(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた有機感光層を有する円筒状の電子写真感光体において、
該電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有し、該電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．３〜２．５μｍであり、該電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．３〜２．５μｍであり、該電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が５〜１２０μｍであり、該電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が５〜１２０μｍであり、該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．５〜１．５であり、該ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の個数が、該電子写真感光体の周面の１００００μｍ２あたり５〜５０個であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．４〜２．０μｍであり、前記十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．４〜２．０μｍであり、前記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が１０〜１００μｍであり、前記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が１０〜１００μｍであり、前記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の前記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．８〜１．２である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子写真感光体の周面の最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．６μｍ以下であり、前記電子写真感光体の周面の最大谷深さＲｖ（Ｅ）の該最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．２以上である請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．４μｍ以下であり、前記最大谷深さＲｖ（Ｅ）の前記最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．５以上である請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の合計面積が、前記電子写真感光体の周面全体の面積に対して３〜６０％である請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の平均アスペクト比が、０．５０〜０．９５である請求項１〜４及び６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記電子写真感光体の周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２である請求項１〜４、６及び７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記電子写真感光体の周面の弾性変形率が４０％以上である請求項１〜４及び６〜８のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記電子写真感光体の周面の弾性変形率が４５％以上である請求項９に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記電子写真感光体の周面の弾性変形率が５０％以上である請求項１０に記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
前記電子写真感光体の周面の弾性変形率が６５％以下である請求項１〜４及び６〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
請求項１〜４及び６〜１２のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法であって、該電子写真感光体の表面層を形成する表面層形成工程と、該表面層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって該表面層の表面にディンプル形状の凹部を形成する凹部形成工程とを有することを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項１４】
請求項１〜４及び６〜１２のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項１３に記載の製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項１５】
請求項１〜４及び６〜１２のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項１３に記載の製造方法により製造された電子写真感光体、ならびに、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、ならびに、電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】  電子写真感光体としては、低価格および高生産性などの利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）を円筒状支持体上に設けてなる電子写真感光体、いわゆる有機電子写真感光体が普及している。有機電子写真感光体としては、高感度および高耐久性などの利点から、光導電性染料や光導電性顔料などの電荷発生物質を含有する電荷発生層と光導電性ポリマーや光導電性低分子化合物などの電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層してなる感光層、いわゆる積層型感光層を有する電子写真感光体が主流である。
また、電子写真感光体としては、円筒状支持体上に感光層を設けてなる、円筒状のものが一般的である。
電子写真感光体の周面（表面）には、帯電（一次帯電）、露光（画像露光）、トナーによる現像、紙などの転写材への転写、転写残トナーのクリーニングなどの電気的外力および／または機械的外力が直接加えられるため、電子写真感光体には、これら外力に対する耐久性も要求される。具体的には、これら外力による表面の傷や摩耗の発生に対する耐久性、すなわち耐傷性および耐摩耗性などが要求される。
有機電子写真感光体の周面の耐傷性や耐摩耗性を向上させる技術としては、例えば、特開平０２−１２７６５２号公報には、結着樹脂として硬化性樹脂を用いた硬化層を表面層（電子写真感光体の最表面に位置する層、換言すれば、支持体から最も離隔した位置にある層）とした電子写真感光体が開示されている。
また、特開平０５−２１６２４９号公報や特開平０７−０７２６４０号公報には、炭素−炭素二重結合を有するモノマーと炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送性モノマーとを熱または光のエネルギーにより硬化重合させることによって形成される電荷輸送性硬化層を表面層とした電子写真感光体が開示されている。
さらに、特開２０００−０６６４２４号公報や特開２０００−０６６４２５号公報には、同一分子内に連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を電子線のエネルギーにより硬化重合させることによって形成される電荷輸送性硬化層を表面層とした電子写真感光体が開示されている。
このように、近年、有機電子写真感光体の周面の耐傷性や耐摩耗性を向上させる技術として、電子写真感光体の表面層を硬化層とし、もって表面層の機械的強度を高めるという技術が確立されてきている。
さて、電子写真感光体は、上述のように、帯電工程−露光工程−現像工程−転写工程−クリーニング工程からなる電子写真画像形成プロセスに用いられる。
電子写真画像形成プロセスのうち、転写工程後に電子写真感光体に残留するトナー、いわゆる転写残トナーを除去することによって該電子写真感光体の周面をクリーニングするクリーニング工程は、鮮明な画像を得るために重要な工程である。
クリーニング方法としては、クリーニングブレードを電子写真感光体に当接させて該クリーニングブレードと該電子写真感光体との間の隙間をなくし、トナーのスリ抜けを防止することによって、転写残トナーを掻き取る方法が、コスト、設計の容易性などの利点から主流となっている。
特に、フルカラーの画像形成を行う場合は、マゼンタ、シアン、イエロー、ブラックなどの複数の色のトナーを重ね合わせることによって所望の色を再現するため、トナーの使用量がモノクロームの画像形成の場合よりもはるかに多く、そのため、クリーニングブレードを用いるクリーニング方法は最適である。
しかしながら、クリーニングブレードを用いるクリーニング方法は、クリーニングブレードと電子写真感光体との摩擦力が大きいため、クリーニングブレードのビビリやメクレが起こりやすいという欠点があった。ここで、クリーニングブレードのビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が大きくなることによりクリーニングブレードが振動する現象であり、クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の移動方向にクリーニングブレードが反転してしまう現象である。
これらクリーニングブレードの問題は、電子写真感光体の表面層の機械的強度が高くなるほど、すなわち電子写真感光体の周面が摩耗しにくくなるほど顕著になる。
また、有機電子写真感光体の表面層は一般的に浸漬塗布法により形成されることが多いが、浸漬塗布法により形成された表面層の表面、すなわち電子写真感光体の周面は非常に平滑になるため、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触面積が大きくなり、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が増大し、上記問題が顕著になる。
クリーニングブレードのビビリやメクレを克服する方法の１つとして、電子写真感光体の周面を適度に粗面化する方法が知られている。
電子写真感光体の周面を粗面化する技術としては、例えば、特開昭５３−０９２１３３号公報には、電子写真感光体の周面からの転写材の分離を容易にするために、電子写真感光体の表面粗さ（周面の粗さ）を規定の範囲内に収める技術が開示されている。特開昭５３−０９２１３３号公報には、表面層を形成する際の乾燥条件を制御することにより、電子写真感光体の周面をユズ肌状に粗面化する方法が開示されている。
また、特開昭５２−０２６２２６号公報には、表面層に粒子を含有させることで、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開昭５７−０９４７７２号公報には、金属製のワイヤーブラシを用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開平０１−０９９０６０号公報には、特定のクリーニング手段およびトナーを用い、特定のプロセススピード以上の電子写真装置で使用した場合に問題となるクリーニングブレードの反転（メクレ）やエッジ部の欠けを解決するために有機電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開平０２−１３９５６６号公報には、フィルム状研磨材を用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
また、特開平０２−１５０８５０号公報には、ブラスト処理により電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。ただし、このようにして粗面化した電子写真感光体の周面の形状の詳細は不明である。
しかしながら、上記の従来技術では、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレの問題を十分に解決することはできなかった。
また、電子写真感光体の周面の摩擦が大きい場合、帯電および露光なしの前回転を行った際に、摺擦メモリーという問題も発生しやすくなるが、上記の従来技術では、この問題も十分に解決することはできなかった。
【発明の開示】
本発明の目的は、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレの問題や摺擦メモリーの問題が発生しにくい電子写真感光体、該電子写真感光体の製造方法、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。
本発明者らは、鋭意検討した結果、電子写真感光体の周面にディンプル形状の凹部を有させ、かつ、特定の表面粗さとすれば、上述の問題を効果的に改善することができることを見いだし、本発明に至った。
