(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体および該支持体上に設けられた有機感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層の表面にディンプル形状の凹部が複数形成されており、
該ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１μｍ以上であってかつ体積が１μｍ３以上であるディンプル形状の凹部の個数が、該電子写真感光体の表面層の表面１００μｍ四方当たり５〜５０個であり、
該表面層と該表面層の直下の層との間の界面に該表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部に対応する凹部が複数形成されていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部と、前記表面層と前記表面層の直下の層との間の界面に形成されている凹部とのフィッティング率が５０〜１００％である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部と、前記表面層と前記表面層の直下の層との間の界面に形成されている凹部とのフィッティング率が７０〜１００％である請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記表面層の表面の弾性変形率が４６％以上である請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記表面層の表面の弾性変形率が５０％以上である請求項４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記表面層の表面の弾性変形率が６３％以下である請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記表面層の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２３０Ｎ／ｍｍ２以下である請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記表面層の直下の層の表面の弾性変形率が４５％以下であり、かつ、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２３０Ｎ／ｍｍ２以下である請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記表面層の膜厚が１０μｍ以下である請求項１〜８のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記表面層の膜厚が６μｍ以下である請求項９に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記表面層が硬化層である請求項１〜１０のいずれか記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
前記表面層が、アクリル樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂およびウレタン樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の硬化性樹脂を含有する硬化層である請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
前記表面層が、同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることによって得られた硬化物を含有する請求項１〜１２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１４】
前記硬化物が、加熱または放射線の照射により前記同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることによって得られた硬化物である請求項１３に記載の電子写真感光体。
【請求項１５】
前記放射線が電子線である請求項１４に記載の電子写真感光体。
【請求項１６】
前記表面層が塗布により形成された層である請求項１〜１５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１７】
前記表面層が浸漬塗布により形成された層である請求項１〜１６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１８】
前記感光層が前記支持体側から電荷発生層および電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該電荷輸送層であり、前記表面層の直下の層が該電荷発生層である請求項１〜１７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１９】
前記感光層が前記支持体側から電荷発生層、第一の電荷輸送層および第二の電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該第二の電荷輸送層であり、前記表面層の直下の層が該第一の電荷輸送層である請求項１〜１７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項２０】
前記電子写真感光体が前記感光層上に設けられた保護層をさらに有し、前記感光層が前記支持体側から電荷発生層および電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該保護層であり、前記表面層の直下の層が該電荷輸送層である請求項１〜１７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項２１】
請求項１〜２２のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法であって、
前記表面層の直下の層の直上に前記表面層を形成する表面層形成工程と、
該表面層形成工程により形成された前記表面層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって前記表面層の表面にディンプル形状の凹部を複数、ならびに、前記表面層の直下の層との間の界面に該ディンプル形状の凹部に対応する凹部を複数形成する凹部形成工程と
を有することを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項２２】
請求項１〜２０のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項２１に記載の製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項２３】
請求項１〜２０のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項２１に記載の製造方法により製造された電子写真感光体、ならびに、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、ならびに、電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】  電子写真感光体としては、低価格および高生産性などの利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）を円筒状支持体上に設けてなる電子写真感光体、いわゆる有機電子写真感光体が普及している。有機電子写真感光体としては、高感度および高耐久性などの利点から、光導電性染料や光導電性顔料などの電荷発生物質を含有する電荷発生層と光導電性ポリマーや光導電性低分子化合物などの電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層してなる感光層、いわゆる積層型感光層を有する電子写真感光体が主流である。
電子写真感光体の表面には、帯電（一次帯電）、露光（画像露光）、トナーによる現像、紙などの転写材への転写、転写残トナーのクリーニングなどの電気的外力および／または機械的外力が直接加えられるため、電子写真感光体には、これら外力に対する耐久性も要求される。具体的には、これら外力による表面の傷や摩耗の発生に対する耐久性、すなわち耐傷性および耐摩耗性などが要求される。
有機電子写真感光体の表面の耐傷性や耐摩耗性を向上させる技術としては、例えば、特開平０２−１２７６５２号公報には、結着樹脂として硬化性樹脂を用いた硬化層を表面層（電子写真感光体の最表面に位置する層、換言すれば、支持体から最も離隔した位置にある層。）とした電子写真感光体が開示されている。
また、特開平０５−２１６２４９号公報や特開平０７−０７２６４０号公報には、炭素−炭素二重結合を有するモノマーと炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送性モノマーとを熱または光のエネルギーにより硬化重合させることによって形成される電荷輸送性硬化層を表面層とした電子写真感光体が開示されている。
さらに、特開２０００−０６６４２４号公報や特開２０００−０６６４２５号公報には、同一分子内に連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を電子線のエネルギーにより硬化重合させることによって形成される電荷輸送性硬化層を表面層とした電子写真感光体が開示されている。
このように、近年、有機電子写真感光体の表面の耐傷性や耐摩耗性を向上させる技術として、電子写真感光体の表面層を硬化層とし、もって表面層の機械的強度を高めるという技術が確立されてきている。
さて、電子写真感光体は、上述のように、帯電工程−露光工程−現像工程−転写工程−クリーニング工程からなる電子写真画像形成プロセスに用いられる。
電子写真画像形成プロセスのうち、転写工程後に電子写真感光体に残留するトナー、いわゆる転写残トナーを除去することによって該電子写真感光体の表面をクリーニングするクリーニング工程は、鮮明な画像を得るために重要な工程である。
クリーニング方法としては、クリーニングブレードを電子写真感光体に当接させて該クリーニングブレードと該電子写真感光体との間の隙間をなくし、トナーのスリ抜けを防止することによって、転写残トナーを掻き取る方法が、コスト、設計の容易性などの利点から主流となっている。
特に、フルカラーの画像形成を行う場合は、マゼンタ、シアン、イエロー、ブラックなどの複数の色のトナーを重ね合わせることによって所望の色を再現するため、トナーの使用量がモノクロームの画像形成の場合よりもはるかに多く、そのため、クリーニングブレードを用いるクリーニング方法は最適である。
しかしながら、クリーニングブレードを用いるクリーニング方法は、クリーニングブレードと電子写真感光体との摩擦力が大きいため、クリーニングブレードのビビリやメクレやエッジ部の欠けが起こりやすいという欠点があった。なお、クリーニングブレードのビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との摩擦抵抗が大きくなることによりクリーニングブレードが振動する現象であり、クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の移動方向にクリーニングブレードが反転してしまう現象である。
これらクリーニングブレードの問題は、電子写真感光体の表面層の機械的強度が高くなるほど、すなわち電子写真感光体の表面が摩耗しにくくなるほど顕著になる。
また、有機電子写真感光体の表面層は一般的に浸漬塗布法により形成されることが多いが、浸漬塗布法により形成された表面層の表面、すなわち電子写真感光体の表面は非常に平滑になるため、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との接触面積が大きくなり、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との摩擦抵抗が増大し、上記問題が顕著になる。
クリーニングブレードのビビリやメクレやエッジ部の欠けを抑制する方法の１つとして、電子写真感光体の表面を適度に粗面化する方法が知られている。
電子写真感光体の表面を粗面化する技術としては、例えば、特開昭５３−０９２１３３号公報には、電子写真感光体の表面からの転写材の分離を容易にするために、電子写真感光体の表面粗さを規定の範囲内に収める技術が開示されている。特開昭５３−０９２１３３号公報には、表面層を形成する際の乾燥条件を制御することにより、電子写真感光体の表面をユズ肌状に粗面化する方法が開示されている。
また、特開昭５２−０２６２２６号公報には、表面層に粒子を含有させることで、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開昭５７−０９４７７２号公報には、金属製のワイヤーブラシを用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開平０１−０９９０６０号公報には、特定のクリーニング手段およびトナーを用い、特定のプロセススピード以上の電子写真装置で使用した場合に問題となるクリーニングブレードの反転（メクレ）やエッジ部の欠けを解決するために有機電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開平０２−１３９５６６号公報には、フィルム状研磨材を用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
しかしながら、上記の従来技術では、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレの問題を十分に解決することはできなかった。
また、電子写真感光体の表面を粗面化する別の技術として、特開平０２−１５０８５０号公報には、クリーニングブレードの反転（メクレ）やエッジ部の欠損（欠け）を防止するために、ブラスト処理により電子写真感光体の周面を粗面化するという技術が開示されている。
【発明の開示】
