(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材と押さえ部材との間に温室の被覆材であるプラスチックフィルムを挟持して該プラスチックフィルムを張設する温室用プラスチックフィルムの止め材を、ハウスパイプに接続して保持するために用いるジョイント部材であって、
前方部位にベース部材がはめ込まれる切り欠き部をそれぞれ備え、該切り欠き部がハウスパイプから突出するように、該ハウスパイプを挟んで対向して配設される一対の側板部と、該一対の側板部間の後方部位であって、前記切り欠き部にベース部材を装着した際にハウスパイプとの間に間隙が生じる位置に設けられた背板部とを有するスライド部材と、
前記スライド部材の背板部とハウスパイプとの間隙に相当する厚みの部分を有すると共に、前記ハウスパイプに沿った方向に所定の長さを有し、ハウスパイプに対して固定して取り付けられる固定部材と、
軸部材を介して前記固定部材に対し回動可能に取り付けられるハンドル部と、一端が前記スライド部材に係合され、他端が該ハンドル部に係合される連結材とを有し、前記スライド部材の背板部とハウスパイプとの間の間隙に固定部材を位置させて、軸部材を中心としてハンドル部を下方に回動させることにより、前記連結材によりスライド部材を固定部材に沿って押し下げ、所定位置においてスライド部材の位置を固定する操作部材と
を具備することを特徴とするジョイント部材。
【請求項２】
請求項１記載のジョイント部材であって、前記固定部材は、中途から上端部に向かうに従って次第に厚みが薄くなる形状に形成されていることを特徴とするジョイント部材。
【請求項３】
請求項１又は２記載のジョイント部材であって、前記固定部材には、軸部材を係合するための軸受け部が、該固定部材の長さ方向に沿って複数形成されていることを特徴とするジョイント部材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、温室の被覆材であるプラスチックフィルムを張設するための止め材を、温室の骨組み材であるハウスパイプに接続して固定する際に用いるジョイント部材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
温室の被覆材であるプラスチックフィルムを張設するに当たっては、従来、図１２に示すような止め材１００が用いられている。すなわち、所定の長さを有し、背板部１１１と、該背板部１１１の両側縁から、背板部１１１とのなす角が鋭角となるような関係をもってかつ上端縁１１２ａ，１１３ａ間に間隔が生じるように立ち上げられた２つの側板部１１２，１１３とを有するベース部材（ベース金具）１１０と、該ベース金具１１０内に装填される押さえ部材であるスプリング部材１２０（図１１参照）とを有して構成されている。
【０００３】
ベース金具１１０は、例えば、温室の側面に長手方向に沿って、上端縁１１２ａ，１１３ａ間の開口部側を外側に向けて配設される。そして、被覆材であるプラスチックフィルム１３０をベース金具１１０の開口部上に位置させた後、山形に加工したスプリング部材１２０を、プラスチックフィルム１３０をその表面から押さえ付けるようにして、ベース金具１１０の開口部から挿入する。その結果、該スプリング部材１２０の各山の頂部１２１，１２２，１２３がベース金具１１０の側板部１１２，１１３内面を押圧するため、プラスチックフィルム１３０が固定される。
【０００４】
一方、近年は耐候性に優れ、燃やしても有害ガスを発生せず廃棄処理が容易なことから、ビニルフィルムではなく、ポリオレフィン系のプラスチックフィルムが普及している。しかしながら、このポリオレフィン系のプラスチックフィルムは、ビニルフィルムと比較して擦れに弱いため、上記した止め材１００では、スプリング部材１２０が、プラスチックフィルム１３０に対して、各山の頂部だけで接触しているため、擦れによりフィルム面が摩耗し、破れやすいという問題がある。
【０００５】