すなわち、本発明は、円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた有機感光層を有する円筒状の電子写真感光体において、
該電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有し、該電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．３〜２．５μｍであり、該電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．３〜２．５μｍであり、該電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が５〜１２０μｍであり、該電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が５〜１２０μｍであり、該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．５〜１．５であることを特徴とする電子写真感光体である。
また、本発明は、上記電子写真感光体の製造方法であって、該電子写真感光体の表面層を形成する表面層形成工程と、該表面層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって該表面層の表面にディンプル形状の凹部を形成する凹部形成工程とを有することを特徴とする電子写真感光体の製造方法である。
また、本発明は、上記電子写真感光体または上記製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジである。
また、本発明は、上記電子写真感光体または上記製造方法により製造された電子写真感光体、ならびに、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段を有することを特徴とする電子写真装置である。
本発明によれば、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレの問題や摺擦メモリーの問題が発生しにくい電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】図１は、乾式ブラスト処理装置の例を示す図である。
図２は、フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を示す図である。
図３は、フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの一例を示す図である。
図４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ、４Ｅ、４Ｆ、４Ｇ、４Ｈおよび４Ｉは、本発明の電子写真感光体の層構成の例を示す図である。
図５は、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
図６は、本発明の電子写真感光体の周面の拡大図（一例）である。
【発明を実施するための最良の形態】  本発明の電子写真感光体は、周面にディンプル形状の凹部を複数有する電子写真感光体（有機電子写真感光体）である。
ディンプル形状の凹部の合計面積は、ディンプル形状の凹部でない部分（粗面化する前の基準面のままの部分）の合計面積よりも大きいことが好ましい。
また、ディンプル形状の凹部は、それぞれ孤立して存在していることが好ましく、特に、ディンプル形状の凹部が電子写真感光体の周方向や母線方向（回転軸方向）に連なってスジ状になっていないことが好ましい。スジ状になっていると、帯電生成物などの低抵抗物質がそのスジ状部分に蓄積され、高温高湿環境下で長期間使用した際に、スジ状の画像欠陥が発生しやすくなる。なお、このスジ状の画像欠陥は、電子写真感光体の周面の弾性変形率が大きくなるほど、具体的には、電子写真感光体の周面の弾性変形率が４０％以上、さらには４５％以上、さらには５０％以上になると、特に顕著になる。
また、電子写真感光体の周面が平滑すぎると、クリーニングブレードとの摺擦抵抗が大きくなり、クリーニングブレードのビビリやメクレが発生したり、摺擦メモリーが発生したり、電子写真感光体の周面に蓄積した帯電生成物が周面に引き伸ばされて残留することにより、静電潜像が流れ、出力画像が不鮮明になる場合がある。
この問題を解決するための方法としても、本発明の電子写真感光体のように周面にディンプル形状の凹部を複数有させることが効果的である。帯電生成物が電子写真感光体の周面に付着しても、凹部が特定の方向に広がっていないため（凹部がスジ状でなくディンプル形状であるため）、静電潜像が流れる道筋が少なく、静電潜像が流れにくい。
また、ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の個数は、電子写真感光体の周面の１００００μｍ２（１００μｍ×１００μｍ）あたり５〜５０個であることが好ましく、さらには５〜４０個であることがより好ましい。
また、ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の合計面積は、電子写真感光体の周面全体の面積に対して３〜６０％（ディンプル形状の凹部の面積率）であることが好ましく、さらには３〜５０％であることがより好ましい。
ディンプル形状の凹部の個数が多すぎても少なすぎても、また、面積率が大きすぎても小さすぎても本発明の効果が得られにくくなる。
また、ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の平均アスペクト比は、０．５０〜０．９５であることが好ましい。
ディンプル形状の凹部の平均アスペクト比が小さすぎると、高温高湿環境下において使用した場合、画像流れが発生する場合がある。
本発明において、電子写真感光体の周面のディンプル形状の凹部の測定は、（株）菱化システム製の表面形状測定システムＳｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機を用い、以下のようにして行った。
まず、測定対象の電子写真感光体をワーク置き台に設置し、チルト調整して水平を合わせ、ウエーブモードで電子写真感光体の周面の３次元形状データを取り込んだ。その際、対物レンズの倍率を５０倍とし、１００μｍ×１００μｍ（１００００μｍ２）の視野観察とした。
次に、データ解析ソフト中の粒子解析プログラムを用いて電子写真感光体の周面の等高線データを表示した。
凹部のディンプル形状や面積などを求める際の孔解析パラメーターは、最長径上限を５０μｍ、最長径下限を１μｍ、深さ下限を０．１μｍ、体積下限を１μｍ３以上とした。そして、解析画面上ディンプル形状と判別できる凹部の個数をカウントし、これをディンプル形状の凹部の個数とした。観察は１００μｍ×１００μｍ（１００００μｍ２）の視野で行った。
また、上記と同様の視野および解析条件で、上記粒子解析プログラムを用いて求められる各ディンプル形状の凹部の面積の合計からディンプル形状の凹部の合計面積を算出し、“（ディンプル形状の凹部の合計面積／総面積）×１００［％］”からディンプル形状の凹部の面積率を算出した。なお、総面積は１００００μｍ２（１００μｍ×１００μｍ）とした。
また、上記と同様の視野および解析条件で、識別できる各ディンプル形状の凹部のアスペクト比の平均値を算出し、これをディンプル形状の凹部の平均アスペクト比とした。
さて、本発明において、電子写真感光体の周面にディンプル形状の凹部を複数有させる方法に制限はないが、該方法として、例えば、電子写真感光体の表面層を形成した後、表面層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって表面層の表面にディンプル形状の凹部を形成するという方法が挙げられる。特に、乾式ブラスト処理は、湿度条件に敏感な電子写真感光体に水などの溶媒に接触させることなく粗面化できるため好ましい。
乾式ブラスト処理の方法としては、例えば、圧縮空気を用いて粒子（研磨粒子）を噴射し、該粒子を表面層の表面に衝突させる方法や、モーターを動力として粒子（研磨粒子）を噴射し、該粒子を表面層の表面に衝突させる方法などが挙げられるが、粗面化を精密な制御の下で行うことが可能で、かつ、設備の簡易性という点において、圧縮空気を用いる方法が好ましい。
乾式ブラスト処理に用いる粒子（研磨粒子）の材質としては、例えば、酸化アルミニウム、ジルコニア、炭化ケイ素、ガラスなどのセラミックス、ステンレス、鉄、亜鉛などの金属、ポリアミド樹脂、ポリカーボネート樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂などの樹脂が挙げられる。これらの中でも、粗面化効率やコストの観点から、セラミックスが好ましく、特には、酸化アルミニウム、ジルコニア、ガラスがより好ましい。
乾式ブラスト処理装置の例を図１に示す。
図１において、容器（不図示）に貯留されている粒子（研磨粒子）は経路１０４より噴射ノズル１０１に導かれ、経路１０３より導入された圧縮エアを用いて噴射ノズル１０１より噴射され、ワーク支持部材１０６により支持されて自転している円筒状のワーク（粗面化前の円筒状の電子写真感光体）１０７に衝突する。１０５は噴出された粒子（研磨粒子）である。
このとき噴射ノズル１０１とワーク１０７との距離は、ノズル固定治具１０２、１０９やアームにより調整されて決められる。噴射ノズル１０１を支持する噴射ノズル支持部材１０８がワーク１０７の回転軸方向に移動することにより、噴射ノズル１０１はワーク１０７の回転軸方向に移動しながらワーク１０７の周面の粗面化処理を行う。
このとき、噴射ノズル１０１とワーク１０７の周面の最短距離は適切な間隔に調整する必要がある。距離が近すぎるまたは遠すぎると加工効率が落ちるまたは所望の粗面化が行えない場合がある。粒子（研磨粒子）の噴射に用いる圧縮空気の圧力も適切な圧力に調整する必要がある。
電子写真感光体の表面層に表面に対して乾式ブラスト処理を施すことによって電子写真感光体の周面にディンプル形状の凹部を複数有させる場合、乾式ブラスト処理を施す前の電子写真感光体の表面層に表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲にあることが好ましく、さらには１６０〜２００Ｎ／ｍｍ２の範囲にあることがより好ましい。また、乾式ブラスト処理を施す前の電子写真感光体の表面層に表面の弾性変形率は４０％以上であることが好ましく、４５％以上であることがより好ましく、５０％以上であることがより一層好ましく、一方、６５％以下であることが好ましい。
なお、円筒状支持体（以下単に「支持体」ともいう。）の表面や支持体と表面層との間の層の表面に対して乾式ブラスト処理などの粗面化処理を施しても、周面にディンプル形状の凹部を複数有する本発明の電子写真感光体は得られない。つまり、乾式ブラスト処理などの粗面化処理によって電子写真感光体の周面にディンプル形状の凹部を複数有させる場合は、表面層の表面に対して上述のような粗面化処理を施すことが好ましい。
また、上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、その周面に上記のディンプル形状の凹部が複数形成されていることによって、周面のＲｚｊｉｓ（Ａ）およびＲｚｊｉｓ（Ｂ）がそれぞれ上記で特定したように０．３〜２．５μｍの範囲内にあり、ＲＳｍ（Ｃ）およびＲＳｍ（Ｄ）がそれぞれ上記で特定したように５〜１２０μｍの範囲内にあり、かつ、ＲＳｍ（Ｄ）のＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が上記で特定したように０．５〜１．５の範囲内にあるものであるが、さらには、Ｒｚｊｉｓ（Ａ）およびＲｚｊｉｓ（Ｂ）はそれぞれ０．４〜２．０μｍの範囲内にあることが好ましく、また、ＲＳｍ（Ｃ）およびＲＳｍ（Ｄ）はそれぞれ１０〜１００μｍの範囲内にあることが好ましく、また、ＲＳｍ（Ｄ）のＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）は０．８〜１．２の範囲内にあることが好ましい。
Ｒｚｊｉｓ（Ａ）およびＲｚｊｉｓ（Ｂ）が小さすぎると、本発明の効果が乏しくなり、大きすぎると、出力画像に電子写真感光体の周面の粗さに起因するガサツキが現れたり、クリーニングブレードからのトナーのすり抜けが多くなってクリーニング性が低下したりする。
また、ＲＳｍ（Ｃ）およびＲＳｍ（Ｄ）が小さすぎると、本発明の効果が乏しくなり、大きすぎると、クリーニングブレードからのトナーのすり抜けが多くなってクリーニング性が低下する。
また、ＲＳｍ（Ｄ）のＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が上記特定の範囲内にあるということは、ディンプル形状の凹部が電子写真感光体の周方向や母線方向に連なってスジ状になっていないことを意味する。
また、本発明においては、電子写真感光体の周面の凸部の高さは凹部の深さよりも小さいことが好ましい。凸部が高すぎると、クリーニング不良が発生したり、クリーニングブレードに対する局所的な摩擦抵抗が増加し、特に長期間繰り返し使用した場合に、クリーニングブレードのエッジ部が欠損したりする場合がある。具体的には、電子写真感光体の周面の最大山高さＲｐ（Ｆ）は０．６μｍ以下であることが好ましく、０．４μｍ以下であることがより好ましい。また、電子写真感光体の周面の最大谷深さをＲｖ（Ｅ）としたとき、Ｒｖ（Ｅ）のＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）は１．２以上であることが好ましく、１．５以上であることがより好ましい。