本発明者らが、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレやエッジ部の欠けの問題を解決するために、特開平０２−１５０８５０号公報に記載された方法により電子写真感光体の表面の粗面化を試みたところ、表面にディンプル形状の凹部を複数有する電子写真感光体が得られたが、このような電子写真感光体を電子写真装置に装着して画像出力を行ったとき、以下に述べるような問題が起きる場合があることが新たにわかった。
すなわち、電子写真感光体を電子写真装置に使用したときの表面の削れ速度および傷成長速度は、一般的に、電子写真装置内において電子写真感光体が受けうる電気的外力・機械的外力の程度、表面層用塗布液に用いた材料および該表面層用塗布液を塗布した後これを乾燥させたり硬化させたりする際の条件などから予想される。そして、電子写真感光体の寿命は、一般的に、予想される表面の削れ速度および傷成長速度、表面層用塗布液を塗布した際の湿潤状態の塗布膜の厚さなどから予想される。
ところが、表面にディンプル形状の凹部を有させた電子写真感光体の場合、これを長期に渡って繰り返し使用すると、該電子写真感光体の予想寿命よりも早く傷による画像欠陥が発生し、よって予想寿命よりも早く使用が困難になってしまうことがあった（以下「傷による短寿命化」ともいう）。
本発明の目的は、表面にディンプル形状の凹部を有させた電子写真感光体に起きることのある上記「傷による短寿命化」が抑制された電子写真感光体を提供することにあり、また、該電子写真感光体の製造方法、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。
本発明者らは、鋭意検討した結果、上記「傷による短寿命化」は、電子写真感光体の表面、すなわち電子写真感光体の表面層の表面だけにディンプル形状の凹部が形成されていて該表面層の膜厚が局所的に薄くなっている（該凹部の部分が薄くなっている）場合に、顕在化してくる問題であることをつきとめ、表面にディンプル形状の凹部を複数有させた電子写真感光体において、表面層と表面層直下の層との間の界面にも該ディンプル形状の凹部に対応する凹部（支持体側に向かって凹）を複数有させることによって、上記「傷による短寿命化」を抑制することができることを見いだし、本発明に至った。
すなわち、本発明は、
（１）支持体および該支持体上に設けられた有機感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面層の表面にディンプル形状の凹部が複数形成されており、該ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１μｍ以上であってかつ体積が１μｍ３以上であるディンプル形状の凹部の個数が、該電子写真感光体の表面層の表面１００μｍ四方当たり５〜５０個であり、該表面層と該表面層の直下の層との間の界面に該表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部に対応する凹部が複数形成されていることを特徴とする電子写真感光体；
（２）前記表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部と、前記表面層と前記表面層の直下の層との間の界面に形成されている凹部とのフィッティング率が５０〜１００％である（１）に記載の電子写真感光体；
（３）前記表面層の表面に形成されているディンプル形状の凹部と、前記表面層と前記表面層の直下の層との間の界面に形成されている凹部とのフィッティング率が７０〜１００％である（２）に記載の電子写真感光体；
（４）前記表面層の表面の弾性変形率が４６％以上である（１）〜（３）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（５）前記表面層の表面の弾性変形率が５０％以上である（４）に記載の電子写真感光体；
（６）前記表面層の表面の弾性変形率が６３％以下である（１）〜（５）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（７）前記表面層の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２３０Ｎ／ｍｍ２以下である（１）〜（６）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（８）前記表面層の直下の層の表面の弾性変形率が４５％以下であり、かつ、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２３０Ｎ／ｍｍ２以下である（１）〜（７）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（９）前記表面層の膜厚が１０μｍ以下である（１）〜（８）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（１０）前記表面層の膜厚が６μｍ以下である（９）に記載の電子写真感光体；
（１１）前記表面層が硬化層である（１）〜（１０）のいずれか記載の電子写真感光体；
（１２）前記表面層が、アクリル樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂およびウレタン樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の硬化性樹脂を含有する硬化層である（１）〜（１１）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（１３）前記表面層が、同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることによって得られた硬化物を含有する（１）〜（１２）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（１４）前記硬化物が、加熱または放射線の照射により前記同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることによって得られた硬化物である（１３）に記載の電子写真感光体；
（１５）前記放射線が電子線である（１４）に記載の電子写真感光体；
（１６）前記表面層が塗布により形成された層である（１）〜（１５）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（１７）前記表面層が浸漬塗布により形成された層である（１）〜（１６）に記載の電子写真感光体；
（１８）前記感光層が前記支持体側から電荷発生層および電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該電荷輸送層であり、前記表面層の直下の層が該電荷発生層である（１）〜（１７）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（１９）前記感光層が前記支持体側から電荷発生層、第一の電荷輸送層および第二の電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該第二の電荷輸送層であり、前記表面層の直下の層が該第一の電荷輸送層である（１）〜（１８）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（２０）前記電子写真感光体が前記感光層上に設けられた保護層をさらに有し、前記感光層が前記支持体側から電荷発生層および電荷輸送層を積層してなる積層型感光層であり、前記表面層が該保護層であり、前記表面層の直下の層が該電荷輸送層である（１）〜（１９）のいずれかに記載の電子写真感光体；
（２１）（１）〜（２０）のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法であって、
前記表面層の直下の層の直上に前記表面層を形成する表面層形成工程と、
該表面層形成工程により形成された前記表面層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって前記表面層の表面にディンプル形状の凹部を複数、ならびに、前記表面層の直下の層との間の界面に該ディンプル形状の凹部に対応する凹部を複数形成する凹部形成工程とを有することを特徴とする電子写真感光体の製造方法；
（２２）（１）〜（２０）のいずれかに記載の電子写真感光体または（２１）に記載の製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ；
（２３）（１）〜（２０）のいずれかに記載の電子写真感光体または（２１）に記載の製造方法により製造された電子写真感光体、ならびに、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段を有することを特徴とする電子写真装置；
である。
本発明によれば、表面にディンプル形状の凹部を有させた電子写真感光体に起きることのある上記「傷による短寿命化」が抑制された電子写真感光体を提供することができ、また、該電子写真感光体の製造方法、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】  図１は微小硬さ測定装置フィッシャースコープＨ１００Ｖ（Ｈ．Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の測定チャート概略図である。
図２はブラスト装置の概略図である。
図３は本発明の電子写真感光体の断面写真の一例である。
図４Ａは本発明の電子写真感光体の層構成の一例である。
図４Ｂは本発明の電子写真感光体の層構成のほかの一例である。
図４Ｃは本発明の電子写真感光体の層構成のもう一つの例である。
図４Ｄは本発明の電子写真感光体の層構成のさらにもう一つの例である。
図４Ｅは本発明の電子写真感光体の層構成の別の一例である。
図４Ｆは本発明の電子写真感光体の層構成のさらに別の一例である。
図４Ｇは本発明の電子写真感光体の層構成のもう一つの例である。
図４Ｈは本発明の電子写真感光体の層構成のさらにもう一つの例である。
図４Ｉは本発明の電子写真感光体の層構成のさらにもう一つの例である。
図５は本発明の電子写真装置の概略図である。
図６は本発明のプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略図である。
図７は他の粗面化装置の概略図である。
【発明を実施するための最良の形態】  電子写真感光体を繰り返し使用することによって表面にできた傷が成長し、該傷が表面層の直下の層（以下「表面下層」ともいう）に到達すると、一般的に、該電子写真感光体の使用は困難となる。
電子写真感光体の表面、すなわち電子写真感光体の表面層の表面だけにディンプル形状の凹部が形成されている場合、表面の大部分を占める非凹部に比べて、該凹部では表面層の膜厚が薄くなっているため、非凹部における傷の表面下層への到達に比べて、該凹部における傷の表面下層への到達が早くなる。これが上記「傷による短寿命化」の原因であると本発明者らは考えた。
本発明の電子写真感光体は、表面層の表面にディンプル形状の凹部が形成されているだけでなく、表面層と表面下層との間の界面の、該ディンプル形状の凹部に対応する位置にも凹部が形成されているため、表面層の膜厚が局所的に薄くなっているという部分がなくまたはほとんどなく、よって、表面層の表面だけにディンプル形状の凹部が形成されている電子写真感光体に比べて本発明の電子写真感光体は、表面の凹部にできた傷が非凹部にできた傷に比べて早く表面下層に到達してしまう確率が小さくなる。
本発明における「ディンプル形状の凹部」とは、電子写真感光体の表面層の表面に形成された微細な凹部である。凹部はできるだけ孤立して存在し、適度な大きさ、深さ、適度な凹部の間隔を持ち、特に凹部分がスジ状に連なることがなく、凹部分の存在の仕方に方向性がない様に形成されていることが好ましい。
本発明の電子写真感光体は、電子写真装置中で繰り返し使用することができる例えば円筒状、ベルト状などの形状で、回転軸を持ち、回転しながら帯電、露光、現像、転写、クリーニングなどの電子写真プロセスを繰り返しながら使用される。クリーニングブレードは、通常、電子写真感光体の回転軸に対して平行に配置され、電子写真感光体の表面層の表面に当接されている。したがって、周方向とは回転軸に対して垂直の方向を意味し、電子写真感光体の回転により各プロセスの部材と繰り返し接触する方向である。
本発明において、十点平均粗さ（Ｒｚｊｉｓ）、凹凸の平均間隔（ＲＳｍ）、最大山高さ（Ｒｐ）、最大谷深さ（Ｒｖ）はＪＩＳ−Ｂ０６０１−２００１に記載の方法に準じて測定したものをいう。また、これらの測定は表面粗さ測定器（商品名：サーフコーダーＳＥ３５００型、（株）小坂研究所製）を用いて行った。
電子写真感光体の表面層の表面粗さは、周方向および回転軸方向に測定した両方の場合ともＲｚｊｉｓで０．３μｍ〜２．５μｍ、さらには０．４μｍ〜２．０μｍの範囲であることが好ましい。表面粗さが小さすぎると粗面化による本発明の改善効果が得られず、大きすぎると得られる画像に粗面化に由来するガサツキが現れ、またクリーニングブレードからのトナーのすり抜けが多くなる。
本発明において求められる表面形状は、いわゆるディンプル形状の凹部と表現できる、できるだけ円形に近い、孤立した凹部を多数有する形状である。このディンプル形状の凹部は電子写真感光体の表面の全ての方向に対して方向性がないことが好ましい。
電子写真感光体の表面の凹凸において、谷部分がスジ状に連なった場合、帯電生成物などの低抵抗物質がそのスジ状部分に蓄積され、特に高温高湿下で長期間使用された場合などに、表面形状に起因するスジ状の画像欠陥が発生するという問題が発生しやすくなる。
したがって、周方向のＲｚｊｉｓ（Ａ）の値と電子写真感光体が回転する軸方向のＲｚｊｉｓ（Ｂ）の値の比率が１に近いほど好ましい。
凹凸の平均間隔ＲＳｍは周方向および回転軸方向に測定した両方の場合とも５μｍ〜１２０μｍが好ましく、周方向のＲＳｍ（Ｃ）と回転軸方向のＲＳｍ（Ｄ）の比率がＲＳｍ（Ｄ）／ＲＳｍ（Ｃ）＝０．５〜１．５であることが必要である。
さらに、ＲＳｍが周方向および回転軸方向に測定した両方の場合ともが１０〜１００μｍ、ＲＳｍ（Ｄ）／ＲＳｍ（Ｃ）＝０．８〜１．２である場合がより好ましい。
