(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方および他方のマニホールド同士を一体的に連結することにより、一方および他方のマニホールドの通路を相互に連通させるマニホールドの接続機構であって、
一組の先端部を有する断面Ｕ字状に形成され、一方および他方のマニホールドの一端部側に形成される係合孔に前記先端部がそれぞれ挿入されて前記マニホールド同士を連結する接続ピンと、
互いに接近する方向に傾斜して折曲する一組の折曲部を有し、前記一方および他方のマニホールドの他端部側にそれぞれ形成された係合突部の係合溝に前記折曲部が装着されて前記マニホールド同士を連結する接続プレートと、
前記マニホールドの一端部側の流体ポートに着脱自在に装着され、前記接続ピンが係合されることによって前記流体ポートに係止される継手部材と、
を備え、
前記接続ピンおよび接続プレートによって前記一方および他方のマニホールド同士が並列に連結されることを特徴とするマニホールドの接続機構。
【請求項２】
請求項１記載の機構において、
前記継手部材には、前記接続ピンが前記係合孔に挿入された際、前記接続ピンが挿入されて、軸線方向に係止される環状凹部が設けられることを特徴とするマニホールドの接続機構。
【請求項３】
請求項１または２記載の機構において、
一方のマニホールドの側面に形成される突出部が、他方のマニホールドの前記係合突部と対峙する位置に形成される挿入孔に挿入されることを特徴とするマニホールドの接続機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、電磁弁が取り付けられるマニホールド同士を取付用レール等を用いることなく、簡便に接続できるマニホールドの接続機構に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、電磁弁の複数のポートに連通する流体通路および流体ポートを有し、前記流体通路等を介して電磁弁の内部に圧力流体を給排気するマニホールドが採用されている。
【０００３】
一般的に、前記マニホールドを複数個並列に配置する場合には、各マニホールドの凹部に設けられた爪部を介して直線状のレール部材を両側から挟み込むことによってレール部材と一体的に取り付けている。また、前記マニホールドの隣り合う位置に別のマニホールドを配置する際においても同様に、別のマニホールドを隣接させて、レール部材に爪部を介して固定する。
【０００４】
すなわち、直線状のレール部材に沿って複数のマニホールドを並列に配置することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、従来技術に係るマニホールドの接続機構においては、直線状のレール部材を介して複数のマニホールド同士を一体的に接続しているため、接続するマニホールドの個数に応じてレール部材の長さを設定する必要がある。そのため、例えば、配置するマニホールドの個数が途中で増加した際、マニホールドの増加個数の分、長さを長くしたレール部材と交換する必要がある。
【０００６】
本発明は、前記の問題を考慮してなされたものであり、マニホールドを取付用レール部材を用いることなく、簡便に一体的に接続することが可能なマニホールドの接続機構を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するために、本発明は、一方および他方のマニホールド同士を一体的に連結することにより、一方および他方のマニホールドの通路を相互に連通させるマニホールドの接続機構であって、
一組の先端部を有する断面Ｕ字状に形成され、一方および他方のマニホールドの一端部側に形成される係合孔に前記先端部がそれぞれ挿入されて前記マニホールド同士を連結する接続ピンと、
互いに接近する方向に傾斜して折曲する一組の折曲部を有し、前記一方および他方のマニホールドの他端部側にそれぞれ形成された係合突部の係合溝に前記折曲部が装着されて前記マニホールド同士を連結する接続プレートと、
前記マニホールドの一端部側の流体ポートに着脱自在に装着され、前記接続ピンが係合されることによって前記流体ポートに係止される継手部材と、
を備え、
前記接続ピンおよび接続プレートによって前記一方および他方のマニホールド同士が並列に連結されることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、一方のマニホールドと他方のマニホールドの一端部側の上面に係合孔を形成し、他端部側にそれぞれ係合突部を形成する。そして、一方および他方のマニホールドの係合孔に断面Ｕ字状に形成された接続ピンの先端部をそれぞれ挿入するとともに、互いに接近する方向に傾斜して折曲した接続プレートの折曲部を、該折曲部に対応した他端部側の係合突部に係合させることによって隣接するマニホールド同士を並列に連結している。従って、一方および他方のマニホールド同士を接続ピンと接続プレートとによって簡便に接続することができる。また、流体ポートに着脱自在に装着された継手部材を、接続ピンによって係止することができる。