このため、本出願人は、先に、特願平１０−１０６１２２号や特願平１０−１０６１４８号において、一端縁間に所定の間隔を有する側板部を備えたベース部材と、該側板部間に挿入される挿入部及び該挿入部に延設された突出部を有するように加工された板状部材からなり、該挿入部を前記ベース部材の側板部間に挿入することによりプラスチックフィルムを挟持する押さえ部材と、を有するプラスチックフィルムの止め材を提案している。ベース部材と加工された板状部材からなる押さえ部材の挿入部との間にプラスチックフィルムを挟持するため、接触面積が大きく、プラスチックフィルムの局部的な摩耗を防止できるという利点を有する。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上記した止め材は、いずれを使用する場合でも、温室の骨組み材であるハウスパイプの所定位置にジョイント部材を用いて固定される。この際、従来は、ジョイント部材として、略コ字状で、側板部の前方に切り欠き部を形成したものを使用し、対向する一対の側板部同士がハウスパイプを両側から挟んで対向するように位置させた後、側板部の前方に形成した切り欠き部に止め材を側方から挿入して挟持させ、さらに、止め材と共にハウスパイプに沿ってこのジョイント部材を押し下げ、プラスチックフィルムを引っ張ってテンションをかけ、ジョイント部材とハウスパイプとの隙間、又は止め材とハウスパイプとの隙間にくさび部材を打ち込んで固定している。
【０００７】
ところで、プラスチックフィルムは、バタツキによる破れを防止するため、できるだけテンションをかけた状態で張られていることが好ましい。このため、上記したジョイント部材をくさび部材により固定する際も、できるだけプラスチックフィルムにテンションをかけながら固定するのが好ましいが、実際には、作業上テンションをかけながら張ることは極めて困難である。従って、実際の作業では、プラスチックフィルムにある程度テンションをかけてジョイント部材を固定（仮止め）するものの、それだけでは張りが不十分であるため、一旦固定した後、ジョイント部材の頭部をハンマーで叩くなどして、さらに押し下げる作業を行う必要がある。
【０００８】
しかしながら、ハウスパイプのそれぞれに固定されているジョイント部材をこのようにして押し下げる作業は非常に面倒で多くの労力を要する。また、ジョイント部材は、フィルムの張り具合にむらが生じないように、温室の側面や妻面に沿ってほぼ同じ高さでハウスパイプに固定する必要があるが、ジョイント部材をそれぞれ別々にハンマーで叩いたのでは、ハウスパイプへの固定位置を揃えることは困難である。
【０００９】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、プラスチックフィルムを仮止めした後、ハウスパイプに沿って容易に押し下げることができ、しかも張りむらがほとんど生じることなく、プラスチックフィルムを確実に張ることができるジョイント部材を提供することを課題とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記した課題を達成するため、請求項１に記載の本発明のジョイント部材は、ベース部材と押さえ部材との間に温室の被覆材であるプラスチックフィルムを挟持して該プラスチックフィルムを張設する温室用プラスチックフィルムの止め材を、ハウスパイプに接続して保持するために用いるジョイント部材であって、
前方部位にベース部材がはめ込まれる切り欠き部をそれぞれ備え、該切り欠き部がハウスパイプから突出するように、該ハウスパイプを挟んで対向して配設される一対の側板部と、該一対の側板部間の後方部位であって、前記切り欠き部にベース部材を装着した際にハウスパイプとの間に間隙が生じる位置に設けられた背板部とを有するスライド部材と、
前記スライド部材の背板部とハウスパイプとの間隙に相当する厚みの部分を有すると共に、前記ハウスパイプに沿った方向に所定の長さを有し、ハウスパイプに対して固定して取り付けられる固定部材と、
軸部材を介して前記固定部材に対し回動可能に取り付けられるハンドル部と、一端が前記スライド部材に係合され、他端が該ハンドル部に係合される連結材とを有し、前記スライド部材の背板部とハウスパイプとの間の間隙に固定部材を位置させて、軸部材を中心としてハンドル部を下方に回動させることにより、前記連結材によりスライド部材を固定部材に沿って押し下げ、所定位置においてスライド部材の位置を固定する操作部材と
を具備することを特徴とする。
【００１１】
