０】
（第１２実施形態）
図４３（ａ），（ｂ）は、第１２実施形態の連結まくら木８０”の組み立て手順を示す斜視図である。
本実施形態に用いる連結まくら木８０”は、前記第１１実施形態に用いた連結まくら木８０（図４０、図４１参照）において、スペーサ８２の構造を変形したものであり、他の構成は同一である。従って、同一部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１２１】
図４３（ａ）に示すように、連結まくら木８０”に用いるスペーサ８２’は、対向して配した長尺薄板形状の主梁材８２ａの間に、３つの小梁材８２ｂを配し、小梁材８２ｂの端部を主梁材８２ａの対向する内面に接合した形状である。
本実施形態では、スペーサ８２’の長さが、連結用まくら木７１の対向する側面間の長さと同一で、幅が連結部材８１の幅と同一であり、前記した梁構造を採用して軽量で強度を向上させている。
本実施形態の連結まくら木８０”を用いることにより、レールの荷重を連結用まくら木７１のみならず、連結部材８１に分散させることができ、荷重がまくら木７１に集中して「あおり現象」が生じることを効果的に防止可能である。
【０１２２】
尚、前記第１１実施形態で示した連結用まくら木８０’（図４２参照）において、角柱形状のスペーサ８２に代えて本実施形態の連結まくら木８０”に採用したスペーサ８２’を採用することも可能である。
【０１２３】
（第１３実施形態）
図４４（ａ），（ｂ）は第１３実施形態に採用する連結用まくら木９０を示す分解斜視図および斜視図、図４５は連結用まくら木９０同士を連結する際に用いる連結ボルト９５を示す斜視図、図４６（ａ）〜（ｃ）は連結用まくら木９０同士を連結する手順を示す斜視図である。
【０１２４】
連結用まくら木９０は、図４４（ａ），（ｂ）に示すように、角柱形のまくら木９１に、連結部材９２を予め固定したものである。
まくら木９１は合成木材で製され、幅に対して高さが僅かに低い角柱形であり、一方の長手端部近傍には固定孔９１ａが設けられ、他方の長手端部近傍には嵌合凹部９１ｂが設けられている。
【０１２５】
固定孔９１ａは、後述する連結部材９２の連結板９３と略同一幅であり、高さが連結板９３の厚さと略同一である。この固定孔９１ａは、まくら木９１にレールが固定される部位の真下に、まくら木９１の幅方向へ貫通して設けられている。
また、嵌合凹部９１ｂはまくら木９１の幅方向へ方形状に陥没させた形状であり、後述する連結部材９２のスペーサ９４の嵌合突起を嵌入させるものである。
また、まくら木９１の両端部には、まくら木９１の幅方向へ向けて貫通孔９１ｃ，９１ｃが設けられている。この貫通孔９１ｃは後述する連結ボルト９５を挿通させるためのものである。
【０１２６】
連結部材９２は、合成木材で製された連結板９３とスペーサ９４とを接合したものである。
連結板９３は、方形薄板状であり、本実施形態ではまくら木９１よりも僅かに狭い幅としている。スペーサ９４は角柱形状であり、連結板９３の幅方向の中央に長手方向へ沿って接合されている。スペーサ９４は、一端が連結板９３から退入しており、他端が連結板９３から突出して嵌合突起９４ａを形成している。
連結用まくら木９０は、固定孔９１ａに接着剤を流し込み、連結板９３の突出部分をまくら木９１の固定孔９１ａに嵌入させて接続固定している。
スペーサ９４の高さは、連結用まくら木９０をレールに固定したときに、連結板９３の上面とレール下面との隙間の高さと略同一としている。但し、嵌合突起９４ａの部位は、まくら木９１の上面と一致する高さとしている。
【０１２７】
尚、本実施形態では、接着剤を用いて連結部材９２の連結板９３をまくら木９１に接続固定しているが、接続ピンを用いた接続構造を併用しても良い。
この連結用まくら木９０は工場で予め製される。
【０１２８】
一方、連結ボルト９５は、図４５に示すように、長尺丸棒材の両端部にネジ溝を刻んだもので、全長は、所定間隔で敷設されたまくら木９１を橋渡す長さよりも僅かに長い。また、長手中央部より一方の端部に寄った部位には方形板状の座金９６が溶接固定されている。座金９６に近い端部と座金９６との間隔は、まくら木９１の幅よりも僅かに長い。
この連結ボルト９５はワッシャ９７およびナットＮを用いて連結用まくら木９０のまくら木９１に橋渡すように固定される。
本実施形態では、２本の連結用まくら木９０と２本の連結ボルト９５を用いて連結まくら木を形成する。
【０１２９】
次に、連結用まくら木９０の敷設手順を図４６を参照して説明する。
▲１▼図４６（ａ）に示すように、連結用まくら木９０の連結部材９２が固定された側の貫通孔９１ｃに連結ボルト９５を挿入し、ワッシャ９７および２個のナットＮを用いて仮締めする。この場合、連結ボルト９５は座金９６が固定された側の端部から貫通孔９１ｃに挿入する。
また、連結ボルト９５の他端には、予め２個のナットＮとワッシャ９７を挿入する。
この連結ボルト９５を仮締めした連結用まくら木９０を２本準備する。
【０１３０】
▲２▼更換する２本の既設まくら木（不図示）をレールから取り外す。そして、連結ボルト９５を仮締めした連結用まくら木９０をレールの下に挿入する。この場合、まくら木９１を嵌合凹部９１ｂが設けられた側からレールの下に挿入する。これにより、まくら木９１の挿入に際して除去するバラストを最小限に抑えることができ、作業時間を短縮することが可能である。