【０００９】
また、前記接続ピンが前記係合孔に挿入された際、前記接続ピンが挿入されて軸線方向に係止される環状凹部を前記継手部材に設けることにより、接続ピンを介して前記継手部材をボディに簡便に連結することができる。
【００１３】
さらにまた、一方のマニホールドの側面に形成される突出部を、他方のマニホールドの前記係合突部と対峙する位置に形成される挿入孔に挿入することにより、一方のマニホールドに対して他方のマニホールドを位置決めした状態で容易に並設することができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明に係るマニホールドの接続機構について好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００１５】
図１において、参照符号１０は、本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構を示す。
【００１６】
マニホールドの接続機構１０は、一組のマニホールド１２ａ、１２ｂと、前記マニホールド１２ａ、１２ｂ同士を接続するための接続ピン１４および接続プレート１６とからなる。
【００１７】
なお、マニホールド１２ａ、１２ｂは、それぞれ同一の構成要素からなるため、一方のマニホールド１２ａについて以下に説明し、他方のマニホールド１２ｂについては同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００１８】
図１〜図３に示されるように、このマニホールド１２ａは、上面に電磁弁１７（図６参照）の複数のポートが接続され、樹脂製材料からなるボディ１８と、該ボディ１８の上方に装着されるストッパ部材２０と、ボディ１８の一端面の接続ポート２２に接続される継手部材２４とからなる。なお、前記ボディ１８は、樹脂製材料に限定されるものではなく、金属製材料より形成してもよい。
【００１９】
ボディ１８の上面には、所定長窪んだ装着穴２６が形成され、該装着穴２６には、複数のポートが形成された前記電磁弁１７の一部が挿入される。装着穴２６には、電磁弁１７の内部に圧力流体を供給する第１ポート２８と、電磁弁１７の内部から流体が排出される第２ポート３０と、電磁弁１７の内部の流体を大気開放する第３ポート３２とが形成されている。
【００２０】
また、接続ポート２２が形成されるボディ１８の一端面側の上面には、該ボディ１８の軸線より両側に所定間隔離間してそれぞれ係合孔３４ａ、３４ｂが貫通して形成されている。前記係合孔３４ａ、３４ｂは、図８に示されるように、接続ポート２２と連通し、ボディ１８の軸線方向に対して接続ポート２２の外周径より若干内側になるように形成される。なお、前記係合孔３４ａ、３４ｂが形成されるボディ１８の上面は、係合孔３４ａ、３４ｂからボディ１８の軸線と略直交する外方向に向かって所定長だけ窪んで形成されている。また、係合孔３４ａは、ボディ１８の側面に形成される後述する第１位置合わせ孔４６と連通している。
【００２１】
さらに、図２に示されるように、ボディ１８の他端面には、係合突部３６ａ、３６ｂがボディ１８の軸線に対して両側に略対称形状に所定長突出して形成される。前記係合突部３６ａの形状は、隣り合うマニホールド１２ｂの係合突部３６ｂと合わせることにより、後述する接続プレート１６の内壁面形状と略同一形状となるように形成される（図２参照）。
【００２２】
ボディ１８の軸線に沿った一側面側には、図１および図３に示されるように、軸線と略直交する方向に突出して第１突出部３８が形成される。第１突出部３８は、ボディ１８の接続ポート２２側の側面の下方から所定長だけ突出している。また、同様にボディ１８の他端部側の一側面には、第１突出部３８と同一の方向に突出して第２突出部４０が形成される。第２突出部４０は、ボディ１８の上方に形成されている。
【００２３】
また、図１に示されるように、円筒状の第１および第２接続部４２、４４が、ボディ１８の一側面から所定長突出して形成され、ボディ１８の反対側の側面に形成される後述する第１および第２開口部５２、５４に対峙する位置に設けられている。なお、前記第１および第２接続部４２、４４は、それぞれ第１および第３ポート２８、３２とボディ１８の内部に形成される図示しない通路を介して連通している。
【００２４】