請求項２に記載の本発明のジョイント部材は、請求項１記載のジョイント部材であって、前記固定部材は、中途から上端部に向かうに従って次第に厚みが薄くなる形状に形成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項３に記載の本発明のジョイント部材は、請求項１又は２記載のジョイント部材であって、前記固定部材には、軸部材を係合するための軸受け部が、該固定部材の長さ方向に沿って複数形成されていることを特徴とする。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、図面に示した実施の形態に基づき本発明をさらに詳細に説明する。まず、本実施の形態にかかるジョイント部材５によって支持される温室用プラスチックフィルムの止め材の一例について説明する。図６及び図７は、該止め材１を示す図であり、ベース部材２と２つの押さえ部材３，４を有して構成されている。
【００１４】
ベース部材２は、所定の長さを有し、背板部２１、該背板部２１の各側縁から該背板部２１となす内角が鋭角となるように立ち上げられた側板部２２，２３を有している。この側板部２２，２３は、さらに、上端縁（一端縁）２２ａ，２３ａ間に所定の間隔を保持するように立ち上げられている。すなわち、ベース部材２は、断面でみると背板部２１を底辺とする略三角形をなしているが、頂部付近が切り取られているような形状である。また、図６及び図７に示したものは、背板部２１の上面に、幅方向に所定間隔をおいて長手方向に沿って２つの突条部２１ａ，２１ｂが形成されている。さらに、側板部２２，２３の上端縁２２ａ，２３ａも、長手方向に沿って膨出するように形成されている。なお、突条部２１ａ，２１ｂ及び上端縁２２ａ，２３ａのいずれもプラスチックフィルムを損傷しないよう先端面は丸く加工されている。また、ベース部材２は、側板部２２，２３の上端縁２２ａ，２３ａ間の対向間隔よりも、該上端縁２２ａ，２３ａの下部に裾広がりのテーパ部位が形成され、該テーパ部位間の対向間隔が上端縁２２ａ，２３ａ間の対向間隔より広ければよく、本実施の形態のように、必ずしも側板部２２，２３の全体がテーパ状である必要はない。
【００１５】
第１の押さえ部材３は、ベース部材２とほぼ同じ長さを有し、断面略半円形の挿入部３１と、該挿入部３１のいずれかの上端縁から一旦内方に屈曲させた後外方に伸びる突出片３２とを有して構成されている。挿入部３１は、ベース部材２の背板部２１と２つの側板部２２，２３との間に囲まれた空間内に収容される程度の大きさで形成され、その頂部３１ｃがベース部材２の２つの突条部２１ａ，２１ｂ間に位置するように、かつ突出片３２が側板部２２，２３の上端縁２２ａ，２３ａのいずれか一方を乗り越えるように配設される。
【００１６】
挿入部３１のうち、突出片３２が連設されていない側の上端縁は第１の係合部３１ａとして機能し、一旦内方に屈曲して突出片３２が連設されている他方の上端縁は第２の係合部３１ｂとして機能する。また、第１の係合部３１ａと第２の係合部３１ｂとの外面間の間隔は、ベース部材２の側板部２２，２３の上端縁２２ａ，２３ａ間の間隔よりも僅かに広くなるように形成されている。その結果、背板部２１に対して直交する方向に真っ直ぐ引き上げた場合には第１の係合部３１ａと第２の係合部３１ｂが、それぞれ２つの側板部２２，２３の内面に当接して係合する。その一方、突出片３２が浮き上がるように傾斜させて引き上げた場合には、他方の側板部２３の内面に第２の係合部３１ｂが係合せずに上端縁２２ａ，２３ａの間隙から抜け出ることができるが、これと逆方向に傾斜させようとすると、突出片３２が他方の側板部２３の上端縁に接触してその動きが規制され、第１の係合部３１ａは、一方の側板部２２の内面に当接して係合する。
【００１７】
第２の押さえ部材４は、第１の押さえ部材３の挿入部３１を上記したように断面略半円形とすることにより裏面側に形成される凹部３５内に収まる程度の大きさの断面略円弧状の挿入部４１を有している。そして、該挿入部４１の一方の上端縁が第１の係合部４１ａとして機能し、他方の上端縁が第２の係合部４１ｂとして機能する。なお、第１の係合部４１ａと第２の係合部４１ｂの外面間の間隔は、後述のようにして第１の押さえ部材３の凹部３５内に挿入した際、ベース部材２の背板部２１に直交する方向に真っ直ぐ引き上げた場合に、第１の係合部４１ａと第２の係合部４１ｂが、凹部３５の内面に相当する第１の押さえ部材３の第１の係合部３１ａと第２の係合部３１ｂの各内面に当接して係合するが、傾斜して引き上げられた場合には、該凹部３５内から離脱できる程度の間隔で形成されている。また、挿入部４１の他方の上端縁である第２の係合部４１ｂには、一旦内方に屈曲した後、上方に立ち上がり、その後、略水平に外側に屈曲されている突出片４２が連設されている。
