(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基台部の長さ方向に所定間隔を設けて前記基台部の接地側面に形成された複数の接地凸部を有する耐滑性靴底であって、
前記各接地凸部は、Ｖ字形状の横断面及び矩形状の縦断面を有し、前記基台部との付け根部位に、前記基台部側に向けて広がる傾斜補強部が形成され、かつ、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度が４５〜８０度の弾性重合体によって形成されていることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項２】
前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列が基台部の幅方向に所定の間隔を設けて形成されていることを特徴とする請求項１に記載の耐滑性靴底。
【請求項３】
前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列は、隣接する一方の接地凸部の列と連接されており、隣接する他方の接地凸部の列とは基台部の幅方向に所定の間隔を設けて形成されていることを特徴とする請求項１に記載の耐滑性靴底。
【請求項４】
前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列は、隣接する両接地凸部の列と連接されていることを特徴とする請求項１に記載の耐滑性靴底。
【請求項５】
爪先側端部に向けてＶ字形状が拡がっている前記接地凸部の第１集合領域と、踵側端部に向けてＶ字形状が拡がっている前記接地凸部の第２集合領域とに分かれていることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の耐滑性靴底。
【請求項６】
前記第１集合領域と第２集合領域とが、爪先側と踵側とで分かれていることを特徴とする請求項５に記載の耐滑性靴底。
【請求項７】
前記爪先側の第１集合領域と踵側の第２集合領域との間に、前記接地凸部が設けられていない第３領域を有することを特徴とする請求項６に記載の耐滑性靴底。
【請求項８】
前記接地凸部のＶ字形状の開角度が４５〜１４０度の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の耐滑性靴底。
【請求項９】
接地凸部表面の表面粗さが２８μｍ以下である請求項１に記載の耐滑性靴底。
【請求項１０】
前記耐滑性靴底が、合成ゴム、天然ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリウレタン及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた１種類又は複数種類の弾性重合体と、ゴム配合剤とからなる請求項１に記載の耐滑性靴底。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平滑あるいは鏡面仕上げをした床面、水膜・油膜・石鹸膜等で覆われ滑りやすい状態にある床面、ビルなどの石材床面、または、マンホールや側溝の蓋等の金属面等であっても、比較的安定した歩行ができる耐滑性靴底に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、耐滑性靴底に関しては、耐滑性を高めるために様々の提案がなされている。【０００３】
例えば、アウターソールベースに形成されたエンボス面の突起に硬質材を溶射した後に、接地面に被着された硬質材を取り除き、突起立ち上がり面にエッジ効果を持たせた靴底（特許文献１）が知られている。【０００４】
また、磁性を有する微細片をエンボスの凸部接地面に直立状配向させ、エンボスの樹脂体を微細片との硬度差によりグリップ性を生じさせるとともに硬化樹脂自体をフィラー強化した靴底（特許文献２）も知られている。【０００５】
また、靴底の踏み付部及び踵部の少なくとも一方に、少なくとも一条の縦方向の屈曲用溝と、該縦方向の屈曲用溝と交差する少なくとも一条の横方向の屈曲用溝とを設けることにより、急停止した際に靴底が前記屈曲用溝に沿って屈曲し、床面を靴底の面で捕らえることができ、靴底の接地面が広くなるために、安定性及び耐滑性に優れた効果を示す靴底（特許文献３）も知られている。【０００６】
