(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、
下記式［数１］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽周辺地盤のトンネル軸方向の変位を推定することを特徴とするトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法。
【数１】
0003869193.tif 000009
但し、ａ：トンネル半径、ν：地盤のポアソン比、Ｅ：地盤のヤング率、Ｐ0：トンネル掘削前の地圧、ｚ：トンネル切羽を原点とするトンネル軸方向座標、ｙ：トンネル中心軸を原点とする鉛直方向座標、Ｑ：トンネル切羽位置における初期地圧解放率（１−ｐi／ｐ0）、ｐi：トンネル掘削後の地圧である。
【請求項２】
トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、
下記式［数２］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽より前方の地盤の鉛直方向の変位を推定することを特徴とするトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法。
【数２】
0003869193.tif 000010
但し、ａ：トンネル半径、ν：地盤のポアソン比、Ｅ：地盤のヤング率、Ｐ0：トンネル掘削前の地圧、ｚ：トンネル切羽を原点とするトンネル軸方向座標、ｙ：トンネル中心軸を原点とする鉛直方向座標、Ｑ：トンネル切羽位置における初期地圧解放率（１−ｐi／ｐ0）、ｐi：トンネル掘削後の地圧である。
【請求項３】
掘削されたトンネルの切羽周辺部分に設置されて、上記地盤の変位増分によって誘起される力を支持して、上記トンネルの切羽および壁面を安定にするトンネルの先受部材の決定方法において、
請求項１または２に記載のトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法を用いて上記先受部材に作用する力を求めて、上記先受部材の寸法、形状、打設間隔および打設角度の少なくとも１つを決定することを特徴とするトンネルの先受部材の決定方法。
【請求項４】
請求項３によるトンネルの先受部材の決定方法において、
上記地盤の変位増分によって誘起される上記先受部材の軸方向の両方向に作用する力が略バランスするように、上記先受部材の据付角度および寸法を決定することを特徴とするトンネルの先受部材の決定方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、トンネルの切羽周辺部分の変位推定方法および先受部材の決定方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、トンネル工事において、切羽やトンネル壁面を安定にする補助工法として、図８に示すような先受工法がある。図８はトンネルの縦断面図である。この先受工法は、まず、トンネルＴのトンネル壁面１０１に、リング支保土１０４を施工し、次いでコンクリートを吹付けて所定厚みの覆工コンクリート層１０６を形成し、その後に切羽１０２より後方の位置に、先受部材としての鋼管１０３を、トンネル軸に対して所定の角度をなすと共にトンネル横断面において放射状に、上記切羽１０２の前方に向って挿入する。続いて、上記鋼管１０３に設けた孔を介して鋼管１０３の周りの地盤に硬化材を注入し、その後、上記トンネルＴを掘り進める。そうすると、トンネルＴの切羽１０２の前方やトンネルＴの先端部周辺の地盤が緩んでトンネルの内空側へ変位しようとするが、この地盤の変位しようとする力を上記鋼管１０３で支持して、トンネルＴの切羽１０２の前方およびトンネルＴの壁面１０１を安定させるようにしている。
【０００３】