表面形状が周方向に同一の形状が連なることがなく、全体がランダムに粗面化されていることにより、電子写真感光体が回転した時にクリーニングブレードの一定の部分に同じ形状が集中することなく、負荷が分散されて、トナーすり抜け、ブレードのメクレやエッジ部の欠損などが改善される。
また、電子写真感光体の表面とクリーニングブレードが速度差をもって当接するため、最適な凹凸の間隔範囲が存在し、ＲＳｍが小さ過ぎる場合は粗面化した効果が無くなり、大き過ぎる場合はトナーすり抜けなどのクリーニング不良が多くなる傾向にある。
また、本発明の表面形状は凸部よりも凹部を積極的に有するような形状を意図したものである。電子写真感光体上に凸形状が多く、凸部の高さが大きくなるとクリーニングブレードに対する局所的な抵抗が増加し、特に長期間耐久使用した際にクリーニングブレードのエッジ部を欠損させるという問題が発生する。
したがって、本発明においては凸部を小さく、凹部を多くするという形状を選択的に形成させるために、最大山高さ（Ｒｐ）が０．６μｍ以下が好ましく、さらに好ましくは０．４μｍ以下である。また、最大谷深さＲｖと最大山高さＲｐの割合、Ｒｖ／Ｒｐ＝１．２以上が好ましく、さらには１．５以上がより優れた効果を呈する。
これらディンプル形状の凹部をさらに詳細に検討した結果について説明する。ディンプル形状の凹部の測定には、表面形状測定システム（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機、（株）菱化システム製）を使用して評価した。
測定は、先ずドラムサンプルをワーク置き台に設置し、チルト調整して水平をあわせ、ウエーブモードで電子写真感光体の表面の３次元形状データを取り込んだ。その際、対物レンズは５０倍の倍率を用いて１００μｍ×１００μｍの視野観察で行った。次に、データ解析ソフト中の、粒子解析プログラムを用いて表面の等高線データを表示した。
ディンプル形状の凹部、面積などを求める際の孔解析パラメータは、最長径上限：５０μｍ、最長径下限：１μｍ、深さ下限：０．１μｍ以上、体積下限：１μｍ３以上で観察して画面上ディンプル形状の凹部と見える部分の個数をカウントした。面積１００μｍ四方当たりのディンプル形状の凹部個数は、解析画面の視野中で見えるディンプル形状の凹部の数をカウントして個数とした。
ディンプル形状の凹部の面積率は、上記と同じ視野、同じ解析条件で、総面積を１００００μｍ２として、ディンプル形状の凹部部分の面積を粒子解析ソフトの計算値を合計して求め、（ディンプル形状の凹部合計面積／総面積）×１００（％）として求めた。
ディンプル形状の凹部の平均アスペクト比は上記と同じ視野、同じ解析条件から、識別できるディンプル形状の凹部のデータを集めて、そのアスペクト比の平均値を求めて決定した。
本発明の電子写真感光体の適したディンプル形状の凹部の個数は、１００μｍ四方当たり  ５個〜５０個、さらに５個〜４０個が好ましい。好ましいディンプル形状の凹部の面積率としては３％〜６０％、さらに、３〜５０％が好ましい。これらディンプル形状の凹部の個数や面積率が上限を上回っても、下限を下回っても粗面化した効果が得られなくなる。
また、好ましいディンプル形状の凹部の平均アスペクト比は０．５〜０．９５である。
これらの数値の規定に適合した表面形状は本発明で要求されている、円形に近い形状を有する孤立したディンプル形状の凹部の凹凸を示している。このような形状を有することにより適度な粗面形状を有し、且つ方向性の無い粗面化表面であるため、前後で述べるような理由により、本発明の改善効果を効率よく得ることができる。
本発明は、上記、最適化された特定のディンプル形状の凹部を表面層に施す場合、表面層の表面と表面層と表面下層との間に形成される界面の、ディンプル形状の凹部のパターンを、ほぼ同じにすることが特徴である。
本発明の表面層の表面と表面層と表面下層との間に形成される界面の、ディンプル形状の凹部のパターンの適合率を、定量的に表す数値としてフィッティング率を用いた。
フィッティング率の求め方を以下に示す。
先ず、電子写真感光体の面内で、任意に、５ｍｍ角程度のサンプルを、数箇所、切り出す。その内、１つのサンプルの断面をＳＥＭで観察し、その中から、任意に数個のディンプル形状の凹部部を選び、その部分の表面下層、表面層が同じ視野に存在する断面写真をとり、それぞれのディンプル形状の凹部部に関し、断面写真から、以下の測定を行う。
図３に本発明の電子写真感光体の断面写真の例を示す。
表面層表面におけるディンプル形状の凹部のＲｖ１１ｍａｘ（最大谷深さ）と、その凹みに相当する部分の表面層と表面下層の界面に形成されているディンプル形状の凹部のＲｖ１２ｍａｘ（最大谷深さ）を断面写真より、計測する。また、先記した両ディンプル形状の凹部の径である、Ｌ１１とＬ１２も、同様に、断面写真から計測する。これらの値より、フィッティング率は、以下の式で求められる。
１００×（Ｒｖ１２／Ｒｖ１１＋Ｌ１２／Ｌ１１）／２＝Ｆ１％
（：サンプルＮｏ．１のフィッティング率）
この操作を、切り出したサンプル内で数箇所、さらに、電子写真感光体の面内で切り出したサンプル数箇所に対し、全て行い、合計２０箇所以上の平均値をもって、その電子写真感光体のフィッティング率とした。その関係を、以下の式に示す。
１００×（Ｒｖｎ２／Ｒｖｎ１＋Ｌｎ２／Ｌｎ１）２＝Ｆｎ％
（：サンプルＮｏ．ｎのフィッティング率）
（Ｆ１＋Ｆ２＋Ｆ３＋・・・・・・＋Ｆｎ）／ｎ＝Ｆ％
（：測定した電子写真感光体のフィッティング率）
本発明においては、表面層の表面に形成されるディンプル形状の凹部と、表面層と表面下層との界面で形成されるディンプル形状の凹部のフィッティング率が、５０％以上であると、形状、パターンが、ほぼ同一な状態になってきているものと、耐久実績から判断できた。つまり、電子写真感光体の表面のディンプル形状の凹部を持つ表面層の膜厚が、均一になるため、電子写真感光体の長期の耐久において、表面層の表面が、徐々に削れ、表面層を突き抜けて、表面層表面の傷が、表面下層に到達し、傷画像が発生する確率、および、表面層の表面は、あまり削れていないが、突発ではいる表面層の深い傷が、表面層を突き抜けて、表面下層に到達する確率が小さくなる。つまり、耐久での傷起因の画像欠陥が、生じにくくなり、電子写真感光体の耐久初期の単位枚数当たりでの削れ量と、耐久初期の単位枚数当たりでの傷成長速度から計算した、電子写真感光体の予想寿命に近い数値が合致し、その電子写真感光体の表面層が本来持つべき寿命近くまで、電子写真感光体を使用しつづけることができるようになった。
本発明者らの検討で、より好ましくは、フィッティング率が７０％以上あることで、より予想寿命枚数に近づけることができることが解っている。
本発明においては、先記したように、表面層に上記のディンプル形状の凹部を形成できれば、いかなる製膜法、または粗面化法を用いてもよい。
ただし、本発明で求めているような、先記のフィッティング率を満足できる、ディンプル形状の凹部を簡易に、表面層の表面形状として得るには何らかの機械的粗面化法を用いることが有効である。数ある機械的粗面化法の中でも、ディンプル形状の凹部を形成する方法として、乾式のブラスト法と湿式のホーニング法が好ましい。さらに、乾式のブラスト法を用いることが湿度条件に敏感な電子写真感光体を水などの溶媒に接触させることなく粗面化できるためより好ましい。
ブラスト加工の方法としては、圧縮空気を用いて噴射する方法、モーターを動力として噴射する方法などがあるが、電子写真感光体の粗面化を精密に制御が可能で、かつ設備の簡易性という点において、圧縮空気を用いる方法が好ましい。
ブラストに用いる研磨材の材質としては、酸化アルミ、ジルコニア、炭化ケイ素、ガラスなどのセラミック系、ステンレス、鉄、亜鉛などの金属系、ナイロン、ポリカーボネート、エポキシ、ポリエステルなどの樹脂系が挙げられる。特に粗面化効率およびコスト面から、ガラス、酸化アルミニウム、ジルコニアが好ましい。
本発明において用いるブラスト加工装置の例を図２に示す。容器（図不示）に貯留されている研磨材は２−４の経路よりノズルに導かれ、２−３の経路より導入された圧縮エアを用いて噴射ノズル２−１より噴射され、ワーク支持体２−６により支持され自転している電子写真感光体２−７に衝突する。このときノズルとワークの距離は２−２や２−９のノズル固定冶具、アームにより調整されて決められる。ノズルは通常ワークの回転軸方向に対して移動しながら粗面化処理を行い、ノズル支持体２−８がワークの回転軸方向に移動することによりワークに対してムラ無く粗面化処理を施すことができる。
この時、ノズルと電子写真感光体の表面の最短距離は適当な間隔に調整する必要がある。距離が過剰に近い、若しくは遠いと加工効率が落ちる、若しくは所望の粗面化が行えない場合がある。噴射の動力に用いる圧縮空気の圧力も適度な圧力に調整する必要がある。このように、有機電子写真感光体を製膜完成後に粗面化することで生産性の良い製造法が確立できる。
本発明の表面形状、または粗面化は電子写真感光体下地の導電性基体の面形状とは無関係である。特に、有機感光層の製膜法が浸漬塗布法の場合、しばしば製膜された面は非常に平滑で、仮に下地を粗面化したとしてもその面形状を反映することはない。
本発明のディンプル形状の凹部表面形状を機械的粗面化を施して形成する場合、有機電子写真感光体を最終的に使用する層まで製膜した後、電子写真感光体の表面層上から粗面化されることが好ましい。
本発明では有機電子写真感光体を用いることが要件である。有機電子写真感光体は通常、その膜厚、弾性特性などが電子写真感光体製膜後に粗面化することに対して適しており、粗面化の条件を制御することにより、最終的に使用される表面形状を任意に幅広く制御できるという利点を有している。その際特に、電子写真感光体の表面から測定した弾性変形率が本発明の範囲の電子写真感光体が特に良好な表面形状を与えることができる。
本発明の粗面化技術は耐久特性の優れた電子写真感光体形成の有効な手法である。特に弾性変形率の高い電子写真感光体は耐久性に優れ、長期間の使用においても初期の表面形状の変化が少なく、形状を維持する傾向がある。そのような電子写真感光体を初期の段階から表面形状を最適に制御することが重要である。
表面層の弾性変形率は、粗面化後の電子写真感光体上、即ち表面層の上から測定した。表面下層の弾性変形率は、先記の表面層の無い電子写真感光体の表面から測定した。
ここで弾性変形率Ｗｅ％は、微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて２５℃、湿度５０％の環境下で対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子に連続的に６ｍＮの荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより測定した値である。具体的には、最終荷重６ｍＮまで段階的に（各点０．１Ｓの保持時間で２７３点）測定する。フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を図１に示す。図１中、縦軸は荷重Ｆ（ｍＮ）を、横軸は押し込み深さｈ（μｍ）を示す。
本発明において、ユニバーサル硬さ値（以下、ＨＵともいう）は、最終荷重６ｍＮで押し込んだ時の同荷重下での押し込み深さから下記式（１）により求めることができる。
0003938210.tif 000002
弾性変形率は、圧子が膜に対して行った仕事量（エネルギー）、すなわち圧子の膜に対する荷重の増減によるエネルギーの変化より求めることができ、具体的には下記式（２）により求めることができる。
弾性変形率＝Ｗｅ／Ｗｔ        （２）
上記式中、全仕事量Ｗｔ（ｎＪ）は図１中のＡ−Ｂ−Ｄ−Ａで囲まれる面積を示し、弾性変形仕事量Ｗｅ（ｎＪ）はＣ−Ｂ−Ｄ−Ｃで囲まれる面積を示している。
本発明において、好ましい表面層の弾性変形率Ｗｅ％は４６％以上、さらに好ましくは５０％以上かつ６３％以下である。
表面層の弾性変形率が４６％を下回ると、繰り返し使用後の表面形状の変化が大きくなり、表面層の粗面化を適切にしても、その面形状を長く維持できないため粗面化の効果が長続きしなくなり、クリーニング不良や傷発生などを引き起こし易くなってしまう。また、ブラスト処理で粗面化した際、表面層に衝突した粒子のエネルギーが表面層内で分散し易くなるため、表面下層に力が、均一に伝達しにくくなり、表面下層の凹凸形状が、表面層のものと、異なる傾向となり、その結果、フィッティング率が減少し、表面層の面内での実効膜厚の変化が大きくなり、ひいては、耐久で、傷が表面下層に到達する確率が大きくなってしまう。
また、特にブラスト処理で粗面化した際、表面に粒子が衝突してできた凹凸の凸部が増加し画像欠陥の発生確率が大きくなる。
弾性変形率Ｗｅ％が５０％以上の領域になると、逆に繰り返し使用後の表面形状の変化が小さくなり、本発明は、より効果的になる。また、ブラスト処理で粗面化した際、表面に衝突した粒子の衝突エネルギーが表面層内で分散せず、表面下層に均一に伝達し易くなり、表面下層の凹凸が、表面層のものと近くなるため、フィッテイング率が増加することとなり、表面層の面内での実効膜厚の変化が小さくなり、傷が表面下層に到達する確率が小さくなる。
逆に、弾性変形率Ｗｅ％が６３％より大きいと、電子写真感光体と帯電部材やクリーニング部材などの当接部材との間に紙粉やトナーが挟まり易くなり、電子写真感光体の表面を擦ることによって、電子写真感光体の表面に傷が発生しやすくなり、それにともなって摩耗も発生しやすくなる。また、ブラスト処理で粗面化した際、表面層に衝突した粒子のエネルギーが表面層で吸収され易くなるため、表面下層に力が、均一に伝達しにくくなり、表面下層の凹凸形状が、表面層のものと、異なる傾向となり、その結果、フィッティング率が減少し、保護層の面内での実効膜厚の変化が大きくなり、ひいては、耐久で、傷が表面下層に到達する確率が大きくなってしまう。
本発明の電子写真感光体において、表面下層の弾性変形率が、４５％以下が好ましく、かつユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２３０Ｎ／ｍｍ２以下であることが好ましい。
先記のブラスト法で、表面層を加工し、ディンプル形状の凹部を作成する場合、表面層の表面に形成されるディンプル形状の凹部と、表面層と表面下層との界面で形成されるディンプル形状の凹部のフィッティング率を、高くするためには、表面下層の弾性変形率が、４５％以下が好ましく、かつユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２３０Ｎ／ｍｍ２以下にすることが好ましい。