また、ＪＩＳ−Ａ硬度が４５〜８５度の硬度を有する靴底の接地面側に多数の凹溝を並設し、該凹溝の幅を０．２〜１．０ｍｍ、深さを１〜３ｍｍとするとともに、凹溝の間隔を２〜１０ｍｍとすることにより、凸部のエッジを倒れにくくした屋内スポーツシューズの靴底（特許文献４）も知られている。【０００７】
また、ゴム底は滑り出しにくいが、滑り出すと止まりにくいという欠点を改良するために、靴底の接地面の底意匠パターンを改良し、靴底接地部は５４〜６２（ＪＩＳ−Ａ、２０℃）の硬度を有するゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタンからなり、最薄部の厚さが３〜８ｍｍで、靴底接地部には、多角形、円形などのブロック意匠パターンを有するように形成し、更に、ブロック意匠パターンは、意匠高さが１〜７ｍｍ、意匠勾配が０〜３度、最小寸法が２〜８ｍｍで、トップには凹凸模様がなく、フラットであることにより、床面上の水膜や油膜を切ることができ、ブロック意匠の変形を抑えることができる耐滑靴底（特許文献５）も知られている。【０００８】
また、接地凸部が、基台部から先端部に向かって先広がり状（逆テーパー状）に形成されたことにより、防滑性を向上させた靴底（特許文献６）、あるいは、靴底接地部面の形状が多角形、円形などの独立したブロック意匠が集合して靴底全体のパターンを形成することにより、ブロック意匠が陥没しにくく、倒れにくい構造の靴底（特許文献７）なども知られている。
【特許文献１】特開平５−２７７００２号公報
【特許文献２】特開平６−１５４００８号公報
【特許文献３】特開平７−２３６５０３号公報
【特許文献４】特開平８−２８０４０６号公報
【特許文献５】特開２０００−１０６９０３号公報
【特許文献６】特開２０００−１１６４０３号公報
【特許文献７】特開２００２−１６５６０７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上述した種々の耐滑性靴底は、接地凸部の耐倒れ性・耐変形性・地面に対する引っ掛かり性や、地面に存在する液状物の排液性の全てを満足させるものではなく、そのために、耐滑性を充分に満足させることはできなかった。以下、詳細に説明する。【００１０】
まず、図１０（ａ）に示すように、矩形状の縦断面を有する接地凸部２３を、基台部２２から直立するように形成した場合では、図１０（ｂ）に示すように接地凸部２３が倒れるように変形し易く、耐倒れ性・耐変形性が良くなく、それに伴いエッジ効果も弱くなる。このような形状の接地凸部２３に対して、耐倒れ性・耐変形性を向上させるため、該接地凸部２３の硬度を高めることが考えられるが、硬すぎると接地表面のグリップ力が低下し滑りやすくなる。一方、特許文献２のように、接地凸部２３にフィラー等を入れることによりグリップ性を高めるとともに、接地凸部２３自体の強度を向上させても、矩形断面の接地凸部では耐倒れ性・耐変形性を充分に満足させるまでの強度を得ることができなかった。また、縦断面矩形状の接地凸部２３を、横断面がＶ字形状となるように基台部２２に形成すれば、接地凸部２３の耐倒れ性・耐変形性は、多少は良くなるものの、充分満足させるものではなかった。【００１１】
また、特許文献５に開示されているように、接地凸部２３が、基台部２２から離れるにつれて先細りとなるように、縦断面台形状とすることにより、接地凸部２３の耐倒れ性・耐変形性を満足させることはできる。しかしながら、この場合は、図１１に示すように、接地凸部２３と地面１００との角度θが鋭角となるために、地面１００に対する接地凸部２３の引っ掛かり性が悪い。さらに、地面１００に存在する水・油等の液状物を踏み付けると、図１１に示すように前記接地凸部２３と地面１００との角度θが鋭角なために、その踏み付けにより圧縮された液状物が接地表面２４と地面１００との境界に誘導され接地表面２４と地面１００との間に液状物が入り込み易くなってしまうという問題も生じる。【００１２】
