(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にスロットル弁の開度を増加させる場合、スロットル弁の開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共にスロットル弁の開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にスロットル弁の開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を増加させる場合、アイドルスピードコントロールバルブの開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にアイドルスピードコントロールバルブの開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項３】
吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に自動変速機のシフトアップを実行する場合、自動変速機のシフトアップが実行された後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共に自動変速機のシフトダウンを実行する場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に自動変速機のシフトダウンを実行することを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項４】
吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に補機負荷を増加させる場合、補機負荷が増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共に補機負荷を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に補機負荷を減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は内燃機関の制御装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置が知られている。この種の内燃機関の制御装置の例としては、例えば特開平１０−３３１６７０号公報に記載されたものがある。特開平１０−３３１６７０号公報に記載された内燃機関の制御装置では、油圧によりバルブオーバラップ量が変更制御されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、特開平１０−３３１６７０号公報には記載されていないが、例えば吸入空気量を制御するためのスロットル弁が設けられている場合には、空燃比を適切な値に維持して適切な燃焼を行うために、バルブオーバラップ量が変更せしめられるときにスロットル弁の開度が変更される場合がある。例えば、バルブオーバラップ量が増加せしめられるときには、既燃ガスのうち吸気管内に戻される内部ＥＧＲガスの量が過剰にならないように吸気管負圧を減少させるべくスロットル弁の開度が増加せしめられる。一方、バルブオーバラップ量が減少せしめられるときには、既燃ガスのうち吸気管内に戻される内部ＥＧＲガスの量が不足してしまわないように吸気管負圧を増加させるべくスロットル弁の開度が減少せしめられる。
【０００４】
ところが、バルブオーバラップ量を変更すべき指示が出されてから実際にバルブオーバラップ量が変化するまでには所定時間（可変動弁機構の作動遅れ）を要する。一般に、その可変動弁機構の作動遅れは、スロットル弁の開度を変更すべき指示が出されてから実際にスロットル弁の開度が変化するまでのスロットル弁の作動遅れよりも大きくなっている。従ってそのような場合に、バルブオーバラップ量を減少すべき指示とスロットル弁の開度を減少すべき指示とが同時に出されてしまうと、作動遅れの差分により、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁の開度が比較的小さい状態になるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になってしまう。その結果、空燃比が悪化し、燃焼が悪化してしまう。
【０００５】
一方、特開平１０−３３１６７０号公報には、そのような問題点及びその問題点を解決するための手段は記載されていない。従って特開平１０−３３１６７０号公報に記載された内燃機関の制御装置によっては、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができない。換言すれば、特開平１０−３３１６７０号公報に記載された内燃機関の制御装置によっては、可変動弁機構の作動遅れとスロットル弁駆動装置のような他の可変機構の作動遅れとの差分により、一時的に燃焼が悪化してしまうのを回避することができない。
【０００６】
前記問題点に鑑み、本発明は可変動弁機構の作動遅れと他の可変機構の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を変更すると共にスロットル弁の開度を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁の開度の変更タイミングとを設定することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１０】
請求項１に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を変更すると共にスロットル弁の開度を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁の開度の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁の開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとスロットル弁駆動手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にスロットル弁の開度を増加させる場合、スロットル弁の開度が要求値まで増加せしめられた後に、バルブオーバラップ量を要求値まで増加させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を減少させると共にスロットル弁の開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に、スロットル弁の開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にスロットル弁の開度を増加させる場合、スロットル弁の開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共にスロットル弁の開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にスロットル弁の開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１４】
請求項２〜４に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を増加させると共にスロットル弁の開度を増加させる場合、スロットル弁の開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が要求値まで増加せしめられ、バルブオーバラップ量を減少させると共にスロットル弁の開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にスロットル弁の開度が要求値まで減少せしめられる。つまり、バルブオーバラップ量及びスロットル弁の開度の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつスロットル弁の開度が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつスロットル弁の開度が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００１５】
請求項５に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を変更すると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更タイミングとを設定することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１６】
請求項５に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を変更すると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとアイドルスピードコントロールバルブ駆動手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００１７】
請求項６に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を増加させる場合、アイドルスピードコントロールバルブの開度が要求値まで増加せしめられた後に、バルブオーバラップ量を要求値まで増加させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１８】
請求項７に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を減少させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に、アイドルスピードコントロールバルブの開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００１９】
請求項８に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を増加させる場合、アイドルスピードコントロールバルブの開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にアイドルスピードコントロールバルブの開度を要求値まで減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００２０】
請求項６〜８に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を増加させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を増加させる場合、アイドルスピードコントロールバルブの開度が要求値まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が要求値まで増加せしめられ、バルブオーバラップ量を減少させると共にアイドルスピードコントロールバルブの開度を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後にアイドルスピードコントロールバルブの開度が要求値まで減少せしめられる。つまり、バルブオーバラップ量及びアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつアイドルスピードコントロールバルブの開度が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつアイドルスピードコントロールバルブの開度が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつアイドルスピードコントロールバルブの開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００４１】
