(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層を設けた電子写真感光体において、該感光層中に下記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
0003959949.tif 000010
〔式中、Ａｒは置換又は未置換の芳香族基を表し、Ｘはカルボニル基又はスルホニル基を表す。〕
【請求項２】
導電性支持体上に電荷発生層、電荷輸送層を積層した構成を有する感光層であり、該電荷輸送層中に前記一般式（Ａ）で表される化合物と電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電荷輸送物質が、下記一般式（Ｂ）で表されるトリアリールアミンスチリル化合物であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【化２】
0003959949.tif 000011
〔式中、Ｒ1〜Ｒ3は、各々水素原子、ハロゲン原子または炭素数１〜５のアルキル基、アルコキシ基を表す。ｊ、ｎ、ｍは０〜３の整数を表す。又、Ａｒは水素原子または前記Ｒ1〜Ｒ3で示す置換基を有しても良いアリール基を表す。〕
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて、帯電・像露光・現像・転写・分離・クリーニングの各工程を経て画像形成することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項５】
電子写真感光体を用いて、帯電・像露光・現像・転写・分離・クリーニングの各工程を経る画像形成に使用するプロセスカートリッジにおいて、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器及びクリーニング器から選ばれる少なくとも一つと組み合わせて造られたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真感光体（以下、単に感光体ともいう）、該電子写真感光体を搭載したプロセスカートリッジ及び電子写真画像形成装置（以下、単に画像形成装置ともいう）に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電子写真感光体としては、例えば、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム、シリコン等の無機光導電性化合物を主成分とする感光層を有する無機感光体が広く用いられてきた。しかし、これら無機感光体は、感度、熱安定性、耐湿性、耐久性等において必ずしも満足し得るものではなく、また、一部の無機感光体では、感光体中に人体に有害な物質を含むため、廃棄に際しての問題がある。
【０００３】
これら無機感光体の持つ欠点を克服する目的で、様々な有機光導電性化合物を主成分とする感光層を有する有機感光体の研究・開発が、近年盛んに行われている。特に、電荷発生機能と電荷輸送機能とを異なる物質にそれぞれ分担させた機能分離型の感光体は、それぞれの材料を広い範囲から選択することができ、また任意の性能を有する感光体を比較的容易に作製し得ることから、多くの研究がなされており、一部では実用に供されているものもある。
【０００４】
しかしながら、これまで知られてきた機能分離型感光体は、繰り返し使用した場合、残留電位上昇、帯電電位低下、感度の変動等が有り、電位安定性の点でさらなる改善の要求があった。このような感光体電位変動に対する技術的対策として、感光体に種々の劣化防止・安定剤を添加する方法の検討がなされている。例えば、特開昭５８−７６４３号、特開平０３−４８８５２号、同０３−７１１４１号、同０５−４５９０２号、同０６−２７６９１号、同０６−１０２６８４号では、電子吸引性化合物、シアノビニル化合物等を添加する方法が提案されている。
【０００５】
上記明細書にも記されるように、これらの電子吸引性化合物、シアノビニル化合物は、主に感光体の最表面層である電荷輸送層に電荷輸送物質及びバインダ樹脂との組み合わせで添加される場合が多いが、その際には、該化合物の添加により、残留電位の上昇は抑制されるが、電荷輸送物質及びバインダ樹脂の種類によっては、特定の環境条件下において相溶性の阻害に起因するクラックの発生や感光体表面への異物付着（タルク、紙粉フィルミング）等の問題を招く結果となっており、早急な改良が要望されている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記課題を鑑みなされたものであり、その目的は、繰り返し使用による残留電位上昇が少なく電位安定性が良好で、クラックの発生やタルク、紙粉のフィルミングが少ない優れた表面特性を有し、かつ耐久性に優れた電子写真感光体、それを搭載したプロセスカートリッジ及び電子写真画像形成装置を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成された。
