(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｎ−オキシル化合物及び還元剤からなる酸化防止剤であって、該Ｎ−オキシル化合物が一般式［III］乃至［IＶ］で示される化合物群から選ばれる少なくとも１つであることを特徴とする酸化防止剤。
【化１】
0004006514.tif 000012
（式中、Ｑ'は−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって低級アルキル基又はアリール基、或いはＲ1及びＲ2は互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）m−で示される基（ｍは２〜６の整数）、ＷはＯ又はＮＰｈ、Ｙは低級アルコキシ基を表す）
【請求項２】
前記Ｎ−オキシル化合物が一般式［III］で示される化合物であり、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれも低級アルキル基又はアリール基、ＷがＮＰｈである請求項１に記載の酸化防止剤。
【請求項３】
前記Ｎ−オキシル化合物が一般式［ＩＶ］で示される化合物であり、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもアリール基、Ｙが低級アルコキシ基である請求項１に記載の酸化防止剤。
【請求項４】
前記還元剤がメルカプト基含有化合物及びアスコルビン酸から選ばれる少なくとも一種類である請求項１〜３のいずれかに記載の酸化防止剤。
【請求項５】
前記還元剤がシステイン、グルタチオン及びアスコルビン酸から選ばれる少なくとも一種類である請求項１〜３のいずれかに記載の酸化防止剤。
【請求項６】
対象物に対しＮ−オキシル化合物及び還元剤を用いる対象物の酸化防止方法であって、該Ｎ−オキシル化合物が一般式［III］乃至［IＶ］で示される化合物群から選ばれる少なくとも１つであることを特徴とする酸化防止方法。
【化２】
0004006514.tif 000013
（式中、Ｑ'は−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって低級アルキル基又はアリール基、或いはＲ1及びＲ2は互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）m−で示される基（ｍは２〜６の整数）、ＷはＯ又はＮＰｈ、Ｙは低級アルコキシ基を表す）
【請求項７】
液体中で、対象物に対し前記Ｎ−オキシル化合物及び還元剤を用いることを特徴とする請求項６に記載の酸化防止方法。
【請求項８】
低酸素濃度雰囲気下で、対象物に対し前記Ｎ−オキシル化合物及び還元剤を用いることを特徴とする請求項６に記載の酸化防止方法。
【請求項９】
Ｎ−オキシル化合物及び還元剤が収納体に収納されている酸化防止剤用キットであって、該Ｎ−オキシル化合物が、一般式［III］乃至［IＶ］で示される化合物群から選ばれる少なくとも１つであることを特徴とする酸化防止剤用キット。
【化３】
0004006514.tif 000014
（式中、Ｑ'は−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって低級アルキル基又はアリール基、或いはＲ1及びＲ2は互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）m−で示される基（ｍは２〜６の整数）、ＷはＯ又はＮＰｈ、Ｙは低級アルコキシ基を表す）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、空気中の酸素又は液体中の溶存酸素による対象物の酸化を防ぐ酸化防止剤及び酸化防止方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
空気中の酸素又は液体中の溶存酸素が関与する酸化反応によって、食品、アルコール飲料、高分子物質（例えばゴム、プラスチック等）が劣化することは良く知られている。この酸化劣化を抑制・防止するために種々の酸化防止剤が開発されてきた。これらの酸化防止剤としては、二酸化硫黄（亜硫酸）、Ｌ−アスコルビン酸、カテキン、トコフェロール、２，６−ジｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール（ＢＨＴ）などのフェノール類、ヒドロキノン類等種々の化合物が知られている。
【０００３】
他の酸化防止剤としては、公開特許２０００−９５７６０号公報において、４−アシルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン誘導体が抗酸化作用を有することが報告されている。しかし、該ピペリジン誘導体単独での抗酸化作用については開示されているものの、該ピペリジン誘導体と還元剤とを併用して用いる酸化防止剤について及びその併用酸化防止剤の効果について記載はなく示唆もされていない。
【０００４】
また、上記公報には、密閉包装された食品、密栓されたアルコール飲料、合成高分子の内部（プラスチック内部、ゴムの内部等）等の低酸素濃度雰囲気下における抗酸化作用については記載も示唆もされていない。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