本発明において、Ｒｚｊｉｓ（Ａ）およびＲｚｊｉｓ（Ｂ）、ＲＳｍ（Ｃ）およびＲＳｍ（Ｄ）ならびにＲｖ（Ｅ）およびＲｐ（Ｆ）の測定は、いずれも、ＪＩＳ−Ｂ０６０１−２００１を基準とし、（株）小坂研究所製の表面粗さ測定器サーフコーダＳＥ３５００型を用いて行った。
本発明は、周面が摩耗しにくい電子写真感光体に適用したときに最も効果的に作用する。上述のとおり、周面が摩耗しにくい電子写真感光体は、高耐久である一方で、クリーニングブレードのビビリやメクレの問題や摺擦メモリーの問題が顕著になるからである。具体的には、電子写真感光体の周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は、１５０Ｎ／ｍｍ２以上であることが好ましく、さらには１６０Ｎ／ｍｍ２以上であることがより好ましい。
また、周面が摩耗しにくく、さらに傷が発生しにくい電子写真感光体は、上記の周面形状が初期から繰り返し使用後まで変化が少なく、長期間繰り返し使用した場合にも初期のクリーニング特性を維持することができる。
電子写真感光体の周面が摩耗しにくく、傷も発生しにくいという観点からは、電子写真感光体の周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は、２２０Ｎ／ｍｍ２以下であることが好ましく、さらには２００Ｎ／ｍｍ２以下であることがより好ましい。また、電子写真感光体の周面の弾性変形率は４０％以上であることが好ましく、４５％以上であることがより好ましく、５０％以上であることがより一層好ましく、一方、電子写真感光体の周面の弾性変形率は６５％以下であることが好ましい。
ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が大きすぎると、また、弾性変形率が小さすぎると、電子写真感光体の表面の弾性力が不足しているため、電子写真感光体の周面とクリーニングブレードとの間に挟まれた紙粉やトナーが電子写真感光体の周面を擦ることによって、電子写真感光体の表面に傷が発生しやすくなり、それにともなって摩耗も発生しやすくなる。また、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が大きすぎると、たとえ弾性変形率が高くても弾性変形量は小さくなってしまうため、結果として電子写真感光体の表面の局部に大きな圧力がかかり、よって電子写真感光体の表面に深い傷が発生しやすくなる。
また、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が上記範囲にあっても弾性変形率が小さすぎると、塑性変形量が相対的に大きくなってしまうため、電子写真感光体の表面に細かい傷が発生しやすくなり、また、摩耗も発生しやすくなる。これは、弾性変形率が小さすぎるだけでなくユニバーサル硬さ値（ＨＵ）も小さすぎる場合、特に顕著になる。
本発明において、電子写真感光体の周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率は、２５℃／５０％ＲＨ環境下、微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて測定した値である。このフィシャースコープＨ１００Ｖは、測定対象（電子写真感光体の周面）に圧子を当接し、この圧子に連続的に荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより連続的硬さが求められる装置である。
本発明においては、圧子として対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用い、電子写真感光体の周面に圧子を押し当て、圧子に連続的にかける荷重の最終（最終荷重）は６ｍＮとし、圧子に最終荷重６ｍＮをかけた状態を保持する時間（保持時間）は０．１秒とした。また、測定点は２７３点とした。
フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を図２に示す。また、本発明の電子写真感光体を測定対象としたときのフィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの一例を図３に示す。図２、３中、縦軸は圧子にかけた荷重Ｆ（ｍＮ）を、横軸は圧子の押し込み深さｈ（μｍ）を示す。図２は、圧子にかける荷重を段階的に増加させて荷重が最大になった（Ａ→Ｂ）後、段階的に荷重を減少させた（Ｂ→Ｃ）ときの結果を示している。図３は、圧子にかける荷重を段階的に増加させて最終的に荷重を６ｍＮとし、その後、段階的に荷重を減少させたときの結果を示している。
ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は、圧子に最終荷重６ｍＮをかけたときの該圧子の押し込み深さから下記式により求めることができる。なお、下記式中、ＨＵはユニバーサル硬さ（ＨＵ）を意味し、Ｆｆは最終荷重を意味し、Ｓｆは最終荷重をかけたときの圧子の押し込まれた部分の表面積を意味し、ｈｆは最終荷重をかけたときの圧子の押し込み深さを意味する。
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また、弾性変形率は、圧子が測定対象（電子写真感光体の周面）に対して行った仕事量（エネルギー）、すなわち、圧子の測定対象（電子写真感光体の周面）に対する荷重の増減によるエネルギーの変化より求めることができる。具体的には、弾性変形仕事量Ｗｅを全仕事量Ｗｔで除した値（Ｗｅ／Ｗｔ）が弾性変形率である。なお、全仕事量Ｗｔは図２中のＡ−Ｂ−Ｄ−Ａで囲まれる領域の面積であり、弾性変形仕事量Ｗｅは図２中のＣ−Ｂ−Ｄ−Ｃで囲まれる領域の面積である。
電子写真感光体の周面の耐傷性や耐摩耗性を向上させるためには、電子写真感光体の表面層を硬化層とすることが好ましく、例えば、電子写真感光体の表面層を硬化性樹脂（のモノマー）を用いて形成したり、重合性官能基（連鎖重合性官能基や逐次重合性官能基など）を有する正孔輸送性化合物（正孔輸送性化合物の分子の一部に重合性官能基が化学結合しているもの）を用いて形成したりすることが挙げられる。電荷輸送能を有さない硬化性樹脂を用いる場合は、電荷輸送物質を混合して用いてもよい。
特に、周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にある電子写真感光体を得るためには、電子写真感光体の表面層を、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合（架橋を伴う重合）させることによって形成することが、特には、連鎖重合性官能基を同一分子内に２つ以上有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることによって形成することが有効である。また、逐次重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いる場合には、該化合物としては、逐次重合性官能基を同一分子内に３つ以上有する正孔輸送性化合物が好ましい。
以下、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いて電子写真感光体の表面層を形成する方法についてより具体的に説明する。なお、逐次重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いる場合も同様である。
電子写真感光体の表面層は、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物および溶剤を含む表面層用塗布液を塗布し、該連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させ、もって塗布した表面層用塗布液を硬化させることによって形成することができる。
表面層用塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、カーテンコーティング法、スピンコーティング法などの塗布方法を用いることができる。これら塗布方法の中でも、効率性や生産性の観点から、浸漬塗布法、スプレーコーティング法が好ましい。
連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させる方法としては、熱や、可視光、紫外線などの光や、電子線やγ線などの放射線を用いる方法が挙げられる。必要に応じて、表面層用塗布液に重合開始剤を含有させてもよい。
なお、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させる方法としては、電子線やγ線などの放射線、特には電子線を用いる方法が好ましい。放射線による重合は、重合開始剤を特に必要としないからである。重合開始剤を用いずに連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させることにより、非常に高純度な３次元マトリックスの表面層を形成することができ、良好な電子写真特性を示す電子写真感光体を得ることができる。また、放射線の中でも電子線による重合は、照射による電子写真感光体へのダメージが非常に少なく、良好な電子写真特性を発現させることができる。
電子線の照射により連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化重合させてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にある本発明の電子写真感光体を得るには、電子線の照射条件を考慮することが重要である。
電子線を照射する際には、スキャニング型、エレクトロカーテン型、ブロードビーム型、パルス型およびラミナー型などの加速器を用いて行うことができる。加速電圧は２５０ｋＶ以下であることが好ましく、特には１５０ｋＶ以下であることがより好ましい。線量は１〜１０００ｋＧｙ（０．１〜１００Ｍｒａｄ）の範囲であることが好ましく、特には５〜２００ｋＧｙ（０．５〜２０Ｍｒａｄ）の範囲であることがより好ましい。加速電圧や線量が大きすぎると、電子写真感光体の電気的特性が劣化する場合がある。線量が小さすぎると、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の硬化重合が不十分となり、よって表面層用塗布液の硬化が不十分となる場合がある。
また、表面層用塗布液の硬化を促進するためには、電子線による連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の硬化重合の際に、被照射体（電子線が照射されるもの）を加熱することが好ましい。加熱するタイミングは、電子線照射前、照射中、照射後のいずれの段階でもよいが、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物のラジカルが存在する間、被照射体が一定の温度になっていることが好ましい。加熱は、被照射体の温度が室温〜２５０℃（より好ましくは５０〜１５０℃）となるように行うことが好ましい。加熱の温度が高すぎると、電子写真感光体の材料に劣化が生じる場合がある。加熱の温度が低すぎると、加熱を行うことによって得られる効果が乏しくなる。加熱の時間は、おおよそ数秒から数十分程度が好ましく、具体的には２秒〜３０分が好ましい。
電子線照射時および被照射体加熱時の雰囲気は、大気中、窒素やヘリウムなどの不活性ガス中、真空中のいずれであってもよいが、酸素によるラジカルの失活を抑制することができるという点で、不活性ガス中または真空中が好ましい。
また、電子写真感光体の表面層の膜厚は、電子写真特性の観点から、３０μｍ以下であることが好ましく、２０μｍ以下であることがより好ましく、１０μｍ以下であることがより好ましく、７μｍ以下であることがより好ましい。一方、電子写真感光体の耐久性の観点から、０．５μｍ以上であることが好ましく、１μｍ以上であることがより好ましい。
さて、連鎖重合とは、高分子物の生成反応を大きく連鎖重合と逐次重合に分けた場合の前者の重合反応形態を示し、詳しくは、その反応形態が主にラジカルまたはイオンなどの中間体を経由して反応が進行する不飽和重合、開環重合または異性化重合などのことをいう。
連鎖重合性官能基とは、上記反応形態が可能な官能基を意味する。以下、応用範囲の広い不飽和重合性官能基および開環重合性官能基の例を示す。
不飽和重合とは、ラジカルやイオンなどによって不飽和の基、例えば、Ｃ＝Ｃ、Ｃ≡Ｃ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｎ、Ｃ≡Ｎなどが重合する反応であり、その中でもＣ＝Ｃが主である。以下に、不飽和重合性官能基の具体例を示す。
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上記式中、Ｒ１は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
開環重合とは、炭素環やオクソ環や窒素ヘテロ環などのひずみを有する不安定な環状構造が、開環すると同時に重合を繰り返し、鎖状高分子を生成する反応であり、イオンが活性種として作用するものが大半である。以下に、開環重合性官能基の具体例を示す。
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上記式中、Ｒ２は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上に例示した連鎖重合性官能基の中でも、下記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基が好ましい。