上記先受工法において、上記鋼管１０３の寸法や配置状態の決定は、トンネルＴの切羽周辺部分（切羽１０２の前方と、トンネルＴの先端部の周辺とを合わせて切羽周辺部分という）に掘削進行によって生じる緩み領域を推定して、この緩み領域の大きさに相当する地山荷重が鋼管１０３の上方から死荷重として作用すると仮定し、このとき、鋼管１０３は、トンネルＴ側端部を固定端とする片持ち梁の構造として機能し、その曲げ剛性から支持力が発揮されると仮定することにより行われている。そして、緩み領域の大きさは、まず、トンネルＴの切羽周辺部分の地盤の岩質を調べた後、その岩質とトンネルの形状や土被りに対応する緩み領域の大きさを、模型実験や過去の工事の実績を基に推定している。この緩み領域の体積に地盤の単位体積重量を乗じた値が鋼管１０３に作用する力である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記トンネルＴの切羽周辺部分の緩み体積の推定方法は、岩質と、従来の工事や模型実験等に基づいて、経験的に推定しているので、不正確である。したがって、この緩み体積から推定した上記鋼管１０３に働く力も不正確になって、そのため、実際に必要な鋼管よりも過大な鋼管を用いてトンネルＴの工事費用が高くなったり、あるいは、実際に必要な鋼管よりも過小な鋼管を用いて地盤からの力を支持できなくて、トンネルＴの切羽１０２および壁面１０１が不安定になったりするという問題がある。
【０００５】
そこで、上記鋼管１０３に働く力を正確に把握するために、トンネルＴの切羽周辺部分の変位を有限要素法等の数値解析で推定し、この推定した変位の増分から、鋼管１０３に作用する力を求める方法も考えられるが、トンネルＴの全長に亘るモデルを作成して数値解析をする必要があり、しかも変位の増分を求めるためにトンネル進行方向の所定の切羽進行長ごとに解析を行う必要があるので、多大な手間と費用がかかる。
【０００６】
また、上記鋼管１０３の現場挙動計測結果によれば、鋼管から発揮される支持力は鋼管の曲げ剛性ではなく鋼管軸方向の垂直剛性から主体的に誘起されることが明かにされており、前記した梁構造を仮定した支持力発現機構は不適当であると言え、曲げ剛性での荷重負担を考える分、鋼管の断面性能を上げる必要があり、過大設計となる可能性が高い。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、容易かつ安価に、それにも拘らず正確にトンネルの切羽周辺部分の変位を推定する方法と、それを用いたトンネルの先受部材の決定方法を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明のトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法は、トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、式［数１］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽周辺地盤のトンネル軸方向の変位を推定することを特徴としている。また、トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、式［数２］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽より前方の地盤の鉛直方向の変位を推定することを特徴としている。
【０００９】
本発明のトンネルの先受部材の決定方法は、掘削されたトンネルの切羽周辺部分に設置されて、上記地盤の変位によって誘発される力を支持して、上記トンネルの切羽および壁面を安定にするトンネルの先受部材の決定方法において、
上記のトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法を用いて上記先受部材に作用する力を求めて、上記先受部材の寸法、形状、打設間隔及び打設角度の少なくとも１つを決定することを特徴としている。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００１１】
図１（ａ），（ｂ）は、本発明のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法による変位推定式の曲線であり、トンネルの切羽周辺部分において、そのトンネルが掘削されたときに生じる変位分布を示す曲線である。図１（ａ）の縦軸は、トンネル軸方向の無次元変位u*zを示し、正の符号は切羽が進行する方向である。図１（ｂ）の縦軸は、鉛直方向の無次元変位u*yを示し、負の符号はトンネル内空側の方向である。図１（ａ），（ｂ）の横軸は、切羽位置を原点としてトンネル半径ａで無次元化したトンネル軸方向位置z/aを示す。図１（ａ），（ｂ）の曲線は、曲線Ｒと、予想曲線Ｐとからなり、二つの曲線Ｐ，Ｒは、下に示すような式を基にしている。