表面下層のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２３０Ｎ／ｍｍ２より、大きい場合、ブラスト時、表面層への衝突粒子の衝撃を、表面下層において界面で受け止めた際、変形が余り生じず、その結果、フィッティング率は、悪くなってしまう。また、場合によっては、表面層や界面にひび割れが生じるなどの問題が発生し易くなる。
また、表面下層の弾性変形率が、４５％より大きい場合、ブラスト時、表面層への衝突粒子の衝撃を、表面層下の感光層との界面で吸収してしまい、この場合も、表面層表面や界面にひび割れが生じるなどの問題が発生しやすい。
本発明の表面層の膜厚は、１０μｍ以下が好ましく、６μｍ以下であることがさらに好ましい。
膜厚が厚すぎる場合は、ブラスト処理により、表面層の表面形状を、形成しても、衝突粒子の力が、表面層内で、分散、減衰してしまい、表面層下の界面に、伝達しにくくなるため、フィッティング率が著しく悪くなる。
本発明の表面形状を有する電子写真感光体は、表面層に硬化性樹脂を適用したときに最も効果的である。表面層に硬化性樹脂を含有した電子写真感光体は耐久使用した場合の表面の摩耗が小さく、表面の形状は初期と耐久使用時で変化がなく、初期に形成した最適な表面形状が長期間に渡って維持されるためである。例えば、電子写真感光体の表面層を硬化性樹脂（のモノマー）を用いて形成したり、重合性官能基（連鎖重合性官能基や逐次重合性官能基など）を有する正孔輸送性化合物（正孔輸送性化合物の分子の一部に重合性官能基が化学結合しているもの）を用いて形成したりすることが挙げられる。電荷輸送能を有さない硬化性樹脂を用いる場合は、電荷輸送物質を混合して用いてもよい。
特に、表面層の弾性変形率が上記範囲にある電子写真感光体を得るためには、電子写真感光体の表面層を、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合（架橋を伴う重合）させることによって形成することが、特には、連鎖重合性官能基を同一分子内に２つ以上有する正孔軸送性化合物を硬化重合させることによって形成することが有効である。また、逐次重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いる場合には、該化合物としては、逐次重合性官能基を同一分子内に３つ以上有する正孔輸送性化合物が好ましい。
以下、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いて電子写真感光体の表面層を形成する方法についてより具体的に説明する。なお、逐次重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いる場合も同様である。
電子写真感光体の表面層は、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物および溶剤を含む表面層用塗布液を塗布し、該連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させ、もって塗布した表面層用塗布液を硬化させることによって形成することができる。
表面層用塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、カーテンコーティング法、スピンコーティング法などの塗布方法を用いることができる。これら塗布方法の中でも、効率性や生産性の観点から、浸漬塗布法、スプレーコーティング法が好ましい。
連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させる方法としては、熱や、可視光、紫外線などの光や、電子線やγ線などの放射線を用いる方法が挙げられる。必要に応じて、表面層用塗布液に重合開始剤を含有させてもよい。
なお、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させる方法としては、電子線やγ線などの放射線、特には電子線を用いる方法が好ましい。放射線による重合は、重合開始剤を特に必要としないからである。重合開始剤を用いずに連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることにより、非常に高純度な３次元マトリックスの表面層を形成することができ、良好な電子写真特性を示す電子写真感光体を得ることができる。また、放射線の中でも電子線による重合は、照射による電子写真感光体へのダメージが非常に少なく、良好な電子写真特性を発現させることができる。
電子線の照射により連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にある本発明の電子写真感光体を得るには、電子線の照射条件を考慮することが重要である。
電子線を照射する際には、スキャニング型、エレクトロカーテン型、ブロードビーム型、パルス型およびラミナー型などの加速器を用いて行うことができる。加速電圧は２５０ｋＶ以下であることが好ましく、特には１５０ｋＶ以下であることがより好ましい。線量は１〜１０００ｋＧｙ（０．１〜１００Ｍｒａｄ）の範囲であることが好ましく、特には５〜２００ｋＧｙ（０．５〜２０Ｍｒａｄ）の範囲であることがより好ましい。加速電圧や線量が大きすぎると、電子写真感光体の電気的特性が劣化する場合がある。線量が小さすぎると、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の硬化重合が不十分となり、よって表面層用塗布液の硬化が不十分となる場合がある。
また、表面層用塗布液の硬化を促進するためには、電子線による連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の硬化重合の際に、被照射体（電子線が照射されるもの）を加熱することが好ましい。加熱するタイミングは、電子線照射前、照射中、照射後のいずれの段階でもよいが、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物のラジカルが存在する間、被照射体が一定の温度になっていることが好ましい。加熱は、被照射体の温度が室温〜２５０℃（より好ましくは５０〜１５０℃）となるように行うことが好ましい。加熱の温度が高すぎると、電子写真感光体の材料に劣化が生じる場合がある。加熱の温度が低すぎると、加熱を行うことによって得られる効果が乏しくなる。加熱の時間は、おおよそ数秒から数十分程度が好ましく、具体的には２秒〜３０分が好ましい。
電子線照射時および被照射体加熱時の雰囲気は、大気中、窒素やヘリウムなどの不活性ガス中、真空中のいずれであってもよいが、酸素によるラジカルの失活を抑制することができるという点で、不活性ガス中または真空中が好ましい。
また、電子写真感光体の表面層の膜厚は、電子写真特性の観点から、３０μｍ以下であることが好ましく、２０μｍ以下であることがより好ましく、１０μｍ以下であることがより好ましく、７μｍ以下であることがより好ましい。一方、電子写真感光体の耐久性の観点から、０．５μｍ以上であることが好ましく、１μｍ以上であることがより好ましい。
さて、連鎖重合とは、高分子物の生成反応を大きく連鎖重合と逐次重合に分けた場合の前者の重合反応形態を示し、詳しくは、その反応形態が主にラジカルまたはイオンなどの中間体を経由して反応が進行する不飽和重合、開環重合または異性化重合などのことをいう。
連鎖重合性官能基とは、上記反応形態が可能な官能基を意味する。以下、応用範囲の広い不飽和重合性官能基および開環重合性官能基の例を示す。
不飽和重合とは、ラジカルやイオンなどによって不飽和の基、例えば、Ｃ＝Ｃ、Ｃ≡Ｃ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｎ、Ｃ≡Ｎなどが重合する反応であり、その中でもＣ＝Ｃが主である。以下に、不飽和重合性官能基の具体例を示す。
0003938210.tif 000003
上記式中、Ｒ１は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
開環重合とは、炭素環やオクソ環や窒素ヘテロ環などのひずみを有する不安定な環状構造が、開環すると同時に重合を繰り返し、鎖状高分子を生成する反応であり、イオンが活性種として作用するものが大半である。以下に、開環重合性官能基の具体例を示す。
0003938210.tif 000004
上記式中、Ｒ２は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上に例示した連鎖重合性官能基の中でも、下記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基が好ましい。
0003938210.tif 000005
式（１）中、Ｅ１１は、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基、置換または無置換のアルコキシ基、シアノ基、ニトロ基、−ＣＯＯＲ１１、または、−ＣＯＮＲ１２Ｒ１３を示す。Ｗ１１は、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＯＯ−、−Ｏ−、−ＯＯ−、−Ｓ−、または、ＣＯＮＲ１４−を示す。Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＸは、０または１を示す。ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などが挙げられる。アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントラセニレン基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
0003938210.tif 000006
式（２）中、Ｒ２１、Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＹは、１〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
0003938210.tif 000007
式（３）中、Ｒ３１、Ｒ３２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＺは、０〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
上記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、下記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基がより好ましい。
0003938210.tif 000008
上記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、上記式（Ｐ−１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちアクリロイルオキシ基、上記式（Ｐ−２）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちメタクリロイルオキシ基がより一層好ましい。
本発明においては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の中でも、連鎖重合性官能基を（同一分子内に）２つ以上有する正孔輸送性化合物が好ましい。以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の具体例を示す。
0003938210.tif 000009
上記式（４）中、Ｐ４１、Ｐ４２は、それぞれ独立に、連鎖重合性官能基を示す。Ｒ４１は、２価の基を示す。Ａ４１は、正孔輸送性基を示す。下付文字のａ、ｂ、ｄは、それぞれ独立に、０以上の整数を示す。ただし、ａ＋ｂ×ｄは２以上である。また、ａが２以上の場合は、ａ個のＰ４１は同一であっても異なっていてもよく、ｂが２以上の場合は、ｂ個の［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］は同一であっても異なっていてもよく、ｄが２以上の場合は、ｄ個のＰ４２は同一であっても異なっていてもよい。
上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたものを例示すると、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリアリールアミン誘導体（トリフェニルアミンなど）、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、Ｎ−フェニルカルバゾール誘導体などが挙げられる。これら（上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたもの）の中でも、下記式（５）で示される構造を有するものが好ましい。
0003938210.tif 000010
上記式（５）中、Ｒ５１は、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。Ａｒ５１、Ａｒ５２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリール基を示す。Ｒ５１、Ａｒ５１、Ａｒ５２は、Ｎ（窒素原子）と直接結合してもよいし、アルキレン基（メチル基、エチル基、プロピレン基など）、ヘテロ原子（酸素原子、硫黄原子など）または−ＣＨ＝ＣＨ−を介してＮ（窒素原子）と結合してもよい。ここで、アルキル基としては、炭素原子数が１〜１０のものが好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基、ピリジル基、キノリル基、ベンゾキノリル基、ガルバゾリル基、フェノチアジニル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ジベンゾフリル基、ジベンゾチオフェニル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。なお、上記式（５）中のＲ５１は、置換または無置換のアリール基であることが好ましい。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