請求項９に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を変更すると共に自動変速機のシフトを変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機のシフトの変更タイミングとを設定することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００４２】
請求項９に記載の内燃機関の制御装置では、自動変速機のシフトダウンが実行されたときには機関回転数が増加するのに伴ってスロットル弁の開度が比較的小さいときと同様に吸気管負圧が比較的高くなり、自動変速機のシフトアップが実行されたときには機関回転数が減少するのに伴ってスロットル弁の開度が比較的大きいときと同様に吸気管負圧が比較的低くなることに鑑み、バルブオーバラップ量を変更すると共に自動変速機のシフトを変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機のシフトの変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機のシフトの変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと自動変速機の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００４３】
請求項１０に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に自動変速機のシフトアップを実行する場合、自動変速機のシフトアップが実行された後に、バルブオーバラップ量を要求値まで増加させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００４４】
請求項１１に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を減少させると共に自動変速機のシフトダウンを実行する場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に、自動変速機のシフトダウンを実行することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００４５】
請求項１２に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に自動変速機のシフトアップを実行する場合、自動変速機のシフトアップが実行された後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共に自動変速機のシフトダウンを実行する場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に自動変速機のシフトダウンを実行することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００４６】
請求項１０〜１２に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を増加させると共に自動変速機のシフトアップを実行する場合、自動変速機のシフトアップが実行された後にバルブオーバラップ量が要求値まで増加せしめられ、バルブオーバラップ量を減少させると共に自動変速機のシフトダウンを実行する場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に自動変速機のシフトダウンが実行せしめられる。つまり、バルブオーバラップ量及び自動変速機のシフトの変更中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ自動変速機のシフトが高速側に配置されている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機のシフトが低速側に配置されている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機のシフトが低速側に配置されている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００４７】
請求項１３に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を変更すると共に補機負荷を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機負荷の変更タイミングとを設定することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００４８】
請求項１３に記載の内燃機関の制御装置では、補機負荷が減少せしめられたときには機関回転数が増加するのに伴ってスロットル弁の開度が比較的小さいときと同様に吸気管負圧が比較的高くなり、補機負荷が増加せしめられたときには機関回転数が減少するのに伴ってスロットル弁の開度が比較的大きいときと同様に吸気管負圧が比較的低くなることに鑑み、バルブオーバラップ量を変更すると共に補機負荷を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機負荷の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機負荷の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと補機負荷変更手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００４９】
請求項１４に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に補機負荷を増加させる場合、補機負荷が増加せしめられた後に、バルブオーバラップ量を要求値まで増加させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００５０】
請求項１５に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を減少させると共に補機負荷を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に、補機負荷を減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００５１】
請求項１６に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、バルブオーバラップ量を増加させると共に補機負荷を増加させる場合、補機負荷が増加せしめられた後にバルブオーバラップ量を要求値まで増加させ、バルブオーバラップ量を減少させると共に補機負荷を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に補機負荷を減少させることを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００５２】
請求項１４〜１６に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を増加させると共に補機負荷を増加させる場合、補機負荷が増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が要求値まで増加せしめられ、バルブオーバラップ量を減少させると共に補機負荷を減少させる場合、バルブオーバラップ量が要求値まで減少せしめられた後に補機負荷が減少せしめられる。つまり、バルブオーバラップ量及び補機負荷の変更中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ補機負荷が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機負荷が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機負荷が比較的小さくなっている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００５３】
請求項１７に記載の発明によれば、吸気弁の開弁期間と排気弁の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量を変更するための可変動弁機構を具備する内燃機関の制御装置において、その状態を変更すると機関運転状態が変化する他の可変機構であって、その作動遅れが可変動弁機構の作動遅れよりも小さい他の可変機構を具備し、バルブオーバラップ量を変更すると共に他の可変機構の状態を変更する場合、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと他の可変機構の状態の変更タイミングとを設定することを特徴とする内燃機関の制御装置が提供される。
【００５４】
請求項１７に記載の内燃機関の制御装置では、バルブオーバラップ量を変更すると共に他の可変機構の状態を変更する場合、他の可変機構の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと他の可変機構の状態の変更タイミングとが設定される。そのため、他の可変機構の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと他の可変機構の状態の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと他の可変機構の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００５５】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を用いて本発明の実施形態について説明する。
【００５６】
図１は本発明の内燃機関の制御装置の第一の実施形態の概略構成図、図２は図１に示した内燃機関の制御装置の吸気系等の詳細図である。図１及び図２において、１は内燃機関、２は吸気弁、３は排気弁、４は吸気弁を開閉させるためのカム、５は排気弁を開閉させるためのカム、６は吸気弁用カム４を担持しているカムシャフト、７は排気弁用カム５を担持しているカムシャフトである。図３は図１に示した吸気弁用カム及びカムシャフトの詳細図である。図３に示すように、第一の実施形態のカム４のカムプロフィルは、カムシャフト中心軸線の方向に変化している。つまり、第一の実施形態のカム４は、図３の左端のノーズ高さが右端のノーズ高さよりも大きくなっている。すなわち、第一の実施形態の吸気弁２のバルブリフト量は、バルブリフタがカム４の左端と接しているときよりも、バルブリフタがカム４の右端と接しているときの方が小さくなる。
【００５７】