【００１２】
【数１】
0003869193.tif 000002
【００１３】
但し、u：トンネル半径方向の地盤の変位量、a：トンネル半径、ν：地盤のポアソン比、E：地盤のヤング率、P0：トンネル掘削前の地圧、Pi：トンネル掘削直後の地圧、r：トンネル横断面切羽中心を原点とする極座標の動径である。
【００１４】
この式（１）は円形トンネル理論によって求められていて、円形断面のトンネルにおいて、このトンネルの掘削前と掘削後との地圧の差から、トンネルの横断面方向の弾性変位を求める関数である。最初に、曲線Ｒは次のように求める。まず、便宜的にトンネルの縦断方向切羽中心位置に中心が一致する図２の点線で示された円形トンネルを考え、この円形トンネル中心を原点とする極座標（ｒ，θ）を導入すると、縦断方向の変位関数は式（１）と同じになる。この式（１）を
0003869193.tif 000003
と展開し、（Ｑ×ａ／ｒ）を、ヤング率、ポアソン比、初期地圧に依存しない無次元変位ｕ*と表して、さらに、この式（１）の座標系を、トンネル軸方向と鉛直方向との直交座標系に変換すると、ｕ*は、夫々下記の式（２）と式（３）のようになる。
【００１５】
【数２】
0003869193.tif 000004
【００１６】
【数３】
0003869193.tif 000005
【００１７】
但し、u*z：地盤のトンネル軸方向の無次元変位量、u*y：地盤の鉛直方向の無次元変位量、z：トンネル切羽を原点とするトンネル軸方向座標、y：トンネル中心軸を原点とする鉛直方向座標、a：トンネル半径、Ｑ：トンネル切羽位置における初期地圧解放率（１−ｐi／ｐ0）である。
【００１８】
式（２）は、図１（ａ）のトンネル軸方向の変位分布を示す曲線Ｒを表す式で、式（３）は、図１（ｂ）の地盤の鉛直方向の変位分布を示す曲線において、0≦zの領域の曲線Ｒを表す式である。
【００１９】
一方、図１（ｂ）において、z＜0の領域の曲線は、曲線Ｐからなる。この曲線Ｐを表す式は、下記の式（４）および式（５）に示すような式である。
【００２０】
【数４】
0003869193.tif 000006
【００２１】
【数５】
0003869193.tif 000007
【００２２】
但し、u*y：地盤の鉛直方向の無次元変位量、z：トンネル切羽を原点とするトンネル軸方向座標、y：トンネル壁面の頂部を原点とする鉛直方向座標、a：トンネル半径、e：自然対数の底である。
【００２３】
この式（４），（５）は、図３に示す曲線を参照して定められている。図３の曲線は、地盤に、円形断面を有するトンネルを掘削する過程とその切羽をモデル化して、このモデルを有限要素法で解析して求めた初期地圧解放率曲線である。この初期地圧解放率曲線は、上記解析結果の切羽から十分に離れた位置の収束変位を基準にした壁面変位発生率から求めているので、地盤変位と相関があって、さらに、この曲線のz=0での値と、力学的理論式（１）を基に作成された推定式（３）のz=0での値とが略等しいを等しいと置いて、この推定式（３）に接続させてz＜0において地盤の変位を推定するようにした。また、この曲線は、z＜-4aにおいて略一定の値に収束するので、z＜-4aの領域の式は、-4a≦z＜0の領域と異なる式にした。
【００２４】
上記式（２），（３），（４），（５）からなる推定式の正確さを検証するために、図１（ａ），（ｂ）の曲線Ｐ，Ｒと、図４に示す曲線とを比較する。図４の曲線は、トンネルの切羽周辺部分において、そのトンネルを掘削した場合の変位分布を示す曲線であって、上記初期地圧解放率曲線を求めた場合と同じモデルでの有限要素法解析の結果である。なお、Ｑは解析結果に基づき１／４とした。図４において、u*zは地盤のトンネル軸方向の無次元変位であり、u*yは地盤の鉛直方向の無次元変位である。図１（ａ）に示す曲線Ｒは、図４のu*zの曲線に略一致すると共に、図１（ｂ）に示す曲線Ｒ，Ｐは、図４のu*yの曲線に略一致する。すなわち、上記推定式（２），（３），（４），（５）は、有限要素法解析による推定と同じ程度正確に、トンネルの切羽周辺部分の変位を推定できる。そして、最終的には掘削対象地盤のＥ，ｖ，Ｐ0を計測等により求め、