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式（１）中、Ｅ１１は、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基、置換または無置換のアルコキシ基、シアノ基、ニトロ基、−ＣＯＯＲ１１、または、−ＣＯＮＲ１２Ｒ１３を示す。Ｗ１１は、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＯＯ−、−Ｏ−、−ＯＯ−、−Ｓ−、または、ＣＯＮＲ１４−を示す。Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＸは、０または１を示す。ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などが挙げられる。アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントラセニレン基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
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式（２）中、Ｒ２１、Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＹは、１〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
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式（３）中、Ｒ３１、Ｒ３２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＺは、０〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
上記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、下記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基がより好ましい。
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上記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、上記式（Ｐ−１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちアクリロイルオキシ基、上記式（Ｐ−２）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちメタクリロイルオキシ基がより一層好ましい。
本発明においては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の中でも、連鎖重合性官能基を（同一分子内に）２つ以上有する正孔輸送性化合物が好ましい。以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の具体例を示す。
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上記式（４）中、Ｐ４１、Ｐ４２は、それぞれ独立に、連鎖重合性官能基を示す。Ｒ４１は、２価の基を示す。Ａ４１は、正孔輸送性基を示す。下付文字のａ、ｂ、ｄは、それぞれ独立に、０以上の整数を示す。ただし、ａ＋ｂ×ｄは２以上である。また、ａが２以上の場合は、ａ個のＰ４１は同一であっても異なっていてもよく、ｂが２以上の場合は、ｂ個の［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］は同一であっても異なっていてもよく、ｄが２以上の場合は、ｄ個のＰ４２は同一であっても異なっていてもよい。
上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたものを例示すると、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリアリールアミン誘導体（トリフェニルアミンなど）、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、Ｎ−フェニルカルバゾール誘導体などが挙げられる。これら（上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたもの）の中でも、下記式（５）で示される構造を有するものが好ましい。
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上記式（５）中、Ｒ５１は、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。Ａｒ５１、Ａｒ５２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリール基を示す。Ｒ５１、Ａｒ５１、Ａｒ５２は、Ｎ（窒素原子）と直接結合してもよいし、アルキレン基（メチル基、エチル基、プロピレン基など）、ヘテロ原子（酸素原子、硫黄原子など）または−ＣＨ＝ＣＨ−を介してＮ（窒素原子）と結合してもよい。ここで、アルキル基としては、炭素原子数が１〜１０のものが好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基、ピリジル基、キノリル基、ベンゾキノリル基、ガルバゾリル基、フェノチアジニル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ジベンゾフリル基、ジベンゾチオフェニル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。なお、上記式（５）中のＲ５１は、置換または無置換のアリール基であることが好ましい。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
上記式（４）中のＲ４１の２価の基としては、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＲ４１１＝ＣＲ４１２−（Ｒ４１１、Ｒ４１２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す）、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、硫黄原子など、また、これらを組み合わせたものが挙げられる。これらの中でも、下記式（６）で示される構造を有する２価の基が好ましく、さらには下記式（７）で示される構造を有する２価の基がより好ましい。
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上記式（６）中、Ｘ６１〜Ｘ６３は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ６１＝ＣＲ６２）ｎ６−（Ｒ６１、Ｒ６２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ６は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下））、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、または、硫黄原子を示す。
Ａｒ６１、Ａｒ６２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下）。ただし、ｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジペンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
上記式（７）中、Ｘ７１、Ｘ７２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ７１＝ＣＲ７２）ｎ７−（Ｒ７１、Ｒ７２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ７は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下））、−ＣＯ−、または、酸素原子を示す。Ａｒ７１は、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ７、ｑ７、ｒ７は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下）。ただし、ｐ７、ｑ７、ｒ７のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の好適な例（化合物例）を挙げる。
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次に、本発明の電子写真感光体について、表面層以外の層も含めてさらに詳しく説明する。
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、支持体（円筒状支持体）および該支持体（該円筒状支持体）上に設けられた有機感光層（以下単に「感光層」ともいう）を有する円筒状の電子写真感光体である。
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよいが、電子写真特性の観点からは積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層があるが、電子写真特性の観点からは順層型感光層が好ましい。また、電荷発生層を積層構造としてもよく、また、電荷輸送層を積層構成としてもよい。
図４Ａないし図４Ｉに、本発明の電子写真感光体の層構成の例を示す。
図４Ａに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１、電荷輸送物質を含有する層（第１の電荷輸送層）４４２が順に設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層（第２の電荷輸送層）４５が設けられている。
また、図４Ｂに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層４４が設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層４５が設けられている。
また、図４Ｃに示される層構成の電子写真感光体は、支持体４１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１が設けられており、その上に表面層として連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層４５が直接設けられている。
また、図４Ｄないし図４Ｉに示すように、支持体４１と電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）４４１または電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層４４との間に、バリア機能や接着機能を有する中間層（「下引き層」とも呼ばれる）４３や、干渉縞防止などを目的とする導電層４２などを設けてもよい。
その他、どのような層構成であってもよいが（例えば、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層はなくてもよいが）、電子写真感光体の表面層を連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層とする場合は、図４Ａないし図４Ｉに示される層構成のうち、図４Ａ、図４Ｄ、図４Ｇで示される層構成が好ましい。
支持体としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であればよく、例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウムなどの金属製の支持体を用いることができる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金などを真空蒸着によって被膜形成した層を有する上記金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子を適当な結着樹脂と共にプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体などを用いることもできる。
また、支持体の表面は、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止などを目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理などを施してもよい。
上述のとおり、支持体と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）または後述の中間層との間には、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止や、支持体の傷の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。
導電層は、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子などの導電性粒子を結着樹脂に分散させて形成することができる。