そこで、本発明は、接地凸部の、地面に対する良好な引っ掛かり性及び地面に存在する液状物の良好な排液性を保持しつつ、耐倒れ性・耐変形性をより向上させることにより、十分に満足できる耐滑性を有する靴底を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決する手段として、本発明の耐滑性靴底は、基台部の長さ方向に所定間隔を設けて基台部の接地側面に形成された複数の接地凸部を有する耐滑性靴底であって、前記各接地凸部は、Ｖ字形状の横断面を有し、前記基台部との付け根部位に傾斜補強部が形成され、かつ、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度が４５〜８０度の弾性重合体によって形成されていることを特徴とする。【００１４】
前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列が基台部の幅方向に所定の間隔を設けて形成されていることが好ましい。【００１５】
または、前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列は、隣接する一方の接地凸部の列と連接されており、隣接する他方の接地凸部の列とは基台部の幅方向に間隔を設けて形成されているようにすることもできる。【００１６】
さらには、前記基台部の長さ方向に所定間隔を設けて形成された接地凸部の列を基台部の幅方向に複数有し、該接地凸部の各列は、隣接する両接地凸部の列と連接されていてもよい。【００１７】
爪先側端部に向けてＶ字形状が拡がっている前記接地凸部の第１集合領域と、踵側端部に向けてＶ字形状が拡がっている前記接地凸部の第２集合領域とに分けることもできる。このとき、第１集合領域と第２集合領域とが、爪先側と踵側とに分けることが好ましく、さらには、前記爪先側の第１集合領域と踵側の第２集合領域との間に、接地凸部が設けられていない第３領域を有することが好ましい。【００１８】
前記接地凸部のＶ字形状の開角度が４５〜１４０度の範囲であることが好ましい。【００１９】
また、接地凸部表面の表面粗さが２８μｍ以下であることが好ましい。【００２０】
前記耐滑性靴底が合成ゴム、天然ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリウレタン及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた１種類又は複数種類の弾性重合体と、ゴム配合剤とからなることが好ましい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、接地凸部は、横断面をＶ字形状、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度を４５〜８０度とし、基台部との付け根部位に傾斜補強部を形成したことにより、以下の効果を得ることができる。まず、接地凸部のＪＩＳ−Ａ硬度を４５〜８０度としているために接地凸部の変形を抑えつつ良好なグリップ性を保つことができ、さらには、接地凸部と基台面との付け根部位に傾斜補強部を設けているために、接地凸部は、所望の耐倒れ性・耐変形性を得ることができる。【００２２】
ここで、接地凸部を先細りとして縦断面台形状とし、耐倒れ性・耐変形性を向上させたものは前述したように従来から存在するが、本発明ではこれと異なり、付け根部位のみに傾斜補強部が形成されている。つまり、接地凸部と地面との角度を直角としている。このため、本発明は、従来の縦断面台形状の接地凸部で問題となっていた排液性及び引っ掛かり性を良好に保ちつつ、所望の耐倒れ性・耐変形性を得ることができる。【００２３】
また、接地凸部の横断面をＶ字形状としたことで、接地凸部の耐倒れ性・耐変形性をより向上させることができる。また、接地凸部の横断面がＶ字形状のために、液状物の排液性をも向上させることができる。【００２４】
以上のように、接地凸部の耐倒れ性・耐変形性、引っ掛かり性、及び、排液性の全てを満足させたことで、所望の耐滑性を備えた耐滑性靴底を提供することができる。【００２５】
また、基台部の幅方向に隣設する接地凸部の列の間に所定の間隔を設けることにより、路面や床面に存在する液状物の排液をより容易にして、耐滑性をより向上させることができる。【００２６】