さらに、ボディ１８の第１および第２突出部３８、４０が形成される側面と反対側の側面には、第１および第２突出部３８、４０がそれぞれ対峙する位置に、第１および第２位置合わせ孔４６、４８がそれぞれ形成され、第１および第２位置合わせ孔４６、４８は、それぞれ第１および第２突出部３８、４０の外形形状より若干大きめに形成される。なお、第１突出部３８には、隣り合うマニホールド１２ａの第１位置合わせ孔４６に挿入した際、ボディ１８の係合孔３４ａと一直線状に配置された位置に貫通孔５０が形成されている（図８参照）。
【００２５】
ボディ１８の第１および第２突出部３８、４０が形成される反対の側面には、第１ポート２８および第１接続部４２と連通する第１開口部５２と、第３ポート３２および第２接続部４４と連通する第２開口部５４とが形成されている。
【００２６】
すなわち、隣り合うマニホールド１２ｂと並列に接続する際、第１および第２突出部３８、４０がそれぞれ対峙する位置に形成された第１および第２位置合わせ孔４６、４８に挿入されることにより、各マニホールド１２ａ、１２ｂを並列に簡便に位置決めすることができる。
【００２７】
また、隣り合うマニホールド１２ｂの第１および第２接続部４２、４４が挿入される前記第１および第２開口部５２、５４の内部には、図示しない環状溝を介してシール部材５６が装着され、第１および第２接続部４２、４４が内部に挿入された際の気密が保持される。
【００２８】
ボディ１８の内部上方には、ボディ１８の他端部から接続ポート２２側に向かってばね性を有するストッパ部材２０が挿入されている。前記ストッパ部材２０は、一端部がボディ１８の一端部側に係止され、装着穴２６に挿入される電磁弁１７（図６参照）の一部を係合することによって一体的に連結している。
【００２９】
ボディ１８の接続ポート２２に挿入される継手部材２４の一端部には、図９に示されるように、シール部材５６が装着される環状溝５８と、他端部側に設けられる環状凹部６０とが形成されている。
【００３０】
また、継手部材２４の他端部には、前記一端部側より縮径したチューブ挿入部６２が形成され、圧力流体が連通する図示しないチューブ等が接続される。
【００３１】
継手部材２４の内部には、図１に示されるように、軸線方向に沿って連通路６４が形成され、前記第２ポート３０を介して排出される流体が、ボディ１８の内部の図示しない通路および連通路６４を介して排出される。
【００３２】
断面Ｕ字状に形成される接続ピン１４は、図８に示されるように、二股状に分かれた２つの先端部６６ａ、６６ｂを有し、先端部６６ａ、６６ｂ同士の離間距離は、マニホールド１２ａと隣り合うマニホールド１２ｂとを隣接させた際の係合孔３４ａ、３４ｂの離間距離と略同等に形成される。また、接続ピン１４の長さは、ボディ１８の係合孔３４ａ、３４ｂに装着した際に第１突出部３８の貫通孔５０に挿入することが可能な長さに設定される。
【００３３】
図６および図８に示されるように、マニホールド１２ａの係合孔３４ａには、断面Ｕ字状の接続ピン１４の一方の先端部６６ａが挿入され、隣り合うマニホールド１２ｂの前記係合孔３４ａと隣り合う側の係合孔３４ｂに他方の先端部６６ｂが挿入される。その際、マニホールド１２ａ、１２ｂの上面は、係合孔３４ａ、３４ｂ同士を直線的に結ぶように所定長だけ窪んでいるため、接続ピン１４を係合孔３４ａ、３４ｂに挿入した際に接続ピン１４が上面より突出することがない。その結果、マニホールド１２ａが隣り合うマニホールド１２ｂのボディ１８と一体的に係合された状態となる。
【００３４】
また、図９に示されるように、係合孔３４ａ、３４ｂは、継手部材２４が装着される接続ポート２２に貫通しているため、前記継手部材２４を接続ポート２２に挿入した後、係合孔３４ａ、３４ｂにそれぞれ接続ピン１４を挿入することにより、該接続ピン１４が継手部材２４の環状凹部６０に係合される。
【００３５】
すなわち、前記環状凹部６０は、接続ポート２２に継手部材２４を挿入した際、係合孔３４ａ、３４ｂと該係合孔３４ａ、３４ｂの軸線方向に沿って一直線状となる位置に形成されている。
【００３６】
その結果、環状凹部６０の両側に設けられる壁面６７ａ、６７ｂと接続ピン１４とがボディ１８の軸線方向に係合した状態となるため、継手部材２４が接続ポート２２に一体的に連結され、ボディ１８の軸線方向に脱抜することが防止される。また、接続ピン１４を係合孔３４ａ、３４ｂに挿入するのみで継手部材２４を簡便に連結することができる。
【００３７】
図２に示されるように、接続プレート１６の両端部には、互いに接近する方向に所定角度傾斜して折曲する折曲部６９ａ、６９ｂがそれぞれ形成される。すなわち、折曲部６９ａ、６９ｂは、先端方向に向かって互いの離間距離が徐々に狭くなるように形成される。なお、接続プレート１６は、弾性変形可能な材質によって形成されている。
【００３８】