導電層の膜厚は、１〜４０μｍであることが好ましく、特には２〜２０μｍであることがより好ましい。
また、上述のとおり、支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などのために形成される。
中間層は、主に、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ユリア樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアミド−イミド樹脂、ナイロン樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアセタール樹脂、ブチラール樹脂などの結着樹脂を用いて形成することができる。また、中間層には、金属もしくは合金またはこれらの酸化物、塩類、界面活性剤などを含有させてもよい。
中間層の膜厚は０．０５〜７μｍであることが好ましく、さらには０．１〜２μｍであることがより好ましい。
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷発生物質としては、例えば、セレン−テルル、ピリリウム、チアピリリウム系染料、各種の中心金属および各種の結晶系（α、β、γ、ε、Ｘ型など）を有するフタロシアニン顔料や、アントアントロン顔料や、ジベンズピレンキノン顔料や、ピラントロン顔料や、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、インジゴ顔料や、キナクリドン顔料や、非対称キノシアニン顔料や、キノシアニン顔料や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送物質としては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物以外に、例えば、ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物などが挙げられる。
感光層を電荷生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤と共に分散することによって得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、ロールミル、アトライター、液衝突型高速分散機などを用いた方法が挙げられる。電荷発生層中の電荷発生物質の割合は、結着樹脂と電荷発生物質との合計質量に対して０．１〜１００質量％であることが好ましく、さらには１０〜８０質量％であることがより好ましい。また、電荷発生層全質量に対しては１０〜１００質量％であることが好ましく、さらには５０〜１００質量％であることがより好ましい。なお、上記電荷発生物質を単独で蒸着法などにより成膜し、電荷発生層とすることもできる。
電荷発生層の膜厚は０．００１〜６μｍであることが好ましく、さらには０．０１〜２μｍであることがより好ましい。
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、上記電荷輸送物質のうち単独で成膜性を有するものは、結着樹脂を用いずにそれ単独で成膜し、電荷輸送層とすることもできる。電荷輸送層中の電荷輸送物質の割合は、結着樹脂と電荷輸送物質との合計質量に対して０．１〜１００質量％であることが好ましく、さらには１０〜８０％であることがより好ましい。また、電荷輸送層全質量に対しては２０〜１００質量％であることが好ましく、さらには３０〜９０質量％であることが好ましい。
電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層の膜厚は５〜７０μｍであることが好ましく、さらには１０〜３０μｍであることがより好ましい。電荷輸送層の膜厚が薄すぎると帯電能を保ちにくく、厚すぎると残留電位が高くなる傾向にある。
電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有させる場合、該層は、上記電荷発生物質および上記電荷輸送物質を結着樹脂および溶剤と共に分散して得られる該層用の塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。また、該層の膜厚は８〜４０μｍであることが好ましく、さらには１２〜３０μｍであることがより好ましい。また、該層中の光導電性物質（電荷発生物質および電荷輸送物質）の割合は、該層全質量に対して２０〜１００質量％であることが好ましく、さらには３０〜９０質量％であることがより好ましい。
感光層（電荷輸送層、電荷発生層）に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、ベンザール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド−イミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ユリア樹脂などが挙げられる。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
また、感光層上には、該感光層を保護することを目的として、保護層を設けてもよい。保護層の膜厚は０．０１〜１０μｍであることが好ましく、さらには０．１〜７μｍであることがより好ましい。保護層には、加熱や放射線の照射により硬化重合する硬化性樹脂などを用いることが好ましい。該硬化性樹脂の樹脂モノマーとしては、連鎖重合性官能基を有する樹脂モノマーが好ましい。また、保護層には、金属およびその酸化物、窒化物、塩、合金ならびにカーボンブラックなどの導電性材料を含有させてもよい。金属としては、鉄、銅、金、銀、鉛、亜鉛、ニッケル、スズ、アルミニウム、チタン、アンチモン、インジウムなどが挙げられる。より具体的には、ＩＴＯ、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、Ａｌ２Ｏ３などを用いることができる。導電性材料は粒子状のものを保護層に分散含有させることが好ましく、その粒径は０．００１〜５μｍであることが好ましく、さらには０．０１〜１μｍであることが好ましい。保護層中の導電性材料の割合は、保護層全質量に対して１〜７０質量％であることが好ましく、さらには５〜５０質量％であることが好ましい。これらの分散剤としてチタンカップリング剤、シランカップリング剤、各種界面活性などを用いることもできる。
また、上記の電子写真感光体を構成する各層には、酸化防止剤や光劣化防止剤などを添加してもよい。また、電子写真感光体の表面層には、電子写真感光体の周面の潤滑性や撥水性を向上させることを目的として、各種のフッ素化合物、シラン化合物、金属酸化物などを添加してもよい。また、これらを粒子状のものとして保護層に分散含有させることもできる。また、これらの分散剤として界面活性剤などを用いることもできる。電子写真感光体の表面層中の上記各種添加剤の割合は、表面層全質量に対して１〜７０質量％であることが好ましく、さらには５〜５０質量％であることがより好ましい。
本発明の電子写真感光体の各層の形成方法には、蒸着法や塗布法などの各種方法を採用することが可能であるが、これらの中でも塗布法が最も好ましい。塗布法は、薄膜の層から厚膜の層まで、さまざまな組成の層が形成可能である。具体的には、バーコーター、ナイフコーター、ロールコーターおよびアトライターを用いた塗布法や、浸漬塗布法や、スプレーコーティング法や、ビームコーティング法や、静電塗布法や、粉体塗布法などが挙げられる。
図５に、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
図５において、１は円筒状の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段（一次帯電手段：帯電ローラーなど）３により、正または負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。
電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５の現像剤に含まれるトナーにより現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー像が、転写手段（転写ローラーなど）６からの転写バイアスによって、転写材供給手段（不図示）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して取り出されて給送された転写材（紙など）Ｐに順次転写されていく。
トナー像の転写を受けた転写材Ｐは、電子写真感光体１の周面から分離されて定着手段８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
トナー像転写後の電子写真感光体１の周面は、クリーニング手段（クリーニングブレードなど）７によって転写残りの現像剤（トナー）の除去を受けて清浄面化され、さらに前露光手段（不図示）からの前露光光（不図示）により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、図５に示すように、帯電手段３が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５、転写手段６およびクリーニング手段７などの構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンターなどの電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図５では、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段７とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段１０を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
また、クリーニング手段がクリーニングブレードを用いて電子写真感光体の周面の転写残トナーをクリーニングする手段である場合、クリーニング性の観点から、クリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧（線圧）は１０〜４５ｇ／ｃｍの範囲が好ましく、また、クリーニングブレードの当接角は２０〜３０°の範囲が好ましい。
図６は、本発明の電子写真感光体の周面を（株）菱化システム製の表面形状測定システムＳｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機を用いて、１００μｍ×１００μｍ（１００００μｍ２）の視野で観察して得られたディンプル形状の凹部の像を処理して、最長径１μｍ以上、深さ０．１μｍ以上の凹部の輪郭部分だけを見えるようにして処理した画像の一例である。
【実施例】  次に、本発明を実施例により詳細に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
（実施例１）
実施例１に用いる電子写真感光体を以下の通りに作製した。
まず、ＪＩＳ  Ａ３００３アルミニウム合金を用いて、長さ３７０ｍｍ、外径８４ｍｍ、肉厚３ｍｍのアルミニウムシリンダーを切削加工により作製した。
作製したアルミニウムシリンダーの表面（周面）の母線方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓは０．０８μｍであった。
このアルミニウムシリンダーを純水に洗剤（商品名：ケミコールＣＴ、常盤化学（株）製）を含有させた洗浄液中で超音波洗浄を行い、続いて洗浄液を洗い流した後、さらに純水中で超音波洗浄を行って脱脂処理し、これを支持体（円筒状支持体）とした。
次に、アンチモンをドープした酸化スズの被覆膜を有する酸化チタン粒子（商品名：クロノスＥＣＴ−６２、チタン工業（株）製）６０部、酸化チタン粒子（商品名：ｔｉｔｏｎｅ  ＳＲ−１Ｔ、堺化学（株）製）６０部、レゾール型フェノール樹脂（商品名：フェノライトＪ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、固形分７０％）７０部、２−メトキシ−１−プロパノール５０部およびメタノール５０部からなる溶液を、ボールミル装置で２０時間分散することによって、導電層用塗布液を調製した。導電層用塗布液に含有される粒子の平均粒径は０．２５μｍであった。
この導電層用塗布液を支持体上に浸漬塗布し、これを４８分間、１５０℃に調整された熱風乾燥機中で乾燥および硬化させることによって、膜厚が１５μｍの導電層を形成した。
次に、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０部およびメトキシメチル化ナイロン樹脂（商品名：トレジンＥＦ３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０部を、メタノール５００部／ブタノール２５０部の混合溶剤に溶解させることによって、中間層用塗布液を調製した。
この中間層用塗布液を導電層上に浸漬塗布し、これを２２分間、１００℃に調整された熱風乾燥機中で乾燥させることによって、膜厚が０．４５μｍの中間層を形成した。
次に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°に強いピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン（電荷発生物質）４部、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）２部、および、シクロヘキサノン９０部からなる溶液を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミル装置で１０時間分散した後、これに酢酸エチル１１０部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。