【０００８】
１．導電性支持体上に感光層を設けた電子写真感光体において、該感光層中に前記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【０００９】
２．導電性支持体上に電荷発生層、電荷輸送層を積層した構成を有する感光層であり、該電荷輸送層中に前記一般式（Ａ）で表される化合物と電荷輸送物質を含有することを特徴とする前記１項に記載の電子写真感光体。
【００１０】
３．前記電荷輸送物質が、前記一般式（Ｂ）で表されるトリアリールアミンスチリル化合物であることを特徴とする前記２項に記載の電子写真感光体。
【００１１】
４．前記１〜３項のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて、帯電・像露光・現像・転写・分離・クリーニングの各工程を経て画像形成することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【００１２】
５．電子写真感光体を用いて、帯電・像露光・現像・転写・分離・クリーニングの各工程を経る画像形成に使用するプロセスカートリッジにおいて、前記１〜３項のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器及びクリーニング器から選ばれる少なくとも一つと組み合わせて造られたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【００１３】
以下、本発明の詳細について説明する。
請求項１に係る発明では、導電性支持体上に感光層を設けた電子写真感光体において、該感光層中に前記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することが特徴である。
【００１４】
前記一般式（Ａ）において、Ａｒは置換又は未置換の芳香族基を表す。芳香族基の種類としては、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル等各基が挙げられるが、特にはフェニル基が好ましい。また、芳香族基Ａｒには、他に以下の基、例えば、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基を置換基として含んでいても良く、アルキル基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔ−ブチル等の各基が挙げられる。また、アルコキシ基としては、例えば、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、ブトキシ等の各基が挙げられる。ハロゲン基としては、塩素、臭素、フッ素、ヨウ素の各基が挙げられる。特には、芳香族基Ａｒに置換する基としてはハロゲン基が好ましい。
【００１５】
次に、本発明の一般式（Ａ）で表される化合物の具体例について記載するが、これによって本発明の化合物が限定されるものではない。
【００１６】
【化３】
0003959949.tif 000002
【００１７】
【化４】
0003959949.tif 000003
【００１８】
次に、本発明の電子写真感光体について説明する。
本発明の感光体の層構成は、電荷発生物質と電荷輸送物質とがバインダ樹脂中に分散された単層構成、または、電荷発生物質を含む電荷発生層と電荷輸送物質を含む電荷輸送層が積層された構成を有するが、特には、導電性支持体上に電荷発生層／電荷輸送層を順次積層した機能分離型感光体が好ましい。
【００１９】
以下、上記機能分離型感光体を例に、本発明の感光体について説明する。
層構成としては、電荷発生層と電荷輸送層の上には、保護機能を合わせ持つ第２の電荷輸送、保護層を設けても良く、また、必要に応じて導電性支持体と感光層との間に中間層を設けてもよい。本発明の一般式（Ａ）で表される化合物を含有する層は、感光体中の何れの層にも用いることができるが、本発明の一般式（Ａ）で表される化合物は、繰り返し使用による残留電位上昇が少なく、電位安定性が良好で、かつクラックの発生やタルク、紙粉のフィルミングが少ない優れた表面特性を有することが特徴であり、請求項２に係る発明では、電荷輸送層に用いることが特徴である。
【００２０】
本発明の一般式（Ａ）で表される化合物の添加量は、電荷輸送層内における質量比として、０．１〜２０％、より好ましくは１〜１０％添加されることである。また、本発明の感光体に用いられる電荷輸送物質としては、特に制限はなく、公知の電荷輸送物質、例えば、トリアリールアミン化合物、トリアリールアミンスチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、ブタジエン化合物が挙げられる。特には、請求項３に係る発明である、前記一般式（Ｂ）で表されるトリアリールアミンスチリル化合物を用いることが、好ましい。
【００２１】
