(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
共通の熱交換器と、上記熱交換器に燃焼熱を供給する共通のバーナと、上記熱交換器を通る給湯系配管および他機能の循環系配管と、上記給湯系配管の温度を検出する給湯系温度センサと、上記循環系配管に設けられてこの循環系配管内の液体を循環させるポンプとを備えた給湯装置において、
上記給湯系温度センサで検出される温度が閾値を下回った時に、上記ポンプを駆動させて循環系配管内の液体を循環させることにより、給湯系配管のための凍結予防運転を実行する制御手段を備えたことを特徴とする他機能付き給湯装置。
【請求項２】
上記循環系配管に循環系温度センサが設けられ、この循環系温度センサでの検出温度が閾値を下回った時にも、上記制御手段がポンプを駆動することを特徴とする請求項１に記載の他機能付き給湯装置。
【請求項３】
さらに、外気温センサが装備され、この外気温センサでの検出温度が閾値を下回った時にも、上記制御手段がポンプを駆動することを特徴とする請求項１または２に記載の他機能付き給湯装置。
【請求項４】
上記循環系配管に流れ検出手段が設けられ、上記制御手段は、上記凍結予防運転において、ポンプを駆動した時に流れ検出手段で流れを検出しなかった時には、上記バーナでの燃焼を実行することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の他機能付き給湯装置。
【請求項５】
上記制御手段は、上記凍結予防運転において、ポンプを所定時間駆動しても上記給湯系温度センサで検出される温度が上記閾値より高い所定温度に達しない時には、上記バーナでの燃焼を実行することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の他機能付き給湯装置。
【請求項６】
上記凍結予防運転の要否の基準となる温度を検出する給湯系温度センサが熱交換器近傍に配置されており、上記給湯系配管には、熱交換器から離れて副温度センサと電熱ヒータが設けられており、上記制御手段は、この副温度センサでの検出温度が閾値を下回った時に、上記電熱ヒータに通電させる他の凍結予防運転を実行することを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の他機能付き給湯装置。
【請求項７】
上記制御手段は、上記給湯系温度センサの検出温度に基づくポンプ駆動を伴った凍結予防運転を、上記副温度センサの検出温度に基づく電熱ヒータ通電を伴った凍結予防運転より、優先させることを特徴とする請求項６に記載の他機能付き給湯装置。
【請求項８】
上記給湯系配管と循環系配管は、上記熱交換器において互いに接してろう付けされていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の他機能付き給湯装置。
【請求項９】
上記循環系配管が浴槽に接続される追焚系配管であり、この追焚系配管が、熱交換器において給湯系配管によって挟まれていることを特徴とする請求項８に記載の他機能付き給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、凍結予防運転を行う他機能付き給湯装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
給湯装置は、熱交換器と、この熱交換器に燃焼熱を付与するバーナと、熱交換器を通る給湯系配管とを基本構成として備えている。給湯系配管の末端の出湯栓を開くことにより給湯系配管内を水が流れ、この時バーナを燃焼させることにより熱交換器で水を加熱して湯を供給するようになっている。
ところで、寒冷地では給湯装置を屋外に設置した場合、上記給湯動作を終了して長時間経過すると、給湯系配管内に滞留している水が凍結し、この配管の亀裂等を招くおそれがある。そこで、従来種々の凍結防止対策が施されている。
【０００３】