【００１８】
第２の押さえ部材４は、プラスチックフィルムを介して、その第１の係合部４１ａが、第１の押さえ部材３の凹部３５内で該第１の押さえ部材３の第２の係合部３１ｂと同側部に位置するように、かつ、突出片４２の水平部分４２ｂが、第１の押さえ部材３における第１の係合部３１ａ側に位置してベース部材２の一方の側板部２２の上端縁を乗り越えるように配設される（図４参照）。この結果、第１の係合部４１ａが押し上げられる方向に傾斜した場合には、第１の係合部４１ａが、凹部３５の内面、具体的には第１の押さえ部材３における第２の係合部３１ｂの内面にプラスチックフィルムを介して当接して係合する。逆方向、すなわち、第２の係合部４１ｂが押し上げられる方向に傾斜した場合には、突出片４２の傾斜範囲が規制されないため、第２の係合部４１ｂは、第１の押さえ部材３の凹部３５内面にプラスチックフィルムを介して接触しつつも係合せずに、凹部３５内から離脱する。
【００１９】
なお、本発明で適用できるプラスチックフィルムを固定する止め材としては、上記したものに限られないことはもちろんであり、例えば、図８に示したように、断面略ひ字状の一つの押さえ部材３’を採用した止め材１にも適用できるし、図９に示したような特殊形状の押さえ部材３’を採用した止め材１にも適用することができる。また、図１０及び図１１に示したように、押さえ部材としてスプリング部材１２０を用いる止め材１００にも適用することができる。
【００２０】
次に、本実施の形態にかかるジョイント部材５について図１〜図５に基づき説明する。このジョイント部材５は、スライド部材５０、固定部材６０及び操作部材７０を有して構成される。スライド部材５０は、図１〜図３に示したように、全体として略コ字状となるように折り曲げ加工されて形成されており、対向する一対の側板部５１，５２の各端縁付近（前方部位）には、側面から見てほぼ四角形である一方、高さ方向（ハウスパイプ８０に取り付けたときにハウスパイプ８０に沿う方向）の間隔が端縁５１ａ，５２ａで狭くなるように切り欠かれた切り欠き部５１ｂ，５２ｂが形成されている。より具体的には、切り欠き部５１ｂ，５２ｂの高さ方向の間隔は、端縁５１ａ，５２ａでは、上記したベース部材２の背板部２１の幅よりも狭くなっている一方で、それよりも奥側では、高さ方向の間隔が該ベース部材２の背板部２１の幅とほぼ同じとなるような大きさ、形状で切り欠かれている。すなわち、この切り欠き部５１ｂ，５２ｂに対し、ベース部材２を、横方向からスライド挿入した際に、該切り欠き部５１ｂ，５２ｂを形成している側板部５１，５２の内周縁のうち、端縁５１ａ，５２ａ寄りの部分が、ベース部材２における背板部２１に対して内角が鋭角となるように立ち上げられた側板部２２，２３の外面に接するような形状に切り欠かれている。
【００２１】
また、側板部５１，５２の対向間隔はハウスパイプ８０の直径とほぼ同じか、僅かに大きい程度であるが、奥行き方向の長さは、ハウスパイプ８０の直径よりも長く、後述の固定部材６０に背板部５３を沿わせて、側板部５１，５２によりハウスパイプ８０を挟むようにして配置しても、切り欠き部５１ａ，５２ａの一部がハウスパイプ８０の反対側に突出し、ベース部材２を装着できる程度の長さを有している（図１及び図２参照）。換言すれば、この側板部５１，５２は、該一対の側板部５１，５２によりハウスパイプ８０を挟んで、切り欠き部５１ａ，５２ａにベース部材２を装着した場合に、背板部５３とハウスパイプ８０との間に、後述の固定部材６０が挿入し得る程度の間隙を形成できる程度の長さを奥行き方向に有している。
【００２２】
また、背板部５３の外面下端部には、後述の操作部材７０を構成する連結材７２を引っ掛けて係合させるため、鉤状の被係合部５４が突出形成されている。
【００２３】