0003869193.tif 000008
のu*にぞれぞれu*z，u*yを代入することにより、変位が推定される。
【００２５】
この推定式を用いて、トンネルの先受工法において、先受部材の寸法や形状および配置形態を決定する方法を以下に説明する。
【００２６】
図５は、トンネル掘削時の補助工法として先受工法を用いるトンネル工事において、上記実施の形態のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法によって先受部材を決定したトンネルの掘削手順を示す縦断面図である。まず、このトンネルＴの切羽がＫ０の位置にあるとき、トンネル壁面２の切羽Ｋ０より多少後方に、先受部材としての鋼管Ｐ０を、トンネル軸に対して所定の角度をなして、上記切羽Ｋ０の前方に向って挿入する。そして、トンネル壁面２に切羽Ｋ０まで覆工コンクリート３を設けて、この覆工コンクリート３で上記鋼管Ｐ０のトンネル側端部を固定する。その後、上記トンネルＴを単位掘削量ｂだけ掘削して、切羽Ｋ１の位置まで掘り進む。このように、切羽Ｋｎの多少後方のトンネル壁面２に鋼管Ｐｎを挿入して、覆工コンクリート３を切羽Ｋｎまで延長した後、単位掘削量ｂを掘削してトンネルの掘削の１サイクルが終了する。図５は、上記切羽Ｋ０から上記サイクルを５回繰り返した後、切羽Ｋ５の多少後方のトンネル壁面２に鋼管Ｐ５を挿入して、覆工コンクリート３を切羽Ｋ５まで延長した直後の様子を示している。
【００２７】
図６（ａ），（ｂ）は、図５において、切羽進行長が０ｍである切羽Ｋ０のときのＫ０から０．５ｍ後方からの鋼管挿入方向位置の地盤に生じる変位分布を示した曲線である。なお、これらの曲線はいずれも鋼管が挿入される方向およびその直交方向の地山変位分布を調べたものであり、これらの分布には鋼管が地山に挿入されることによる影響は含まれていない。図６（ａ）の縦軸は、鋼管Ｐ０の軸方向の無次元地盤変位u*s0を示し、横軸は、トンネル半径ａで無次元化した鋼管Ｐ０の軸方向位置s/aを示す。一方、図６（ｂ）の縦軸は、鋼管Ｐ０の軸直角方向の無次元地盤変位u*t0を示し、横軸は、図６（ａ）と同様にトンネル半径ａで無次元化した鋼管Ｐ０の軸方向位置s/aを示す。図６（ａ），（ｂ）の曲線は、上記鋼管Ｐ０がトンネル軸に対して０°と、３０°と、６０°の角度方向の地盤の変位を夫々示していて、上記推定式（２），（３），（４），（５）の座標系を上記鋼管Ｐ０に沿う座標系に変換した式から求めている。
【００２８】
図６（ａ）によると、上記鋼管Ｐ０をトンネル軸に対して所定の角度をなして挿入する方向に生じる地盤の未掘削状態から切羽Ｋ０までの累積変位がわかる。一方、図６（ｂ）によると、上記鋼管Ｐ０をトンネル軸に対して所定の角度をなして挿入する方向と直角方向に生じる地盤の未掘削状態から切羽Ｋ０までの累積変位がわかる。
【００２９】
次に切羽進行に伴う地盤変位の変化分を求める。図６に示した変位はトンネル掘削開始から切羽Ｋ０までの累積変位であるが、先受け工法の場合、トンネル内のある切羽位置から施工が開始されるのが一般的であり、鋼管に生じる軸力などは、切羽進行に伴う地盤変位の変化分によって誘起されるからである。図７（ａ），（ｂ）は、鋼管Ｐ０の配置位置の地盤について、トンネルＴの掘削が切羽Ｋ１から切羽Ｋ５まで進んだ場合に、鋼管Ｐ０軸方向の地盤変位の変化量を推定する曲線である。図７（ａ），（ｂ）の縦軸は、無次元変位変化量Δu*snであり、トンネルが掘進されて切羽がＫ０からＫ１（ｎ＝１）と、Ｋ３（ｎ＝３）と、Ｋ５（ｎ＝５）とに進んだときに、鋼管Ｐ０位置に生じる無次元変位変化量を夫々示している。一方、図７（ａ），（ｂ）の横軸は、トンネル半径ａで無次元化した鋼管Ｐ０の軸方向位置s/aである。図７（ａ）の曲線は上記鋼管Ｐ０がトンネル軸に対して２０°をなして配置される場合の地盤の鋼管軸方向の無次元変位変化量を示し、図７（ｂ）は上記鋼管Ｐ０がトンネル軸に対して３０°をなして配置される場合の地盤の鋼管軸方向の無次元変位変化量を示している。なお、図７（ａ），（ｂ）の曲線は図６（ａ）の曲線を表す式から、１切羽の進行長（ｎ＝１）を１ｍ，トンネル半径を５ｍとして求めたものである。なお、これらの曲線は、いずれも鋼管が挿入される方向の地山変位の変化量の分布を調べたものであり、これらの分布には、鋼管が地山に挿入されたことによる影響は含まれていない。この変位の変化量から、例えば地盤と鋼管Ｐ０との間のせん断係数等を用いて、地盤から鋼管Ｐ０の軸方向に作用する力を求めることができる。このようにして鋼管Ｐ０に作用する力を正確に求めて、その力に耐え得る鋼管の寸法と厚みを決定する。そうすると、上記鋼管Ｐ０の寸法や種類を適切に決定することができて、実際に必要な寸法よりも過大な鋼管を選択して材料費が高くなったり、実際に必要な寸法よりも過小な鋼管を選択して地盤の支持が不十分になったりする恐れがない。