一般的な凍結防止対策は、上記給湯系配管や熱交換器に電熱ヒータを設け、給湯系配管に設けた温度センサでの検出温度が閾値を下回った時に、電熱ヒータを通電させるものである。しかし、この場合、電熱ヒータによる電力消費が嵩む欠点があった。上記熱交換器の熱容量が大きいので、電力消費が大きいのである。
【０００４】
特開平１０−２２７５２６号には、凍結防止のための電力消費を低減させた給湯装置が開示されている。この装置では、給湯時でなくても、すなわち給湯系配管内に水が滞留した状態であっても、給湯系配管の温度センサでの検出温度が閾値を下回った時には、電熱ヒータの通電と同時にバーナを燃焼させ、このバーナ燃焼熱を利用して凍結防止を効率良く行い、電力消費を節減することができる。
【０００５】
ところで、追焚機能付きの給湯装置でも、特許２５７０９３５公報に開示されているように、凍結防止策が提案されている。この装置は、２缶２水路型のものであり、外気温センサで検出された外気温が閾値を下回った時に、給湯系配管を電熱ヒータで加熱することにより、その凍結を防止するとともに、追焚系配管に設けたポンプを駆動して浴槽の残留水を循環することにより、追焚循環系配管の凍結を防止するようになっている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上述した単機能型の給湯装置および追焚機能付きの給湯装置では、電熱ヒータ通電またはバーナの一時燃焼により給湯系配管の凍結防止を行っているが、より一層消費エネルギーを低減できる対策が待たれていた。
【０００７】
本発明の目的は、上記課題を解消すべく、熱交換器とバーナが共通の他機能付き給湯装置の特徴を生かして、給湯系配管の凍結防止を、エネルギー消費を最小限にして行うことにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明の第１の態様は、共通の熱交換器と、上記熱交換器に燃焼熱を供給する共通のバーナと、上記熱交換器を通る給湯系配管および他機能の循環系配管と、上記給湯系配管の温度を検出する給湯系温度センサと、上記循環系配管に設けられてこの循環系配管内の液体を循環させるポンプとを備えた給湯装置において、上記給湯系温度センサで検出される温度が閾値を下回った時に、上記ポンプを駆動させて循環系配管内の液体を循環させることにより、給湯系配管のための凍結予防運転を実行する制御手段を備えたことを特徴とする。
本発明の第２の態様は、第１の態様の他機能付き給湯装置において、上記循環系配管に循環系温度センサが設けられ、この循環系温度センサでの検出温度が閾値を下回った時にも、上記制御手段がポンプを駆動することを特徴とする。
【０００９】
本発明の第３の態様は、第１または第２の態様の他機能付き給湯装置において、さらに、外気温センサが装備され、この外気温センサでの検出温度が閾値を下回った時にも、上記制御手段がポンプを駆動することを特徴とする。
本発明の第４の態様は、第１〜第３の態様の他機能付き給湯装置において、上記循環系配管に流れ検出手段が設けられ、上記制御手段は、上記凍結予防運転において、ポンプを駆動した時に流れ検出手段で流れを検出しなかった時には、上記バーナでの燃焼を実行することを特徴とする。
本発明の第５の態様は、第１〜第４の態様の他機能付き給湯装置において、上記制御手段は、上記凍結予防運転において、ポンプを所定時間駆動しても上記給湯系温度センサで検出される温度が上記閾値より高い所定温度に達しない時には、上記バーナでの燃焼を実行することを特徴とする。
【００１０】
本発明の第６の態様は、第１〜第５の態様の他機能付き給湯装置において、上記凍結予防運転の要否の基準となる温度を検出する給湯系温度センサが熱交換器近傍に配置されており、上記給湯系配管には、熱交換器から離れて副温度センサと電熱ヒータが設けられており、上記制御手段は、この副温度センサでの検出温度が閾値を下回った時に、上記電熱ヒータに通電させる他の凍結予防運転を実行することを特徴とする。