上記式（４）中のＲ４１の２価の基としては、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＲ４１１＝ＣＲ４１２−（Ｒ４１１、Ｒ４１２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。）、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、硫黄原子など、また、これらを組み合わせたものが挙げられる。これらの中でも、下記式（６）で示される構造を有する２価の基が好ましく、さらには下記式（７）で示される構造を有する２価の基がより好ましい。
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上記式（６）中、Ｘ６１〜Ｘ６３は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ６１＝ＣＲ６２）ｎ６−（Ｒ６１、Ｒ６２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ６は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下。）。）、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、または、硫黄原子を示す。Ａｒ６１、Ａｒ６２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下。）。ただし、ｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
上記式（７）中、Ｘ７１、Ｘ７２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ７１＝ＣＲ７２）ｎ７−（Ｒ７１、Ｒ７２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ７は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下。）。）、−ＣＯ−、または、酸素原子を示す。Ａｒ７１は、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ７、ｑ７、ｒ７は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下。）。ただし、ｐ７、ｑ７、ｒ７のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の好適な例（化合物例）を挙げる。
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次に、本発明の電子写真感光体について、表面層以外の層も含めてさらに詳しく説明する。
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、支持体（円筒状支持体）および該支持体（該円筒状支持体）上に設けられた有機感光層（以下単に「感光層」ともいう。）を有する円筒状の電子写真感光体である。
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよいが、電子写真特性の観点からは積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層があるが、電子写真特性の観点からは順層型感光層が好ましい。また、電荷発生層を積層構造としてもよく、また、電荷輸送層を積層構成としてもよい。
図４Ａ乃至図４Ｉに、本発明の電子写真感光体の層構成の例を示す。
図４Ａに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１、電荷輸送物質を含有する層（第１の電荷輸送層）４４２が順に設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層（第２の電荷輸送層）４５が設けられている。この場合４４２の第一の電荷輸送層が表面下層となる。
また、図４Ｂに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層４４が設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層４５が設けられている。
また、図４Ｃに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１が設けられており、その上に表面層として連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層４５が直接設けられている。この場合は電荷発生層が表面下層となる。
また、図４Ｄ〜図４Ｉに示すように、支持体４１と電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１または電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層４４との間に、バリア機能や接着機能を有する中間層（「下引き層」とも呼ばれる。）４３や、干渉縞防止などを目的とする導電層４２などを設けてもよい。
その他、どのような層構成であってもよいが（例えば、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層はなくてもよいが）、電子写真感光体の表面層を連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層とする場合は、図４Ａ〜４Ｉに示される層構成のうち、図４Ａ、４Ｄ、４Ｇで示される層構成が好ましい。
支持体としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であればよく、例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウムなどの金属製の支持体を用いることができる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金などを真空蒸着によって被膜形成した層を有する上記金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子を適当な結着樹脂と共にプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体などを用いることもできる。
また、支持体の表面は、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止などを目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理などを施してもよい。
上述のとおり、支持体と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）または後述の中間層との間には、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止や、支持体の傷の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。
導電層は、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子などの導電性粒子を結着樹脂に分散させて形成することができる。
導電層の膜厚は、１〜４０μｍであることが好ましく、特には２〜２０μｍであることがより好ましい。
また、上述のとおり、支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などのために形成される。
中間層は、主に、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ユリア樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアミド−イミド樹脂、ナイロン樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアセタール樹脂、ブチラール樹脂などの結着樹脂を用いて形成することができる。また、中間層には、金属もしくは合金またはこれらの酸化物、塩類、界面活性剤などを含有させてもよい。
中間層の膜厚は０．０５〜７μｍであることが好ましく、さらには０．１〜２μｍであることがより好ましい。
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷発生物質としては、例えば、セレン−テルル、ピリリウム、チアピリリウム系染料、各種の中心金属および各種の結晶系（α、β、γ、ε、Ｘ型など）を有するフタロシアニン顔料や、アントアントロン顔料や、ジベンズピレンキノン顔料や、ピラントロン顔料や、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、インジゴ顔料や、キナクリドン顔料や、非対称キノシアニン顔料や、キノシアニン顔料や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送物質としては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物以外に、例えば、ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物などが挙げられる。
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤と共に分散することによって得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、ロールミル、アトライター、液衝突型高速分散機などを用いた方法が挙げられる。電荷発生層中の電荷発生物質の割合は、結着樹脂と電荷発生物質との合計質量に対して０．１〜１００質量％であることが好ましく、さらには１０〜８０質量％であることがより好ましい。また、電荷発生層全質量に対しては１０〜１００質量％であることが好ましく、さらには５０〜１００質量％であることがより好ましい。なお、上記電荷発生物質を単独で蒸着法などにより成膜し、電荷発生層とすることもできる。
電荷発生層の膜厚は０．００１〜６μｍであることが好ましく、さらには０．０１〜２μｍであることがより好ましい。
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、上記電荷輸送物質のうち単独で成膜性を有するものは、結着樹脂を用いずにそれ単独で成膜し、電荷輸送層とすることもできる。電荷輸送層中の電荷輸送物質の割合は、結着樹脂と電荷輸送物質との合計質量に対して０．１〜１００質量％であることが好ましく、さらには１０〜８０％であることがより好ましい。また、電荷輸送層全質量に対しては２０〜１００質量％であることが好ましく、さらには３０〜９０質量％であることが好ましい。
電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層の膜厚は５〜７０μｍであることが好ましく、さらには１０〜３０μｍであることがより好ましい。電荷輸送層の膜厚が薄すぎると帯電能を保ちにくく、厚すぎると残留電位が高くなる傾向にある。
電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有させる場合、該層は、上記電荷発生物質および上記電荷輸送物質を結着樹脂および溶剤と共に分散して得られる該層用の塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。また、該層の膜厚は８〜４０μｍであることが好ましく、さらには１２〜３０μｍであることがより好ましい。また、該層中の光導電性物質（電荷発生物質および電荷輸送物質）の割合は、該層全質量に対して２０〜１００質量％であることが好ましく、さらには３０〜９０質量％であることがより好ましい。
感光層（電荷輸送層、電荷発生層）に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、ベンザール樹脂、ボリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド−イミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ユリア樹脂などが挙げられる。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
また、感光層上には、該感光層を保護することを目的として、保護層を設けてもよい。保護層の膜厚は０．０１〜１０μｍであることが好ましく、さらには０．１〜６μｍであることがより好ましい。保護層には、加熱や放射線の照射により硬化重合する硬化性樹脂などを用いることが好ましい。該硬化性樹脂の樹脂モノマーとしては、連鎖重合性官能基を有する樹脂モノマーが好ましい。また、保護層には、金属およびその酸化物、窒化物、塩、合金ならびにカーボンブラックなどの導電性材料を含有させてもよい。金属としては、鉄、銅、金、銀、鉛、亜鉛、ニッケル、スズ、アルミニウム、チタン、アンチモン、インジウムなどが挙げられる。より具体的には、ＩＴＯ、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、Ａｌ２Ｏ３などを用いることができる。導電性材料は粒子状のものを保護層に分散含有させることが好ましく、その粒径は０．００１〜５μｍであることが好ましく、さらには０．０１〜１μｍであることが好ましい。保護層中の導電性材料の割合は、保護層全質量に対して１〜７０質量％であることが好ましく、さらには５〜５０質量％であることが好ましい。これらの分散剤としてチタンカップリング剤、シランカップリング剤、各種界面活性剤などを用いることもできる。