前記一般式（Ｂ）において、Ｒ1〜Ｒ3は、各々水素原子、ハロゲン原子または炭素数１〜５のアルキル基、アルコキシ基を表す。ｊ、ｎ、ｍは０〜３の整数を表す。又、Ａｒは水素原子または前記Ｒ1〜Ｒ3で示す置換基を有しても良いアリール基を表す。アリール基の中では、特にフェニル基が好ましい。
【００２２】
次に、一般式（Ｂ）で表されるトリアリールアミンスチリル化合物の具体例について記載するが、これによって本発明の化合物が限定されるものではない。
【００２３】
【化５】
0003959949.tif 000004
【００２４】
【化６】
0003959949.tif 000005
【００２５】
【化７】
0003959949.tif 000006
【００２６】
【化８】
0003959949.tif 000007
【００２７】
本発明の感光体に用いられる電荷発生物質としては、特に制限はなく、公知のいずれのものも使用でき、例えば、以下のようなものが挙げられる。種々のフタロシアニン化合物、Ａ型、Ｂ型及びＹ型のチタニルフタロシアニン、Ｘ型及びτ型の無金属フタロシアニン、銅フタロシアニンに代表される他の金属フタロシアニン類、ナフタロシアニン類、またこれら２種のフタロシアニンの混晶が挙げられる。また、アゾ化合物、ピリリウム化合物、ペリレン系化合物、シアニン系化合物、スクアリウム化合物、多環キノン化合物が挙げられる。
【００２８】
本発明に係る感光層は、バインダ樹脂と本発明に係る化合物を適当な溶媒に溶解させて、必要に応じて電荷輸送物質、電荷発生物質と共に溶解又は分散させた塗布液を、例えば、アプリケーター、バーコーター、ディップコーター、円形スライドホッパー等を用いて塗布、加熱乾燥、架橋して形成することができる。
【００２９】
塗布液の調製に使用される溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン等の炭化水素類；メチレンクロライド、１，２−ジクロルエタン等のハロゲン化炭化水素；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；メタノール、エタノール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等のアルコール類及びこの誘導体；テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン等のエーテル類；ピリジンやジエチルアミン等のアミン類；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド類；その他脂肪酸及びフェノール類；二硫化炭素や燐酸トリエチル等の硫黄、燐化合物等を用いることができ、また２種以上を併用しても良い。
【００３０】
本発明に係る感光層に使用されるバインダ樹脂としては、例えば、ポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びに、これらの樹脂の繰り返し単位の中の２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。また、これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体も使用できる。
【００３１】
本発明に係る感光層におけるバインダ樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダ樹脂１００質量部に対し５０〜６００質量部が好ましい。また、バインダ樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダ樹脂１００質量部に対し１０〜１００質量部が好ましい。
【００３２】
本発明に係る感光層の膜厚は、電荷発生層にて０．０１〜１０μｍ、電荷輸送層においては１〜５０μｍが好ましい。また、感光層が単層構成の場合は１〜５０μｍが好ましい。
【００３３】
本発明に係る感光層を支持する導電性支持体としては、例えば、アルミニウム、ニッケルなどの金属板・金属ドラム、またはアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックフィルム、あるいは導電性物質を塗布した紙、プラスチックフィルム、ドラム等を使用することができる。
【００３４】
本発明に係る中間層に用いられる材料としては、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、並びにこれらの樹脂の繰り返し単位の中の２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。また、シランカップリング剤、チタンカップリング剤等の有機金属化合物を熱硬化させた硬化性金属樹脂化合物が挙げられる。
【００３５】
また、本発明の感光体には、その他、感色性補正の染料や酸化防止剤等の添加剤を併用しても良い。
【００３６】
【発明の実施の形態】
