(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービン室内にタービン翼車を囲繞して回動可能なガイドベーンが複数配置され、タービン室を区画するケーシングとガイドベーン台の両側壁とガイドベーンとの間の隙間を保持する流路スペーサを有する可変容量タービンにおいて、
前記流路スペーサの外周の一部に嘴状の突起部を配し、前記流路スペーサ中心と前記タービン翼車中心を結ぶ線に対して前記突起部の先端を前記タービン翼車側に所定の角度θで突出させたことを特徴とする可変容量ターボ過給機。
【請求項２】
前記所定の角度θを１５°＜θ＜７５°の範囲としたことを特徴とする請求の範囲第１項記載の可変容量ターボ過給機。
【請求項３】
前記突起部が１５°＜θ＜７５°の範囲で回動可能としたことを特徴とする請求の範囲第１項記載の可変容量ターボ過給機。
【請求項４】
タービン室内にタービン翼車を囲繞して回動可能なガイドベーンが複数配置され、タービン室を区画するケーシングとガイドベーン台の両側壁とガイドベーンとの間の隙間を保持する流路スペーサを有する可変容量タービンにおいて、
前記流路スペーサの外周であって、前記流路スペーサ中心と前記タービン翼車中心を結ぶ線に対して前記タービン翼車側に所定の角度θでロッド状部材を隣接させたことを特徴とする可変容量ターボ過給機。
【請求項５】
前記所定の角度θを１５°＜θ＜７５°の範囲としたことを特徴とする請求の範囲第４項記載の可変容量ターボ過給機。
【請求項６】
タービン室内にタービン翼車を囲繞して回動可能なガイドベーンが複数配置され、タービン室を区画するケーシングとガイドベーン台の両側壁とガイドベーンとの間の隙間を保持する流路スペーサを有する可変容量タービンにおいて、
流路スペーサの外周側の前記タービン翼車側に、回転軸に対して前縁側を削除したガイドベーンを隣接させて、前記タービン翼車中心と前記流路スペーサ中心を結ぶ線と、前記回転軸中心と前記流路スペーサとを結ぶ線が所定の角度θとなるように配置したことを特徴とする可変容量ターボ過給機。
【請求項７】
前記回転軸から前縁側を削除した前記ガイドベーンの回転軸を、前記タービン翼車側に前記所定の角度θが１５°＜θ＜７５°の範囲にあるように配置したことを特徴とする請求の範囲第６項記載の可変容量ターボ過給機。
【発明の詳細な説明】
技術分野
この発明は、タービン室内にタービン翼車を囲繞して回動可能なガイドベーンが複数配置され、タービン室を区画する両側壁とガイドベーンとの間の隙間を保持する保持機能を有する可変容量ターボ過給機に関する。
技術背景
従来の可変容量ターボ過給機のタービンにおいては、タービン室を区画する両側壁の熱変形によるガイドベーンのスティック（動かなくなること）を防止するために、両側壁とガイドベーンとの間に隙間を設ける必要があり、この隙間が大きくなるとタービン効率の低下を引き起こす問題があった。
特公平７−１３４６８号公報では、ロッド状の流路スペーサを具備した可変タービンノズルの実施態様が示されており、流路スペーサが羽根全体の半径方向外側縁部に配設され、軸長が羽根の軸長より僅かに長手にされている。また一方の流路スペーサは好ましくはノズルリングに設けられた穴部内にプレス嵌めされ固定される。別の流路スペーサが少なくとも３個、等間隔離間させ、且つノズルリングと内側壁との間に所定の空間を与えるように配設されている。
また、特開平２−１９６１３１号公報では、過給機のタービン室内にタービン翼車を囲繞して複数のガイドベーンを配置し、これらガイドベーンの少なくとも一つをタービン室の両側壁間に固定し、他のガイドベーンを翼角調節自在に構成している。このような構成により、タービン室両側壁と可動ガイドベーンとの間の隙間を最小に保つことができ、高いタービン効率を保持することができる。