さらには、接地凸部表面の平滑性を高くすることにより、平滑床面や濡れた床面における接地凸部表面の接合効果を大きくして、耐滑性をより向上させることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明に係る耐滑性靴底の実施形態を示す底面図である。
【図２】本実施形態の耐滑性靴底の縦断面図である。
【図３】本実施形態の接地凸部の配列状態を詳細に示す拡大図である。
【図４】本発明の耐滑性靴底の実施例１と従来の耐滑性靴底との動摩擦係数の比較を示す図である。
【図５】本発明に係る耐滑性靴底の他の実施形態を示す底面図である。
【図６】本発明に係る耐滑性靴底のさらに他の実施形態を示す底面図である。
【図７】本発明に係る耐滑性靴底のさらに他の実施形態を示す底面図である。
【図８】本発明に係る耐滑性靴底のさらに他の実施形態を示す底面図である。
【図９】比較例の耐滑性靴底を示す底面図である。
【図１０】比較例の耐滑性靴底の縦断面図である。
【図１１】従来の耐滑性靴底の縦断面図である。
【図１２】本発明の耐滑性靴底の実施例２と従来の耐滑性靴底との動摩擦係数の比較を示す図である。
【符号の説明】
【００２８】
１  耐滑性靴底
２  基台部
２ａ  接地側面
３  接地凸部
４  接地凸部表面
５  傾斜補強部
７  間隔
８  間隔
α  傾斜角度
β  開角度
Ｆ  第１集合領域
Ｒ  第２集合領域
Ｃ  第３領域
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、本発明に係る耐滑性靴底の実施形態について図面を参照しつつ説明する。図１は、本実施形態に係る耐滑性靴底１を示した底面図、図２は耐滑性靴底１の縦断面図であり、図３は、接地凸部３の配列状態を詳細に示した図である。【００３０】
図１、２及び３に示すように、本耐滑性靴底１は基台部２と複数の接地凸部３とを有しており、複数の接地凸部３は基台部２の接地側面２ａに形成されている。接地凸部３は、爪先側端部に向けて開角度βだけ拡がったＶ字形状の横断面を有しており（図１及び３参照）、また、基台部２との付け根部位に、基台部２に対して傾斜角度αを有する傾斜補強部５が形成されている（図２参照）。【００３１】
なお、接地凸部３は、ＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度を４５〜８０度の範囲とし、Ｖ字形状の開角度βを４５〜１４０度の範囲にする。また、接地凸部表面４の表面粗さは、２８μｍ以下、好ましくは２２μｍ以下にする。【００３２】
そして、爪先側端部から踵側端部まで基台部２の長さ方向に間隔８を設けて接地凸部３を形成し、さらに、基台部２の長さ方向に形成された接地凸部３の列を基台部２の幅方向に間隔７をおいて複数形成する（図３参照）。この接地凸部３間の最適な間隔７，８は、接地凸部３のＪＩＳ−Ａ硬度や形状、接地凸部表面４の表面粗さ、更には、接地凸部３の配列方向等の各要素が複合的に関係して決まる要因であるため、予備試作試験で確認して決めることが好ましい。【００３３】
次に、このように構成された耐滑性靴底１の素材を説明する。【００３４】
耐滑性靴底１の素材は、（１）天然ゴム、合成ゴム、例えば、ポリブタジエン系ゴム、ポリイソプレン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、アクリルニトリルブタジエン系ゴム、ニトリル系ゴム、クロロプレン系ゴム、塩化ビニル系ゴム、エチレンプロピレン（ジエン）系ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体系ゴム、あるいはポリアミド系ゴムなどの熱可塑性弾性体から選ばれた弾性重合体、（２）ポリエーテル系又は／及びポリエステル系のポリウレタンあるいはポリ尿素系ウレタンからなるいわゆるポリウレタン系ゴム、更に、（３）特殊用途の靴底用として、例えば、エピクロルヒドリン系ゴム、シリコン系ゴム、多硫化ゴムなどから選ばれた弾性重合体を挙げることができる。【００３５】