本発明の電子写真感光体は、複写機、レーザープリンター、ＬＥＤプリンター、液晶シャッター式プリンター等の電子写真画像形成装置に適用することが出来るが、さらには電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版、ファクシミリ等の装置にも広く適用することが出来る。
【００３７】
次に、図１の本発明の一例を示す画像形成装置の断面図を用いて、プロセスカートリッジ及び電子写真画像形成装置について説明する。
【００３８】
図１において、１０は支持体のドラム表面に感光層を塗布し、その上にシロキサン樹脂を塗布した感光体ドラムで、接地されて時計方向に駆動される。１２はスコロトロン帯電器で、感光体ドラム１０周面に対し一様な帯電をコロナ放電により与える。このスコロトロン帯電器１２による帯電に先立ち、前画像での履歴を除去するのに、発光ダイオード等を用いた露光部１１による前露光を行って感光体ドラム周面の除電を行っても良い。
【００３９】
感光体ドラム１０への一様な帯電の後、像露光器１３により画像信号に基づいた像露光が行われる。この像露光器１３は図示していないレーザーダイオードを光源とする。回転するポリゴンミラー１３１、ｆθレンズを経て反射ミラー１３２によって光路を曲げられた光により感光体ドラム上の走査がなされ、感光体ドラム１０上に静電潜像が形成される。
【００４０】
その静電潜像は次いで現像器１４により現像される。感光体ドラム１０周縁にはイエロー、マゼンタ、シアン及びブラック等のトナーとキャリアからなる現像剤を内蔵した現像器１４が配置されていて、先ず１色の現像がマグネットを内蔵し現像剤を保持して回転する現像スリーブ１４１によって行われる。
【００４１】
現像剤は、例えば、フェライトをコアとしてその回りに絶縁性樹脂をコーティングしたキャリアと、ポリエステルを主材料にして色に応じた顔料、荷電制御剤、シリカ及び酸化チタン等を加えたトナーを有するもので、現像剤は図示していない層形成手段によって現像スリーブ１４１上に１００〜６００μｍの厚みに規制されて現像域へと搬送され現像が行われる。この時、通常は感光体ドラム１０と現像スリーブ１４１の間に直流及び交流のバイアスをかけて現像が行われる。
【００４２】
カラー画像形成に於いては、１色目の顕像化が終わった後に２色目の画像形成工程に入り、再びスコロトロン帯電器１２による一様な帯電が行われ、２色目の潜像形成が像露光器１３により行われ、次いで現像器１４により現像が行われ顕像化が終了する。３、４色目の画像形成も２色目と同様に行われ、感光体ドラム１０周面上に４色の顕像が形成される。一方、モノクロの電子写真装置では現像器１４は単色トナー１種で構成され、１回の現像で画像形成する。
【００４３】
記録紙Ｐは画像形成の後、転写のタイミングが整った時点で給紙ローラ１７の回転作動により転写域へ給紙される。転写域に於いては転写のタイミングに同期して感光体ドラム１０周面に転写ローラ（転写器）１８が圧接され、給紙された記録紙Ｐを狭着して多色像が一括して転写される。
【００４４】
次いで、記録紙Ｐは転写ローラ１８とほぼ同時に圧接状態とされた分離ブラシ（分離器）１９によって除電され、感光体ドラム１０より分離して定着装置２０に搬送され、熱ローラ２０１と圧着ローラ２０２の加熱、加圧によってトナーを溶着した後、排紙ローラ２１を介して装置外へ排出される。なお前記転写ローラ１８と分離ブラシ１９は記録紙Ｐの通過後、感光体ドラム１０周面より退避して次なるトナー像形成に備える。
【００４５】
一方、記録紙Ｐを分離した後の感光体ドラム１０はクリーニング器２２のブレード２２１の圧接により残留トナーを除去・清掃して再び露光部１１による徐電と帯電器１２による帯電を受けて次なる画像形成に備える。なお感光体上にトナー像を重ね合わせてカラー画像を形成する場合には、ブレード２２１はクリーニング後、直ちに感光体ドラム１０周面より退避する。２２２はガイドローラである。なお３０は感光体ドラム・帯電器・転写器・分離器・クリーニング器を一体化した着脱可能なプロセスカートリッジである。
【００４６】
電子写真画像形成装置としては、上述の感光体ドラム・帯電器・転写器・分離器・クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱可能な構成にしても良い。又、感光体ドラム・帯電器・転写器・分離器・クリーニング器の少なくとも一つを感光体ドラムと共に一体化してプロセスカートリッジを構成し、装置本体に対して着脱自在な単一ユニットとし、装置本体のレール等の案内手段で着脱可能な構成にしても良い。
【００４７】
像露光は、画像形成装置を複写機やプリンターとして使用する場合には、原稿からの反射光や透過光を感光体に照射すること、或いはセンサーで原稿を読み取り信号化し、この信号に従ってレーザービームの走査、ＬＥＤアレイの駆動、又は液晶シャッターアレイの駆動を行い感光体に光を照射することなどにより行われる。
【００４８】
尚、ファクシミリのプリンターとして使用する場合には、像露光器１３は受信データをプリントするための露光を行うことになる。画像イメージは、ハロゲンランプ、レーザービーム、ＬＥＤアレイ、又は液晶等の光源から感光体表面に照射される。