これら従来の酸化防止剤は、食品、医薬品、色素、染料、合成高分子等の酸化防止性能において十分満足しうるものではなく、新たな酸化防止剤及び酸化防止方法の開発が望まれていた。本発明は、単独の酸化防止剤と比べ、Ｎ−オキシル化合物と還元剤の併用により構成される極めて高い酸化抑制作用を有する新規酸化防止剤及び酸化防止方法を提供するものである。さらに、低酸素濃度雰囲気下における新規酸化防止方法をも提供するものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、鋭意検討した結果、通常の大気下においてはＮ−オキシル化合物と還元剤を併用することによって、また、低酸素雰囲気下ではＮ−オキシル化合物単独で、或いはＮ−オキシル化合物と還元剤と併用することによって、対象物の酸化劣化が著しく抑制されることを見いだし、本発明に到達した。
【０００７】
本発明は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤からなることを特徴とする酸化防止剤、並びに対象物に対しＮ−オキシル化合物及び還元剤を用いることを特徴とする酸化防止方法に関する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
１．本発明の酸化防止剤
本発明で用いる酸化防止剤は活性酸素除去機能及び抗酸化効果を有する。
【０００９】
活性酸素除去機能とは、生体内において、又は食品、医薬品、農薬、色素、染料、合成高分子等において、活性酸素種の生成を抑制、捕捉、消去、不均化、分解等する機能を示す。より具体的には、例えば、活性酸素種生成の原因となる金属イオンのキレート化及び不活性化による活性酸素生成抑制、生成した活性酸素種の消去或いは分解、酵素等による不均化、ラジカルの捕捉又は安定化によるラジカル連鎖反応の抑制及び遮断等が挙げられる。
【００１０】
活性酸素種とは、主にスーパーオキシド、ヒドロキシルラジカル、アルキルペルオキシルラジカル、過酸化水素、一重項酸素等を示し、さらには、脂質、蛋白質、炭水化物、核酸等の過酸化物及びこれらから派生するフリーラジカルをも含むものとする。これらの活性酸素種は、食品や生体内における脂質、蛋白質、炭水化物、核酸等の様々な成分、色素、染料、合成高分子等を強力に酸化し、本来の成分とは異なる成分に変換又は分解する。
【００１１】
抗酸化効果とは、食品や生体内における特に不飽和脂肪酸を含む脂質、蛋白質、炭水化物、核酸等の様々な成分、色素、染料、合成高分子等が酸化され、本来の成分とは異なる成分に変換又は分解されてしまうことを抑制或いは防止する効果である。
【００１２】
本発明の酸化防止剤に含まれるＮ−オキシル化合物とは、Ｎ−Ｏ・及びＮ−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する化合物の総称をいう。これらは、基底状態で安定に存在している化合物であればよく、分子量、化学構造等に特に制限はない。具体的には、例えば、一般式［Ｉ］乃至［Ｖ］で示される化合物群から選ばれる少なくとも１つが挙げられる。
【００１３】
【化２】
0004006514.tif 000002
【００１４】
（式中、Ｑは−Ｏ・又は−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）、
Ｑ'は−ＯＲ（ＲはＨ、低級アルキル基、又は低級アルキルカルボニル基）、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって低級アルキル基又はアリール基、或いはＲ1及びＲ2は互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）m−で示される基（ｍは２〜６の整数）、Ｒ3及びＲ4は互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）n−で示される基（ｎは２〜６の整数）、
Ｚは式：−ＣＨ（ＯＲ5）−で示される基、式：−ＣＨ（ＮＨＲ6）−で示される基、又は式：−ＣＯ−で示される基、
Ｒ5はＨ、置換若しくは非置換低級アルキル基、置換若しくは非置換低級アルキルカルボニル基、置換若しくは非置換低級アルケニルカルボニル基、置換若しくは非置換アリール基、又は置換若しくは非置換アリールカルボニル基、
Ｒ6はＨ、置換若しくは非置換低級アルキルカルボニル基、置換若しくは非置換低級アルケニルカルボニル基、又は置換若しくは非置換アリールカルボニル基、ＷはＯ又はＮＰｈ、
Ｙは低級アルコキシ基を表す）。
【００１５】
化合物［Ｉ］におけるＲ5が置換低級アルキル基、置換低級アルキルカルボニル基又は置換低級アルケニルカルボニル基である場合、それぞれ該低級アルキル基、該低級アルキルカルボニル基又は該低級アルケニルカルボニル基上の置換基としては、例えば、水酸基、低級アルコキシ基、フェニル基、メルカプト基及びアミノ基からなる群から選ばれる１〜３個の基が挙げられる。
【００１６】
化合物［Ｉ］におけるＲ5が置換アリール基又は置換アリールカルボニル基である場合、それぞれ該アリール基又は該アリールカルボニル基上の置換基としては、例えば、水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基及びアミノ基からなる群から選ばれる１〜４個の基が挙げられる。
【００１７】
化合物［Ｉ］におけるＲ6が置換低級アルキルカルボニル基又は置換低級アルケニルカルボニル基である場合、それぞれ該低級アルキルカルボニル基又は該低級アルケニルカルボニル基上の置換基としては、例えば、水酸基、低級アルコキシ基、フェニル基、メルカプト基及びアミノ基からなる群から選ばれる１〜３個の基が挙げられる。