図１及び図２の説明に戻り、８は気筒内に形成された燃焼室、９はバルブリフト量を変更するために吸気弁２に対してカム４をカムシャフト中心軸線の方向に移動させるためのバルブリフト量変更装置である。つまり、バルブリフト量変更装置９を作動することにより、カム４の左端（図３）においてカム４とバルブリフタとを接触させたり、カム４の右端（図３）においてカム４とバルブリフタとを接触させたりすることができる。バルブリフト量変更装置９によって吸気弁２のバルブリフト量が変更されると、それに伴って、吸気弁２の開口面積が変更されることになる。第一の実施形態の吸気弁２では、バルブリフト量が増加されるに従って吸気弁２の開口面積が増加するようになっている。１０はバルブリフト量変更装置９を駆動するためのドライバ、１１は吸気弁２の開弁期間を変更することなく吸気弁の開閉タイミングをシフトさせるための開閉タイミングシフト装置である。つまり、開閉タイミングシフト装置１１を作動することにより、吸気弁２の開閉タイミングを進角側にシフトさせたり、遅角側にシフトさせたりすることができる。１２は開閉タイミングシフト装置１１を作動するための油圧を制御するオイルコントロールバルブである。尚、第一の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【００５８】
１３はクランクシャフト、１４はオイルパン、１５は燃料噴射弁、１６は吸気弁２のバルブリフト量及び開閉タイミングシフト量を検出するためのセンサ、１７は機関回転数を検出するためのセンサである。１８は気筒内に吸入空気を供給する吸気管内の圧力を検出するための吸気管圧センサ、１９はエアフローメータ、２０は内燃機関冷却水の温度を検出するための冷却水温センサ、２１は気筒内に供給される吸入空気の吸気管内における温度を検出するための吸入空気温センサ、２２は自動変速機、２３は例えばエアコンディショナ、ヘッドライト、パワーステアリング等のような補機、２４はＥＣＵ（電子制御装置）である。５０はシリンダ、５１，５２は吸気管、５３はサージタンク、５４は排気管、５５は点火栓、５６はアクセルペダル開度とは無関係に開度が変更せしめられるスロットル弁である。第一の実施形態のスロットル弁５６はモータ（図示せず）によって駆動され、第一の実施形態のスロットル弁５６の作動遅れは比較的小さい。
【００５９】
図４は図１に示したバルブリフト量変更装置等の詳細図である。図４において、３０は吸気弁用カムシャフト６に連結された磁性体、３１は磁性体３０を左側に付勢するためのコイル、３２は磁性体３０を右側に付勢するための圧縮ばねである。コイル３１に対する通電量が増加されるに従って、カム４及びカムシャフト６が左側に移動する量が増加し、吸気弁２のバルブリフト量が減少せしめられることになる。つまり、第一の実施形態におけるバルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、第一の実施形態におけるバルブリフト量変更装置９の作動遅れは比較的小さい。
【００６０】
図５はバルブリフト量変更装置が作動されるのに伴って吸気弁のバルブリフト量が変化する様子を示した図である。図５に示すように、コイル３１に対する通電量が減少されるに従って、吸気弁２のバルブリフト量が増加せしめられる（実線→破線→一点鎖線）。また第一の実施形態では、バルブリフト量変更装置９が作動されるのに伴って、吸気弁２の開弁期間も変更せしめられる。つまり、吸気弁２の作用角も変更せしめられる。詳細には、吸気弁２のバルブリフト量が増加せしめられるのに伴って、吸気弁２の作用角が増加せしめられる（実線→破線→一点鎖線）。更に第一の実施形態では、バルブリフト量変更装置９が作動されるのに伴って、吸気弁２のバルブリフト量がピークとなるタイミングも変更せしめられる。詳細には、吸気弁２のバルブリフト量が増加せしめられるのに伴って、吸気弁２のバルブリフト量がピークとなるタイミングが遅角せしめられる（実線→破線→一点鎖線）。
【００６１】
図５において、吸気弁２のバルブ開特性が実線で示すようなバルブ開特性になっているときには、吸気弁２の開弁期間と排気弁３の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量は負の値になる。一方、吸気弁２のバルブ開特性が破線で示すようなバルブ開特性になっているときには、バルブオーバラップ量はゼロになる。また、吸気弁２のバルブ開特性が一点鎖線で示すようなバルブ開特性になっているときには、バルブオーバラップ量は正の値になる。
【００６２】
図６は図１に示した開閉タイミングシフト装置等の詳細図である。図６において、４０は吸気弁２の開閉タイミングを進角側にシフトさせるための進角側油路、４１は吸気弁２の開閉タイミングを遅角側にシフトさせるための遅角側油路、４２はオイルポンプである。進角側油路４０内の油圧が増加されるに従い、吸気弁２の開閉タイミングが進角側にシフトせしめられる。つまり、クランクシャフト１３に対するカムシャフト６の回転位相が進角せしめられる。一方、遅角側油路４１の油圧が増加されるに従い、吸気弁２の開閉タイミングが遅角側にシフトせしめられる。つまり、クランクシャフト１３に対するカムシャフト６の回転位相が遅角せしめられる。つまり、第一の実施形態における開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動され、第一の実施形態における開閉タイミングシフト装置１１の作動遅れは、上述した電磁駆動式バルブリフト量変更装置９の作動遅れよりも大きい。
【００６３】
図７は開閉タイミングシフト装置が作動されるのに伴って吸気弁の開閉タイミングがシフトする様子を示した図である。図７に示すように、進角側油路４０内の油圧が増加されるに従って吸気弁２の開閉タイミングが進角側にシフトされる（実線→破線→一点鎖線）。このとき、吸気弁２の開弁期間は変更されない、つまり、吸気弁２が開弁している期間の長さは変更されない。
【００６４】
図７において、吸気弁２のバルブ開特性が実線で示すようなバルブ開特性になっているときには、吸気弁２の開弁期間と排気弁３の開弁期間とのオーバラップ量であるバルブオーバラップ量は比較的小さい正の値になる。吸気弁２のバルブ開特性が破線で示すようなバルブ開特性に変更せしめられると、バルブオーバラップ量は実線で示した場合よりも大きい正の値になる。更に、吸気弁２のバルブ開特性が一点鎖線で示すようなバルブ開特性に変更せしめられると、バルブオーバラップ量は更に大きい正の値になる。
【００６５】
図８は第一の実施形態の変形例の図２と同様の図である。図８において、図２に示した参照番号と同一の参照番号は、図２に示した部品又は部分と同一の部品又は部分を示している。５６’はアクセルペダルの開度に応じて開度が変更せしめられるスロットル弁である。第一の実施形態の変形例のスロットル弁５６’はアクセルペダルに連結された連結部材によって駆動される。５７はアイドルスピードコントロール通路、５８はアイドルスピードコントロールバルブ（ＩＳＣバルブ）である。第一の実施形態の変形例のアイドルスピードコントロールバルブ５８はモータ（図示せず）によって駆動され、第一の実施形態の変形例のアイドルスピードコントロールバルブ５８の作動遅れは比較的小さい。
【００６６】
詳細には説明しないが、第一の実施形態の他の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第一の実施形態の他の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第一の実施形態の他の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【００６７】
上述したように第一の実施形態では、開閉タイミングシフト装置１１において油圧によりバルブオーバラップ量が変更せしめられる。また上述したように第一の実施形態の他の変形例では、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者において油圧によりバルブオーバラップ量が変更せしめられる。従って第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例において、可変動弁機構によってバルブオーバラップ量を変更すべき指示が出されてから実際にバルブオーバラップ量が変化するまでの時間である可変動弁機構の作動遅れは、スロットル弁５６の開度を変更すべき指示が出されてから実際にスロットル弁５６の開度が変化するまでの時間であるスロットル弁の作動遅れよりも大きくなる。にもかかわらず、仮にバルブオーバラップ量を減少すべき指示とスロットル弁５６の開度を減少すべき指示が同時に出されてしまうと、作動遅れの差分により、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴い、吸気管負圧が増加して内部ＥＧＲガス量が過剰になってしまう。その結果、空燃比が悪化し、燃焼が悪化してしまう。
【００６８】
そこで第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例では、油圧駆動される可変動弁機構の作動遅れとスロットル弁の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制するために、後述する制御が実行される。
【００６９】
図９は第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは所定時間間隔で実行される。図９に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において機関過渡運転時であるか否かが判断される。例えば機関過渡運転時であってバルブオーバラップ量を増加させることが要求される時には、既燃ガスのうち吸気管５１内に戻される内部ＥＧＲガスの量が過剰にならないように吸気管負圧を減少させるべく、スロットル弁５６の開度を増加させることが必要になる。一方、機関過渡運転時であってバルブオーバラップ量を減少させることが要求される時には、既燃ガスのうち吸気管５１内に戻される内部ＥＧＲガスの量が不足してしまわないように吸気管負圧を増加させるべく、スロットル弁５６の開度を減少させることが必要になる。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。
【００７０】
ステップ１０１では、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。例えば吸気弁２のバルブ開特性が図５に破線で示したように設定されている場合、あるいは、図５に一点鎖線で示したように設定されている場合には、ステップ１０１においてＹＥＳと判断される。一方、例えば吸気弁２のバルブ開特性が図５に実線で示したように設定されている場合には、ステップ１０１においてＮＯと判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。
【００７１】
ステップ１０２では、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ１０３に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【００７２】
ステップ１０３では制御１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、スロットル弁５６の開度が現在のスロットル弁開度から目標スロットル弁開度まで増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例では、スロットル弁５６の開度が目標スロットル弁開度まで増加せしめられたことがセンサ（図示せず）によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、スロットル弁５６の開度が目標スロットル弁開度まで増加せしめられたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【００７３】
ステップ１０４では、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ１０５に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ１０６に進む。
【００７４】