次いで、連結用まくら木９０をタイプレート（不図示）を介してレールに固定し、タンパーを用いて連結用まくら木９０の周囲のバラストを突き固める。
【０１３１】
▲３▼他方の連結用まくら木９０を、連結部材９２が既にレールに固定した連結用まくら木９０側へ向くようにしてレールの下に挿入する。この場合も、まくら木９１を嵌合凹部９１ｂが設けられた側からレールの下に挿入することにより、作業時間を短縮することができる。
▲４▼２本のまくら木９１の嵌合凹部９１ｂに接着剤を塗布する。そして、連結ボルト９５の一端を、互いに対向するまくら木９１の貫通孔９１ｃに嵌入させ、連結用まくら木９０を既にレールに固定した連結用まくら木９０に近接させて、スペーサ９４の嵌合突起９４ａを対向するまくら木９１の嵌合凹部９１ｂに嵌合させる。
【０１３２】
▲５▼まくら木９０の貫通孔９１ｃから突出する連結ボルト９５に、ワッシャ９７を挿通して２個のナットをねじ込む。そして、連結ボルト９５の両端部のナットＮを本締めする。本実施形態では、締結用ナットＮに更にロック用ナットＮを締結してナットＮの緩みを防止している。
▲６▼連結用まくら木９０をタイプレート（不図示）を介してレールに固定し、最後に、タンパーを用いて連結用まくら木９０，９０の周囲のバラストを突き固める。
【０１３３】
このように、本実施形態によれば、既設まくら木を取り除いたスペースを利用して連結用まくら木９０を容易に挿入することができ、作業時間を短縮することができる。これにより、列車の通過間隔の短い昼間の更換作業を行うことも可能である。
また、連結用まくら木９０を敷設すると、連結部材９２のスペーサ９４がレールの下面に当接する。これにより、レールの荷重がまくら木９１のみならず、スペーサ９４を介して連結板９３に分散され、局部的な圧密化が抑制される。
【０１３４】
また、前記したように、まくら木９１には、予め、連結部材９２が強固に固定されている。これにより、まくら木９１と連結部材９２が一体となってバラストに対する接触面積が拡大し、敷設時点で上下動に対する大きな抵抗を呈して「あおり現象」の発生を効果的に抑えることが可能となる。
更に、連結部材９２および連結ボルト９５によってまくら木９１同士を接続するので、敷設時点で直ちに連結部材９２の曲げ及び剪断方向（横方向）の耐荷重力を発揮することができ、レールの伸縮などに伴う連結用まくら木９０の移動を効果的に抑止することができる。
【０１３５】
（第１４実施形態）
図４７は、第１４実施形態の敷設方法を示す斜視図である。
本実施形態は、前記第１３実施形態の構成を一部変形したものである。則ち、第１３実施形態（図４６参照）に示した敷設方法と比べて、連結ボルト９５に代えて連結金具９８を用いている点と、これに伴って、まくら木９１の形状が一部変更されている点が異なる。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１３６】
連結金具９８は、図４７（ｂ）に示すように、長尺平板鋼材の両端部を折曲した形状である。折曲部分間の外寸はまくら木９１同士の内寸と略同一であり、折曲部分には上下に２個ずつ開口９８ａを設けている。また、長手両端部の折曲部分と平板部分との間には、補強リブ９８ｂが設けられている。
一方、連結用まくら木９０’は図４６に示した連結用まくら木９０と略同一形状であるが、まくら木９１の両端部に上下に２個ずつ貫通孔９１ｃが設けられている。
【０１３７】
連結用まくら木９０’は、次の手順で敷設される。
▲１▼更換する２本の既設まくら木（不図示）をレールから取り外す。そして、図４７（ａ）に示すように、一方の連結用まくら木９０’をレールの下に挿入する。この場合、まくら木９１を嵌合凹部９１ｂが設けられた側からレールの下に挿入することにより、バラストの除去を最小限に抑えて作業時間を短縮することができる。
連結用まくら木９０をタイプレート（不図示）を介してレールに固定し、タンパーを用いて連結用まくら木９０の周囲のバラストを突き固める。
【０１３８】
▲２▼図４７（ａ）に示すように、他方の連結用まくら木９０を、連結部材９２を既にレールに固定した連結用まくら木９０側へ向けてレールの下に挿入する。この場合も、まくら木９１を嵌合凹部９１ｂが設けられた側からレールの下に挿入することにより、容易に挿入することができる。
▲３▼２本のまくら木９１の嵌合凹部９１ｂに接着剤を塗布する。そして、連結用まくら木９０を既にレールに固定した連結用まくら木９０に近接させて、スペーサ９４の嵌合突起９４ａを対向するまくら木９１の嵌合凹部９１ｂに嵌合させる（図４７（ｂ）参照）。
【０１３９】
▲４▼図４７（ｂ）に示すように、２本のまくら木９１の両端部間に、連結金具９８の開口９８ａとまくら木９１の開口９１ｃを合わせるように、連結金具９８を補強リブ９８ｂが内方へ向くように挿入する。
また、まくら木９１の貫通孔９１ｃの設けられた外面に座金９９を当接させる。
そして、図４７（ｃ）に示すように、連結金具９８の開口９８ａから貫通孔９１ｃおよび座金９９の開口９９ａを挿通するようにボルトＢを挿入し、ボルトの突出端部に２個のナットＮを締結する。