しかし、特公平７−１３４６８号公報に記載されたロッド状の流路スペーサを用いた場合、ガスの流れに対して各流路スペーサの背後に剥離領域を形成し、流体的なエネルギーの損失を生じる。さらに、剥離領域は下流側に後流となって伸び、タービン翼車入口位置での平均流速の減少及び、周方向に不均一な流速分布を生じることにより、タービン効率の低下を招くという問題がある。また、ガイドベーンの回動角度によっては、流路スペーサとガイドベーン間の流れがガイドベーンに沿わず、ガイドベーンの内側に剥離領域が形成される状態となる。このとき、剥離領域を伴うガイドベーンから後の流は下流側に長さを増し、それによって一層タービン効率が低下する。
また、特開平２−１９６１３１号公報では、ガスの流れについては言及されておらず、前記剥離領域を考慮したガイドベーンの形状や寸法については記載が無い。
発明の開示
本発明の目的は、ガスの流れが流路スペーサの背後とガイドベーン内側で剥離することを抑制し、流体的なエネルギー損失の低減、およびタービン翼車入口位置における均一かつ高い平均流速の分布の実現により、高効率の可変容量ターボ過給機を提供することにある。
本発明は、流路スペーサの外周の一部に嘴状の突起部を配し、この突起部をタービン翼車側に所定の角度で突出させるか、又は、流路スペーサを可動な構造とする。或いは流路スペーサの外周の一部にロッド状部材を配し、このロッド状部材を前記タービン翼車側に所定の角度で隣接させる。或いは、流路スペーサの外周の一部に回転軸から前縁側を削除したガイドベーンを配し、その回転軸を前記タービン翼車側に所定の角度で隣接させる。このことによって、ガスの流れが流路スペーサの背後およびガイドベーン内側で剥離することを抑制し、高いタービン効率が得られる。
また、タービン室を区画するケーシング、及び、ガイドベーン台の材料として炭素含有量の少ない耐熱鋳鋼を使用し、流路スペーサの代わりに、タービン室を区画するケーシング、及び、ガイドベーン台の両側壁自体がガイドベーンとの間の隙間を最小に保つ構造とする。これによって、流路スペーサに起因して生じるガスの剥離を無くすことができ、高いタービン効率が得られる。
発明を実施するための最良の形態
本発明をより詳細に説述するために、添付の図面に従ってこれを説明する。
第１図は、本発明の可変容量ターボ過給機タービン部の一実施例を示したものである。
このタービン部は、ケーシング１と、ケーシング１内に配設された回動可能なガイドベーン２と、ガイドベーン２のピッチ間に配設された外形が円柱状の流路スペーサ３と、流路スペーサ３の外周の一部に位置する嘴状突起部４と、ガイドベーン２、流路スペーサ３および嘴状突起部４の内側に位置するタービン翼車５とから構成される。この嘴状突起部４はその突起部を、所定の角度θ＝４５°でタービン翼車５側に突出させた配置となっている。ここで角度θは、タービン翼車５の軸中心Ｏ、流路スペーサ３の中心Ｏ’および嘴状突起部４の突起先端部Ｐによって形成される∠ＯＯ’Ｐの大きさで定義される。この角度θは１５°＜θ＜７５°の範囲であれば剥離の発生を抑制できるが、好ましくは本実施例のように略θ＝４５°とすればよい。
各ガイドベーン２は、ガイドベーン台６外に延出した回転軸７によって支持されており、外部の駆動機構（図示せず）によって回転軸７と共に回動される。本実施例ではタービン翼車５の外径はφ４０ｍｍ程度、ガイドベーン２の回転軸７の軸中心とタービン翼車５の軸中心Ｏの距離は３５ｍｍ程度である。また、流路スペーサ３の中心Ｏ’とタービン翼車５の軸中心Ｏの距離は３８ｍｍ程度である。
ガイドベーン２の翼弦長は２０ｍｍ程度、最大ベーン厚さは３ｍｍ程度である。ケーシング１やガイドベーン台６の熱変形による応力を考慮して、流路スペーサ３の外径はφ９ｍｍ程度としている。また、嘴状突起部４の幅Ｃおよび長さＬは、流路スペーサ３の外径程度である。流路スペーサ３の個数は３個であり、周方向に３等分割した位置にある。９枚のガイドベーン２のうち３枚ずつが周期対称的に配置されており、ガイドベーン２は全体として不等ピッチとなっている。