係合突部３６ｂに前記折曲部６９ａ、６９ｂの内壁面の形状に対応した係合溝７１ａ、７１ｂがそれぞれ形成され、前記係合溝７１ａに折曲部６９ａが係合し、係合溝７１ｂに折曲部６９ｂがそれぞれに係合することにより係合突部３６ａ、３６ｂが挟持され、マニホールド１２ａとマニホールド１２ｂとの他端部同士が一体的に接続プレート１６によって保持された状態となる。
【００３９】
すなわち、ボディ１８の接続ポート２２が形成される一端部側を接続ピン１４で連結するとともに、他端部側を接続プレート１６で一体的に連結することにより、マニホールド１２ａと隣り合うマニホールド１２ｂとを強固に連結することができる。
【００４０】
なお、本実施の形態に係るマニホールドの接続機構１０においては、２個のマニホールド１２ａ、１２ｂを接続する場合について説明しているが、接続するマニホールドの数量に対応した数量の接続ピンと接続プレートとを用意すれば、マニホールドの数量に限定されるものではない。
【００４１】
本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構１０は、基本的に以上のように構成されるものであり、次にその動作並びに作用効果について説明する。なお、図４〜図６に示されるマニホールド１２ａ、１２ｂでは、このマニホールド１２ａ、１２ｂの内部に圧力流体を給排気するための第１および第２プラグ６８、７０が設けられた連結部材７２ａ、７２ｂが接続されている。
【００４２】
また、連結部材７２ａ、７２ｂは、それぞれ側面に形成される第１および第２突出部３８、４０、第１および第２接続部４２、４４、第１および第２位置合わせ孔４６、４８の有無が相違しているのみであり、その他は同一の構成要素からなるため、一方の連結部材７２ａについて以下に説明し、他方の連結部材７２ｂについては相違点についてのみ説明する。なお、マニホールド１２ａ、１２ｂと同一の構成要素については同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００４３】
この連結部材７２ａは、一側面に図示しないチューブを介して圧力流体が供給される第１プラグ６８と、所定間隔離間して電磁弁１７（図６参照）の内部の流体を大気開放する第２プラグ７０とが接続されている。第１および第２プラグ６８、７０は、第１および第２プラグ６８、７０が形成される側面とは反対の側面に形成される第１および第２接続部４２、４４の内部の図示しない通路と連通した状態にある。
【００４４】
すなわち、前記第１および第２プラグ６８、７０は、連結部材７２ａが隣り合うマニホールド１２ａと隣接した際、第１および第２接続部４２、４４の内部の図示しない通路を介してマニホールド１２ａの内部に連通した状態となる。
【００４５】
また、前記第１および第２プラグ６８、７０が接続されている側面の反対側には、マニホールド１２ａ、１２ｂと同様に第１および第２突出部３８、４０が形成され、隣り合って接続されるマニホールド１２ａ、１２ｂの第１および第２位置合わせ孔４６、４８にそれぞれ挿入される。
【００４６】
さらに、連結部材７２ａの上面のマニホールド１２ａ、１２ｂが隣接される側には、マニホールド１２ａ、１２ｂと同様に係合孔３４ａ、３４ｂが形成され、該係合孔３４ａ、３４ｂが形成される面は、所定長だけ窪んで形成される。
【００４７】
また、連結部材７２ｂは、前記連結部材７２ａの側面に形成される第１および第２突出部３８、４０、第１および第２接続部４２、４４の代わりに、第１および第２位置合わせ孔４６、４８、第１および第２開口部５２、５４が形成される点で相違している。
【００４８】
先ず、図４〜図６に示されるように、マニホールドの接続機構１０の接続方法について説明する。
【００４９】
図４に示されるように、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂを略並列となるように配置する。なお、この場合、接続ピン１４および接続プレート１６は、それぞれ係合孔３４ａ、３４ｂおよび係合突部３６ａ、３６ｂに装着されていない状態とする。
【００５０】
次に、図５に示されるように、各マニホールド１２ａ、１２ｂの接続ポート２２に継手部材２４を挿入して、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂをそれぞれ隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂの側面を互いに当接させた状態とする（図６参照）。その際、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂの側面から突出した第１および第２突出部３８、４０を隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂの第１および第２位置合わせ孔４６、４８に挿入することにより、容易にマニホールド１２ａ、１２ｂを並列に位置決めして配置することができる。