耐滑性靴底１の素材は、上述した材料から靴の使用目的に合わせて選ばれた１種類の弾性重合体、または、着用環境に応じた靴底物性を得るために、上述の材料から選ばれた相溶性あるいは親和性のある複数種類の弾性重合体とすることができる。そして、必要に応じて、選ばれた弾性重合体に、ゴム配合剤、例えば、カーボンブラックやホワイトカーボンなどの充填材や、加硫促進剤、着色剤、耐光（耐候）安定剤などを配合する。これを所定の加工工程を経て靴底成型用組成物とし、該靴底成型用組成物で靴底１の基台部２及び接地凸部３を構成する。【００３６】
なお、広範囲の用途に対応した耐滑性靴底１とする場合には、耐滑性靴底１の素材として、合成ゴム、天然ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニルから選ばれた弾性重合体を使用することが好ましい。これらを耐滑性靴底の素材とすることで、靴底の硬度の調節や胛皮との接着性、加工性、耐摩耗性などの特性の調整を容易にすることができる。【００３７】
また、上述した範囲内で、基台部２及び接地凸部３の素材、接地凸部３の配列や硬度、傾斜補強部５の傾斜角度α、接地凸部３のＶ字形状の開角度βなどを変えることにより、以下のそれぞれの靴に適応する耐滑性靴底とすることができる。すなわち、例えば、屋内スポーツ用、屋外スポーツ用、濡れた路面、凍結路面あるいは雪道などの滑りやすい路面用、金属面用、磨かれた床面用、乾いた道路用、又は、作業環境などを考慮した作業用などの、それぞれの靴の使用環境に対して適応する耐滑性靴底１を提供することができる。【００３８】
以上のように、本発明に係る耐滑性靴底１では、接地凸部３は基台部２との付け根部位に傾斜補強部５が形成されているために、接地凸部３の変形が抑えられる。また、この傾斜補強部５が接地凸部３と基台部２との付け根部位にのみ設けられているために、接地凸部３の変形を抑えつつ、地面との引っ掛かり性及び液状物の排液性を良好に保ったままとすることができる。なお、傾斜補強部５の傾斜角度αは、靴の用途や、接地凸部３の硬度、V字形状の開角度β、接地凸部３の配列状態などから最適な数値を決めるが、通常、１０〜８０度の範囲内であることが好ましい。【００３９】
また、接地凸部３は、横断面が開角度βのＶ字形状となっているために、強度が向上し、変形をより抑えることができる。さらには、液状物の排液性を良くする効果がある。なお、上述した接地凸部３の硬度とも関係する傾向にあるが、この接地凸部３のＶ字形状の開角度β４５〜１４０度の範囲に設定することで、靴の踏ん張り力を最大限に発揮することができる。この開角度βの範囲を越えた場合、歩行時の耐滑性靴底１、即ち接地凸部３に掛かる負荷の方向によっては、接地凸部３の変形を充分に抑えることができず、歩行時の踏ん張り力が得られない場合がある。【００４０】
さらには、接地凸部のＪＩＳ−Ａ硬度を４５〜８０度としたことにより、より変形を抑えつつ、引っ掛かり性を良くすることができる。なお、上記範囲より硬度が小さい場合には接地凸部３の変形が大きくなり、一方、上記範囲より硬度が大きい場合にはグリップ性が悪くなり十分な踏ん張り力が得られず、かえって滑り易くなる傾向になる場合がある。【００４１】
また、接地凸部表面４の表面粗さは、２８μｍ以下、好ましくは２２μｍ以下にすることにより安定歩行ができる耐滑性靴底が得られる。【００４２】
さらに、接地凸部３が、基台部２の幅方向及び長さ方向に間隔７，８を設けていることにより、液状物の排液性を向上させることができる。【００４３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、接地凸部３のＶ字形状は、爪先側端部に向けて拡がっているが、踵側端部に向けて拡がっていてもよい。また、図５に示すように、爪先側端部に向けてV字形状が拡がっている接地凸部３の第１集合領域Fが爪先側に形成され、踵側端部に向けてV字形状が拡がっている接地凸部３の第２集合領域Rが踵側に形成されていてもよい。また、このとき、第１集合領域Fと第２集合領域Rとの間に接地凸部が設けられていない第３領域９を有している。このような構成とすることで、爪先側端部もしくは踵側端部のどちらの方向からの負荷に対しても、安定して耐滑性を発揮することができる。【００４４】