第２図には第１図におけるＡ−Ａ’断面を示す。ボルト８はガイドベーン台６および流路スペーサ３を貫通し、流路スペーサ３を挟んで対向するケーシング１に締結される。流路スペーサ３とボルト８の材料には、ガイドベーン２と同一の線膨張係数である材料（例えばＳＣＨ２２（ＪＩＳ規格））を用いている。流路スペーサ３の幅ｈｓはガイドベーン２の幅ｈｎよりも僅かに大きく設計されており、タービン室を区画するケーシング１およびガイドベーン台６の両側壁とガイドベーン２との間の隙間が最小に保たれる。
第３図は、第１図におけるＢ−Ｂ’断面中における流路スペーサ３の周辺を示す。ケーシング１およびガイドベーン台６の側壁には、各々ｈｃ、ｈｇの深さの穴が設けられている。円柱状のピン９は、嘴状突起部４を貫通し、その両端部が各穴に挿設されている。これにより、嘴状突起部４はタービン室内に固定され、前述の角度θはピン９の位置によって決まる。嘴状突起部４の幅ｈｆは流路スペーサ３の幅ｈｓより小さく、前記のガイドベーン２の幅ｈｎと同程度となっている。また、ピン９の長さｈｐは流路スペーサ３の幅ｈｓより大きく、幅（ｈｓ＋ｈｃ＋ｈｇ）よりも小さい。
嘴状突起部４を支持するのはピン９のみであるが、第１図に示すように嘴状突起部４の一部は流路スペーサ３の円柱状の外周に沿って密着する構造となっており、ピン９を中心として大きく振れ回ることはない。なお、ケーシング１側壁或いはガイドベーン台６側壁のいずれか一方を利用して嘴状突起部４を支持してもよい。また、ピン９の代わりに、ネジや溶接によって嘴状突起部４を支持してもよい。
第１図において、ケーシング１入口より導入されたガスは、ガイドベーン２同士の間、或いはガイドベーン２と流路スペーサ３の間を流路としてタービン翼車５に導かれる。ガイドベーン２の回動角度を変えることによってガイドベーン２同士の間の流路幅Ｗｎと、ガイドベーン２と流路スペーサ３との間の流路幅Ｗｓを同時に小さくでき、ガスを増速させてタービン翼車５に流入させることができる。これによりタービン翼車５の回転数が上昇し、同時にタービン翼車５と同軸のコンプレッサ翼車（図示せず）も高回転となるため過給効果が得られる。
本実施例では、外形が円柱状である流路スペーサ３の外周の一部に嘴状の突起部４を配しているが、これを用いない従来の場合、第４図に示すように、ケーシング１の入口からのガスの流れに対して流路スペーサ３の背後に剥離領域Ｒｓが形成される。また、第４図のように流路スペーサ３にガイドベーンの前縁２ａが近づいた状態では、流路スペーサ３とガイドベーン２間の流れが、ガイドベーン２に沿わずガイドベーン２の内側にも剥離領域Ｒｎが形成される。このような流れの剥離による流体的なエネルギーの損失は、タービン効率低下の一因となっている。さらに、流路スペーサ３或いはガイドベーン２で生じた剥離領域からは低流速の後流が下流側に長く伸びる。このため、第５図に示すようにタービン翼車５の入口位置における周方向の流速分布は低流速のピークＸを持った不均一な分布となる。このため、タービン翼車５での損失が増大し、高いタービン効率が得られない。
第６図には、本実施例における流路スペーサ３およびガイドベーン２周辺のガスの流れの状態を示す。本実施例では嘴状突起部４を設けることにより、流路スペーサ３の背後における剥離領域の発生を防ぐことができる。また、流路スペーサ３にガイドベーンの前縁２ａが近づいた状態においても、嘴状突起部４が流路スペーサ３とガイドベーン２間の流れをガイドベーン２側に押しやり、流れがガイドベーン２の内側に沿うために剥離領域は形成されない。従って、流れの剥離により流体的なエネルギーの損失が生じることを回避できる。さらに、剥離領域が生じないことにより、流路スペーサ３或いはガイドベーン２からの後流の長さが抑制される。その結果、低流速のピークＸが小さくなり、第５図のように、タービン翼車５入口位置における周方向の流速分布は、従来よりも均一な分布となるため、タービン翼車５での損失が減少する。また、タービン翼車５入口位置における周方向の平均流速が増すことにより、ガスの流れがタービン翼車５で成す仕事の量も増加する。
本実施例の構成とすることで、第７図に示すように、嘴状突起部４を設けた場合の方が、従来の嘴状突起部４がない場合よりも高いタービン効率が実現できる。なお、本実施例では、嘴状突起部４と流路スペーサ３とは、別体で構成したが、流路スペーサ３を嘴状突起部４と一体化した構造としても同様の作用効果が得られる。