本発明の第７の態様は、第６の態様の他機能付き給湯装置において、上記制御手段は、上記給湯系温度センサの検出温度に基づくポンプ駆動を伴った凍結予防運転を、上記副温度センサの検出温度に基づく電熱ヒータ通電を伴った凍結予防運転より、優先させることを特徴とする。
【００１１】
本発明の第８の態様は、第１〜第７の態様の他機能付き給湯装置において、上記給湯系配管と循環系配管は、上記熱交換器において互いに接してろう付けされていることを特徴とする。
本発明の第９の態様は、第８の態様の他機能付き給湯装置において、上記循環系配管が浴槽に接続される追焚系配管であり、この追焚系配管が、熱交換器において給湯系配管によって挟まれていることを特徴とする。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態をなす１缶２水路型（１缶複水路型）の追焚機能付き給湯装置（他機能付き給湯装置）について図１〜図４を参照して説明する。図１に示すように、この給湯装置は、屋外に設置されるものであり、ハウジング１内に装置本体２を収納してなる。この装置本体２は、１つの缶体３に、給湯、追焚に共通の熱交換器５とこの熱交換器５に燃焼熱を供給する共通のバーナ６とを組み込むことにより、構成されている。
【００１３】
上記バーナ６には、ガス供給手段７が接続されている。このガス供給手段７は、ハウジング１内に配置されたガス通路７ａに上流側から順に電磁開閉弁７ｂ，電磁比例弁７ｃ、電磁開閉弁７ｄを設けることにより、構成されている。バーナ６は、ガス供給手段７からのガスと缶体３の底部に設けられたファン８からの空気の供給を受けて燃焼を行うようになっている。
バーナ６の燃焼排ガスは、熱交換器５を通り缶体３の上部に設置された排気ユニット９を経て、外部へ排出されるようになっている。
【００１４】
上記熱交換器５には、給湯系配管１０と追焚系配管２０（循環系配管）が通るようになっている。
上記給湯系配管１０は、熱交換器５を通る受熱部１１と、この受熱部１１の上流端に連なる給水部１２と、この受熱部１１の下流端に連なる出湯部１３とを有している。
上記追焚系配管２０は、熱交換器５を通る受熱部２１と、この受熱部２１の上流端に連なり屋内に設置された浴槽Ｆに至る往路部２２と、この受熱部２１の下流端に連なり上記浴槽Ｆに至る復路部２３とを有している。
【００１５】
ここで、熱交換器５の構造を図２を参照して詳述する。熱交換器５は多数のフィン５ａを備えており、このフィン５ａに上記配管１０，２０の受熱部１１，２１が通っている。これら受熱部１１，２１は、互いに平行をなす複数の直管１１ａ，２１ａと、缶体３の外でこれら直管１１ａ，２１ａを連ねるベンド管とを、それぞれ有している。
受熱部１１の直管１１ａおよびベンド管は、受熱部２１の直管２１ａおよびベンド管の上下に配置されて接しており、ろう付けされている。これにより、受熱部１１，２１間の熱伝達を良好に行えるようになっている。
【００１６】
図１に戻って説明すると、給湯系配管１０の出湯部１３の中途部と追焚系配管２０との間には注湯管３０が接続されている。この注湯管３０には注湯電磁弁３１が設けられている。
給湯系配管１０の給水部１２には水量センサ１４と、入水サーミスタ１５（副温度センサ）が設けられている。この入水サーミスタ１５は、熱交換器５から離れ、ハウジング１の近傍に配置されている。
【００１７】
給湯系配管１０の受熱部１１の下流端近傍すなわち熱交換器５の出口近傍には、熱交サーミスタ１６（給湯系温度センサ）が設けられており、受熱部１１のベンド管にはベンド管サーミスタ１７が設けられている。
給湯系配管１０の出湯部１３には、上記注湯管３０との分岐点近傍において、出湯サーミスタ１８（副温度センサ）が設けられている。この出湯サーミスタ１８も熱交換器５から離れている。
上記給水部１２および出湯部１３には、上記熱交換器５から離れてハウジング１の近傍に、電熱ヒータ１９ａ，１９ｂがそれぞれ設けられている。
【００１８】