固定部材６０は、図１、図２及び図４に示したように、所定の長さを有し、金属板を横断面で略コ字状に屈曲して形成されてなる。そして、長さ方向がハウスパイプ８０に沿うように、かつその背面６１がハウスパイプ８０に接するように取り付けられる。また、この固定部材６０は、このようにしてハウスパイプ８０に取り付けた際に、その一部の厚み、すなわち、背面６１を挟んで該背面６１に対して略直交する方向に突出する側面６２，６３の一部の突出方向の長さｘが、上記したスライド部材５０の背板部５３とハウスパイプ８０との間隙に相当する厚み（長さ）を有している。この固定部材６０の厚みと、スライド部材５０の背板部５３とハウスパイプ８０との間隙との関係は、相対的なものであり、製作の際、いずれを先に決定するかはもちろん任意である。要は、両者が同程度であればよい。
【００２４】
固定部材６０の厚み（側面６２，６３の長さ）は、該固定部材６０の長さ方向の一部において、上記した関係の部分を有していればよい。本実施の形態では、固定部材６０を上記したようにハウスパイプ８０に沿わせて配置したときに、その長さ方向中途よりも下端側の部分に、上記したスライド部材５０の背板部５３とハウスパイプ８０との間隙に相当する最大厚み部６２ａ，６３ａを有し、その上部にこの最大厚み部６２ａ，６３ａよりも僅かに薄い中間厚み部６２ｂ，６３ｂを有し、さらに、この中間厚み部６２ｂ，６３ｂから上端にかけて徐々に薄くなるテーパ状部６２ｃ，６３ｃを有している。スライド部材５０は、固定部材６０の上端側からスライドされるため、上端の厚みがスライド当初から厚い場合には、スライドさせにくい。このため、テーパ状部６２ｃ，６３ｃを形成したものである。
【００２５】
最大厚み部６２ａ，６３ａの下端寄りには、対向するもの同士が同じ高さとなるように、かつ、固定部材６０の長さ方向に沿って所定間隔をおいて、複数、本実施の形態ではそれぞれ３つの切り欠き溝６４ａ〜６４ｃ及び６５ａ〜６５ｃが形成されている。この切り欠き溝６４ａ〜６４ｃ及び６５ａ〜６５ｃは、後述のハンドル部７１を支持する軸部材７３が係合する軸受け部となる。軸受け部としての切り欠き溝は、もちろん、各最大厚み部６２ａ，６３ａの下端寄りに一つだけ形成してもよいが、本実施の形態のように固定部材６０の長さ方向に沿って複数形成しておけば、軸部材７３を係合させる切り欠き溝の位置を変えることにより、プラスチックフィルムへのテンションを調節することができる。また、軸受け部としてはこのような切り欠き溝６４ａ〜６４ｃ及び６５ａ〜６５ｃではなく、孔状のものでもよい。
【００２６】
また、この固定部材６０の下端部には、ハウスパイプ８０へ固定するため、断面略コ字状に形成した固定金具６６が一体的に設けられている。そして、図１及び図２に示したように、ハウスパイプ８０をこの固定金具６６の側板部６６ａ，６６ｂで挟持し、ボルト６７を側板部６６ａ，６６ｂに挿通してナット６８により締め付け固定される。
【００２７】
操作部材７０は、図１、図２及び図５に示したように、ハンドル部７１と連結材７２とを有して構成されている。ハンドル部７１は、所定の長さを有し、本実施の形態では断面略コ字状に形成され、長手方向一端側の側板部７１ａ，７１ｂ間には、軸部材７３が掛け渡し配設されている。この軸部材７３は、上記した固定部材に形成したいずれかの切り欠き溝、例えば、切り欠き溝６４ａと６５ａに係合され、この軸部材７３を中心としてハンドル部７１を回動可能に支持する。なお、本実施の形態では、この軸部材７３を切り欠き溝により支持しているため、この軸部材７３は自由に取り外し可能であるが、軸部材７３を固定部材６０に着脱不能に取り付け、ハンドル部７１に、溝状又は孔状の軸受け部を形成し、該ハンドル部７１を回動可能に支持することもできる。
【００２８】
連結材７２は、ハンドル部７１と上記したスライド部材５０とを連結し、ハンドル部７１の軸部材７３を中心とした回動動作により、スライド部材５０をスライドさせるものであり、かかる機能を果たすものであれば何ら限定されるものではない。本実施の形態では、金属線材を略コ字状に折り曲げ形成し、開放側の両端部７２ａ，７２ｂを、ハンドル部７１の側板部７１ａ，７１ｂの中途に形成した貫通孔に係合し、反対側の直線部７２ｃを上記したスライド部材５０の被係合部５４に係合している。
【００２９】
本実施の形態にかかるジョイント部材５は次のように使用される。まず、図５（ａ）に示したように、背面６１がハウスパイプ８０に接し、長さ方向が該ハウスパイプ８０に沿うように固定部材６０を位置させ、ボルト６７を固定金具６６の側板部６６ａ，６６ｂに挿通してナット６８により締め付け固定する。なお、この固定部材６０に対してスライド部材７０がスライドすることによりプラスチックフィルムがピンと張られるものであるため、固定部材６０は、ハウスパイプ８０において、スライド部材７０をこのようにしてスライドさせたときにプラスチックフィルムにテンションをかけられる範囲となるような位置に固定される。