また、第８図には、嘴状突起部４を可動とした一実施例を示す。嘴状突起部４は溶接等により、アーム１０を介して回転軸７に接合されている。一方、流路スペーサ３はボルト８を使用せず、溶接等によりケーシング１側壁とガイドベーン台６側壁に固定してある。また、円筒状の流路スペーサ３の一部には切り欠き部３ａが設けられている。回転軸７は流路スペーサ３内部に配置され、アーム１０は流路スペーサ３の切り欠き部３ａ内で周方向に可動できる構成としてある。本実施例における嘴状突起部４は外部の駆動機構（図示せず）により、回転軸７を介して１５°＜θ＜７５°の範囲で回動可能である。なお、嘴状突起部４を可動する外部の駆動機構は、ガイドベーン２を可動する駆動機構と兼用する構成とすることで駆動機構を増やす必要がない。
第８図の構成で、第９図の一点鎖線から実線の状態に可動できる。流路スペーサ３にガイドベーンの前縁２ａが近づいた状態（実線）において、嘴状突起部４の先端部Ｐを第６図よりもさらにガイドベーン２に近接させることができる。このため、流路面積の減少により流路スペーサ３とガイドベーン２間の流れが絞られ、増速効果が高まる。その結果、タービン翼車５入口位置における周方向の流速分布はさらに均一な分布となり、且つ平均流速が増すことにより、タービン効率が向上する。ガイドベーンの前縁２ａが流路スペーサ３から離れ、一点鎖線で示した配置とした場合、嘴状突起部４も一点鎖線で示す位置に移動するため、ガイドベーン２の回動を妨げない。なお、嘴状突起部４と回転軸７とアーム１０は一体化された構造としても良い。
第１０図は本発明に係わる可変容量ターボ過給機タービン部の第二の実施例である。流路スペーサ３およびガイドベーン２周辺におけるガスの流れの状態を示している。本実施例の構成は第一の実施例の構成とほぼ同じであるが、嘴状突起部４の代わりに外径がφ４ｍｍ程度のロッド状部材１１を配している点が異なる。なお、このロッド状部材１１はガイドベーン２と同一の線膨張係数である材料であり、所定の角度θ＝４５°でタービン翼車５側に隣接させた配置となっている。ここで角度θは、ロッド状部材１１の中心Ｑを用いた∠ＯＯ’Ｑの大きさで定義される。
第１１図には、流路スペーサ３およびロッド状部材１１の断面図を示す。ケーシング１およびガイドベーン台６の側壁には各々ｈｃ、ｈｇの深さの穴が設けられており、ロッド状部材１１の両端部は各穴に挿設されている。また、ロッド状部材１１の長さｈＬは流路スペーサ３の幅ｈｓより大きく、幅（ｈｓ＋ｈｃ＋ｈｇ）よりも小さい。なお、ケーシング１側壁、或いは、ガイドベーン台６側壁のいずれか一方を利用してロッド状部材１１を固定してもよい。また、ケーシング１やガイドベーン台６の側壁に穴を設けず、ネジや溶接によってロッド状部材１１を固定してもよい。
このロッド状部材１１によって流路スペーサ３の背後で生じる剥離領域Ｒｓの広さを小さくでき、流れの剥離による流体的なエネルギーの損失を低減できる。また、流路スペーサ３にガイドベーンの前縁２ａが近づいた状態では、ロッド状部材１１が流路スペーサ３とガイドベーン２間の流れをガイドベーン２側に押しやるため、ガイドベーン２の内側の剥離領域Ｒｎの広さはロッド状部材１１を用いない場合に比べて小さくなる。従って、流れの剥離による流体的なエネルギーの損失を低減することができる。
さらに、剥離領域が減少することにより、流路スペーサ３或いはガイドベーン２からの後流の長さが抑制される。その結果、タービン翼車５入口位置における周方向の流速分布は、従来よりも均一な分布となり、タービン翼車５での損失が減少する。また、タービン翼車５入口位置における周方向の平均流速が増すことにより、ガスの流れがタービン翼車５で成す仕事の量も増加する。従って、本実施例によれば、ロッド状部材１１を用ることによって、従来の場合よりも高いタービン効率が実現できる。