上記追焚系配管２０の往路部２２には、ポンプ２４と水流スイッチ２５（流れ検出手段）と風呂サーミスタ２６（循環系温度センサ）が設けられている。
上記ハウジング１内には、上記装置本体２，追焚系配管２０，給湯系配管１０の出湯部１３から離れて、外気温サーミスタ４０（外気温センサ）が配置されている。
【００１９】
上記ハウジング１内には、マイクロコンピュータを含む制御ユニット４５（制御手段）が収容されている。この制御ユニット４５は、ハウジング１外に配置された給湯リモコンや風呂リモコンからの信号、および上述した水量センサ１４，水流スイッチ２５，サーミスタ１５，１６，１７，１８，２６，４０等の検出手段からの検出信号に基づいて、図示しない点火機構，上記ガス供給のための電磁弁７ｂ，７ｃ，７ｄ，ファン８、注湯電磁弁３１，ポンプ２４等を制御するものである。
【００２０】
上記構成をなす給湯装置の作用を説明する。まず、一般的な給湯、注湯、追焚の作用について説明しておく。
まず、給湯について説明する。上記給湯系配管１０の出湯部１２には、管（出湯部の一部を構成する）を介して屋内の出湯栓（図示しない）が接続されており、この出湯栓を開くと給湯系配管１０内を水が流れる。これを水量センサ１４が検出する。制御ユニット４５は、この検出信号を受けて電磁弁７ｂ，７ｃ，７ｄを開きファン８を駆動させるとともに、点火機構を駆動させて燃焼を開始する。この際、給湯リモコンでの設定温度および水量センサ１４での検出水量、サーミスタ１５，１６，１７，１８での検出温度に基づいて、比例電磁弁７ｃによるガス量の制御及びファン８の回転数制御を行うことにより、上記設定温度の湯を出湯栓から供給する。
【００２１】
次に、注湯，追焚について説明する。風呂リモコン等からの自動運転指令信号に基づいて、注湯弁３１を開くとともに、上記と同様の燃焼を実行して給湯系配管１０の出湯部１２から注湯管３０及び追焚系配管２０を経て、浴槽Ｆに設定温度の湯を供給し、浴槽Ｆの水位を設定水位にする。その後で、周期的にポンプ２４を駆動させて浴槽Ｆの湯を循環させ、風呂サーミスタ２６で検出される湯の温度が設定温度より低い場合には、湯を循環させたままバーナ６を燃焼させることにより追焚を行い、浴槽Ｆの湯温を設定温度に維持する。また、注湯管３０に設けた圧力センサ（図示しない）で検出される浴槽Ｆの水位が設定水位より低下した時には、上記注湯を行って設定水位に維持する。上記注湯は風呂リモコンの注湯スイッチオンによっても実行され、追焚は設定温度アップ，追焚スイッチオンによっても実行される。
【００２２】
次に、本発明の特徴部をなす凍結予防運転について説明する。本実施形態では、制御ユニット４５は、第１，第２の２つの凍結予防運転をそれぞれ独立して行う。これら凍結予防運転のルーチンは、上述した通常の給湯，注湯，追焚が実行されていない時に、実行される。
【００２３】
まず、第１の凍結予防運転について説明する。この運転の最も大きな特徴は、浴槽Ｆの残留水（液体）が持つ熱エネルギーを利用して、給湯系配管１０の凍結を予防する点にある。すなわち、給湯系配管１０において熱交換器５の近傍に配置された熱交サーミスタ１６の検出温度が、凍結のおそれがある閾値（本実施形態では３℃）を下回った時に、追焚配管系２０のポンプ２４を駆動する。すると、浴槽Ｆの残留水が追焚配管系２０を循環する。熱交換器５は、給湯，追焚共通のものであるので、この残留水が熱交換器５において追焚配管系２０の受熱部２１を通る時、その熱が熱交換器５を介して給湯系配管１０の受熱部１１に伝達され、この受熱部１１に滞留していた水を暖めることができる。
【００２４】
特に、本実施形態では、受熱部１１，２１が接しており、ろう付けされているので、フィン５ａを介してのみならず、直接的に熱伝達がなされ、効率良く受熱部１１の水を温めることができる。
また、この受熱部１１から給水部１２、出湯部１３へと熱伝達がなされるので、これら給水部１２、出湯部１３の滞留水も温めることができる。