【００１８】
化合物［Ｉ］におけるＲ6が置換アリールカルボニル基である場合、該アリールカルボニル基上の置換基としては、例えば、水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基及びアミノ基からなる群から選ばれる１〜４個の基が挙げられる。
【００１９】
一般式［Ｉ］で示されるＮ−オキシル化合物のうち、好ましい化合物としては、Ｑが−Ｏ・又は−ＯＨ、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4がいずれもメチル基、Ｚが式：−ＣＨ（ＯＲ5）−で示される基、式：−ＣＨ（ＮＨＲ6）−で示される基、又は式：−ＣＯ−で示される基、Ｒ5がＨ、低級アルキル基、低級アルキルカルボニル基、低級アルケニルカルボニル基、アリール基、又はアリールカルボニル基、Ｒ6がＨ、低級アルキルカルボニル基、低級アルケニルカルボニル基、又はアリールカルボニル基である化合物が挙げられる。
【００２０】
より好ましくは、Ｑが−Ｏ・、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4がいずれもメチル基、Ｒ5が水素原子、Ｒ6が水素原子、アリールカルボニル基である化合物が挙げられる。
【００２１】
一般式［ＩＩ］で示されるＮ−オキシル化合物のうち、好ましい化合物としては、Ｑが−Ｏ・又は−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2が互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）m−で示される基（ｍは４〜６の整数）、Ｒ3及びＲ4が互いに末端で結合して式：−（ＣＨ2）n−で示される基（ｎは４〜６の整数）である化合物が挙げられる。
【００２２】
一般式［ＩＩＩ］で示されるＮ−オキシル化合物のうち、好ましい化合物としては、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれも低級アルキル基又はアリール基、ＷがＮＰｈである化合物が挙げられる。
【００２３】
より好ましくは、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもメチル基又はフェニル基、ＷがＮＰｈである化合物が挙げられる。
【００２４】
一般式［ＩＶ］で示されるＮ−オキシル化合物のうち、好ましい化合物としては、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもアリール基、Ｙが低級アルコキシ基である化合物が挙げられる。
【００２５】
より好ましくは、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもフェニル基、Ｙがメトキシ基、又はエトキシ基である化合物が挙げられる。
【００２６】
一般式［Ｖ］で示されるＮ−オキシル化合物のうち、好ましい化合物としては、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもアリール基、ＷがＯ又はＮＰｈである化合物が挙げられる。
【００２７】
より好ましくは、Ｑ’が−ＯＨ、Ｒ1及びＲ2がいずれもフェニル基、ＷがＮＰｈである化合物が挙げられる。
【００２８】
Ｎ−オキシル化合物として、より具体的には、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン、
シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン、
シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−メトキシ）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン、
２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−アセチルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−アクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペラジン−Ｎ−オキシル、
４−エトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−フェノキシ−２，２，６，６−ピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−ベンジルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−アセチルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−アクリロイルアミノ−２，２，６，６ーテトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−メタクリロイルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−ベンゾイルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−シンナモイルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−クロトニルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−プロピオニルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