【００４９】
【実施例】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明の実施態様はこれらに限定されるものではない。尚、文中「部」とは「質量部」を表す。
【００５０】
実施例１
以下に、本発明の一般式（Ａ）の例示化合物の合成の一例として、例示化合物Ａ−２の合成例を示す。
【００５１】
バニリン４００ｇ（２．６３モル）とマロノニトリル１８３ｇ（２．７６モル）をイソプロパノール１．６Ｌに溶解し、ピペリジン５ｍｌを加えた後、撹拌下で７０〜８０℃に加熱し、３時間反応させた。反応終了後、反応液に水を加えて結晶を析出させ、濾取して乾燥後、エタノール／水混合溶剤より再結晶して、バニリデンマロノニトリル４５０ｇを得た。
【００５２】
得られたバニリデンマロノニトリル４００ｇ（２．００モル）をトルエン３．２Ｌ及びピリジン０．８Ｌに溶解し、撹拌下室温にて、４−クロロベンゾイルクロライド３６８ｇ（２．１モル）を滴下した。滴下終了後、さらに７０〜８０℃に加熱し１時間反応させた。反応終了後、反応液に水を加えてピリジン塩酸塩を溶解し、析出した目的物を濾取して乾燥後、アセトニトリル／ジメチルホルムアミド混合溶剤により再結晶して、例示化合物Ａ−２を５４０ｇ得た。
【００５３】
実施例２
《感光体の作製》
以下に記載の方法に従って、本発明の感光体である感光体１〜８及び比較感光体１〜４を作製した。
【００５４】
（感光体１の作製）
下記のようにして、本発明の感光体１を作製した。
【００５５】
直径８０ｍｍの円筒形アルミニウム製導電性基体上に、下記の中間層塗布液を浸漬塗布し、１０５℃にて２０分加熱硬化し、厚さ１．０μｍの中間層を形成した。
【００５６】
〈中間層塗布液〉
チタンカップリング剤：ＴＣ７５０（松本製薬社製）            ３０部
シランカップリング剤：ＫＢＭ５０３（信越化学社製）          １７部
イソプロパノール                                          １５０部
その上に下記電荷発生層塗布液１を、円形スライドホッパーにて塗布し、膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【００５７】
〈電荷発生層塗布液１〉
電荷発生物質：Ｘ線回折におけるブラッグ角２θが９．５度、２４．１度、
２７．２度を有するＹ型チタニルフタロシアニン顔料          １２部
ポリビニルブチラール樹脂：エスレックＢＬ−１（積水化学社製）２４部
酢酸ｔ−ブチル                                            ３００部
上記を混合し、サンドグラインダーにて分散した。
【００５８】
その上に、下記の電荷輸送層塗布液１を、円形スライドホッパーにて塗布して、１１０℃、６０分加熱硬化し、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
【００５９】
〈電荷輸送層塗布液１〉
電荷輸送物質：例示化合物ＣＴ−５                          ２００部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート：ユーピロンＺ３００
（三菱瓦斯化学社製）                                    ３００部
ヒンダートフェノール化合物：ＡＯ−１                          ５部
例示化合物Ａ−２                                            １０部
１，２−ジクロロエタン                                  ２０００部
（感光体２の作製）
上記感光体１において、例示化合物Ａ−２に代えて、例示化合物Ａ−５を用いた以外は同様にして感光体２を作製した。
【００６０】
（感光体３の作製）
上記感光体１において、例示化合物Ａ−２に代えて、例示化合物Ａ−７を用いた以外は同様にして感光体３を作製した。
【００６１】
（感光体４の作製）
上記感光体１において、例示化合物Ａ−２に代えて、例示化合物Ａ−１１を用いた以外は同様にして感光体４を作製した。
【００６２】
（感光体５の作製）
上記感光体１において、例示化合物Ａ−２に代えて、例示化合物Ａ−１９を用いた以外は同様にして感光体５を作製した。
【００６３】
（感光体６の作製）
上記感光体１において、電荷発生層塗布液１を下記電荷発生層塗布液２に、また電荷輸送層塗布液１を下記電荷輸送層塗布液２に変更した以外は同様にして感光体６を作製した。
【００６４】
〈電荷発生層塗布液２〉
電荷発生物質：Ｘ線回折におけるブラッグ角２θが７．５度、２２．４度、
２４．３度、２５．４度、２８．６度を有するＢ型チタニルフタロシアニン
顔料                                                      １５部