この電荷発生層用塗布液を中間層上に浸漬塗布し、これを２２分間、８０℃に調整された熱風乾燥機中で乾燥させることによって、膜厚が０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
次に、下記式（１１）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）３５部、
0003938209.tif 000031
および、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスティックス（株）製）５０部を、モノクロロベンゼン３２０部／ジメトキシメタン５０部の混合溶剤に溶解させることによって、第一電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第一電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布し、これを４０分間、１００℃に調整された熱風乾燥機中で乾燥させることによって、膜厚が２０μｍの第一電荷輸送層を形成した。
次に、下記式（１２）で示される構造を有する化合物（重合性官能基を有する正孔輸送性化合物）３０部
0003938209.tif 000032
を、１−プロパノール３５部および１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラーＨ、日本ゼオン（株）製）３５部の混合溶剤に溶解させた後、これをポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、概略、図１に示す構成の乾式ブラスト処理装置（不二精機製造所製）を用い、下記条件にて、第二電荷輸送層の表面に対して乾式ブラスト処理を施し、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
・乾式ブラスト処理の条件
粒子（研磨粒子）：平均粒径が３０μｍの球状ガラスビーズ（商品名：ＵＢ−０１Ｌ（株）、ユニオン製）
エア（圧縮空気）吹き付け圧力：０．３４３ＭＰａ（３．５ｋｇｆ／ｃｍ２）
噴射ノズル移動速度：４３０ｍｍ／ｓ
ワークの自転速度：２８８ｒｐｍ
噴射ノズルの吐出口とワークとの距離：１００ｍｍ
粒子（研磨粒子）の吐出角度：９０°
粒子（研磨粒子）の供給量：２００ｇ／ｍｉｎ
ブラストの回数：片道×２回
乾式ブラスト処理後、ワークの周面に残存付着した粒子（研磨粒子）を、圧縮エアの吹き付けにより除去した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
作製した電子写真感光体の周面の形状を測定したところ、表１および２に示す数値であった。
なお、電子写真感光体の周面の形状の測定は、上述のとおり、（株）小坂研究所製の表面粗さ測定器サーフコーダＳＥ３５００型を使用して行った。
Ｒｚｊｉｓ（Ａ）およびＲＳｍ（Ｃ）の測定は、上記装置用の円周粗さ測定装置を使用して行った。測定条件は、測定長：０．４ｍｍ、測定速度：０．１ｍｍ／ｓとした。ＲＳｍ（Ｃ）および（Ｄ）測定時のノイズカットのベースラインレベル設定値は１０％（レベル設定）とした。
また、Ｒｚｊｉｓ（Ａ）および（Ｂ）、ＲＳｍ（Ｃ）および（Ｄ）、Ｒｖ（Ｅ）およびＲｐ（Ｆ）、１００００μｍ２（１００μｍ×１００μｍ）あたりのディンプル形状の凹部の個数、ディンプル形状の凹部の面積率、ディンプル形状の凹部の平均アスペクト比の測定は、それぞれ、円筒状の電子写真感光体の母線方向の、一端から５ｃｍの部分、中央部、他端から５ｃｍの部分の３部分で２箇所以上測定して、その平均値を測定値とした。
また、上記と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体を作製し、上記乾式ブラスト処理前後の表面層（本実施例では第二電荷輸送層）の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率を測定したところ、表３に示す数値であった。なお、表面層（本実施例では第二電荷輸送層）を形成し、２３℃／５０％ＲＨ環境下に２４時間放置した後、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率を測定し、次に、乾式ブラスト処理を施した後、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率を再度測定した。
作製した電子写真感光体を、ポリウレタンゴム製のクリーニングブレードを備えるキヤノン（株）製の電子写真複写機ｉＲ  Ｃ６８００の改造機（負帯電型に改造）に装着し、以下のように評価を行った。
まず、２３℃／５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−２００Ｖになるように電位の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。
クリーニング性の評価として、クリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧の設定を、高圧の場合および低圧の場合の２条件に設定した際のクリーニング性を評価した。高圧設定のクリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧（線圧）は４０ｇ／ｃｍ（以下「ブレード高圧設定」ともいう）、低圧設定のクリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧（線圧）は１６ｇ／ｃｍ（以下「ブレード低圧設定」ともいう）とした。また、クリーニングブレードの当接角は２４°に設定した。
評価環境は２３℃／５０％ＲＨ環境で、Ａ４紙テスト画像フルカラー２枚間欠の条件で５０００枚の耐久試験を行った。耐久試験終了後にハーフトーン画像などのテスト画像を出力することで出力画像上の不良を観察した。
また、ブレード高圧設定において耐久試験した際に電子写真感光体の回転トルクをモーターの電流値からモニターし、クリーニングブレードのビビリに起因する鳴きとクリーニングブレードのメクレの発生状況を評価した。
また、クリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧（線圧）を２４ｇ／ｃｍに設定し、電子写真感光体の回転モーターの初期の駆動電流値Ａと５０００枚耐久試験後の駆動電流値Ｂから、Ｂ／Ａの値を求め、これを相対的なトルク上昇比率とした。
ブレード低圧設定において、耐久試験した場合にクリーニングブレードからのトナーすり抜けによるクリーニング不良の発生状況を評価した。
本実施例の電子写真感光体はいずれの条件においても良好なクリーニング特性を示し、ブレード高圧設定においても電子写真感光体回転時のトルクの上昇がほとんど無く、クリーニングブレードの鳴きおよびメクレの発生も無く、また、ブレード低圧設定においてもトナーのすり抜けによる画像不良の発生は無かった。
また、さらに耐久評価を続け、Ａ４紙横サイズフルカラー２枚間欠の条件で５００００枚の耐久試験を行い、クリーニング性の評価を行った。
また、上記と同様にして高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体を作製し、画像流れについて評価した。
上記の電子写真複写機を３０℃／８０％ＲＨ環境下に設置し、これに高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体を装着し、クリーニングブレードの電子写真感光体の周面に対する当接圧（線圧）を２４ｇ／ｃｍに設定し、Ａ４紙横サイズフルカラー２枚間欠の条件で、画像パターンのコピーを１００００枚出力した後、ハーフトーン画像などのサンプル画像出力を行い、画像流れの発生具合を評価した。
本実施例の電子写真感光体は画像流れの発生に対して非常に良好な結果が得られた。
また、上記と同様にして摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製し、摺擦メモリーについて評価した。
２３℃／５％ＲＨ環境下、上記の電子写真複写機に摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を装着し、暗所で前露光を消灯し、帯電（一次帯電）をＯＦＦとし、現像器および一次転写手段を離間させ、クリーニングブレードとクリーニングブラシを電子写真感光体の周面に当接させた状態で１５分間空回転させ、電子写真感光体の周面とクリーニングブレードおよびクリーニングブラシを摺擦させた。１５分後空回転を停止させてこのまま６０分間放置し、初期の電位と蓄積した電位との差を測定・比較して摺擦メモリーの値とした。
本実施例の電子写真感光体は、周面の摩擦抵抗が少なく、電子写真感光体周りの部材と摺擦する場合においても、摺擦による弊害が発生しにくくなっていた。
以上の評価の結果を表４、６、８に示す。
（実施例２）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）製）０．１５部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラーＨ、日本ゼオン（株）製）３５部／１−プロパノール３５部の混合溶剤に溶解させた後、これに潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用い、５８８０Ｎｋｇｆ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の分散処理を施し、均一に分散させた。
これを、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過した。
これに、上記式（１２）で示される構造を有する化合物（重合性官能基を有する正孔輸送性化合物）２７部を加え、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
［実施例３］（参考例）
実施例２と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層を形成した。
次に、エア（圧縮空気）吹き付け圧力を０．３４３ＭＰａ（３．５ｋｇｆ／ｃｍ２）から０．１９６ＭＰａ（２．０ｋｇｆ／ｃｍ２）に変更した以外は、実施例２の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表２に示す。
［実施例４］
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）製）０．４５部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラーＨ、日本ゼオン（株）製）３５部／１−プロパノール３５部の混合溶剤に溶解させた後、これに潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）９部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用い、５８８０Ｎｋｇｆ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の分散処理を施し、均一に分散させた。
これを、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過した。
これに、上記式（１２）で示される構造を有する化合物（重合性官能基を有する正孔輸送性化合物）２１部を加え、ＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例５）
実施例２と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１２）で示される構造を有する化合物２７部を下記式（１３）で示される構造を有する化合物２７部
0003938209.tif 000033
に変更した以外は、実施例２と同様にして第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例２の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例６）
実施例２と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１２）で示される構造を有する化合物２７部を下記式（１４）で示される構造を有する化合物２７部
0003938209.tif 000034
に変更した以外は、実施例２と同様にして第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例２の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例７）
実施例２と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１２）で示される構造を有する化合物２７部を下記式（１５）で示される構造を有する化合物２７部
0003938209.tif 000035