【０１４０】
▲５▼連結用まくら木９０’をタイプレート（不図示）を介してレールに固定し、最後に、タンパーを用いて連結用まくら木９０’，９０’の周囲のバラストを突き固める。
なお、連結金具９８の断面形状は、図４７に示す平鋼の他、Ｌ形、溝形等、種々の形状のものが利用できる。
【０１４１】
このように、本実施形態では、連結用まくら木９０’をレールの下に挿入する際に、既設まくら木を取り除いたスペースを利用して効率良く挿入することができる。また、連結用まくら木９０’をレールの下に挿入した後に連結金具９８を取り付けることができ、作業効率を大幅に向上させることが可能である。
【０１４２】
（第１５実施形態）
図４８は、第１５実施形態の敷設方法を示す斜視図である。
本実施形態は、前記第１３実施形態（図４６参照）の変形例である。則ち、第１３実施形態の敷設方法は２本の連結用まくら木９０を敷設するものであった。
これに対して、本実施形態では３本の連結用まくら木を敷設するものであり、これに伴って形状が一部変更されている。従って、同一構成部分には同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１４３】
本実施形態では、連結用まくら木１００，１０２，１０３を用いる。
連結用まくら木１００は、前記第１３実施形態で採用した連結用まくら木９０（図４６参照）を、まくら木の長手方向に対して左右対称形状に変更したものである。
則ち、連結部材９２をまくら木１０１の左右に突出させると共に、まくら木１０１の左右に嵌合凹部１０１ｂを設けている。また、まくら木１０１の長手両端部に、上下に並べて２個の貫通孔１０１ｃを設けている。
【０１４４】
一方、連結用まくら木１０２は前記連結用まくら木９０において、まくら木９０の長手両端部の貫通孔９１ｃを上方へ移動させた構造である。
また、連結用まくら木１０３は、まくら木９１の長手方向に対して連結用まくら木１０２と対称形状であり、まくら木９１の長手両端部の貫通孔９１ｃを下方へ移動させた構造である。
【０１４５】
本実施形態における敷設方法も、前記第１３実施形態で示したものと同様である。則ち、連結用まくら木１００および連結用まくら木１０２，１０３に、予め連結ボルト９５を仮締めする。この場合、連結用まくら木１００には、２本の連結ボルト９５を左右へ突出するように仮締めする。
そして、３本の既設まくら木をレールから取り外し、連結用まくら木１００，１０２，１０３を順次レールの下に挿入して、前記第１３実施形態と同様の敷設手順で敷設を行う。
【０１４６】
尚、本実施形態では、連結用まくら木１００，１０２，１０３を用いて３本の連結まくら木を構成例を示した。しかし、例えば、２本以上の連結用まくら木１００を交互に逆方向へ配し、両外側に連結用まくら木１０２，１０３を配して４本以上の連結まくら木を形成することも可能である。
また、連結ボルト９５を用いる代わりに、前記第１４実施形態で示した連結金具９８を採用した構成とすることも可能である。
【０１４７】
ところで、これまでに説明した実施形態では、まくら木同士の間を連結する連結部材の構造あるいは固定位置に特徴を持たせることにより、敷設に際するバラストの除去を最小限に抑えて作業時間を短縮すると共に、充分な強度を発揮させるものであった。
このような構成とは異なり、連結用まくら木のまくら木自体を分離しておき、敷設工程において一体化しつつ連結まくら木を敷設することも可能である。
以下に、このようなまくら木を分離した構成の実施形態を説明する。
【０１４８】
（第１６実施形態）
図４９（ａ）〜（ｃ）は第１６実施形態に採用する第１の連結用まくら木１１０の敷設手順を示す斜視図、図５０は、第２の連結用まくら木１２０の敷設手順を示す斜視図である。
本実施形態に採用する連結用まくら木１１０，１２０は、前記第１実施形態に採用した連結用まくら木１０，１３（図１，図２参照）において、まくら木を長手方向の略中央部で分離させた形状である。従って、同一部分には同一符号を付して重複した説明を省略する。
【０１４９】
図４９（ａ），（ｂ）に示すように、連結用まくら木１１０は、まくら木１１１を長手方向の中央部で分離した形状である。則ち、分離されたまくら木１１１ａおよびまくら木１１１ｂには、各々連結部材１２が固定されており、分離した部分に継ぎ手部１１２，１１３が形成されている。そして、継ぎ手部１１２，１１３を接続することにより一体化された連結用まくら木１１０を形成する。
【０１５０】
まくら木１１１ａの継ぎ手部１１２は、長手方向へ向けて下降傾斜した傾斜面を有する形状である。則ち、まくら木１１１ａの上面から所定深さだけ切り欠いて形成した段部１１２ｂと、段部１１２ｂよりもまくら木１１１ａの長手方向へ退入した位置にまくら木１１１ａの下面から所定深さだけ切り欠いて形成した段部１１２ｃと、これらの段部１１２ｂ，１１２ｃを繋ぐ下降した傾斜面１１２ａとを備えている。
【０１５１】