ステップ１０５では制御２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、スロットル弁５６の開度が現在のスロットル弁開度から目標スロットル弁開度まで増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【００７５】
ステップ１０６では、スロットル弁５６の開度を減少すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ１０７に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【００７６】
ステップ１０７では制御３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、バルブリフト量変更装置９のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、また、開閉タイミングシフト装置１１のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いでスロットル弁５６の開度が現在のスロットル弁開度から目標スロットル弁開度まで減少せしめられる。第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後にスロットル弁５６の開度が目標スロットル弁開度まで減少せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時にスロットル弁５６の開度を目標スロットル弁開度まで減少させることも可能である。
【００７７】
第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共にスロットル弁５６の開度を変更する場合、ステップ１０３、ステップ１０５及びステップ１０７において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁５６の開度の変更タイミングとが設定されている。詳細には、スロットル弁５６の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁５６の開度の変更タイミングとが設定されている。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁の開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとスロットル弁５６の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００７８】
更に第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共にスロットル弁５６の開度を増加させる場合、ステップ１０３及びステップ１０５において、スロットル弁５６の開度が目標スロットル弁開度まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共にスロットル弁５６の開度を減少させる場合、ステップ１０７において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後にスロットル弁の開度が目標スロットル弁開度まで減少せしめられる。つまり、ステップ１０３、ステップ１０５及びステップ１０７において、バルブオーバラップ量及びスロットル弁５６の開度の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつスロットル弁５６の開度が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつスロットル弁５６の開度が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁５６の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００７９】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第二の実施形態及び第二の実施形態の変形例について説明する。第二の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の変形例の構成とほぼ同様である。つまり、第二の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第二の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【００８０】
第二の実施形態の変形例では、第一の実施形態の他の変形例と同様に、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第二の実施形態の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第二の実施形態の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【００８１】
図１０は第二の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは、第一の実施形態と同様に所定時間間隔で実行される。図１０に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において、第一の実施形態と同様に機関過渡運転時であるか否かが判断される。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。ステップ１０１では、第一の実施形態と同様に、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。ステップ１０２では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ２００に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【００８２】
ステップ２００では制御２１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が現在のアイドルスピードコントロールバルブ開度から目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第二の実施形態及びその変形例では、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで増加せしめられたことがセンサ（図示せず）によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで増加せしめられたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【００８３】
ステップ１０４では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ２０１に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ２０２に進む。
【００８４】
ステップ２０１では制御２２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が現在のアイドルスピードコントロールバルブ開度から目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【００８５】
ステップ２０２では、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度を減少すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ２０３に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【００８６】
ステップ２０３では制御２３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、バルブリフト量変更装置９のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、また、開閉タイミングシフト装置１１のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いでアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が現在のアイドルスピードコントロールバルブ開度から目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで減少せしめられる。第二の実施形態及びその変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで減少せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度を目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで減少させることも可能である。
【００８７】
第二の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度を変更する場合、ステップ２００、ステップ２０１及びステップ２０３において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度の変更タイミングとが設定されている。詳細には、アイドルスピードコントロールバルブ５８の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度の変更タイミングとが設定されている。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとアイドルスピードコントロールバルブ５８の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００８８】
更に第二の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度を増加させる場合、ステップ２００及びステップ２０１において、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度を減少させる場合、ステップ２０３において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後にアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が目標アイドルスピードコントロールバルブ開度まで減少せしめられる。つまり、ステップ２００、ステップ２０１及びステップ２０３において、バルブオーバラップ量及びアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が比較的小さくなっている状態が回避される。つまり、アイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が比較的小さいために吸気管負圧が高くなっているときにバルブオーバラップ量が比較的大きくなるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になる状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつアイドルスピードコントロールバルブ５８の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００８９】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第三の実施形態及び第三の実施形態の変形例について説明する。第三の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の構成とほぼ同様である。つまり、第三の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第三の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【００９０】