上記のようにして、浴槽Ｆの残留水の熱エネルギーを利用することにより、新たなエネルギーを消費することなく、給湯系配管１０の凍結を防止できる。
【００２５】
上記ポンプ２４駆動による浴槽Ｆの残留水の循環は、追焚系配管２０の凍結をも防止することになる。それ故、本実施形態では、給湯系配管１０の検出温度のみならず追焚系配管２０の風呂サーミスタ２６で検出された温度が閾値を下回った時にも、ポンプ２４を駆動し、追焚系配管２０の凍結も確実に防止するようにしている。
さらに本実施形態では、凍結防止をより確実にするために、後述するように外気温も考慮してポンプ駆動の条件を設定している。
【００２６】
上記給湯系配管１０の凍結防止は、浴槽Ｆに水が残留していなければ達成できない。そこで、ポンプ２４後に水流スイッチ２５の検出情報を待ち、この水流スイッチ２５がオフであれば、残留水がないとして、バーナ６の一時的な燃焼を実行する。この燃焼熱により、給湯系配管１０の凍結を防止できる。
なお、浴槽Ｆに水が残留していない場合には、追焚系配管１０は空になっている場合が多く、また空でなくてもポンプ２４の駆動によって空になるから、追焚系配管１０が凍結することはない。
【００２７】
また、上記浴槽Ｆの残留水の温度が低く、その熱エネルギーでは給湯系配管１０の凍結防止を十分に行えない時には、上記バーナ６の一時的燃焼を実行して、凍結防止を確実なものとする。
上記浴槽Ｆの残留水の循環やバーナ６の一時的燃焼により、特に熱交換器５およびその近傍では、電熱ヒータを用いずに給湯系配管１０や追焚系配管２０を効率良く暖めて凍結を防止でき、部品点数を削減できるとともに電力消費をなくすことができる。
【００２８】
上述したように、給湯系配管１０の給水部１２と出湯部１３では上記受熱部１１からの熱の伝達を受けて凍結防止が期待されるが、極寒時には、特に熱交換器５から離れた部位で、十分な熱の伝達を受けず凍結する可能性も残されている。そこで、第２の凍結予防運転も実行する。ここでは、入水サーミスタ１５、出湯サーミスタ１８での検出温度が閾値（本実施形態では３℃）を下回る時に電熱ヒータ１９ａ，１９ｂに通電して、給水部１２と出湯部１３の凍結を防止する。
【００２９】
次に、制御ユニット４５で実行される第１の凍結予防運転について、図３を参照しながら説明する。
まず、ステップ１０１で熱交サーミスタ１６での検出温度が３℃を下回っているか否かを判断する。ここで肯定判断した場合には、ステップ１０５に進んでポンプ駆動の態勢に入る。ここで否定判断した時には、ステップ１０２に進み、風呂サーミスタ１０２が３℃を下回っているか否かを判断する。ここで肯定判断した時には、ステップ１０５に進んでポンプ駆動の態勢に入る。ここで否定判断した時には、ステップ１０３に進み、ポンプ駆動による浴槽水の循環またはバーナ燃焼が終了して所定時間経過したか否かを判断する。ここで否定判断した時には、ステップ１０１に戻り、ポンプ駆動による凍結防止運転を実行しない。
【００３０】
上記ステップ１０３で肯定判断した時には、外気温サーミスタ４０の検出温度が閾値（本実施形態では８℃）を下回っているか否かを判断する。ここで、否定判断した時にはステップ１０１に戻り、肯定判断した時にはステップ１０５に進んでポンプ駆動の態勢に入る。
なお、上述したように、外気温をも凍結防止のためのポンプ駆動やそれを補完するバーナ燃焼の実行条件にして、凍結防止を確実にしているが、この外気温度条件によって頻繁に凍結予防運転を実行するのを防ぐために、上記ステップ１０３を実行している。
【００３１】