一方、まくら木１１１ｂの継ぎ手部１１３は、まくら木１１１ｂの下面から所定深さだけ切り欠いて形成した段部１１３ｃと、段部１１３ｃよりもまくら木１１１ｂの長手方向へ退入した位置にまくら木１１１ｂの上面から所定深さだけ切り欠いて形成した段部１１３ｂと、これらの段部１１３ｂ，１１３ｃを繋ぐ上昇した傾斜面１１３ａとを備えている。
【０１５２】
これらの継ぎ手部１１２，１１３を当接させると、傾斜面１１２ａと傾斜面１１３ａが面当接する。また、まくら木１１１ａ，１１１ｂの上面には、方形状の切り欠きが段部１１２ｂ，１１３ｂによって形成され、下面には、方形状の切り欠きが段部１１２ｃ，１１３ｃによって形成される。
また、段部１１２ｃ，１１３ｂには、接続ピンＰを打ち込む接続孔１１２ｄ，１１３ｄが上下方向に設けられ、段部１１２ｂ，１１３ｃおよび傾斜面１１２ａ，１１３ａには、接続ピンＰを打ち込む貫通孔１１２ｄが上下方向に設けられている。
また、継ぎ手部１１２，１１３におけるまくら木１１１ａ，１１１ｂの側面には、接続ピンＰを打ち込む接続孔１１２ｅ，１１３ｅが設けられている。
【０１５３】
一方、図５０（ａ）に示すように、連結用まくら木１２０は、まくら木１２１を長手方向の中央部で分離した形状である。則ち、分離されたまくら木１２１ａおよびまくら木１２１ｂには、連結部材１５およびスペーサ１６が各々固定されており、分離された部分に継ぎ手部１１２，１１３が形成されている。そして、継ぎ手部１１２，１１３を接続することにより一体化された連結用まくら木１２０を形成する。
この継ぎ手部１１２，１１３は、連結用まくら木１１０の継ぎ手部１１２，１１３と同一形状であるので、同一の符号を付して重複した説明を省略する。
【０１５４】
連結用まくら木１１０は、次の手順で組み立てを行う。
▲１▼図４９（ａ）に示すように、まくら木１１１ａの継ぎ手部１１２の下方の段部１１２ｃに補強板１１４を当接させる。そして、開口１１４ａから接続孔１１２ｄに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を注入し、２本の接続ピンＰを打ち込む。
▲２▼１本の既設まくら木（不図示）をレールから取り外し、図４９（ｂ）に示すように、まくら木１１１ｂを継ぎ手部１１３側からレールの下に挿入する。そして、継ぎ手部１１３の段部１１３ｂ，１１３ｃおよび傾斜面１１３ａに接着剤を塗布する。
【０１５５】
▲３▼図４９（ｂ）に示すように、補強板１１４を取り付けたまくら木１１１ａを継ぎ手部１１２側からレールの下に挿入し、継ぎ手部１１２，１１３を当接させる。
▲４▼図４９（ｃ）に示すように、継ぎ手部１１２，１１３の段部１１２ｂ，１１３ｂで形成される切り欠きに補強板１１４ａを当接させる。そして、開口１１４ａから接続孔接続孔１１３ｄおよび貫通孔１１３ｄに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を注入し、接続ピンＰを打ち込む。
同様に、まくら木１１１ａの貫通孔１１２ｄに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を注入し、接続ピンＰを打ち込む。
【０１５６】
▲５▼継ぎ手部１１２，１１３を挟むように、まくら木１１１ａ，１１１ｂの両側から補強板１１５，１１５を当接させる。そして、開口１１５ａから接続孔１１２ｅおよび接続孔１１３ｅに接着剤（エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤）を注入し、接続ピンＰを打ち込む。
▲６▼一体化された連結用まくら木１１０（まくら木１１１）をタイプレートを介してレールに固定し、連結用まくら木１１０の周囲のバラストをタンパーで突き固める。
【０１５７】
▲７▼次いで、図５０（ａ）に示すように、まくら木１２１ａの継ぎ手部１１２の下方の段部１１２ｃに補強板１１４を当接させ、開口１１４ａから接続孔１１２ｄに接着剤を注入し、接続ピンＰを打ち込む。尚、この作業は、前記したまくら木１１１ａに補強板１１４を接続する作業と併せて行うのが良い。
▲８▼以降は、連結用まくら木１１０の場合と同様の手順で、既設まくら木をレールから取り外し、まくら木１２１ｂおよびまくら木１２１ａを順次レールの下に挿入する。そして、継ぎ手部１１２，１１３を補強板１１４，１１５を用いて接続する。
次いで、前記第１実施形態（図３参照）と同様にして、連結部材１５の開口１５ａから連結部材１２の開口へ接着剤を注入し、接続ピンＰを打ち込む。
▲９▼一体化された連結用まくら木１２０（まくら木１２１）をタイプレートを介してレールに固定し、連結用まくら木１２０の周囲のバラストをタンパーで突き固める。
【０１５８】
これにより、図５０（ｂ）に示すように、連結用まくら木１１０，１２０を用いた連結まくら木の敷設が完了する。
尚、本実施例において、まくら木の継ぎ手部１１２，１１３に取り付ける補強板１１４，１１５は、予めそれぞれの継ぎ手部１１２，１１３に接着接合しておくと現場施工が容易となる。例えば、継ぎ手部１１２には、下側の補強板１１４及び両側の補強板１１５を取付け、また、継ぎ手部１１３には、上側の補強板１１４を取付けておく。この構造にすることにより、継ぎ手部の現場接合時には、最小数の接続ピンＰの使用で簡単施工ができる。
【０１５９】