第三の実施形態の変形例の構成は、図８に示した第一の実施形態の変形例の構成と同様である。つまり、第三の実施形態の変形例においても、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第三の実施形態の変形例における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【００９１】
図１１は第三の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは、第一の実施形態と同様に所定時間間隔で実行される。図１１に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において、第一の実施形態と同様に機関過渡運転時であるか否かが判断される。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。ステップ１０１では、第一の実施形態と同様に、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。ステップ１０２では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ３００に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【００９２】
ステップ３００では制御３１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２のバルブリフト量が現在のバルブリフト量から目標バルブリフト量まで減少せしめられる。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第三の実施形態及びその変形例では、吸気弁２のバルブリフト量が目標バルブリフト量まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、吸気弁２のバルブリフト量が目標バルブリフト量まで減少せしめられたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【００９３】
ステップ１０４では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ３０１に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ３０２に進む。
【００９４】
ステップ３０１では制御３２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２のバルブリフト量が現在のバルブリフト量から目標バルブリフト量まで減少せしめられる。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【００９５】
ステップ３０２では、吸気弁２のバルブリフト量を増加すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ２０３に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【００９６】
ステップ３０３では制御３３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いで、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２のバルブリフト量が現在のバルブリフト量から目標バルブリフト量まで増加せしめられる。第三の実施形態及びその変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後に吸気弁２のバルブリフト量が目標バルブリフト量まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時に吸気弁２のバルブリフト量を目標バルブリフト量まで増加させることも可能である。
【００９７】
第三の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共に吸気弁２のバルブリフト量を変更する場合、ステップ３００、ステップ３０１及びステップ３０３において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２のバルブリフト量の変更タイミングとが設定されている。詳細には、バルブリフト量変更装置９の作動遅れよりも大きい開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２のバルブリフト量の変更タイミングとが設定されている。そのため、開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２のバルブリフト量の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れとバルブリフト量変更装置９の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【００９８】
更に第三の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共に吸気弁２のバルブリフト量を減少させる場合、ステップ３００及びステップ３０１において、吸気弁２のバルブリフト量が目標バルブリフト量まで減少せしめられた後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共に吸気弁２のバルブリフト量を増加させる場合、ステップ３０３において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後に吸気弁２のバルブリフト量が目標バルブリフト量まで増加せしめられる。つまり、ステップ３００、ステップ３０１及びステップ３０３において、バルブオーバラップ量及び吸気弁２のバルブリフト量の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ吸気弁２のバルブリフト量が比較的小さくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ吸気弁２のバルブリフト量が比較的大きくなっている状態が回避される。つまり、吸気弁２のバルブリフト量が比較的大きいために吸気管負圧が高くなっているときにバルブオーバラップ量が比較的大きくなるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になる状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつ吸気弁２のバルブリフト量が比較的大きい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【００９９】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第四の実施形態及び第四の実施形態の変形例について説明する。第四の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の構成とほぼ同様である。つまり、第四の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第四の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１００】
第四の実施形態の変形例の構成は、図８に示した第一の実施形態の変形例の構成と同様である。つまり、第四の実施形態の変形例においても、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第四の実施形態の変形例における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１０１】
図１２は第四の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは、第一の実施形態と同様に所定時間間隔で実行される。図１２に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において、第一の実施形態と同様に機関過渡運転時であるか否かが判断される。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。ステップ１０１では、第一の実施形態と同様に、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。ステップ１０２では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ４００に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【０１０２】
ステップ４００では制御４１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２の閉弁時期が現在の閉弁時期から目標閉弁時期まで吸気下死点から離れる側に進角せしめられる。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第四の実施形態及びその変形例では、吸気弁２の閉弁時期が目標閉弁時期まで吸気下死点から離れる側に進角せしめられたことがセンサ１６によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、吸気弁２の閉弁時期が目標閉弁時期まで吸気下死点から離れる側に進角せしめられたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【０１０３】
ステップ１０４では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ４０１に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ４０２に進む。
【０１０４】
ステップ４０１では制御４２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２の閉弁時期が現在の閉弁時期から目標閉弁時期まで吸気下死点から離れる側に進角せしめられる。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【０１０５】
ステップ４０２では、吸気弁２の閉弁時期を吸気下死点側に遅角すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ４０３に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【０１０６】