また、上記の電子写真感光体を構成する各層には、酸化防止剤や光劣化防止剤などを添加してもよい。また、電子写真感光体の表面層には、電子写真感光体の周面の潤滑性や撥水性を向上させることを目的として、各種のフッ素化合物、シラン化合物、金属酸化物などを添加してもよい。また、これらを粒子状のものとして保護層に分散含有させることもできる。また、これらの分散剤として界面活性剤などを用いることもできる。電子写真感光体の表面層中の上記各種添加剤の割合は、表面層全質量に対して１〜７０質量％であることが好ましく、さらには５〜５０質量％であることがより好ましい。
本発明の電子写真感光体の各層の形成方法には、蒸着法や塗布法などの各種方法を採用することが可能であるが、これらの中でも塗布法が最も好ましい。塗布法は、薄膜の層から厚膜の層まで、さまざまな組成の層が形成可能である。具体的には、バーコーター、ナイフコーター、ロールコーターおよびアトライターを用いた塗布法や、浸漬塗布法や、スプレーコーティング法や、ビームコーティング法や、静電塗布法や、粉体塗布法などが挙げられる。
図５に本発明の電子写真感光体を用いた一般的な転写式電子写真装置の概略構成例を示した。
図５において、１は像担持体としての本発明の円筒状電子写真感光体であり軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。前記電子写真感光体１は回転過程で帯電手段３によりその周面に正または負の所定電位の均一帯電を受け、次いで露光部にての像露光手段４により光像露光（スリット露光・レーザービーム走査露光など）を受ける。これにより電子写真感光体周面に露光像に対応した静電潜像が順次形成されていく。
その静電潜像はついで現像手段５で現像スリーブからトナーが供給され、トナー現像されたそのトナー現像像が転写手段６により不図示の給紙部から電子写真感光体１と転写手段６との間に電子写真感光体１の回転と同期取り出されて給紙された転写材Ｐの面に順次転写されていく。
像転写を受けた転写材Ｐは電子写真感光体面から分離されて像定着手段８へ導入されて像定着を受けて複写物（コピー）として機外へ出力される。
像転写後の電子写真感光体１の表面はクリーニング手段７にて転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、さらに前露光手段１１により除電処理されて繰り返して像形成に使用される。
電子写真装置として、上述の電子写真感光体や現像手段、クリーニング手段などの構成要素のうち、複数のものを装置ユニットとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成になるプロセスカートリッジにしても良い。図６にプロセスカートリッジの例を示す。例えば、電子写真感光体１とクリーニング手段７とを一体化してひとつの装置ユニットとし、装置本体のレール１０などの案内手段を用いて着脱自在の構成にしても良い。このとき、上記の装置ユニットの方に帯電手段および／または現像手段を伴って構成しても良い。
光像露光４は、電子写真装置を複写機やプリンターとして使用する場合には、原稿からの反射光や透過光、あるいは原稿を読取り信号化し、この信号によりレーザービームの走査、ＬＥＤアレイの駆動、または液晶シャッターアレイの駆動などにより行われる。ファクシミリのプリンターとして使用する場合には、光像露光４は受信データをプリントするための露光になる。
図６に、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
図６において、１は円筒状の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段（一次帯電手段：帯電ローラーなど）３により、正または負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。
電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５の現像剤に含まれるトナーにより現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー像が、転写手段（転写ローラーなど）６からの転写バイアスによって、転写材供給手段（不図示）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して取り出されて給送された転写材（紙など）Ｐに順次転写されていく。
トナー像の転写を受けた転写材Ｐは、電子写真感光体１の周面から分離されて定着手段８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
トナー像転写後の電子写真感光体１の周面は、クリーニング手段（クリーニングブレードなど）７によって転写残りの現像剤（トナー）の除去を受けて清浄面化され、さらに前露光手段（不図示）からの前露光光（不図示）により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、図６に示すように、帯電手段３が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５、転写手段６およびクリーニング手段７などの構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンターなどの電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図６では、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段７とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段１０を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、ＣＲＴプリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンター、レーザー製版など電子写真応用分野にも広く用いることができる。
次に、本発明を実施例により詳細に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【実施例】  次に、本発明を実施例により詳細に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
［実施例１］
実施例１に用いる電子写真感光体を以下の通りに作製した。まず、長さ３７０ｍｍ、外径８４ｍｍ、肉厚３ｍｍのアルミニウムシリンダー（ＪＩＳ  Ａ３００３アルミニウムの合金）を切削加工により作製した。このシリンダーの表面粗さを回転軸方向に測定したところＲｚｊｉｓ＝０．０８μｍであった。このシリンダーを洗剤（商品名：ケミコールＣＴ、常盤化学（株）製）を含む純水中で超音波洗浄を行い、続いて洗剤を洗い流し工程を経た後、さらに純水中で超音波洗浄を行って脱脂処理した。
アンチモンをドープした酸化スズの被覆膜を有する酸化チタン粉体（商品名：クロノスＥＣＴ−６２、チタン工業（株）製）６０質量部、酸化チタン粉体（商品名：ｔｉｔｏｎｅ  ＳＲ−１Ｔ、堺化学（株）製）６０質量部、レゾール型フェノール樹脂（商品名：フェノライト  Ｊ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、固形分７０％）７０質量部、２−メトキシ−１−プロパノール５０質量部、メタノール５０質量部とからなる溶液を約２０時間、ボールミルで分散させた。この分散液に含有するフィラーの平均粒径は、０．２５μｍであった。
このようにして調合した分散液を、前記アルミニウムシリンダー上に浸漬法によって塗布し、１５０℃に調整された熱風乾燥機中で４８分間加熱乾燥、硬化することにより膜厚１５μｍの導電層を形成した。
次に、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０質量部およびメトキシメチル化ナイロン樹脂（商品名：トレジンＥＦ３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０質量部をメタノール５００質量部およびブタノール２５０質量部の混合液に溶解した溶液を、前記導電層の上に浸漬塗布し、１００℃に調整された熱風乾燥機中に２２分間投入し加熱乾燥して、膜厚み０．４５μｍの下引き層を形成した。
次に、ＣｕＫα線回折スペクトルにおけるブラッグ角２θ±０．２°の７．４°、および２８．２°に強いピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料４質量部、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）２質量部、シクロヘキサノン９０質量部からなる混合溶液を直径１ｍｍガラスビーズを用いてサンドミルで１０時間分散させた後、酢酸エチル１１０質量部を加えて電荷発生層用塗工液を調製した。この塗工液を上記の下引き層上に浸漬塗布し、８０℃に調整された熱風乾燥機中に２２分間投入し加熱乾燥して、膜厚０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
次に、下記構造式（１１）で示されるトリアリールアミン系化合物３５質量部および
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ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスティックス（株）製）５０質量部を、モノクロロベンゼン３２０質量部およびジメトキシメタン５０質量部に溶解して第一電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第一電荷輸送層用塗工液を、上記電荷発生層上に浸漬塗布し、１００℃に調整された熱風乾燥機中に４０分間投入し加熱乾燥して膜厚２０μｍの第一電荷輸送層を形成した。
次いで、下記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物３０質量部
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を１−プロパノール３５質量部と１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）社製）３５質量部に溶解した後にＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、第二電荷輸送層用塗工液を調整した。この塗工液を用いて前記電荷輸送層上に硬化性の第二電荷輸送層を浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量１．５×１０４Ｇｙの条件で電子線を照射した。引き続いて電子写真感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。さらに、電子写真感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚６μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、得られた電子写真感光体表面の粗面化処理を行った。図２に示す乾式ブラスト装置（不二精機製造所製）を用いて、下記条件にてブラスト処理を行った。
研磨材砥粒：球状ガラスビーズ、平均粒径が３０μｍ（商品名：ＵＢ−０１Ｌ  （株）ユニオン製）を使用した。エア吹き付け圧力：３．５  ｋｇｆ／ｃｍ２、ブラストガン移動速度：４３０  ｍｍ／ｍｉｎ、ワーク（電子写真感光体）回転速度：２８８  ｒｐｍ、ブラストガン吐出口と電子写真感光体の距離：１００ｍｍ、砥粒吐出角度：９０°、砥粒供給量：２００ｇ／ｍｉｎ、ブラスト回数：片道×２回、さらに、電子写真感光体の表面に残存付着した研磨材を圧縮エアーを吹き付けることによって除去した。
この電子写真感光体の表面層の表面形状の測定は、（株）小坂研究所製  サーフコーダーＳＥ３５００型表面粗さ測定器を使用して行った。ＲｚｊｉｓおよびＲＳｍの電子写真感光体周方向の測定は、上記装置用の円周粗さ測定装置を使用して行った。測定条件として、測定長：０．４ｍｍ、測定速度：０．１ｍｍ／ｓで測定した。ＲＳｍ測定時のノイズカットのベースラインレベル設定値は、レベル設定＝１０％で測定した。
得られた電子写真感光体の十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）、Ｒｚｊｉｓ（Ｂ）、凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）、ＲＳｍ（Ｄ）は、それぞれ０．５５μｍ、０．６０μｍ、４２μｍ、４３μｍであった。
また、最大山高さＲｐは０．２μｍ、最大谷深さＲｖ／最大山高さＲｐは、２．０２であった。
また、この電子写真感光体の表面層の１００μｍ四方当たりのディンプル形状の凹部の個数、ディンプル形状の凹部の面積率、ディンプル形状の凹部の平均アスペクト比を上記に記した、表面形状測定システム（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機、（株）菱化システム製）を使用して測定および計算を行った。
その結果、１００μｍ四方当たりのディンプル形状の凹部の個数、ディンプル形状の凹部の面積率、ディンプル形状の凹部の平均アスペクト比は、それぞれ、１５、１２．２、０．６８であった。
さらに、この電子写真感光体のフィッティング率の測定を行った。この測定は、ＳＥＭで第一電荷輸送／第二電荷輸送層の断面写真をとり、実測するため、電子写真感光体を破壊することが必要となってしまう。ゆえに、先記した条件と同条件で作成した電子写真感光体を、さらに、余分に１つ用意し、これを、フィッティング率測定用サンプルとして用いた。
先ず、電子写真感光体の面内で、任意に、５ｍｍ角程度のサンプルを、９箇所、切り出す。その内、１つのサンプルの断面をＳＥＭで観察し、その中から、任意に３個のディンプル形状の凹部部を選び、
それぞれのポイントで、第二電荷輸送層のディンプル形状の凹部のＲｖ１１ｍａｘ（最大谷深さ）、Ｌ１１（径）と、その凹みに相当する部分の第一電荷輸送層と第二電荷輸送層の界面に形成されているディンプル形状の凹部のＲｖ１２ｍａｘ（最大谷深さ）、Ｌ１２（径）を計測した。この操作を、合計２７ポイントのディンプル形状の凹部部に関し行い、その平均化処理により、フィッティング率の計算を行ったところ、８０％であった。表１に、その結果を示す。