４−ブチリルアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、
２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリドン−Ｎ−オキシル、
１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−１−ヒドロキシル−４−エトキシキノリン、
１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−１−メトキシ−４−エトキシキノリン、
１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３−フェニルイミノ−1−ヒドロキシル−３Ｈ−インドール、
１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３−フェニルイミノ−1−メトキシ−３Ｈ−インドール、
１，２−ジヒドロ−２−メチル−２−フェニル−３−フェニルイミノ−１−ヒドロキシル−３Ｈ−インドール等が例示される。
【００２９】
とりわけ、抗酸化作用の強さ、入手の容易さ、合成の容易さ等の点から、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−ヒドロキシル、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−１−オキシル−４−エトキシキノリン、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−１−ヒドロキシル−４−エトキシキノリン、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３−フェニルイミノ−１−オキシル−３Ｈ−インドール、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３−フェニルイミノ−１−ヒドロキシル−３Ｈ−インドール等が好ましい。
【００３０】
本発明の酸化防止剤に含まれる還元剤としては、例えば、メルカプト基（−ＳＨ基）含有化合物、アスコルビン酸等が挙げられる。
【００３１】
メルカプト基含有化合物としては、分子中に１個以上のメルカプト基を有する化合物であればよい。具体的には、例えば、システイン、システインを含む蛋白質、グルタチオン、チオレドキシン、メチルメルカプタン、エチルメルカプタン、２−メルカプトエタノール、ｎ−プロピルメルカプタン、１−メルカプト−２−プロパノール、ｎ−ブチルメルカプタン、ｎ−オクチルメルカプタン、１，２−エタンジチオール、１，４−ブタンジチオール、２−アミノエタンチオール、ジメルカプトジエチルスルフィド、ジ（２−メルカプトエチル）エーテル、トリグリコールジメルカプタン、フェニルメルカプタン、ベンジルメルカプタン、ナフチルメルカプタン等が挙げられる。メルカプト基含有化合物としては、上記例示した化合物群から選ばれる少なくとも１種類の化合物を選択しうる。
【００３２】
還元剤としてはメルカプト基含有化合物及びアスコルビン酸から選ばれる少なくとも一種類の還元剤を用いた場合に、好ましい酸化抑制効果が得られる。特に、食品添加物、医薬等として使用する場合は、生体への安全性の観点より、システイン、グルタチオン、及びアスコルビン酸からなる群から選ばれる少なくとも一種類の還元剤を用いた場合に、より好ましい酸化抑制効果が得られる。
【００３３】
本発明の酸化防止剤は、上述のＮ−オキシル化合物と還元剤とからなり、これらを併用することにより、各々単独で奏する作用からは予測できない極めて優れた酸化抑制作用を発揮する。すなわち、本発明の酸化防止剤は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤の併用による相乗効果を発揮するものであり、本願の発明者がここにおいて初めて見出したものである。
【００３４】
本発明の酸化防止剤が上記相乗効果を示すそのメカニズムは明確ではないが、次のようなメカニズムを考えることができる。すなわち、Ｎ−オキシルラジカル化合物（Ｎ−Ｏ・の基を有する化合物）が共存する還元剤（例えば、アスコルビン酸）によりＮ−ヒドロキシル化合物（Ｎ−ＯＨの基を有する化合物）に変換され、そのＮ−ヒドロキシル化合物が、例えば、アルキルペルオキシラジカル（ＲＯＯ・）を非ラジカル化合物（ＲＯＯＨ）へ変換し、自らは元のＮ−オキシルラジカル化合物へと再生される。再生されたＮ−オキシルラジカル化合物が再度還元剤で還元され、上記のサイクルを繰り返す。つまり、Ｎ−オキシルラジカル化合物と還元剤の両者間でレドックス反応が進行し、生成するＮ−ヒドロキシル化合物が活性酸素種を効率的に捕捉し高い抗酸化作用を発揮していると考えられる。
【００３５】
さらに、後述する低酸素濃度雰囲気下においては、上記のサイクルに加え、Ｎ−オキシラジカル化合物がアルキルラジカル（Ｒ・）を捕捉してＮ−アルコキシ化合物（Ｎ−ＯＲ）を与え、このＮ−アルコキシ化合物がアルキルペルオキシラジカル（ＲＯＯ・）を非ラジカル化合物（ＲＯＯＲさらにＲ＝Ｏ、ＲＯＨ）へ変換し、自らは元のＮ−オキシルラジカル化合物へと再生される、というサイクルも関与していると考えられる。