ステップ４０３では制御４３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１の両者によってバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いで、電磁駆動されるバルブリフト量変更装置９により、吸気弁２の閉弁時期が現在の閉弁時期から目標閉弁時期まで吸気下死点側に遅角せしめられる。第四の実施形態及びその変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後に吸気弁２の閉弁時期が目標閉弁時期まで吸気下死点側に遅角せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時に吸気弁２の閉弁時期を目標閉弁時期まで吸気下死点側に遅角させることも可能である。
【０１０７】
第四の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共に吸気弁２の閉弁時期を変更する場合、ステップ４００、ステップ４０１及びステップ４０３において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２の閉弁時期の変更タイミングとが設定されている。詳細には、バルブリフト量変更装置９の作動遅れよりも大きい開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２の閉弁時期の変更タイミングとが設定されている。そのため、開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと吸気弁２の閉弁時期の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、開閉タイミングシフト装置１１（可変動弁機構）の作動遅れとバルブリフト量変更装置９の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１０８】
更に第四の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共に吸気弁２の閉弁時期を吸気下死点から離れる側に進角させる場合、ステップ４００及びステップ４０１において、吸気弁２の閉弁時期が目標閉弁時期まで吸気下死点から離れる側に進角せしめられた後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共に吸気弁２の閉弁時期を吸気下死点側に遅角させる場合、ステップ４０３において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後に吸気弁２の閉弁時期が目標閉弁時期まで吸気下死点側に遅角せしめられる。つまり、ステップ４００、ステップ４０１及びステップ４０３において、バルブオーバラップ量及び吸気弁２の閉弁時期の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ吸気弁２の閉弁時期が吸気下死点から離れる側に進角せしめられている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ吸気弁２の閉弁時期が吸気下死点側に遅角せしめられている状態が回避される。つまり、吸気弁２の閉弁時期が吸気下死点側に遅角せしめられているために吸気管負圧が高くなっているときにバルブオーバラップ量が比較的大きくなるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になる状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつ吸気弁２の閉弁時期が吸気下死点側に遅角せしめられている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１０９】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第五の実施形態及び第五の実施形態の変形例について説明する。第五の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の構成とほぼ同様である。つまり、第五の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第五の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１１０】
第五の実施形態の変形例では、第一の実施形態の他の変形例と同様に、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第五の実施形態の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第五の実施形態の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【０１１１】
第五の実施形態では、開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に燃料噴射量を変更する場合、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと燃料噴射量の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと燃料噴射量の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れと燃料噴射弁１５の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１１２】
具体的には、第五の実施形態では、開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に燃料噴射量を変更する場合、開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量まで変更せしめられた後に燃料噴射量が目標燃料噴射量まで変更せしめられる。そのため、バルブオーバラップ量が変更されることなく燃料噴射量のみが変更されてしまっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が変更されることなく燃料噴射量のみが変更された状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１１３】
第五の実施形態の変形例では、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に燃料噴射量を変更する場合、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと燃料噴射量の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと燃料噴射量の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れと燃料噴射弁１５の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１１４】
具体的には、第五の実施形態の変形例では、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に燃料噴射量を変更する場合、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量まで変更せしめられた後に燃料噴射量が目標燃料噴射量まで変更せしめられる。そのため、バルブオーバラップ量が変更されることなく燃料噴射量のみが変更されてしまっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が変更されることなく燃料噴射量のみが変更された状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１１５】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第六の実施形態及び第六の実施形態の変形例について説明する。第六の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の構成とほぼ同様である。つまり、第六の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第六の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１１６】
第六の実施形態の変形例では、第一の実施形態の他の変形例と同様に、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第六の実施形態の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第六の実施形態の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【０１１７】
第六の実施形態では、開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に点火時期を変更する場合、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと点火時期の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと点火時期の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構（開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れと点火栓５５の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１１８】
具体的には、第六の実施形態では、開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に点火時期を変更する場合、開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量まで変更せしめられた後に点火時期が目標点火時期まで変更せしめられる。そのため、バルブオーバラップ量が変更されることなく点火時期のみが変更されてしまっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が変更されることなく点火時期のみが変更された状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１１９】
第五の実施形態の変形例では、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に点火時期を変更する場合、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと点火時期の変更タイミングとが設定される。そのため、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと点火時期の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構（バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１）の作動遅れと点火栓５５の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１２０】