に変更した以外は、実施例２と同様にして第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量１５ｋＧｙ（１．５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例２の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例８）
実施例２と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、実施例２の第二電荷輸送層用塗布液と同様の液にさらに下記式（１６）で示される構造を有する化合物（光重合開始剤）３部
0003938209.tif 000036
を添加し、これを第二電荷輸送層用塗布液とした。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、これにメタルハライドランプから５００ｍＷ／ｃｍ２の強度の光を６０秒間照射することによってこれを硬化させ、これを６０分間、１２０℃に調整された熱風乾燥機中で加熱することによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例２の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例９）
実施例８と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１２）で示される構造を有する化合物２７部を上記式（１５）で示される構造を有する化合物２７部に変更した以外は、実施例８と同様にして第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、これにメタルハライドランプから５００ｍＷ／ｃｍ２の強度の光を６０秒間照射することによってこれを硬化させ、これを６０分間、１２０℃に調整された熱風乾燥機中で加熱することによって、膜厚が５μｍの硬化性の第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例８の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１０）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成した。
次に、上記式（１２）で示される構造を有する化合物７０部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン１５部／１−プロパノール１５部の混合溶剤に溶解させた後、これをＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。
この電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量５０ｋＧｙ（５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が１０μｍの硬化性の電荷輸送層を形成した。
次に、エア（圧縮空気）吹き付け圧力を０．３４３ＭＰａ（３．５ｋｇｆ／ｃｍ２）から０．４４１ＭＰａ（４．５ｋｇｆ／ｃｍ２）に変更した以外は、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１１）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）製）０．３５部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラーＨ、日本ゼオン（株）製）１５部／１−プロパノール１５部の混合溶剤に溶解させた後、これに潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）７部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用い、５８８０Ｎｋｇｆ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の分散処理を施し、均一に分散させた。
これを、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過した。
これに、上記式（１２）で示される構造を有する化合物（重合性官能基を有する正孔輸送性化合物）６３部を加え、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。
この電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布した後、１００℃の条件下５分間保持して溶剤を風乾させた。
これに、窒素雰囲気（酸素濃度１０ｐｐｍ）下で加速電圧１５０ｋＶ、線量５０ｋＧｙ（５Ｍｒａｄ）の条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行い、さらに大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行うことによって、膜厚が１０μｍの硬化性の電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１０の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１２）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、下記式（１７）で示される構造を有する熱硬化性の正孔輸送性構造を有するヒドロキシメチル基含有フェノール化合物３０部
0003938209.tif 000037
を、メタノール３５部／エタノール３５部の混合溶剤に溶解させた後、これをＰＴＦＥ製の０．２μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、これを１時間、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１３）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：サーフロンＳ−３８１、セイミケミカル（株）製）０．３４部を、メタノール３５部／エタノール３５部の混合溶剤に溶解させた後、これに潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用い、５８８０Ｎｋｇｆ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の分散処理を施し、均一に分散させた。
これを、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過した。
これに、上記式（１７）で示される構造を有する熱硬化性の正孔輸送性構造を有するヒドロキシメチル基含有フェノール化合物２７部を溶解させた後、これをＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、これを１時間、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１４）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：サーフロンＳ−３８１、セイミケミカル（株）製）０．３４部を、メタノール３５部／エタノール３５部の混合溶剤に溶解させた後、これに潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用い、５８８０Ｎｋｇｆ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の分散処理を施し、均一に分散させた。
これを、ＰＴＦＥ製の１０μｍメンブレンフィルターで加圧濾過した。
これに、レゾール型フェノール樹脂ワニス（商品名：ＰＬ−４８５２、群栄化学工業（株）製、不揮発成分：７５％）２１．２部および下記式（１８）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）１１．１部
0003938209.tif 000038
を溶解させた後、これをＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧濾過することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、これを１時間、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１５）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成し、また、該電荷発生層上に実施例１の第一電荷輸送層と同様の層を電荷輸送層として形成した。
次に、アンチモンドープ酸化スズ粒子（商品名：Ｔ−１、三菱マテリアル（株）製、平均粒径０．０２μｍ）１００部を、下記式（１９）で示される構造を有するフッ素原子含有化合物（商品名：ＬＳ−１０９０、信越化学工業（株）製）７部
0003938209.tif 000039
で表面処理した（以下「処理量７％」と記す。）。
この表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子５０部、および、エタノール１５０部を、サンドミル装置で６０時間分散し、これに四フッ化エチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）２０部を加え、さらにサンドミル装置で８時間分散した。
これに、レゾール型フェノール樹脂ワニス（商品名：ＰＬ−４８０４、群栄化学工業（株）製）３０部を溶解させることによって、保護層用塗布液を調製した。
この保護層用塗布液を電荷輸送層上に浸漬塗布し、これを１時間、１４５℃に調整された熱風乾燥機中で熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの保護層を形成した。
次に、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、保護層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、電荷輸送層および保護層（硬化層）を設けてなり、かつ、該保護層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１６）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成し、また、該電荷発生層上に実施例１の第一電荷輸送層と同様の層を電荷輸送層として形成した。
次に、実施例１５で用いた表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子と同様の表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子４５部、下記式（２０）で示される構造を有するアクリル樹脂モノマー１８部、
0003938209.tif 000040
２−メチルチオキサントン（光重合開始剤）６．８部、四フッ化エチレン樹脂粒子（ルブロンＬ−２）１４部、および、エタノール１５０部を、サンドミル装置で９０時間分散することによって、保護層用塗布液を調製した。
この保護層用塗布液を電荷輸送層上に浸漬塗布し、これを乾燥後、これに高圧水銀灯から２５０Ｗ／ｃｍ２の強度の紫外線を６０秒間照射することによってこれを硬化させ、これを２時間１２０℃の熱風で乾燥させることによって、膜厚が５μｍの硬化性の保護層を形成した。
次に、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、保護層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、電荷輸送層および保護層（硬化層）を設けてなり、かつ、該保護層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１７）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成し、また、該電荷発生層上に実施例１の第一電荷輸送層と同様の層を電荷輸送層として形成した。
次に、実施例１５で用いた表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子と同様の表面処理済みアンチモンドープ酸化スズ粒子１０部、メチルエチルケトン２００部、および、１，４−ジオキサン２００部を、サンドミル装置で６６時間分散した。
これに、下記式（２１）で示される構造を有する熱硬化性エポキシ樹脂モノマー６部、
0003938209.tif 000041
および、下記式（２２）で示される構造を有する酸無水物（硬化触媒）１．４部
0003938209.tif 000042
を添加することによって、保護層用塗布液を調製した。
この保護層用塗布液を電荷輸送層上にスプレーコーティングし、これを３０分間８０℃で、次いで２時間１３０℃で熱処理し、もってこれを熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの保護層を形成した。
次に、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、保護層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、電荷輸送層および保護層（硬化層）を設けてなり、かつ、該保護層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１８）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１８）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）１０部、および、下記式（２３）で示される構造を有するビュレット変性体の溶液（固形分６７質量％）２０部