【００５１】
また、第１および第２接続部４２、４４が、それぞれ第１および第２開口部５２、５４に挿入されることにより、隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂとが第１および第２開口部５２、５４と第１および第２接続部４２、４４の内部の通路とを介して相互に連通した状態となる。すなわち、連結部材７２ａ、７２ｂの第１プラグ６８は、マニホールド１２ａ、１２ｂの内部の図示しない通路を介して連結部材７２ａ、７２ｂの第１プラグ６８と連通し、また、連結部材７２ａ、７２ｂの第２プラグ７０は、マニホールド１２ａ、１２ｂの内部の図示しない通路を介して連結部材７２ａ、７２ｂの第２プラグ７０と連通した状態となる。
【００５２】
最後に、図６に示されるように、前記マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂが並列に隣接して配置された状態で、連結部材７２ａの係合孔３４ｂとマニホールド１２ａの係合孔３４ａとの間、マニホールド１２ａの係合孔３４ｂとマニホールド１２ｂの係合孔３４ａとの間、マニホールド１２ｂの係合孔３４ｂと連結部材７２ｂの係合孔３４ａとの間にそれぞれ接続ピン１４の先端部６６ａ、６６ｂを挿入する。
【００５３】
その結果、隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂの一端部同士が係合孔３４ａ、３４ｂに挿入された単一の接続ピン１４を介して一体的に接続される。
【００５４】
なお、係合孔３４ａに挿入された接続ピン１４の先端部６６ａは、第１位置合わせ孔４６の内部に挿入されている第１突出部３８の貫通孔５０にも挿入されている。その結果、第１突出部３８が接続ピン１４によって係止されているため、、第１突出部３８が第１位置合わせ孔４６より脱抜することが防止される。
【００５５】
また、図８および図９に示されるように、接続ポート２２に継手部材２４を装着した状態において、係合孔３４ａ、３４ｂに挿入された接続ピン１４の先端部６６ａ、６６ｂがそれぞれ接続ポート２２に挿入された継手部材２４の環状凹部６０に挿入される。そして、先端部６６ａ、６６ｂが環状凹部６０の壁面６７ａ、６７ｂの間にそれぞれ係合された状態となるため、継手部材２４が接続ポート２２に一体的に連結される。その結果、継手部材２４が接続ポート２２より脱抜されることを阻止することができる。
【００５６】
さらに、図７に示されるように、ボディ１８の他端部の係合突部３６ａ、３６ｂと隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂの係合突部３６ａ、３６ｂとが合わされた部位に沿って下方から接続プレート１６を滑らせるように装着する。前記ボディ１８の他端部の係合突部３６ａ、３６ｂと隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂの係合突部３６ａ、３６ｂとが合わされた部位は、接続プレート１６の折曲部６９ａ、６９ｂの内側形状より若干大きく形成されているため、前記折曲部６９ａ、６９ｂが係合突部３６ａ、３６ｂの外壁面によって外方向に押圧され嵌合された状態となる。その結果、隣り合うマニホールド１２ａ、１２ｂのボディ１８の他端部同士が一体的に連結されるとともに、係合突部３６ａ、３６ｂに下方から挿入した接続プレート１６が下方に脱抜することが防止される。
【００５７】
従って、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂの一端部側が係合孔３４ａ、３４ｂに挿入された接続ピン１４によって一体的に接続され、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂの他端部が係合突部３６ａ、３６ｂに係合された接続プレート１６によって一体的に接続されている。
【００５８】
以上のように、本実施の形態では、各マニホールド１２ａ、１２ｂ同士を並列に接続する際、係合孔３４ａ、３４ｂに接続ピン１４を挿入するとともに、接続プレート１６を係合突部３６ａ、３６ｂに係合させることにより簡便に接続作業を行うことができるため、マニホールド１２ａ、１２ｂ同士を接続する際の組み付け作業性を向上させることができる。また、従来、マニホールドを接続する際に用いられていたレール部材が不要となるため、レール部材が載置されていたスペースを有効活用することができ、省スペース化を図ることができる。
【００５９】