本実施形態によれば、まくら木が分離されているので、最小限のバラストを取り除くだけで、既設まくら木を取り除いたスペースにまくら木を極めて容易に挿入することができ、作業時間を著しく短縮することが可能である。
また、連結用まくら木１１０，１２０を分解した状態で敷設現場に搬送することができ、搬送作業、敷設作業を効率良く行うことができる。
【０１６０】
また、本実施形態では、継ぎ手部１１２，１１３に傾斜面１１２ａ，１１３ａを形成して接合している。これにより、継ぎ手部１１２，１１３におけるまくら木１１１の長手方向の断面二次モーメントの低下を抑え、充分な曲げ剛性（ＥＩ）を確保している。
同時に、継ぎ手部１１２，１１３を接続ピンＰを用いて接続することにより、敷設直後から曲げ及び剪断方向の耐荷重力を発揮することができる。
尚、本実施形態の敷設方法では、まくら木１１１，１２１を敷設しつつ継ぎ手部１１２，１１３を接続固定する方法を採用した。しかし、予め、継ぎ手部１１２，１１３を接続した連結用まくら木１１０，１２０を準備してから敷設することも可能である。
【０１６１】
ここで、本実施形態では、連結用まくら木１１０，１２０におけるまくら木１１１，１２１の上下面に形成される段部に補強板１１４を嵌入させてまくら木１１１，１２１の上下面が面一となる構成を採用した。
しかし、まくら木１１１，１２１の上下面から突出するように補強板を固定する構成とすることもできる。以下に、このような構成を採用した第１６実施形態の変形例を説明する。
【０１６２】
（第１６実施形態の変形例）
図５１（ａ）〜（ｃ）は、まくら木１１１，１２１の下面側の補強板を、まくら木１１１，１２１の下面に突出させるとともに、まくら木１１１，１２１の両側から補強板１１５，１１５を側面に突出させて、接合する例を示したものである。
この変形例では、前記実施形態においてまくら木１１１ａ，１１１ｂの下面に設けていた段部１１２ｃ，１１３ｃを取り除き、代わりに、図５１（ａ），（ｂ）に示すように、傾斜面１１２ａ，１１３ａの勾配を増加させている。
尚、他の構造は、図４９（ａ）、図５０（ａ）に示したものと同一であるので、同一符号を付して重複した説明を省略する。
【０１６３】
敷設を行うには、図５１（ａ）に示すように、まず、継ぎ手部分を覆うようにまくら木１１１ａの下面に補強板１１６を当接し、補強板１１６の開口１１６ａから接続孔１１２ｄに接着剤を注入して、２本の接続ピンＰを打ち込む。
以降は、前記実施形態と同様に上方の補強板１１４を接続ピンＰによって接続し、継ぎ手部１１２，１１３を覆うように補強板１１５をまくら木１１１ａ，１１１ｂの側面に接続固定する。
【０１６４】
この構成によれば、継ぎ手部によって接続されたまくら木１１１の下面に補強板１１６が厚さ分だけ突出する。これにより、まくら木１１１の長手方向のバラストに対する抗力（道床横抵抗力）が増大し、まくら木１１の横滑りを抑える効果を奏する。
【０１６５】
なお、図５１の例において、まくら木の継ぎ手部１１２，１１３に取り付ける補強板１１４，１１５，１１６は、予めそれぞれの継ぎ手部１１２，１１３に接着接合しておくと現場施工が容易となる。例えば、継ぎ手部１１２には、補強板１１６及び両側の補強板１１５を取り付け、また、継ぎ手部１１３には、補強板１１４を取り付けておく。この構造にすることにより、継ぎ手部１１２，１１３の現場接合時には、最小数の接続ピンＰの使用で簡単施工が行える。
【０１６６】
ここで、前記第１６実施形態および変形例では、継ぎ手部においてまくら木の上下面、及び、左右面から接続ピンを打ち込んでまくら木を接続する構成であった。
ところで、上下面からの接続ピンの代わりにボルトおよびナットを用いて継ぎ手部を接続しても良い。以下に、継ぎ手部の接続をボルトおよびナットで行う構成例を説明する。
【０１６７】
（第１７実施形態）
図５２（ａ）は、本実施形態のまくら木１１１ａ，１１１ｂを継ぎ手部１１２，１１３で接続した状態を示す平面図、図５２（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、図５２（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ矢視断面図である。
本実施形態は、前記実施形態において、まくら木１１１ａ，１１１ｂの上下面から接続ピンＰを打ち込む代わりに、ボルトＢおよびナットＮを用いて接続固定するものである。従って、前記図４９、図５０に示したものと同一構成部分には同一符号を付して重複した説明を省略する。
【０１６８】
本実施形態では、前記図４９（ａ）に示した継ぎ手部１１２，１１３に設けていた接続孔および貫通孔１１２ｄ，１１３ｄを、各々貫通孔１１２ｄ，１１３ｄに変更している。また、まくら木１１１の上面に固定される補強板１１４は、開口１１４ａの周囲が厚さ方向へ大径および小径に段部を設けて円形に切り欠かれ、この切り欠き部分に上座金１１７を挿入している。同様に、まくら木１１１ａの上面の貫通孔１１２ｄの周囲も下方へ大径および小径に段部を設けて円形に切り欠かれ、この切り欠き部分に上座金１１７を挿入している。
上座金１１７は、深さの浅い有底筒で開口部がフランジ状に折曲され、底部中央にはボルトＢを挿通する開口が設けられている。