【００３０】
図７（ａ）の曲線によれば、トンネル軸に対して２０°をなす位置の地盤は、トンネルの掘削が切羽Ｋ１から切羽Ｋ５まで進むと、負の変位変化量が増加して鋼管Ｐ０のトンネル側端向きの力が増えると共に、正の変位変化量が増加して鋼管Ｐ０の挿入側端向きの力も増える。また、鋼管Ｐ０において上記軸方向の力が作用する領域も増える。また、図７（ｂ）の曲線によれば、鋼管Ｐ０をトンネル軸に対して３０°をなして配置する場合、トンネルの掘削が切羽Ｋ５まで進むと、図７（ａ）の鋼管Ｐ０を２０°に配置する場合に比べて、特に負の変位変化量、すなわち鋼管Ｐ０のトンネル側端向きの力が大きくなり、鋼管Ｐ０において軸方向の力が作用する領域も増える。すなわち、トンネルの掘削が切羽Ｋ１からＫ５まで進むと、トンネル周辺の地盤において地盤が緩む領域が拡大して、その結果、鋼管Ｐ０に作用するトンネル側向きの力が増える。そして、鋼管Ｐ０のトンネル軸に対する配置角度が大きくなると、この地盤が緩む領域はさらに拡大して、その結果、鋼管Ｐ０に作用するトンネル側向きの力も、さらに増える。
【００３１】
上記図７（ａ），（ｂ）の曲線を用いると、トンネル軸に対して所定の角度をなして配置した鋼管Ｐ０に、トンネルＴの掘削が進んだときに、作用する力を正確に推定できる。したがって、上記力を十分に支持するように上記鋼管Ｐ０の長さおよび寸法を選択すると、実際に必要で最小限の鋼管Ｐ０を選ぶことができるので、先受部材の材料費が経済的になって、しかも、トンネル壁面と切羽を安定にできる。
【００３２】
さらに、上記実施の形態のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法を用いると、トンネルの覆工部材を薄くすることができる。すなわち、先受部材の配置角度がトンネル軸に対して２０°の場合、図７（ａ）の地盤の変位変化曲線を用いて、地盤から鋼管Ｐ０の軸方向に作用する力を、トンネル側端方向と挿入側端方向との両方向で略バランスするように上記鋼管Ｐ０の長さを決めることができる。例えば、上記鋼管Ｐ０の長さをs/a=2.0にすると、トンネルの掘削位置が切羽Ｋ５のとき、地盤の鋼管Ｐ０軸方向の変位変化量が、トンネル側端方向と挿入側端方向との両方向で略等しくなる。しかも、トンネルの掘削が切羽Ｋ１および切羽Ｋ３に進んだときに、夫々の場合において、上記鋼管Ｐ０における地盤の軸方向の変位変化量は、挿入側端方向がトンネル側端方向よりも大きい。したがって、この地盤から鋼管Ｐ０に作用する力は、常に挿入側端方向がトンネル側端方向を上回ることになる。そのため、上記鋼管Ｐ０はトンネル側端方向には力が殆ど作用しないので、この鋼管Ｐ０のトンネル側端部を覆工コンクリート３によって強固に固定して支持する必要がない。そのため、覆工コンクリート３を薄くすることができて、トンネル工事費用が安価になる。
【００３３】
上記実施の形態では、先受部材の挿入方向の変位の変化量を用いて、先受部材に作用する力を求めることを説明したが、本発明はこれに限らず、挿入方向と直角方向の変位の変化量を用いてこの変位の変化量から、上記鋼管Ｐ０の弾性係数等を用いて、地盤から鋼管Ｐ０の軸直角方向に作用する力を求めるようにしてもよく、また両者を併用してもよい。また、上記実施の形態のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法によって先受部材を決定したトンネルの掘削において、上記先受部材に丸い鋼管を用いたが、この先受部材は角筒等の他のものでもよい。
【００３４】
本発明のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法および先受部材の決定方法は、トンネル工事に限らず、例えば石油備蓄用等の地下空洞の工事にも適用できる。
【００３５】
【発明の効果】