ポリビニルブチラール樹脂：エスレックＢＬ−Ｓ（積水化学社製）２５部
メチルエチルケトン                                        ３００部
〈電荷輸送層塗布液２〉
電荷輸送物質：例示化合物ＣＴ−５                          ２００部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート：ユーピロンＺ３００
（三菱瓦斯化学社製）                                    ３００部
酸化防止剤：サノールＬＳ−２６２６（三共社製）                ５部
例示化合物Ａ−１                                            １０部
１，２−ジクロロエタン                                  ２０００部
（感光体７の作製）
上記感光体６において、例示化合物Ａ−１に代えて、例示化合物Ａ−４を用いた以外は同様にして感光体７を作製した。
【００６５】
（感光体８の作製）
上記感光体６において、例示化合物Ａ−１に代えて、例示化合物Ａ−２０を用いた以外は同様にして感光体８を作製した。
【００６６】
（比較感光体１の作製）
感光体１の作製において、本発明に係る化合物Ａ−２を除いた他は同様にして、比較感光体１を作製した。
【００６７】
（比較感光体２の作製）
感光体１の作製において、本発明に係る化合物Ａ−２に代えて、シアノビニル化合物Ｒ−１を用いた以外は同様にして比較感光体２を作製した。
【００６８】
（比較感光体３の作製）
感光体６の作製において、本発明に係る化合物Ａ−１を除いた他は同様にして、比較感光体３を作製した。
【００６９】
（比較感光体４の作製）
感光体６の作製において、本発明に係る化合物Ａ−１に代えて、シアノビニル化合物Ｒ−２を用いた以外は同様にして比較感光体４を作製した。
【００７０】
【化９】
0003959949.tif 000008
【００７１】
《感光体の評価》
上記作製した本発明の感光体１〜８及び比較感光体１〜４を、それぞれコニカ社製のデジタルコピープリンタ機「Ｋｏｎｉｃａ７１５０」を改造し、露光量を適正化した評価機に装着した。初期帯電位を−８５０Ｖに設定して、３３℃、８０％ＲＨの高温高湿環境下（ＨＨ環境と称す）及び１５℃、３０％ＲＨの低温低湿環境下（ＬＬ環境と称す）にて、各々５万回の実写試験を行い、複写画像及び感光体表面の異物付着を観察し、また実写試験前後での未露光部電位ＶＨ及び露光部電位ＶＬを測定した。また、別途強制クラック試験として、感光体ドラムをドラムカートリッジに装着し、クリーニングローラーを感光体に圧着させた状態で、５０℃の恒温槽中に１０００時間放置し、クラック発生の有無を調べた。以上により、得られた結果を表１に示す。
【００７２】
【表１】
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【００７３】
表１より明らかなように、各環境下の実写試験において、本発明の感光体１〜８を用いた水準は、所定プリント終了まで良好な画像を与え、かつ実写後の感光体表面も清浄なものであった。これに対して、比較感光体１、３を用いた水準では、特にＨＨ環境下の画像において、４．５万プリント時付近からカブリが生じ、ＬＬ環境下の画像では４．７万プリント時付近から濃度低下が生じ、細線の再現性が不十分である。また、比較感光体２、４を用いた水準では、特にＨＨ環境下の画像でフィルミングに起因した画像ボケが生じ、微少なクラックによる画像欠陥が認められた。また、クラック試験では、本発明に係る水準では全くクラックの発生が認められなかったのに対し、比較感光体を用いた水準は、すべての感光体でクラックの発生が認められ、本発明に係る感光体の優れた耐クラック性を確認することができた。
【００７４】
【発明の効果】
本発明により、繰り返し使用による残留電位上昇が少なく電位安定性が良好で、またクラックの発生やタルク、紙粉のフィルミングが少ない優れた表面特性を有する耐久性に優れた電子写真感光体、それを搭載したプロセスカートリッジ及び電子写真画像形成装置を提供することができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一例を示す画像形成装置の断面図である。
【符号の説明】
１０  感光体ドラム（又は感光体）
１１  露光部
１２  スコロトロン帯電器
１３  像露光器
１４  現像器
１７  給紙ローラ
１８  転写ローラ（転写器）
１９  分離ブラシ（分離器）
２０  定着装置
２１  排紙ローラ
２２  クリーニング器
３０  プロセスカートリッジ
１３１  ポリゴンミラー
１３２  反射ミラー
１４１  現像スリーブ
２０１  熱ローラ
２０２  圧着ローラ
２２１  ブレード
２２２  ガイドローラ
Ｐ  記録紙
【図１】
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