また、まくら木１１１ａ，１１１ｂの下面には下座金１１８が配される。下座金１１８は、まくら木の幅と略同一の長さの溝型鋼材で製され、長手方向の中央部にボルトＢを挿通する２つの開口を設け、開口の下部には予めナットＮを溶接固定している。
【０１６９】
このような継ぎ手部１１２，１１３を有する連結用まくら木の敷設手順を以下に説明する。
▲１▼まくら木１１１ｂの継ぎ手部１１３に接着剤を塗布する。そして、まくら木１１１ｂを継ぎ手部１１３側からレールの下に挿入する。次いで、まくら木１１１ａを同様に継ぎ手部１１２側からレールの下に挿入する。そして、継ぎ手部１１２，１１３を当接させる。
▲２▼段部１１２ｂ，１１３ｂで形成される上部の切り欠きに補強板１１４を嵌入する。また、段部１１２ｃ，１１３ｃで形成される下部の切り欠きに補強板１１４を嵌入する。
【０１７０】
▲３▼貫通孔１１２ｄ，１１３ｄの下方とバラストとの間、および、下面に嵌入した補強板１１４の開口１１４ａの下方とバラストとの間に、下座金１１８を溝部分が下方になるようにして挿入する。
▲４▼各々の上座金１１７の開口からボルトＢを挿入して下座金１１８に固定されたナットＮに締結する。
以降の補強板１１５の固定については、前記第１６実施形態（図４９参照）と同一であるので省略する。
【０１７１】
なお、図５２の例において、まくら木の継ぎ手部１１２，１１３に取り付ける補強板１１４，１１５は、予めそれぞれの継ぎ手部１１２，１１３に接着接合しておくと現場施工が容易となる。例えば、継ぎ手部１１２には、下側の補強板１１４、及び、両側の補強板１１５を取り付け、また、継ぎ手部１１３には、上側の補強板１１４を取付けておく。更に、下面の下座金１１８も所定位置に木ねじで取付けておく。この構造とすることにより、継ぎ手部１１２，１１３の現場接合時には、締結用のボルトＢの８本を締結するだけで簡単施工が行える。
【０１７２】
このように、本実施形態においても、分離した各々のまくら木１１１ａ，１１１ｂをレールの下に挿入した後に継ぎ手部１１２，１１３を接続固定することができ、まくら木の挿入が容易で作業効率が向上する。
【０１７３】
図５３は、本実施形態の継ぎ手部の接続構造の変形例を示したものである。則ち、図５３（ａ）は、本実施形態に示した継ぎ手部の接続構造において、ボルトＢおよびナットＮによる接続部位を削減した構造例を示す平面図、図５３（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、図５３（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ矢視断面図である。
この変形例では、傾斜面１１２ａ，１１３ａの接合面を貫通する部位の接続にはボルトＢおよびナットＮを採用し、これによって、まくら木の長手方向の曲げ剛性（ＥＩ）を維持しつつ、他の部位の接続には接続ピンＰを用いている。
本実施形態では、予め、継ぎ手部１１２には、下方の補強板１１４、及び、両側の補強板１１５を接続ピンＰを用いて接続しておく。また、継ぎ手部１１３には、上方の補強板１１４を接続ピンＰにより接続しておく。更に、下面の下座金１１８も所定位置に木ねじで取り付けておく。この構造にすることにより、まくら木１１１ａ，１１１ｂを順次レールの下に挿入した後に、上方からボルトＢを４本締め込み、側面には接続ピンＰを打ち込むことで、継ぎ手部１１２，１１３の接続を行うことが可能である。
【０１７４】
尚、本実施形態のボルトＢおよびナットＮを用いた継ぎ手部の接続構造は、前記第１６又は１７実施形態の変形例に採用することも可能である。
また、補強板１１５の接続にボルトＢおよびナットＮを用いることも可能である。
【０１７５】
以上説明した第１〜第１７の実施形態では、２本または３本のまくら木を連結する場合を例示した。しかし、本発明の敷設方法は、４本以上のまくら木を連結する場合についても適用することが可能である。
また、連結部材、接続部材あるいは補強部材の配置レイアウトは、前記実施形態に限定されるものではない。
更に、前記実施形態に用いる各部材は、連結ボルトやボルトおよびナットを除いて合成木材を用いて製するのが好ましいが、通常の木材、ＦＲＰあるいは鋼材を用いて製することも可能である。
【０１７６】
上記した第１〜第１７実施形態並びにその変形例はすべて本発明に包含されるものであり、本発明はこれらの実施例に限定されるものではなく、適宜設計変更することが可能である。
【０１７７】
【発明の効果】
請求項１に記載の本発明によれば、敷設現場への部材の搬送が容易な上に敷設作業も容易で、しかも、敷設後直ちに充分な強度の得られる連結まくら木の敷設方法を提供できる。
請求項２に記載の本発明によれば、敷設現場で連結まくら木を組み立てて敷設することができ、敷設現場への部材の搬送が容易な上に敷設作業効率も向上する。
請求項３、請求項６および請求項７に記載の本発明によれば、敷設作業中においてレールにまくら木が取り付けられていない期間を短縮することができ、列車の通過する合間に敷設作業を進めることができる。また、敷設現場への部材の搬送が容易な上に敷設作業も容易で、しかも、敷設後直ちに充分な強度の得られる連結まくら木の敷設方法を提供できる。