また、図６に示すように、接地凸部３の各列は、隣接する一方の接地凸部３の列と連接されており、隣接する他方の接地凸部３の列とは間隔７を設けるように形成されていてもよい。さらには、図７に示すように、接地凸部３の各列は隣接する両接地凸部３の列と連接されていてもよい。またさらには、図８に示すように、隣接する両接地凸部３の列に連接されずに間隔７を設けて形成される接地凸部３の列と、隣接する一方の接地凸部３の列に連接されており他方の接地凸部３の列には間隔７を設けて形成される接地凸部３の列とが混在している構成としてもよい。
【実施例１】
【００４５】
天然ゴムとスチレン・ブタジエン系ゴムとからなるゴム生地組成物に、加硫剤、加硫促進剤、老化防止剤、充填剤、及び着色剤を配合した組成物をロール混練して靴底部材用組成物を得た。なお、加硫剤、加硫促進剤、充填剤などの配合量を変更して、ＪＩＳ−Ａ硬度が４５度〜８０度の範囲にある、低硬度（約４５〜５５度）、中硬度（約５６〜６５度）、高硬度（約６６〜８０度）の３水準の靴底部材用組成物を用意した。【００４６】
この３水準の靴底部材用組成物を、それぞれ厚さ約１０mmのシート状とした後、靴底成型部材用として所定の幅及び長さに裁断して裁片を造った。次いで、これらの裁片から、上述した図１に示す耐滑性靴底１を作製する。なお、接地凸部３は、傾斜補強部５の傾斜角度αを約４５度、V字形状の平均開角度βを約９６度とし、接地凸部表面４の表面粗さは７μｍ以下とした。また、長さ方向の間隔８を２．５ｍｍ、幅方向の間隔７を２．０ｍｍとする。【００４７】
このように作製された、接地凸部３の硬度の異なる3種類の耐滑性靴底１の耐滑性を評価するために、耐滑性試験法『安全靴技術指針（ＲＩＩＳ−ＴＲ−９０；１９９１年）：耐滑性試験法』に基づいて靴底の動摩擦係数を測定した。一方、比較のために従来の耐滑性靴底の動摩擦係数を測定した。両者の動摩擦係数の測定結果を図4に示す。【００４８】
従来品の靴底の底面図及び縦断面図を図９及び１０に示す。図９及び１０に示すように、接地凸部２３は、基台部２２の接地側面２２ａとの付け根部位に傾斜補強部が形成されておらず、接地凸部２３と基台部２２との角度は９０度となっている。また、接地凸部２３の硬度は４５〜８０度である。なお、接地凸部表面２４の表面粗さは３３μｍである。【００４９】
図４より、本実施例の耐滑性靴底１は、低硬度、中硬度、高硬度ともに、静摩擦が極大に達した後、静摩擦から動摩擦への移行動作が極めて円滑に移行して、高い動摩擦状態を保ったまま経過するため、安定な耐滑性を有することがわかった。一方、従来の耐滑性靴底では、静摩擦が極大に達した後、突然滑り出すため、静摩擦から動摩擦に移行したときは低い動摩擦状態になるため、歩行時の安定性を失わせることになり危険な歩行状態となる。以上により、本発明に係る耐滑性靴底は、従来の耐滑性靴底に比べ、非常に優れた耐滑性を有することがわかった。
【実施例２】
【００５０】
通常の靴底用天然ゴムとポリブタジエン系ゴムの混合組成物に加硫剤、加硫促進剤、老化防止剤、充填剤、着色剤を配合した組成物をロール混練して靴底用生地を造り、上述した図７に示す耐滑性靴底１を形成した。なお、接地凸部３の傾斜補強部５の傾斜角α、開角度β、接地凸部表面４の表面粗さ、及び長さ方向の間隔８は実施例１と同様にし、接地凸部３のＪＩＳ−Ａ硬度を中硬度（５６〜６５度）とした。このように作成された耐滑性靴底の動摩擦係数を実施例１と同様に測定した結果を図１２に示す。なお、比較のために、先程と同様の従来品の動摩擦係数も図１２に示している。図１２より、実施例２の耐滑性靴底も、実施例１の耐滑性靴底と同様に非常に優れた耐滑性を有することがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明の耐滑性ゴム底の構成は一般の履物、特に滑り易い作業場での作業用履物、あるいは介護用履物や体の不自由な人の履物として利用可能性があり、更には、物品の下敷きマット、椅子・テーブルなどの耐滑材、軽車両・車椅子等のタイヤ、あるいは搬送用ベルト等に利用可能性がある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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