次に、硬度試験用に電子写真感光体を２３℃湿度５０％の環境下に２４時間放置した後、上述した微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて、弾性変形率を求めた。
弾性変形率は、圧子に連続的に荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより連続的硬さが求められる。圧子としては対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を使用することができる。具体的には、最終荷重６ｍＮまで段階的に（各点０．１Ｓの保持時間で２７３点）測定する。
弾性変形率は、表面層となる第二電荷輸送層表面と、表面下層となる第一電荷輸送層表面の２種類の測定を行った。
第二電荷輸送層表面は、第二電荷輸送層のブラスト処理後に第二電荷輸送層表面に圧子を押し込み、測定を行った。
第一電荷輸送層表面は、先記した方法と同様に、第一電荷輸送層を、形成した、第二電荷輸送層の無い電子写真感光体を作成し、その第一電荷輸送層の表面に、圧子を押し込み、測定を行った。
それらの測定結果を表１、表２に示す。
電子写真複写機（商品名：ｉＲ  Ｃ６８００、キヤノン（株）製）に対し、負帯電有機電子写真感光体が装着できる様に、また、クリーニング性や現像性などに問題が生じぬように、改造を行い、所望の画像を出し続けられるような装置にし、本実施例の電子写真感光体の耐久試験評価を行った。
まず、２３℃／５％ＲＨの環境下で、Ａ４テスト画像フルカラー２枚間欠で５００００枚耐久を行い、１００００枚毎に、ドラム面内の最大傷深さ、ドラムの削れ量測定、およびハーフトーン画像などのテスト画像を出力することで画像上の不良を観察した。
最大傷深さの測定は、先記した、（株）小坂研究所製  サーフコーダーＳＥ３５００型表面粗さ測定器を使用し、先記したのと、同様な設定条件で行った。測定方法は、目視で、傷の深そうな箇所を特定し、傷内の数箇所を、測定し、一番大きな値を、採用するという手法を用いた。
電子写真感光体の削れ量測定は、耐久での膜厚減少により決定した。電子写真感光体の膜厚測定は、渦電流方式による膜厚測定機パーマスコープＥ１１１型（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）と瞬間マルチ測定システムＭＣＰＤ−３０００を用いた干渉膜厚計（大塚電子製）を併用し、行った。
耐久中に電子写真感光体上に発生する最大傷深さを、１００００枚毎に測定し、その傷成長状況を確認したところ、２００００枚程度で、その深さは、飽和する傾向にあることが解り、５００００枚耐久終了したときの、傷深さも、２００００枚時点と同値となった。
そのときの値は、Ｒｍａｘ１．１μｍであった。
一方、削れ量は、５００００枚で、１．２μｍであった。
以上より、ドラムの寿命は、傷が、感光層まで到達する枚数として計算でき、傷寿命は、３０６０００枚と予想できた。
５００００枚耐久後、さらに、耐久を続け、電子写真感光体の傷が、ハーフトーン画像上に欠陥として表出するまで、耐久を続けたところ、３０５０００枚で、画像欠陥が発生し、その電子写真感光体の寿命を、確認するに至った。
すなわち、本実施例の電子写真感光体は、当初、予想していた、寿命枚数と、ほぼ等しい数値になることが確認できた。
［実施例２］
前記実施例１の電子写真感光体の作製において、第二電荷輸送層の膜厚を１０μｍにしたこと以外は、実施例１と同様な塗布、硬化を行った。次いで、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例３］
前記実施例１の電子写真感光体の作製において、第二電荷輸送層の膜厚を１５μｍにしたこと以外は、実施例１と同様な塗布、硬化を行った。次いで、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例４］
前記実施例１の電子写真感光体の作製において、第二電荷輸送層の膜厚を４μｍにしたこと以外は、実施例１と同様な塗布、硬化を行った。次いで、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例５］
前記実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次いで、第二電荷輸送層を、以下のように作成した。
分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）社製）０．１５質量部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）３５質量部と１−プロパノール３５質量部に溶解した後、潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粉体（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３質量部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）で６００ｋｇｆ／ｃｍ２  の圧力で３回の処理を施し均一に分散させた。これを１０μｍのＰＴＦＥメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い潤滑剤分散液を調整した。その後、前記式（１２）で示される正孔輸送性化合物２７質量部を潤滑剤分散液に加え、ＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、第二電荷輸送層用の塗工液を調整した。この塗工液を用いて前記第一電荷輸送層上に第二電荷輸送層を浸漬塗布法により塗工した。
その後、実施例１と同様の電子線照射、および加熱処理工程を経て膜厚６μｍの第二電荷輸送層を形成し、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう、実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例６］
実施例１の電子写真感光体の作製において、電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次いで、第二電荷輸送層を、以下のように作成した。
分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）社製）０．４５質量部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）３５質量部と１−プロパノール３５質量部に溶解した後、潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粉体（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）９質量部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）で６００ｋｇｆ／ｃｍ２  の圧力で３回の処理を施し均一に分散させた。これを１０μｍのＰＴＦＥメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い潤滑剤分散液を調整した。その後、前記式（１２）で示される正孔輸送性化合物２７質量部を潤滑剤分散液に加え、ＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、保護層用の塗工液を調整した。この塗工液を用いて前記第一電荷輸送層上に第二電荷輸送層を浸漬塗布法により塗工した。
その後、実施例１と同様の電子線照射、および加熱処理工程を経て膜厚６μｍの硬化型表面層を形成し、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例７］
実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
実施例１における式（１２）に示される化合物を下記式（１３）に示される正孔輸送性化合物に代えた以外は、実施例５と同様の四フッ化エチレン樹脂分散液を同量使用して、実施６と同様に電子写真感光体を作製し、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。結果を表１、表２に示す。
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［実施例８］
実施例１の電子写真感光体の作製において、電荷発生層までを実施例１と同様に作成した。次に、第一電荷輸送層として前記実施例１で用いた構造式（１１）で示されるトリアリールアミン系化合物３６質量部および下記構造式（１４）で示されるトリアリールアミン系化合物４質量部と
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ビスフェノールＺ型およびビスフェノールＣ型を１／１で共重合したポリアリレート樹脂、（重量平均分子量：１３００００）５０質量部を、モノクロロベンゼン３５０質量部およびジメトキシメタン５０質量部に溶解して調製し第一電荷輸送層用塗工液とした。これを上記電荷発生層上に浸漬塗布し、１１０℃に調整された熱風乾燥機中に６０分間投入し加熱乾燥して膜厚２０μｍの第一電荷輸送層を形成した。
この表面に、実施例６と同様に、第二電荷輸送層を作成し、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例９］
実施例１において第一電荷輸送層を形成した後、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ２００、三菱エンジニアリングプラスティックス（株）製）１０質量部をモノクロロベンゼン１００質量部およびジクロロメタン６０質量部の混合溶媒中に溶解した溶液に疎水性シリカ粒子１質量部を混合、分散して成る塗布液を上記第一電荷輸送層上にスプレー塗布機により塗布して乾燥後の膜厚１．０μｍの第２の電荷輸送層を形成した。
さらに、この表面に、実施例６と同様な表面層となる硬化性の電荷輸送層を、第三電荷輸送層として作成し、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１０］
実施例１と同様に、電荷発生層までを作成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：サーフロンＳ−３８１、セイミケミカル（株）社製）０．６８質量部をメタノール３５質量部とエタノール３５質量部に溶解した後、潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粉体（ルブロンＬ−２）６質量部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）で６００ｋｇｆ／ｃｍ２の圧力で３回の処理を施し均一に分散させた。これを１０μｍのＰＴＦＥメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い潤滑剤分散液を調整した。この液に対して、レゾール型フェノール樹脂ワニス（商品名：ＰＬ−４８５２、群栄化学工業（株）製、不揮発成分：７５％）２１．２質量部、および下記式（１６）で示される構造を有する電荷輸送性化合物１１．１質量部
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を混合、攪拌して溶解させた。この液をＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、第一電荷輸送層用塗工液を調整した。
この塗工液を電荷発生層上に浸漬塗布し、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で１時間加熱硬化処理し、膜厚が２０μｍの第一電荷輸送層を形成した。
このようにして作成された第一電荷輸送層上に、実施例６と同様に、第二電荷輸送層を作成し、実施例１と同様な塗布、硬化を行い、電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行い電子写真感光体を作成した。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１１］
実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
次いで、上記式（１２）で示される正孔輸送性化合物２７質量部を使用した実施例６の塗料に対して、下記構造式（１７）の光重合開始剤３質量部を
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加えて第二電荷輸送層用塗料を調製した。この塗料を前記の第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、メタルハライドランプを用いて５００ｍＷ／ｃｍ２の光強度で６０秒間光照射して硬化させ、電子写真感光体を大気中で１２０℃に調整された熱風乾燥機中で、６０分間加熱処理を行って、膜厚６μｍの第二電荷輸送層を形成した。得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１２］
実施例１と同様にして、電荷輸送層までを作成した。
次に、アンチモンドープ酸化スズ粒子（商品名：Ｔ−１、三菱マテリアル（株）製、平均粒径：０．０２μｍ）１００質量部を、下記式（１８）で示される構造を有するフッ素原子含有化合物（商品名：ＬＳ−１０９０、信越化学工業（株）製）７質量部で表面処理した（以下、処理量：７％と記す）。
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この表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子５０質量部、および、エタノール１５０質量部を、サンドミル装置で６０時間分散し、さらに四フッ化エチレン樹脂粒子（ルブロンＬ−２）２０質量部を加えて、さらにサンドミル装置で８時間分散した。
その後、レゾール型フェノール樹脂ワニス（商品名：ＰＬ−４８０４、群栄化学工業（株）製）の３０質量部を溶解して、表面層用の塗布液を調製した。塗布液の分散状態は良好であった。