また、継手部材２４をボディ１８の接続ポート２２に挿入して、係合孔３４ａ、３４ｂに挿入される接続ピン１４によって係合させることにより、継手部材２４を接続ポート２２に簡便に固定することができるため、組み付け作業性を向上させることができる。また、従来、継手部材を螺合して取り付ける際に行われていたポートへのねじ加工が不要となるため、コストの低減を図ることができる。
【００６０】
さらにまた、マニホールド１２ａ、１２ｂの個数が増減した際においても、接続ピン１４と接続プレート１６を増減したマニホールド１２ａ、１２ｂの数量に対応させて用意することで容易に対応することができる。
【００６１】
以上のようにして接続されたマニホールドの接続機構１０では、図６に示されるように、連結部材７２ａ、７２ｂの第１プラグ６８から供給された圧力流体が連結部材７２ａ、７２ｂの第１接続部４２の図示しない通路から各マニホールド１２ａ、１２ｂの第１開口部５２を介して各マニホールド１２ａ、１２ｂの第１ポート２８に導入される。圧力流体は、前記マニホールド１２ａ、１２ｂの第１ポート２８から装着穴２６を介して連結される電磁弁１７のポートに導入され、前記電磁弁１７の内部に導入される。
【００６２】
また、前記電磁弁１７の内部の圧力流体は、第２ポート３０を介して排出され、各マニホールド１２ａ、１２ｂのボディ１８の内部の図示しない通路を介して継手部材２４の連通路６４から排出される。その際、継手部材２４は、環状溝５８に装着されるシール部材５６によって接続ポート２２との気密が保持されているため、圧力流体が漏出することがない。また、接続ピン１４によって環状凹部６０が確実に係合されているため、接続ポート２２より継手部材２４が脱抜することがない。
【００６３】
さらに、電磁弁１７の内部を大気開放する際、電磁弁１７の内部と連通する第３ポート３２から第２接続部４４を介して連結部材７２ａ、７２ｂの第２プラグ７０と連通しているため、電磁弁１７の内部が大気開放された状態となる。
【００６４】
なお、マニホールド１２ａ、１２ｂおよび連結部材７２ａ、７２ｂを一体的に接続することにより、接続されたマニホールド１２ａ、１２ｂを一体的にユニット化することが容易である。
【００６５】
【発明の効果】
本発明によれば、以下の効果が得られる。
【００６６】
すなわち、一方および他方のマニホールド同士を接続ピンと接続プレートとによって簡便に接続することにより、複数のマニホールドを並設してユニット化することが簡便にできるとともに、マニホールドの個数の増減にも容易に対応することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構における分解斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構における別方向からの分解斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構におけるマニホールド単体の平面図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構におけるマニホールドを接続する際の組み立て説明図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構におけるマニホールドを接続する際の組み立て説明図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構におけるマニホールドを接続する際の組み立て説明図である。
【図７】本発明の実施の形態に係るマニホールドの接続機構におけるマニホールドを接続する際の別方向から見た組み立て説明図である。
【図８】図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図９】図８のＩＸ−ＩＸ線に沿った横断面図である。
【符号の説明】
１０…マニホールドの接続機構      １２ａ、１２ｂ…マニホールド
１４…接続ピン                    １６…接続プレート
１８…ボディ                      ２２…接続ポート
２４…継手部材                    ３４ａ、３４ｂ…係合孔
３６ａ、３６ｂ…係合突部          ３８…第１突出部
４０…第２突出部                  ４６…第１位置合わせ孔
４８…第２位置合わせ孔            ６０…環状凹部
６６ａ、６６ｂ…先端部            ６８…第１プラグ
７０…第２プラグ                  ７２ａ、７２ｂ…連結部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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