具体的には、第五の実施形態の変形例では、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１において油圧によってバルブオーバラップ量を変更すると共に点火時期を変更する場合、バルブリフト量変更装置９及び開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量まで変更せしめられた後に点火時期が目標点火時期まで変更せしめられる。そのため、バルブオーバラップ量が変更されることなく点火時期のみが変更されてしまっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が変更されることなく点火時期のみが変更された状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１２１】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第七の実施形態及び第七の実施形態の変形例について説明する。第七の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の変形例の構成とほぼ同様である。つまり、第七の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第七の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１２２】
第七の実施形態の変形例では、第一の実施形態の他の変形例と同様に、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第七の実施形態の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第七の実施形態の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【０１２３】
図１３は第七の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは、第一の実施形態と同様に所定時間間隔で実行される。図１３に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において、第一の実施形態と同様に機関過渡運転時であるか否かが判断される。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。ステップ１０１では、第一の実施形態と同様に、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。ステップ１０２では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ７００に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【０１２４】
ステップ７００では制御７１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、自動変速機２２のシフトアップが実行される。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第七の実施形態及びその変形例では、自動変速機２２のシフトアップが実行されたことがセンサ（図示せず）によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、自動変速機２２のシフトアップが実行されたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【０１２５】
ステップ１０４では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ７０１に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ７０２に進む。
【０１２６】
ステップ７０１では制御７２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、自動変速機２２のシフトアップが実行される。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【０１２７】
ステップ７０２では、自動変速機２２のシフトダウンを実行すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ７０３に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【０１２８】
ステップ７０３では制御７３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、バルブリフト量変更装置９のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、また、開閉タイミングシフト装置１１のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いで自動変速機２２のシフトダウンが実行される。第七の実施形態及びその変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後に自動変速機２２のシフトダウンが実行されるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時に自動変速機２２のシフトダウンを実行することも可能である。
【０１２９】
第七の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共に自動変速機２２のシフトを変更する場合、ステップ７００、ステップ７０１及びステップ７０３において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機２２のシフトの変更タイミングとが設定されている。詳細には、自動変速機２２の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機２２のシフトの変更タイミングとが設定されている。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機２２のシフトの変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと自動変速機２２の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１３０】
更に第七の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共に自動変速機２２のシフトアップを実行する場合、ステップ７００及びステップ７０１において、自動変速機２２のシフトアップが実行された後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共に自動変速機２２のシフトダウンを実行する場合、ステップ７０３において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後に自動変速機２２のシフトダウンが実行される。つまり、ステップ７００、ステップ７０１及びステップ７０３において、バルブオーバラップ量及び自動変速機２２のシフトの変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ自動変速機２２のシフトが高速側に配置されている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機２２のシフトが低速側に配置されている状態が回避される。つまり、自動変速機２２のシフトが低速側に配置されているために吸気管負圧が高くなっているときにバルブオーバラップ量が比較的大きくなるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になる状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機２２のシフトが低速側に配置されている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１３１】
以下、本発明の内燃機関の制御装置の第八の実施形態及び第八の実施形態の変形例について説明する。第八の実施形態の構成は、後述する点を除き、上述した第一の実施形態の変形例の構成とほぼ同様である。つまり、第八の実施形態において、バルブリフト量変更装置９は電磁的に駆動され、開閉タイミングシフト装置１１は油圧によって駆動される。従って、第八の実施形態における可変動弁機構には、開閉タイミングシフト装置１１のみが含まれ、バルブリフト量変更装置９は含まれない。
【０１３２】
第八の実施形態の変形例では、第一の実施形態の他の変形例と同様に、吸気弁２のバルブリフト量変更装置が電磁的に駆動されるのではなく油圧によって駆動される。そのため第八の実施形態の変形例では、吸気弁２のバルブリフト量変更装置の作動遅れが吸気弁２の開閉タイミングシフト装置の作動遅れと同様に比較的大きくなっている。従って、第八の実施形態の変形例における可変動弁機構には、バルブリフト量変更装置及び開閉タイミングシフト装置の両者が含まれる。
【０１３３】
図１４は第八の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。このルーチンは、第一の実施形態と同様に所定時間間隔で実行される。図１４に示すように、このルーチンが開始されると、まずステップ１００において、第一の実施形態と同様に機関過渡運転時であるか否かが判断される。ステップ１００においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０１に進み、ＮＯと判断されたときにはこのルーチンを終了する。ステップ１０１では、第一の実施形態と同様に、センサ１６の出力値に基づいて算出された現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１がゼロ以上であるか否かが判断される。ステップ１０１においてＹＥＳと判断されたときにはステップ１０４に進み、ＮＯと判断されたときにはステップ１０２に進む。ステップ１０２では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２がゼロ以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ８００に進み、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上にならず内部ＥＧＲガス量が変化し得ないときには、このルーチンを終了する。
【０１３４】
ステップ８００では制御８１が実行される。具体的には、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１からゼロまで増加せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。次いで、吸気管負圧を予め減少させておくために、補機２３の負荷が増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。第八の実施形態及びその変形例では、補機２３の負荷が増加せしめられたことがセンサ（図示せず）によって確認された後にバルブオーバラップ量がゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、補機２３の負荷が増加せしめられたと推定された時にバルブオーバラップ量をゼロから目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加させることも可能である。
【０１３５】