この表面層用の塗工液を電荷輸送層上に浸漬塗布し、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で１時間加熱硬化処理し、膜厚が６μｍの表面層を形成した。
このようにして得られた、電子写真感光体の表面層の粗面化処理を実施例１と同様の乾式ブラスト処理を行った。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１３］
実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
次に、第二電荷輸送層として前記実施例１で用いた構造式（１１）で示されるトリアリールアミン系化合物５質量部および、前記実施例８で用いた構造式（１４）で示されるトリアリールアミン系化合物４質量部と構造式（１５）で示される共重合型ポリアリーレート樹脂（共重合比  ｍ：ｎ＝７：３、重量平均分子量：１３００００）８質量部を、モノクロロベンゼン２４０質量部およびジメトキシメタン１６０質量部に溶解して調製し保護層用塗工液とした。これを電荷輸送層上にスプレー塗布し、１１０℃に調整された熱風乾燥機中に６０分間投入し加熱乾燥して膜厚６μｍの第二電荷輸送層を形成した。
得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１４］
実施例１の電子写真感光体において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
次いで、実施例１０で用いた構造式（１６）で示される電荷輸送性化合物１０質量部、
および、下記式（１９）で示される構造を有するビュレット変性体の溶液（固形分６７質量％）２０質量部
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を、テトラヒドロフラン３５０質量部、シクロヘキサノン１５０質量部の混合溶剤に溶解して、第二電荷輸送層用の塗布液を調製した。
この表面層となる第二電荷輸送層用の塗布液を第一電荷輸送層上にスプレーコーティングし、３０分間室温で放置後１４５℃で１時間熱風により硬化させて、膜厚が６μｍの保護層を形成した。
得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１５］
実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
実施例１における、式（１２）に示される化合物を下記の式（２０）に示される正孔輸送性化合物に代えた。また、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）社製）０．３質量部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）３５質量部と１−プロパノール３５質量部に溶解した後、潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粉体（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）６質量部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）で６００ｋｇｆ／ｃｍ２の圧力で３回の処理を施し均一に分散させた。これを１０μｍのＰＴＦＥメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い潤滑剤分散液を調整した。その後、前記式（２０）で示される正孔輸送性化合物２７質量部を潤滑剤分散液に加え、ＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、さらに、実施例１１の式（１７）の光重合開始剤を同量添加して第二電荷輸送層用の塗布液を調整した。
0003938210.tif 000039
この塗布液を前記の第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、実施例１１と同様の光照射条件で硬化させ、実施例１０同様の条件で熱風乾処理して、膜厚６μｍの第二電荷輸送層を形成した。得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
［実施例１６］
実施例１の電子写真感光体の作製において、第一電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。
実施例１の構造式（１２）の正孔輸送性化合物を下記構造式（２１）の正孔輸送性化合物に変え、この塗工液を用いて前記第一電荷輸送層上に第二電荷輸送層を浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量１０Ｍｒａｄの条件で電子線を照射した。引き続いて電子写真感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。さらに、電子写真感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚６μｍの第二電荷輸送層を形成した。
得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
0003938210.tif 000040
［実施例１７］
実施例１において第一電荷輸送層を形成した後、上記構造式（１２）の正孔輸送性化合物３０質量部、下記構造式（２２）１０質量部をモノクロロベンゼン５０質量部およびジクロロメタン５０質量部の混合溶媒中に溶解し第二電荷輸送層用塗工液を調整した。
この塗工液を、上記の第一電荷輸送層上にコーティングし、その後、実施例１と同様な方法ではあるが、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量１０Ｍｒａｄの条件で電子線を照射した。引き続いて電子写真感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。さらに、電子写真感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚２μｍの第二電荷輸送層を形成した。
得られた電子写真感光体を実施例１と同様に電子写真装置に投入したときクリーニングに対して問題が生じない表面形状になるよう実施例１と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
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［比較例１］
前記実施例１において作成した電子写真感光体について、第二電荷輸送層塗布し、５０℃で１５分乾燥した後、電子線照射し硬化する前に、実施例１の電子写真観光体の表面形状と同様な表面形状になるように、実施例１のブラスト処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。粗面化が完了した後、実施例１と同様の条件で、電子線照射、過熱を行い第二電荷輸送層を硬化し、比較例１の電子写真感光体を作成した。
この電子写真感光体のＳＥＭの断面写真観察を行ったところ、第二電荷輸送層形状の凸凹は、第一電荷輸送層と第二電荷輸送層の間の界面には、全く、形成されておらず、フラットであり、フィッティング率は、０％であった。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
この電子写真感光体は、クリーニングなどに関しては、初期から耐久後まで、問題は、発生しなかった。しかし、長期耐久において、傷画像が発生した時点の、寿命枚数は、予想寿命枚数を満足するものではなかった。
［比較例２］
前記実施例１３において作成した電子写真感光体について、第二電荷輸送層塗布後に、５０℃で１５分乾燥した後、実施例１３と同様な表面形状になるよう実施例１３と同様な粗面化処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。粗面化が完了した後、実施例１３と同様の条件で、第二電荷輸送層の加熱乾燥を行い電子写真感光体を作成した。
この電子写真感光体のＳＥＭの断面写真観察を行ったところ、第二電荷輸送層形状の凸凹は、第一電荷輸送層と第二電荷輸送層の間の界面には、全く、形成されておらず、フラットであり、フィッティング率は、０％であった。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
この電子写真感光体は、クリーニングなどに関しては、初期から、問題なく耐久でき、実施例１３と同様の、削れ量、傷成長速度であった。しかし、耐久において、傷画像が発生した時点の、寿命枚数は、予想寿命枚数を満足するものではなかった。
［比較例３］
前記実施例１と同様にして、第二電荷輸送層の硬化まで行った。次いで、図７に示される、粗面化手段により、粗面化を行った。
これは、研磨シートによる粗面化機構をもつ粗面化手段である。研磨シートは、研磨砥粒が結着樹脂に分散されたものが基材に塗布されたシートである。研磨シート６−１は空洞の軸６−ａに巻かれており、軸６−ａにシートが送られる方向と逆方向に、研磨シート６−１に張力が与えられるよう図示しないモータが配置されている。研磨シート６−１は矢印方向に送られ、ガイドローラ６−２（１）、６−２（２）を介してバックアップローラ６−３を通り、研磨後のシートはガイドローラ６−２（３）、６−２（４）を介して図示しないモータにより巻き取り手段３−５に巻き取られる。研磨は、基本的に未処理の研磨シートが電子写真感光体の表面に常時圧接され、電子写真感光体の表面を粗面化することで行われる。研磨シート６−１の接する部位はアースに接地されたもの、または導電性を有している。
以下に示す条件で電子写真感光体の表面の粗面化を行った。
研磨シート：品名Ｃ−２０００（富士写真フィルム（株）製）
研磨砥粒：ＳｉＣ（平均粒径：９μｍ）
基材：ポリエステルフィルム（厚さ：７５μｍ）
研磨シート送りスピード：２００ｍｍ／ｓｅｃ
電子写真感光体回転数：２５ｒｐｍ
押し当て圧：３Ｎ／ｍ２
シートおよび電子写真感光体の回転方向：同方向
（以後、同方向を「ウィズ」と称し、逆方向を「カウンター」と称す。）
バックアップローラは外径：直径４０ｃｍ
バックアップローラアスカーＣ硬度：４０
処理時間：１５０秒
この粗面化によって、電子写真感光体の表面の溝の密度、溝幅および表面粗さを測定したところ、溝密度は４２０、溝幅は１０．４μｍ以下、Ｒｚは０．６２μｍ、Ｒｍａｘは０．８３μｍであった。
この電子写真感光体のＳＥＭの断面写真観察を行ったところ、第二電荷輸送層形状の凸凹は、第一電荷輸送層と第二電荷輸送層の間の界面には、全く、形成されておらず、フラットであった。フィッティング率は、計算定義上求めることはできないが、０％であった。
この電子写真感光体を、実施例１で用いた電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
この電子写真感光体は、クリーニングなどに関しては、寿命枚数到達前に、軽微なクリーニング不良が発生し、最終的に、傷画像が発生した時点の、寿命枚数は、予想寿命枚数を満足するものではなかった。
［比較例４］
前記実施例１において作成した電子写真感光体について、表面層にブラスト処理を施さずに表面形状などを測定し、実施例１で用いた電子写真装置に装着して同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
この電子写真感光体表面にはディンプル形状の凹部は形成されておらずフラットであった。
この電子写真感光体を、実施例１で用いた電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１に示す。
この電子写真感光体は、耐久枚数１００枚で、クリーニング不良が発生し、耐久を続けることができなかった。
［比較例５］
前記実施例１において作成した電子写真感光体について、第一電荷輸送層塗布した後、第一電荷輸送層表面を、実施例１の電子写真観光体の表面層の表面形状と同様な表面形状になるように、実施例１のブラスト処理法の条件を適正化し、粗面化処理を行った。粗面化が完了した後、実施例１と同様にして第二電荷輸送層を塗布し、電子線照射、加熱を行い第二電荷輸送層を硬化し、比較例５の電子写真感光体を作成した。
この電子写真感光体のＳＥＭの断面写真観察を行ったところ、第二電荷輸送層形状は、第一電荷輸送層と第二電荷輸送層の間の界面に比べて凸凹は非常に小さくほぼフラットであり、フィッティング率は、５％であった。
作成した電子写真感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１、表２に示す。
この電子写真感光体は、耐久枚数３０００枚で、クリーニング不良が発生し、耐久を続けることができなかった。
【表１】
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【表２】
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この出願は２００４年３月２６日に出願された日本国特許出願番号第２００４−０９２０９９、２００４年４月２７日に出願された日本国特許出願番号第２００４−１３１６６０及び２００４年１０月２２日に出願された日本国特許出願番号第２００４−３０８３０８からの優先権を主張するものであり、その内容を引用してこの出願の一部とするものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
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【図４Ｆ】
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【図４Ｇ】
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【図４Ｈ】
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【図４Ｉ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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