0003938209.tif 000043
を、テトラヒドロフラン３５０部／シクロヘキサノン１５０部の混合溶剤に溶解させることによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を電荷輸送層上にスプレーコーティングし、これを３０分間室温で放置した後、これを１時間１４５℃の熱風により硬化させることによって、膜厚が５μｍの第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例１９）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および第一電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（１８）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）１０部に、トリアルコキシシランとテトラアルコキシシランの加水分解縮合物を主成分とする熱硬化性シリコーン樹脂（東芝シリコーン（株）製トスガード５１０）を結着樹脂の不揮発分が１３部になるように添加し、これに２−プロパノールを塗布液全体の固形分が３０質量％になるように添加することによって、第二電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第二電荷輸送層用塗布液を第一電荷輸送層上に浸漬塗布し、６０分間１３０℃で熱処理し、もってこれを熱硬化させることによって、膜厚が５μｍの第二電荷輸送層を形成した。
次に、実施例１の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、第二電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層、第一電荷輸送層および第二電荷輸送層（硬化層）を設けてなり、かつ、該第二電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
（実施例２０）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成した。
次に、上記式（１１）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）３６部、下記式（２４）で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）４部、
0003938209.tif 000044
および、下記式（２５ａ）で示される繰り返し構造単位と下記式（２５ｂ）で示される繰り返し構造単位とを有する２元共重合型のポリアリレート樹脂（共重合比（２５ａ）：（２５ｂ）＝７：３、重量平均分子量：１３００００、（２５ａ）および（２５ｂ）のフタル酸骨格はともにテレ：イソ＝１：１（モル比））５０部
0003938209.tif 000045
を、モノクロロベンゼン３５０部／ジメトキシメタン５０部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。
この電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布し、これを６０分間、１１０℃に調整された熱風乾燥機中で乾燥させることによって、膜厚が２０μｍの電荷輸送層を形成した。
次に、エア（圧縮空気）吹き付け圧力を０．３４３ＭＰａ（３．５ｋｇｆ／ｃｍ２）から０．０９８ＭＰａ（１．０ｋｇｆ／ｃｍ２）に変更した以外は、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および電荷輸送層を設けてなり、かつ、該電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
なお、本実施例の電子写真感光体は３４０００枚画像出力した時点で、削れによる表面層膜厚の減少により帯電不良となり、耐久試験を継続できなくなった。したがって、５００００枚耐久試験のデータは得られなかった。
（実施例２１）
実施例１と同様にして、支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を形成し、また、該電荷発生層上に実施例１の第一電荷輸送層と同様の層を電荷輸送層として形成した。
次に、エア（圧縮空気）吹き付け圧力を０．３４３ＭＰａ（３．５ｋｇｆ／ｃｍ２）から０．０７８４ＭＰａ（０．８ｋｇｆ／ｃｍ２）に変更した以外は、実施例１の第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理の条件と同様の条件の乾式ブラスト処理によって、電荷輸送層の表面に複数のディンプル形状の凹部を形成した。
このようにして、支持体上に導電層、中間層、電荷発生層および電荷輸送層を設けてなり、かつ、該電荷輸送層が表面層であり、かつ、周面にディンプル形状の凹部を複数有する円筒状の電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表４、６、８に示す。
なお、本実施例の電子写真感光体は２８０００枚画像出力した時点で、削れによる表面層膜厚の減少により帯電不良となり、耐久試験を継続できなくなった。したがって、５００００枚耐久試験のデータは得られなかった。
（比較例１）
実施例２において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例２と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。なお、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定は、表面層（本比較例では第二電荷輸送層）を形成し、２３℃／５０％ＲＨ環境下に２４時間放置した後行った。
（比較例２）
実施例７において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例７と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例３）
実施例１１において、電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例１１と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例４）
実施例１４において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例１４と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例５）
実施例１７において、保護層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例１７と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例６）
実施例１８において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を行わなかった以外は、実施例１８と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例７）
実施例２において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を以下の表面処理に変更した以外は、実施例２と同様にして電子写真感光体を作製した。
すなわち、まず、第二電荷輸送層の表面処理を行う前の電子写真感光体（第二電荷輸送層までを形成したもの。以下「被処理体」ともいう。）を回転式研磨機に装着した。
次に、回転式研磨機に装着した被処理体の周面に研磨剤入りブラシ（形式名：ＴＸ＃３２０Ｃ−Ｗ、ステイト工業（株）製）をブラシ押し込み量０．５ｍｍで当接させ、次いで、被処理体を５０ｒｐｍで回転させ、かつ、研磨剤入りブラシを被処理体の回転方向とは逆の方向に２５００ｒｐｍで９０秒間回転させることによって、被処理体の周面を周方向に研磨した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、実施例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。なお、表面層（本比較例では第二電荷輸送層）を形成し、２３℃／５０％ＲＨ環境下に２４時間放置した後、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率を測定し、次に、上記表面処理を施した後、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率を再度測定した。
（比較例８）
実施例７において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を比較例７と同様の表面処理に変更した以外は、実施例７と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例７と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例９）
実施例１１において、電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を比較例７の第二電荷輸送層の表面に対する表面処理と同様の表面処理に変更した以外は、実施例１１と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例７と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例１０）
実施例１４において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を比較例７と同様の表面処理に変更した以外は、実施例１４と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例１１）
実施例１７において、保護層の表面に対する乾式ブラスト処理を比較例７の第二電荷輸送層の表面に対する表面処理と同様の表面処理に変更した以外は、実施例１７と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
（比較例１２）
実施例１８において、第二電荷輸送層の表面に対する乾式ブラスト処理を比較例７と同様の表面処理に変更した以外は、実施例１８と同様にして電子写真感光体を作製した。
また、これと同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率測定用の電子写真感光体、高温高湿環境下画像評価用の電子写真感光体、ならびに、摺擦メモリー評価用の電子写真感光体を作製した。
電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに電子写真感光体の評価は、比較例１と同様にして行った。電子写真感光体の周面の形状、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１〜３に、電子写真感光体の評価結果を表５、７、９に示す。
【表１】
0003938209.tif 000046
【表２】
0003938209.tif 000047
【表３】
0003938209.tif 000048
なお、表３中、比較例７〜１２においては、「乾式ブラスト処理前」の数値は「乾式ブラスト処理に代えてした表面処理の前」の数値であり、「乾式ブラスト処理後」の数値は「乾式ブラスト処理に代えてした表面処理の後」の数値である。
【表４】
0003938209.tif 000049
【表５】
0003938209.tif 000050
【表６】
0003938209.tif 000051
【表７】
0003938209.tif 000052
【表８】
0003938209.tif 000053
【表９】
0003938209.tif 000054
本発明の電子写真感光体は、繰り返し使用しても、クリーニング不良が起きにくく、また、高温高湿環境下で使用しても画像不良が発生しにくい。
この出願は２００４年３月２６日に出願された日本国特許出願第２００４−０９２０９９、２００４年４月２７日に出願された日本国特許出願第２００４−１３１６６０および２００４年１０月２２日に出願された日本国特許出願第２００４−３０８３０８からの優先権を主張するものであり、その内容を引用してこの出願の一部とするものである。
【図１】
0003938209.tif 000055
【図２】
0003938209.tif 000056
【図３】
0003938209.tif 000057
【図４Ａ】
0003938209.tif 000058
【図４Ｂ】
0003938209.tif 000059
【図４Ｃ】
0003938209.tif 000060
【図４Ｄ】
0003938209.tif 000061
【図４Ｅ】
0003938209.tif 000062
【図４Ｆ】
0003938209.tif 000063
【図４Ｇ】
0003938209.tif 000064
【図４Ｈ】
0003938209.tif 000065
【図４Ｉ】
0003938209.tif 000066
【図５】
0003938209.tif 000067
【図６】
0003938209.tif 000068