ステップ１０４では、第一の実施形態と同様に、変更制御後のバルブオーバラップ量となる目標バルブオーバラップ量ＶＯ２が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１以上であるか否かが判断される。ＹＥＳのときには、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から更に増加せしめられるときにはステップ８０１に進む。一方、ＮＯのとき、つまり、バルブオーバラップ量がゼロ以上の現在のバルブオーバラップ量から減少せしめられるときにはステップ８０２に進む。
【０１３６】
ステップ８０１では制御８２が実行される。具体的には、まず、吸気管負圧を予め減少させておくために、補機２３の負荷が増加せしめられる。次いでバルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。この場合にも、バルブオーバラップ量を増加させるためには、図５に矢印で示したようにバルブリフト量変更装置９によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、また、図７に矢印で示したように開閉タイミングシフト装置１１によってバルブオーバラップ量を増加させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を増加させてもよい。
【０１３７】
ステップ８０２では、補機２３の負荷を減少すべき要求があるか否かが判断される。ＹＥＳのときにはステップ８０３に進み、ＮＯのときにはこのルーチンを終了する。
【０１３８】
ステップ８０３では制御８３が実行される。具体的には、吸気管負圧が増加してしまう前に、まず、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられる。この場合、バルブオーバラップ量を減少させるためには、バルブリフト量変更装置９のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、また、開閉タイミングシフト装置１１のみによってバルブオーバラップ量を減少させてもよく、あるいは、それらを組み合わせてバルブオーバラップ量を減少させてもよい。次いで補機２３の負荷が減少せしめられる。第八の実施形態及びその変形例では、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたことがセンサ１６によって確認された後に補機２３の負荷が減少せしめられるが、他の実施形態では、代わりに、バルブオーバラップ量が現在のバルブオーバラップ量ＶＯ１から目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられたと推定された時に補機２３の負荷を減少させることも可能である。
【０１３９】
第八の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を変更すると共に補機２３の負荷を変更する場合、ステップ８００、ステップ８０１及びステップ８０３において、可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機２３の負荷の変更タイミングとが設定されている。詳細には、補機２３の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れに基づいてバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機２３の負荷の変更タイミングとが設定されている。そのため、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機２３の負荷の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと補機２３の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１４０】
更に第八の実施形態及びその変形例によれば、バルブオーバラップ量を増加させると共に補機２３の負荷を増加させる場合、ステップ８００及びステップ８０１において、補機２３の負荷が増加せしめられた後にバルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで増加せしめられる。また、バルブオーバラップ量を減少させると共に補機２３の負荷を減少させる場合、ステップ８０３において、バルブオーバラップ量が目標バルブオーバラップ量ＶＯ２まで減少せしめられた後に補機２３の負荷が減少せしめられる。つまり、ステップ８００、ステップ８０１及びステップ８０３において、バルブオーバラップ量及び補機２３の負荷の変更期間中に、バルブオーバラップ量が比較的小さくなっておりかつ補機２３の負荷が比較的大きくなっている状態にされる。そのため、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機２３の負荷が比較的小さくなっている状態が回避される。つまり、補機２３の負荷が比較的小さくなっているために吸気管負圧が高くなっているときにバルブオーバラップ量が比較的大きくなるのに伴って内部ＥＧＲガス量が過剰になる状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機２３の負荷が比較的小さくなっている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１４２】
【発明の効果】
請求項１に記載の発明によれば、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとスロットル弁の開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとスロットル弁駆動手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１４３】
請求項２〜４に記載の発明によれば、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつスロットル弁の開度が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつスロットル弁の開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１４４】
請求項５に記載の発明によれば、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングとアイドルスピードコントロールバルブの開度の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れとアイドルスピードコントロールバルブ駆動手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１４５】
請求項６〜８に記載の発明によれば、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつアイドルスピードコントロールバルブの開度が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくかつアイドルスピードコントロールバルブの開度が比較的小さい状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１５４】
請求項９に記載の発明によれば、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと自動変速機のシフトの変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと自動変速機の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１５５】
請求項１０〜１２に記載の発明によれば、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機のシフトが低速側に配置されている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ自動変速機のシフトが低速側に配置されている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１５６】
請求項１３に記載の発明によれば、可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと補機負荷の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと補機負荷変更手段の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【０１５７】
請求項１４〜１６に記載の発明によれば、バルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機負荷が比較的小さくなっている状態が回避される。それゆえ、一時的にバルブオーバラップ量が比較的大きくなっておりかつ補機負荷が比較的小さくなっている状態になってしまうのに伴って燃焼が悪化してしまうのを回避することができる。
【０１５８】
請求項１７に記載の発明によれば、他の可変機構の作動遅れよりも大きい可変動弁機構の作動遅れを考慮することなくバルブオーバラップ量の変更タイミングと他の可変機構の状態の変更タイミングとを同時に設定している内燃機関の制御装置とは異なり、可変動弁機構の作動遅れと他の可変機構の作動遅れとの差分によって一時的に燃焼が悪化してしまうのを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の内燃機関の制御装置の第一の実施形態の概略構成図である。
【図２】図１に示した内燃機関の制御装置の吸気系等の詳細図である。
【図３】図１に示した吸気弁用カム及びカムシャフトの詳細図である。
【図４】図１に示したバルブリフト量変更装置等の詳細図である。
【図５】バルブリフト量変更装置が作動されるのに伴って吸気弁のバルブリフト量が変化する様子を示した図である。
【図６】図１に示した開閉タイミングシフト装置等の詳細図である。
【図７】開閉タイミングシフト装置が作動されるのに伴って吸気弁の開閉タイミングがシフトする様子を示した図である。
【図８】第一の実施形態の変形例の図２と同様の図である。
【図９】第一の実施形態及び第一の実施形態の他の変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【図１０】第二の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【図１１】第三の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【図１２】第四の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【図１３】第七の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【図１４】第八の実施形態及びその変形例のバルブオーバラップ量変更制御方法を示したフローチャートである。
【符号の説明】
１…内燃機関
２…吸気弁
３…排気弁
４，５…カム
６，７…カムシャフト
８…気筒内の燃焼室
９…バルブリフト量変更装置
１１…開閉タイミングシフト装置
１８…吸気管圧センサ
１９…エアフローメータ
２２…自動変速機
２３…補機
５６，５６’…スロットル弁
５８…アイドルスピードコントロールバルブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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