【００３０】
次に、図５（ｂ）に示したように、スライド部材５０を、固定部材６０のテーパ状部６２ｃ，６３ｃ付近を覆い、側板部５１，５２がハウスパイプ８０を挟んで対向し、前方部位に形成された切り欠き部５１ａ，５２ａの先端部が固定部材６０の反対側に突出するようにセットされる。そして、この作業の終了後、スライド部材５０を支えながら、止め材１のベース部材２を側方から切り欠き部５１ａ，５２ａに挿入する。そして、このベース部材２に対して、例えば、図８に示した押さえ部材３’を用いてプラスチックフィルムを固定する。本実施の形態では、この時点でプラスチックフィルムに強いテンションをかけておく必要がないので、プラスチックフィルムの止め材１に対する固定作業は容易に行うことができる。
【００３１】
なお、スライド部材５０は、この段階ではプラスチックフィルムにあまりテンションがかけられていないため、この時点で、作業者が支持していた手等を離したり、支持している力を緩めたりすると、止め材１の重さにより、固定部材６０の中間厚み部６２ｂ，６３ｂのところで位置している。しかしながら、最大厚み部６２ａ，６３ａとの間には図４に示したように段差６２ｄ，６３ｄがあるため、これ以上は下降しない。
【００３２】
次に、図５（ｃ）に示したように、ハンドル部７１をほぼ水平状態にして、軸部材７３を、固定部材６０に形成した３つの切り欠き溝６４ａ〜６４ｃ及び６５ａ〜６５ｃのうちのいずれか、例えば、切り欠き溝６４ａ，６５ａに係合させると共に、連結材７２の直線部７２ｃをスライド部材５０の被係合部５４に係合させる。連結材７２の両端部７２ａ，７２ｂは、ハンドル部７１の中途に連結されているため、このようにして係合した場合には、ハンドル部７１の水平状態が維持されている（図１参照）。なお、これにより、プラスチックフィルムは仮止めされることになる。
【００３３】
次に、図５（ｄ）に示したように、操作部材７０のハンドル部７１をほぼ水平状態からハウスパイプ８０に接近する方向に軸部材７３を中心として押し下げる。これにより、ハンドル部７１の中途に両端部７２ａ，７２ｂが連結されている連結材７２の位置が下がると共に、直線部７２ｃの位置も下がるため、スライド部材５０は、固定部材６０の最大厚み部６２ａ，６３ａ上を下方にスライドする。その結果、プラスチックフィルムに大きなテンションがかかりピンと張られる（図２参照。この作業終了後、本実施の形態では、図５（ｅ）に示したように操作部材７０を取り外す。本実施の形態によれば、このように操作部材７０によって、てこの原理を用いてスライド部材を押し下げているため、従来のハンマーで叩く方法と比較して容易にプラスチックフィルムをピンと張ることができる。
【００３４】
しかも、各ハウスパイプ８０のそれぞれに取り付けられる本実施の形態のジョイント部材１は、操作部材７０によってスライド部材５０の押し下げられる量（長さ）が一定であり、従来のように個別にハンマーで叩く場合のように、押し下げられる量が変化してプラスチックフィルムに張りむらが生じるようなことがない。
【００３５】
なお、プラスチックフィルムの伸びが、張設される位置や種類によって変わるため、伸びが大きい場合には、軸部材７３を係合させる位置を、固定部材６０の切り欠き溝のうち、より下方の切り欠き溝（例えば、切り欠き溝６４ｃと６５ｃ）に係合させる。
【００３６】
また、上記した実施の形態から明らかなように、ハンドル部７１を支持する軸部材７３と連結材７２は、いずれも、固定部材６０とスライド部材５０のそれぞれに対して取り外し可能である。従って、例えば、スライド部材５０と固定部材６０を、温室を構成する複数のハウスパイプ８０のそれぞれに配設したとしても、操作部材７０は、必ずしも、その全てに対応する数、準備する必要はない。
【００３７】