請求項４、請求項８および請求項９に記載の本発明によれば、敷設現場への部材の搬送が容易な上に敷設作業効率が向上する。また、敷設後直ちに充分な強度の得られる連結まくら木の敷設方法を提供できる。
請求項５に記載の本発明によれば、敷設現場で連結まくら木を組み立てて敷設することができ、敷設現場への部材の搬送が容易な上に更換する作業効率も向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）は本発明の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第１の連結用まくら木の斜視図である。
【図２】（ａ）は、図１に示す第１の連結用まくら木と組み合わせて採用する第２の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第２の連結用まくら木の斜視図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）は図１、図２に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図４】図３（ｃ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は、図３で示す手順で敷設された連結用まくら木の敷設状態を示す平面図、正面図および側面図である。
【図６】本発明の別の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の斜視図である。
【図７】（ａ）は、図６に示す第１の連結用まくら木と組み合わせて採用する第２の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第２の連結用まくら木の斜視図である。
【図８】図６、図７に示す連結用まくら木を敷設した状態を図３（ｃ）に対応させた場合のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図９】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第１の連結用まくら木の斜視図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）は図９に示す連結用まくら木を用いた敷設手順を示す斜視図である。
【図１１】図１０（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１２】（ａ）〜（ｃ）は、図１０で示す手順で敷設された連結用まくら木の敷設状態を示す平面図、正面図および側面図である。
【図１３】（ａ），（ｂ）は本発明の別の実施形態の連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図１４】図１３（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１５】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた連結用まくら木の斜視図である。
【図１６】図１５に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図１７】図１５に示す連結用まくら木の敷設完了状態を示す斜視図である。
【図１８】図１７のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１９】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第１の連結用まくら木の斜視図である。
【図２０】（ａ）は、図１９に示す第１の連結用まくら木と組み合わせて採用する第２の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第２の連結用まくら木の斜視図である。
【図２１】（ａ），（ｂ）は図１９、図２０に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図２２】図２１（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図２３】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた連結用まくら木の斜視図である。
【図２４】図２３に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図２５】図２３に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図２６】図２５のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図２７】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた連結用まくら木の斜視図である。