２．Ｎ−オキシル化合物の製法
本発明の酸化防止剤を構成するＮ−オキシル化合物の製法を以下に例示するが、これらに限定されるものではない。
【００３６】
（ａ）Ｎ−オキシル化合物［Ｉ］のうち、一般式［Ｉ−Ａ］で示される化合物は次のようにして製造することができる。
【００３７】
【化３】
0004006514.tif 000003
【００３８】
（式中、Ｘ1はハロゲン原子を表し、他の記号は前記と同一意味を有する）
すなわち、特開２００１−２６６１０号公報、特開２００１−８１０７６号公報、Polymers & Polymer Composites, 8(4), 2000, 245-254等の記載により容易に入手できる化合物［Ｉ−Ａ’］から、下記の慣用の方法を用いて化合物［Ｉ−Ａ］を製造することができる。
【００３９】
Ｒ5が置換又は非置換低級アルキル基（例えば、メチル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、置換又は非置換低級アルキルハライド（例えば、ヨウ化メチル等）を反応させることにより製造することができる。
【００４０】
Ｒ5が置換又は非置換アリール基（例えば、フェニル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、適当な金属塩（例えば、ヨウ化銅等）の存在下又は非存在下、置換又は非置換アリールハライド（例えば、ヨウ化ベンゼン等）を反応させることにより製造することができる。
【００４１】
Ｒ5が置換又は非置換低級アルキルカルボニル基（例えば、アセチル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、置換又は非置換低級アルキルカルボニルハライド（例えば、塩化アセチル等）を反応させることにより製造することができる。
【００４２】
Ｒ5が置換若しくは非置換低級アルケニルカルボニル基又は置換若しくは非置換アリールカルボニル基の場合も、上記と同様にして製造することができる。
【００４３】
（ｂ）Ｎ−オキシル化合物［Ｉ］のうち、一般式［Ｉ−Ｂ］で示される化合物は次のようにして製造することができる。
【００４４】
【化４】
0004006514.tif 000004
【００４５】
（式中、Ｘ2はハロゲン原子を表し、他の記号は前記と同一意味を有する）
すなわち、特開２０００−９５７６０号公報、Polymers & Polymer Composites, 8(4), 2000, 245-254等の記載により容易に入手できる化合物［Ｉ−Ｂ’］から、下記の慣用の方法を用いて化合物［Ｉ−Ｂ］を製造することができる。
【００４６】
Ｒ6が置換又は非置換低級アルキルカルボニル基（例えば、アセチル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、置換又は非置換低級アルキルカルボニルハライド（例えば、塩化アセチル等）を反応させることにより製造することができる。
【００４７】
Ｒ6が置換若しくは非置換低級アルケニルカルボニル基又は置換若しくは非置換アリールカルボニル基の場合も、上記と同様にして製造することができる。
【００４８】
（ｃ）Ｎ−オキシル化合物［Ｉ］のうち、一般式［Ｉ−Ｃ］で示される化合物は、例えば、次のようにして製造することができる。
【００４９】
【化５】
0004006514.tif 000005
【００５０】
（但し、記号は前記と同一意味を有する）
上記化合物［Ｉ−Ａ’］を、慣用の酸化剤（例えば、ピリジン及びクロム酸（コリンズ酸化試薬）等）と反応させることにより化合物［Ｉ−Ｃ］を製造することができる。
【００５１】
（ｄ）Ｎ−オキシル化合物［Ｉ］のうち、一般式［Ｉ−Ｄ］及び［Ｉ−Ｅ］で示される化合物は、例えば、次のようにして製造することができる。
【００５２】
【化６】
0004006514.tif 000006
【００５３】
（但し、記号は前記と同一意味を有する）
上記化合物［Ｉ−Ｄ’］を、慣用の還元剤（例えば、アスコルビン酸等）と反応させることにより化合物［Ｉ−Ｄ］を製造することができる。
【００５４】
上記化合物［Ｉ−Ｅ］は、化合物［Ｉ−Ｄ］から下記の慣用の方法を用いて製造することができる。
【００５５】
Ｒが低級アルキル基（例えば、メチル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、低級アルキルハライド（例えば、ヨウ化メチル等）を反応させることにより製造することができる。
【００５６】
Ｒが低級アルキルカルボニル基（例えば、アセチル基）の場合、例えば、適当な塩基（例えば、トリエチルアミン等）の存在下、低級アルキルカルボニルハライド（例えば、塩化アセチル等）を反応させることにより製造することができる。
【００５７】
（ｅ）Ｎ−オキシル化合物［ＩＩ］（下記の［ＩＩ−Ａ］、［ＩＩ−Ｂ］及び［ＩＩ−Ｃ］を含む）で示される化合物は、例えば、次のようにして製造することができる。
【００５８】
【化７】
0004006514.tif 000007
【００５９】
（但し、記号は前記と同一意味を有する）
すなわち、特公昭４５−３４８１５号公報等の記載により容易に入手できる原料化合物［ＩＩ’］を、慣用の酸化剤（例えば、過酸化水素／タングステン酸ナトリウム（Bull. Chem. Soc. Jp., 42(6), 1640-1643 (1969)））と反応させることにより化合物［ＩＩ−Ａ］を製造することができる。