以上より明らかなように、請求項１の発明のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法は、トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、式［数１］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽周辺地盤のトンネル軸方向の変位を推定するので、簡単にトンネルの切羽周辺部分の変位を推定できる。
【００３６】
請求項２の発明のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法は、トンネルの掘削により生じるトンネルの縦断方向における切羽周辺地盤の変位を、予め推定するトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法であって、式［数２］と計測等により求めたＥ，ν，Ｐ0とにより、切羽より前方の地盤の鉛直方向の変位を推定するので、簡単にトンネルの切羽周辺部分の変位を推定できる。
【００３７】
請求項３の発明のトンネルの先受部材の決定方法は、掘削されたトンネルの切羽周辺部分に設置されて、上記地盤の変位によって誘発される力を支持して、上記トンネルの切羽および壁面を安定にするトンネルの先受部材の決定方法において、請求項１または２によるトンネルの切羽周辺地盤の変位推定方法を用いて上記先受部材に作用する力を容易かつ比較的正確に求めるので、この先受部材の寸法や形状および設置状態等を簡単かつ適切に決めることができる。
【００３８】
請求項４の発明のトンネルの先受部材の決定方法は、請求項３によるトンネルの先受部材の決定方法において、上記地盤の変位増分によって誘起される上記先受部材の軸方向の両方向に作用する力が略バランスするように、上記先受部材の据付角度および寸法を決定するので、上記先受部材のみで上記地盤を支持してトンネルの切羽周辺部分を安定させることができる。そのため、先受部材のトンネル側端部を強固に固定しなくてよいので、トンネル工事費用を安価にできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１（ａ），（ｂ）は、夫々本発明によるトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法による推定式の曲線を示す図である。
【図２】  円形断面のトンネルにおいて推定式を表す座標系を示す図である。
【図３】  地盤に円形断面を有するトンネルを掘削した場合の有限要素法解析による初期地圧解放率曲線である。
【図４】  有限要素法解析によるトンネルの切羽周辺部分の変位を示す図である。
【図５】  図１に示すトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法によって決定した先受部材を用いたトンネルの掘削手順を示す図である。
【図６】  図６（ａ），（ｂ）は、トンネルの略切羽位置に配置された先受部材について、そのトンネルが掘削されたときの先受部材位置の変位を推定して、上記先受部材の座標系で示した曲線である。
【図７】  図７（ａ），（ｂ）は、トンネルの略切羽位置に配置された先受部材について、そのトンネルの掘削が進んで切羽が前進した場合の上記先受部材位置の変位変化量を推定した曲線である。
【図８】  図８（ａ），（ｂ）は、従来のトンネルの切羽周辺部分の変位推定方法によって決定した先受部材を用いたトンネルの先受工法を示す図である。
【符号の説明】
Ｋ０，Ｋ１，Ｋ２，Ｋ３，Ｋ４，Ｋ５  切羽
Ｐ０，Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４，Ｐ５  鋼管
Ｔ  トンネル
２  トンネル壁面
３  覆工コンクリート
【図１】
0003869193.tif 000011
【図２】
0003869193.tif 000012
【図３】
0003869193.tif 000013
【図４】
0003869193.tif 000014
【図５】
0003869193.tif 000015
【図６】
0003869193.tif 000016
【図７】
0003869193.tif 000017
【図８】
0003869193.tif 000018