上記ステップ１０５では、フラグＫがセットされているか否かを判断する。このフラグＫは、浴槽Ｆに水が残留していないことを表すものである。最初のサイクルでは、フラグＫはセットされていないので、ここで否定判断してポンプ２４を駆動し（ステップ１０６）、このポンプ駆動開始から数秒経過した時点で水流スイッチ２５がオンしているか否かを判断する（ステップ１０７）。ここで肯定判断した時、すなわち残留水有りと判断した時には、ポンプ２４の駆動を所定時間例えば１分間継続し（ステップ１０８）、それから熱交サーミスタ１６が上記閾値３℃より高い所定温度（本実施形態では５℃）を超えたか否かを判断する（ステップ１０９）。ここで肯定判断した時には、給湯系配管１０において少なくとも熱交換器５の近傍では、浴槽Ｆの水で温められて凍結の可能性がなくなったと判断し、ポンプ２４を停止してから（ステップ１１０）、ステップ１０１に戻る。
【００３２】
上記ステップ１０７で否定判断した時には、浴槽Ｆに水が残留していないことを表すフラグＫをセットし（ステップ１１１）、ポンプ２４の空回りを防止するためポンプ２４を停止する（ステップ１１２）。それからバーナ６の燃焼を開始し（ステップ１１３）、熱交サーミスタ１６の検出温度が所定温度５℃を超えるまで燃焼を継続する（ステップ１１４）。そして、熱交サーミスタ１６の検出温度が５℃を超えた時に、燃焼を停止し（ステップ１１５）、ステップ１０１に戻る。
このように、浴槽Ｆに水が残留していない場合には、バーナ６の一時燃焼によって、給湯系配管１０の凍結を防止するのである。
【００３３】
また、浴槽Ｆに水が残留しても、その温度が低い場合には、ポンプ駆動により所定時間循環させても熱交サーミスタ１６の検出温度は５℃を超えないが、この場合には、ステップ１０９で否定判断されて、ステップ１１２に進み、ここでポンプ２４が停止されてから、上記ステップ１１３〜１１５の一時燃焼がなされるので、給湯系配管１０の凍結を確実に防止できる。
【００３４】
上記ステップ１１１でフラグＫがセットされて、一時燃焼がされた後、再びステップ１０１，１０２，１０４で肯定判断された時には、ステップ１０５で肯定判断されてステップ１１３に進むので、ポンプ２４の空回り駆動をさせることなく、一時燃焼を実行することができる。
なお、上記フラグＫは、注湯動作がなされた時や、他動作で水流スイッチ２５がオンした時には、クリアされる。
【００３５】
次に、制御ユニット４５で実行される第２の凍結予防運転について、図４を参照しながら説明する。
まず、入水サーミスタ１５，出湯サーミスタ１８の検出温度が閾値３℃を下回っているか否かを判断し（ステップ２０１，２０２）、両方とも肯定判断の時には、電熱ヒータ１９ａ，１９ｂに通電し（ステップ２０３）、入水サーミスタ１５，出湯サーミスタ１８の検出温度が共に閾値より高い所定温度１０℃を超えるまで、この通電状態を継続する（ステップ２０４，２０５）。そして、両方とも１０℃を超えた時に、通電を停止し（ステップ２０６）、ステップ２０１に戻る。これにより、給湯系配管１０の給水部１２、出湯部１３において、熱交換器５から離れた部位の凍結も確実に防止できる。
【００３６】
上記実施形態では、制御ユニット４５は、第１、第２の凍結予防運転を別個に並列的に行っていたが、両者を関連させてもよい。この場合、図５、図６に示すように、ステップ１０３、１０４で否定判断した時、およびステップ１１０、１１５が終了した時、ステップ２０１に進む。また、ステップ２０１，２０２で否定判断した時、およびステップ２０６が終了した時、ステップ１０１に戻る。これによれば、浴槽水の循環、バーナの一時燃焼の凍結予防運転を、ヒータ加熱の凍結予防運低より優先させて実行することができ、電力消費をより一層低減させることができる。
【００３７】
本発明は、上記実施形態に制約されず、種々の態様が可能である。例えば、本発明は、図７に示す１缶３水路の給湯装置にも適用できる。この給湯装置では、熱交換器５’のフィン５ａ’には、給湯系配管と追焚系配管の受熱部１１，２１だけでなく、暖房系配管５０の受熱部が通っている。バーナ６’は、３つのバーナ部６ａ，６ｂ，６ｃを有しており、それぞれ電磁開閉弁７ｄにより個別にガス供給の制御を受けるようになっている。この実施形態では、熱交換器において給湯系配管と追焚系配管が通る部分が給湯，追焚共通の熱交換器として提供される。また、バーナ部６ａ，６ｂが給湯，追焚共通のバーナとして提供される。