【図２８】図２７に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図２９】図２７に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図３０】図２９のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図３１】（ａ）は本発明の別の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第１の連結用まくら木の斜視図である。
【図３２】（ａ）は図３１に示す第１の連結用まくら木と組み合わせて採用する第２の連結用まくら木の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた第２の連結用まくら木の斜視図である。
【図３３】（ａ），（ｂ）は図３１、図３２に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図３４】図３３（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図３５】本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の斜視図である。
【図３６】（ａ）は図３５に示す連結用まくら木と組み合わせて採用する連結部材の分解斜視図、（ｂ）は組み立てられた連結部材の斜視図である。
【図３７】（ａ），（ｂ）は図３５に示す連結用まくら木と図３６に示す連結部材との組み立て手順を示す斜視図である。
【図３８】（ａ），（ｂ）は図３５に示す連結用まくら木と図３６に示す連結部材との組み立て手順を示す斜視図である。
【図３９】図３８（ｂ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図４０】（ａ），（ｂ）は本発明の別の実施形態に採用する連結まくら木の組み立て手順を示す斜視図である。
【図４１】図４０に示す連結まくら木の組み立て手順を示す斜視図である。
【図４２】（ａ），（ｂ）は本発明の別の実施形態に採用する連結まくら木の組み立て手順を示す斜視図である。
【図４３】（ａ），（ｂ）は本発明の更に別の実施形態に採用する連結まくら木の組み立て手順を示す斜視図である。
【図４４】（ａ），（ｂ）は本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の分解斜視図および斜視図である。
【図４５】図４４に示す連結用まくら木に用いる連結ボルトを示す斜視図である。
【図４６】（ａ）〜（ｃ）は、図４４に示す連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図４７】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の別の実施形態に採用する連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図４８】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の更に別の実施形態に採用する連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図４９】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の別の実施形態に採用する第１の連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図である。
【図５０】（ａ）は図４９に示す第１の連結用まくら木と組み合わせる第２の連結用まくら木の敷設手順を示す斜視図、（ｂ）は図４９に示す第１の連結用まくら木と組み合わせて敷設した連結まくら木を示す斜視図である。
【図５１】（ａ）〜（ｃ）は図４９および図５０に示す連結用まくら木の継ぎ手部を変形した例の敷設手順を示す斜視図である。
【図５２】（ａ）は、図４９および図５０に示す連結用まくら木の継ぎ手部の接続構造を変形した例を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ矢視断面図である。
【図５３】（ａ）は、図４９および図５０に示す連結用まくら木の継ぎ手部の接続構造を変形した別の例を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ矢視断面図である。
【符号の説明】
１０，１０’，２０，４０，６０，１１０      第１の連結用まくら木
１２，１２’，４２，６２  第１の連結部材
１３，１３’，１３”，４０’，６３，１２０  第２の連結用まくら木
１５，４２，６４          第２の連結部材
３０，５０，５１，９０，９０’，１００，１０２，１０３  連結用まくら木
３２，４２，９２          連結部材
７１          まくら木
７２，８１    連結部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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