第１２図は、本発明に係わる可変容量ターボ過給機タービン部の第三の実施例を示したものである。第１図で示した第一の実施例では流路スペーサ３の背後に嘴状突起部４が配置されていたが、本実施例では回転軸７より前縁側を削除したガイドベーン１２が配置されている。ガイドベーン１２の回転軸７は所定の角度θ＝３５°でタービン翼車５側に隣接させた配置となっている。ここで角度θは、ガイドベーン１２の回転軸７の中心Ｒを用いた∠ＯＯ’Ｒの大きさで定義される。
ガイドベーン２、１２はガイドベーン台６外に延出した回転軸７によって支持されており、外部の駆動機構（図示せず）により回転軸７を介して同時に回動される。ガイドベーン２、１２の回転軸７の軸中心とタービン翼車５の軸中心Ｏの距離は３３ｍｍ程度であり、流路スペーサ３の中心Ｏ’とタービン翼車５の軸中心Ｏの距離は４２ｍｍ程度である。本実施例では第一の実施例よりも流路スペーサ３を外径側に、回転軸７を内径側に配置することにより、ガイドベーン２、１２が全て等ピッチとなっている。
ガイドベーン１２は流路スペーサ３の背後における剥離領域の発生を防ぐ。また、流路スペーサ３にガイドベーンの前縁２ａが近づいた状態においても、ガイドベーン１２が流路スペーサ３とガイドベーン２間の流れをガイドベーン２側に押しやるため、ガイドベーン２の内側に剥離領域を生じさせない。従って、流れの剥離による流体的なエネルギーの損失が抑えられる。
一方、剥離領域が生じないことにより、流路スペーサ３或いはガイドベーン２からの後流の長さが抑制される。また、第９図に示した可動の嘴状突起部４と同様、流路スペーサ３とガイドベーン２間の流路面積の減少によって流れを絞ることができるため、増速効果が高まる。また、本実施例では第一の実施例よりもガイドベーン２、１２が内径側にある。このため、ガイドベーン２、１２とタービン翼車５入口間において、ケーシング１やガイドベーン台６の側壁での摩擦による流速の減衰を低減できる。さらに、本実施例ではガイドベーン２、１２が全て等ピッチとなっているため、ガイドベーン間の流れの差異は小さい。以上より、タービン翼車５入口位置において高い平均流速、且つ均一な周方向分布が得られ、タービン効率が向上する。
流路スペーサ３とガイドベーン１２間の隙間は流れの乱れを発生させ、流体的なエネルギーの損失を生じる。従って、ガイドベーン１２は流路スペーサ３に近接させたほうがよい。第１３Ａ図では流路スペーサ３の外周の一部に窪みを設け、第１３Ｂ図では流路スペーサ３の外周の一部を切り欠くことにより、ガイドベーン１２を第１２図の場合よりも近接させている。また、第１３Ｃ図ではボルト８を用いず、外周の一部を切り欠いた流路スペーサ３を溶接等によりケーシング１およびガイドベーン台６に固定し、ガイドベーン１２を流路スペーサ３に近接させている。
第１４図は、本発明に係わる可変容量ターボ過給機タービン部の第四の実施例を示したものである。第１図で示した第一の実施例では、タービン室を区画するケーシング１側壁とガイドベーン台６側壁の熱変形によるガイドベーンのスティック（動かなくなること）を防止するため、両側壁とガイドベーン２との間の隙間を最小に保つ流路スペーサ３が用いられていた。しかし、本実施例では流路スペーサ３を使用せず、１２枚のガイドベーン２が等ピッチで配置されている。各ガイドベーン２の回転軸７の軸中心とタービン翼車５の軸中心Ｏの距離は３５ｍｍ程度である。外形がφ５ｍｍのボルト１３は、周方向に３等分割した位置に３個配置されている。また、ボルト１３の中心とタービン翼車の軸中心Ｏの距離は５８ｍｍ程度である。