【００３８】
ステップ１０１〜１０４のうちステップ１０３，１０４を省略してもよいし、ステップ１０２〜１０４を省略してもよい。
ステップ２０１，２０２において、入水サーミスタ１５と出湯サーミスタ１８の少なくとも一方の検出温度が閾値を下回った時に、電熱ヒータの通電を行ってもよい。また、これらサーミスタ１５，１８の一方だけを凍結予防運転のための副温度センサとして用いてもよい。
凍結予防運転において、給湯系温度センサとして、熱交サーミスタ１６の代わりにベンド管サーミスタ１７を用いてもよい。
循環系配管として、追焚系配管の代わりに暖房系配管であってもよい。
バーナとしては、ガスバーナの他に灯油等の他の燃料を用いるバーナであってもよい。
【００３９】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の第１の態様によれば、給湯系配管および循環系配管が共通の熱交換器を通る構造を生かし、循環系配管内の液体の循環により、この液体の熱を利用して給湯系配管の凍結を防止するので、新たなエネルギーを消費せずに済む。しかも、上記循環を給湯系配管に設けた温度センサでの検出温度により行うので、この給湯系配管の凍結をより確実に防止することができる。
第２の態様によれば、循環系配管に設けた温度センサでの検出温度によっても、上記循環を行うので、循環系配管の凍結も確実に防止できる。
第３の態様によれば、外気温センサで検出される外気温度によっても、上記循環を行うので、給湯系配管、追焚系配管の凍結をより一層確実に防止することができる。
第４の態様によれば、ポンプ駆動状態で流れ検出手段で流れを検出しない場合、すなわち、循環系配管を液体が循環しない場合、バーナ燃焼により、給湯系配管の凍結を防止することができる。
第５の態様によれば、循環系配管の液体温度が低く、上記循環では給湯系配管を暖めることができない場合でも、バーナ燃焼により、給湯系配管の凍結を防止することができる。
第６の態様によれば、給湯系配管において熱交換器から離れた部位が凍結するのを防止できる。
第７の態様によれば、ポンプ駆動を伴う凍結予防運転を電熱ヒータの通電を伴う凍結予防運転より優先させることにより、電力消費を抑えることができる。
第８の態様によれば、熱交換器において、給湯系配管と循環系配管が接してろう付けされているので、上記循環の際の熱伝達を良好に行うことができ、効率良く凍結予防運転を行うことができる。
第９の態様によれば、給湯系配管が循環系配管を挟んでいるので、より一層熱伝達を良好に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態をなす追焚機能付き給湯装置の全体システムを示す概略図である。
【図２】同給湯装置の熱交換部の構造を示す断面図である。
【図３】同装置で実行される凍結予防運転のフローチャートである。
【図４】同装置で実行される他の凍結予防運転のフローチャートである。
【図５】凍結予防運転の他の態様の要部を示すフローチャートである。
【図６】上記凍結予防運転の他の態様の残部を示すフローチャートである。
【図７】熱交換器とバーナの他の態様を示す概略断面図である。
【符号の説明】
５  熱交換器
６  バーナ
１０  給湯系配管
１５  入水サーミスタ（副温度センサ）
１６  熱交サーミスタ（給湯系温度センサ）
１７  ベンド管サーミスタ（給湯系温度センサ）
１８  出湯サーミスタ（副温度センサ）
１９ａ，１９ｂ  電熱ヒータ
２０  追焚系配管（循環系配管）
２４  ポンプ
２５  水流スイッチ（流れ検出手段）
２６  風呂サーミスタ（循環系温度センサ）
４０  外気温サーミスタ（外気温センサ）
４５  制御ユニット（制御手段）
Ｆ  浴槽
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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