さらには、固定部材６０とスライド部材５０も、複数のハウスパイプ８０の全てに配設することは必ずしも必要ではなく、１本飛ばし、あるいは複数本飛ばしで配設してもよい。この場合、本実施の形態のジョイント部材１を配設しなかったあいだのハウスパイプ８０には、従来と同様のジョイント部材を配設し、このジョイント部材は予め仮止め状態にしておく。このような構成としても、本実施の形態のジョイント部材１によってスライド部材５０が押し下げられれば、その間の従来のジョイント部材も仮止め状態であるため、このスライド部材５０に追随して一緒に下がる。このため、プラスチックフィルムを張りむらなくピンと張ることが可能である。なお、間に配設した従来のジョイント部材は、このようにしてテンションをかけた後、くさび部材を用いて本止めすればよい。
【００３８】
本発明のジョイント部材としては、上記したもののほか、図１０に示したようなものであってもよい。このジョイント部材は、スライド部材５０の背板部５３の適宜位置、本実施の形態ではほぼ中央部に引っ掛け孔５３ａが形成されており、上記した実施の形態のような鉤状の被係合部５４は設けられていない。また、操作部材７０を構成するハンドル部７１の先端には、連結用ブラケット部７４が設けられており、この連結用ブラケット部７４に軸部材７３が掛け渡され、固定部材６０の切り欠き溝に該軸部材７３が係合されている。また、本実施の形態の連結部材７５は、直線状に形成されていると共に、一端７５ａが屈曲され、スライド部材５０の背板部５３の引っ掛け孔５３ａに係合されている。連結部材７５の他端７５ｂは、ピン７５ｃにより上記した連結用ブラケット部７４に回動可能に軸支されている。
【００３９】
本実施の形態のジョイント部材の作用は、上記した実施の形態と全く同様であり、連結用ブラケット部７４と軸部材７３を介して固定部材６０に対して回動可能に設けられたハンドル部７１を押し下げると、直線状の連結部材７５によってスライド部材５０が押し下げられ、プラスチックフィルムが張りむらなく張設される。
【００４０】
【発明の効果】
本発明のジョイント部材によれば、プラスチックフィルムを仮止めした後、ハウスパイプに沿って容易に押し下げることができる。しかも張りむらがほとんど生じることなく、プラスチックフィルムを確実に張ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一の実施の形態にかかるジョイント部材であって、操作部材によりスライド部材が押し下げられる前の状態を示す側面図である。
【図２】図２は、同実施の形態にかかるジョイント部材であって、操作部材によりスライド部材が押し下げられたときの状態を示す側面図である。
【図３】図３は、同実施の形態で使用したスライド部材を示す斜視図である。
【図４】図３は、同実施の形態で使用した固定部材を示す斜視図である。
【図５】図５は、同実施の形態にかかるジョイント部材の使用方法を説明するための図である。
【図６】図６は、プラスチックフィルムの止め材を示す斜視図である。
【図７】図７は、図６の止め材の正面図である。
【図８】図８は、プラスチックフィルムの止め材の他の例を示す斜視図である。
【図９】図９は、プラスチックフィルムの止め材のさらに他の例を示す斜視図である。
【図１０】図１０は、本発明の他の実施の形態にかかるジョイント部材であって、操作部材によりスライド部材が押し下げられる前の状態を示す側面図である。
【図１１】図１１は、従来使用されている押さえ部材であるスプリング部材を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、従来使用されている止め材を説明するための図である。
【符号の説明】
１  止め材
２  ベース部材
３  第１の押さえ部材
３’押さえ部材
４  第２の押さえ部材
５  ジョイント部材
５０  スライド部材
６０  固定部材
７０  操作部材
７１  ハンドル部
７２  連結材
７３  軸部材
８０  ハウスパイプ
【図１】
0003954750.tif 000002
【図２】
0003954750.tif 000003
【図３】
0003954750.tif 000004
【図４】
0003954750.tif 000005
【図５】
0003954750.tif 000006
【図６】
0003954750.tif 000007
【図７】
0003954750.tif 000008
【図８】
0003954750.tif 000009
【図９】
0003954750.tif 000010
【図１０】
0003954750.tif 000011
【図１１】
0003954750.tif 000012
【図１２】
0003954750.tif 000013