第１５図には第１４図のＡ−Ａ’断面を示す。外径がφ５ｍｍのボルト１３はガイドベーン台６のケーシング１側に延長した部分を貫通し、ガイドベーン台６をケーシング１に締結している。従来、ケーシング１の材料としてレジストＤ５Ｓ（ＡＴＳＭ規格）、ガイドベーン台６の材料としてＳＵＳ３０４（ＪＩＳ規格）、ガイドベーン２の材料としてＳＣＨ２２（ＪＩＳ規格）等が用いられているが、レジストＤ５ＳやＳＵＳ３０４はＳＣＨ２２に比べて線膨張係数が大きく、熱変形しやすい材料である。本実施例ではこれらの材料に代えて、ケーシング１、ガイドベーン台６、ガイドベーン２の材料として炭素含有量の少ない耐熱鋳鋼ＨＫ４０（ＡＴＳＭ規格）を使用している。ＨＫ４０は約２０〜１０００℃の範囲において線膨張係数が１８．２×１０−６ｍｍ／℃であり、レジストＤ５Ｓの線膨張係数２０．８×１０−６ｍｍ／℃よりも小さい。なお、ＨＫ４０はＳＣＨ２２とほぼ同じ材質である。ケーシング１およびガイドベーン台６の両側壁間の距離は第１５図のｈａ−ｈｂで規定され、ガイドベーン２の幅ｈｎよりも僅かに大きく設計されている。
本実施例ではケーシング１およびガイドベーン台６の材料として熱変形の小さい耐熱鋳鋼を用いた。すなわち、タービン室を区画する両側壁が熱変形しないため、これによってガイドベーンとの間の隙間を最小に保つ構造としている。流路スペーサ３をなくすことによって、流路スペーサ３に起因して生じるガスの剥離を防止でき、ガイドベーンを等間隔に配置することで、ガイドベーン２同士間の流れの不均一性を無くすことができる。従って、流体的なエネルギー損失の低減、タービン翼車５入口位置における高い平均流速、且つ均一な周方向流速分布の実現により、高いタービン効率が得られる。また、耐熱鋳鋼は炭素含有量が少ないため、耐酸化性も向上し、材質の劣化も抑制される。
なお、本実施例では耐熱鋳鋼としてＨＫ４０を使用しているが、この材料に限定するものではなく、ケーシング１、ガイドベーン台６、ガイドベーン２の各材料としてＨＫ４０以上に線膨張係数の小さい材料を用いてもよい。また、ガイドベーン台６をケーシング１に固定するボルト１３の個数や周方向の取付け位置は実施例で示したものに限定されない。
以上の実施例ではガイドベーン２、１２として直線翼部材を用いているが、本発明は円弧翼部材を採用した可変容量ターボ過給機にも同様に適用できる。また、嘴状突起部４あるいはロッド状部材１１の形状・寸法は、実施例で示したものに限定されない。
産業上の利用可能性
本発明にかかる可変容量ターボ過給機は、自動車、船舶、航空機、発電機等のエネルギー変換システムのデバイスとして用いるのに適している。
【図面の簡単な説明】
第１図は、本発明の第一実施例による可変容量ターボ過給機タービン部の断面図であり、第２図は、第１図のタービン部のＡ−Ａ’断面図であり、第３図は、第１図のＢ−Ｂ’断面中における流路スペーサの周辺を示した図であり、第４図は、嘴状突起部を用いない従来例における、流路スペーサおよびガイドベーン周辺のガスの流れを示した図であり、第５図は、従来例と本実施例における、タービン翼車入口位置における周方向の流速分布の違いを示した図であり、第６図は、本発明の第一実施例における、流路スペーサおよびガイドベーン周辺のガスの流れを示した図であり、第７図は、従来例と本実施例における、タービン効率の違いを示した図であり、第８図は、嘴状突起部を可動とした場合における、流路スペーサおよび嘴状突起部周辺の構造を示した立体図であり、第９図は、可動の嘴状突起部を用いた場合における、流路スペーサおよびガイドベーン周辺のガスの流れを示した図であり、第１０図は、本発明の第二実施例における、流路スペーサおよびガイドベーン周辺のガスの流れを示した図であり、第１１図は、本発明の第二実施例における、流路スペーサおよびロッド状部材の断面図であり、第１２図は、本発明の第三実施例による可変容量ターボ過給機タービン部の断面図であり、第１３Ａ図−第１３Ｃ図は、本発明の第三実施例において、流路スペーサとガイドベーンの配置を変えた場合の流路スペーサ形状を示した図であり、第１４図は、本発明の第四実施例による可変容量ターボ過給機タービン部の断面図であり、第１５図は、第１４図のタービン部のＡ−Ａ’断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４】
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【図１５】
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