【００６０】
［ＩＩ−Ａ］から［ＩＩ−Ｂ］及び［ＩＩ−Ｃ］を製造する方法は、上記［Ｉ−Ｄ’］から［Ｉ−Ｄ］及び［ＩＩ−Ｅ］を製造する方法に準じて行えばよい。
【００６１】
（ｆ）Ｎ−オキシル化合物［ＩＩＩ］で示される化合物は、例えば、Tetrahedron, 31, 1745-1753 (1975)等の記載に従い容易に製造することができる。
【００６２】
（ｇ）Ｎ−オキシル化合物［ＩＶ］及び［Ｖ］で示される化合物は、例えば、J. Org. Chem., 30, 910-913(1965)、Tetrahedron, 32, 2147-2151 (1976)等の記載に従い容易に製造することができる。
【００６３】
上記のＮ−オキシル化合物［Ｉ］〜［Ｖ］及び／又は還元剤は、不斉原子（Ｃ，Ｓ等）を有する場合、当該不斉原子に基づく複数の立体異性体として存在しうるが、これらのいずれか１個の立体異性体又はその混合物のいずれをも含むものである。
【００６４】
上記のＮ−オキシル化合物［Ｉ］〜［Ｖ］を製造するにあたり、各中間体は上記に示しているものだけでなく、反応に関与しなければそれらの塩又はそれらの反応性誘導体も適宜用いることができる。該塩又は反応性誘導体への変換は、当業者に知られている方法に従って行えばよい。また、反応試薬も当業者に知られているものを、適宜選択して使用することができる。
【００６５】
さらに、Ｎ−オキシル化合物の製造に際し、原料化合物又は各中間体が官能基を有する場合、上記で示した以外にも合成化学の常法により各官能基に適切な保護基を導入し、また必要がなくなればそれらの保護基を適宜除去してもよい。
【００６６】
なお、Ｎ−オキシル化合物において、低級アルキルとしては、炭素数１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のものが挙げられ、とりわけ炭素数１〜４のものが挙げられる。より具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル等が挙げられる。
【００６７】
低級アルキルカルボニルとしては、炭素数１〜９の直鎖状又は分岐鎖状のものが挙げられ、とりわけ炭素数１〜５のものが挙げられる。より具体的には、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、バレリル、イソバレリル、ピバロイル等が挙げられる。
【００６８】
低級アルコキシとしては、炭素数１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のものが挙げられ、とりわけ炭素数１〜４のものが挙げられる。より具体的には、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ等が挙げられる。
【００６９】
低級アルケニルとしては、炭素数２〜８の直鎖状又は分岐鎖状のものが挙げられ、とりわけ炭素数２〜４のものが挙げられる。より具体的には、ビニル、アリル、ブタンジエニル等が挙げられる。
【００７０】
低級アルケニルオキシとしては、炭素数２〜９の直鎖状又は分岐鎖状のものが挙げられ、とりわけ炭素数２〜５のものが挙げられる。より具体的には、アクリロイル、メタクリロイル、クロトノイル等が挙げられる。
【００７１】
アリールとしては、１〜３環の芳香族が挙げられ、具体的にはフェニル、ナフチル、アントラニル、フェナントリル、トルイル等が挙げられる。
【００７２】
アリールカルボニルとしては、１〜３環の芳香族カルボニルが挙げられ、具体的にはベンゾイル、トルイルカルボニル等が挙げられる。
【００７３】
ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
３．本発明の酸化防止剤の用途
本発明の酸化防止剤は、広く対象物（被酸化物）の酸化的劣化防止のための添加剤・保存剤等として利用され得る。
【００７４】
本発明の酸化防止剤は、食品添加物として用いることができる。対象物としては、例えば、食品（特に水産加工品、健康食品、栄養食品等）、清涼飲料、アルコール飲料（ワイン、酒等）等が例示される。
【００７５】
脂質、蛋白質などを含む食品を対象とする場合、牛乳、チーズ、バター、ヨーグルト等の乳製品、マーガリン、食肉、魚、加工食品等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤の食品への添加、食品包装シートや容器内への添加等の態様が挙げられる。水分が多い食品に添加する場合は、適当な乳化剤を共存させてもよい。乳化剤としては、例えば、ラウリル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）、レシチン、モノグリセリド、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン酸エステル等が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記食品の腐食、風味劣化、品質劣化、栄養価の劣化等を防ぐことができる。
【００７６】
清涼飲料、アルコール飲料を対象とする場合、ジュース、ワイン、ウイスキー、酒等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤のアルコール飲料への添加、保存容器への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記飲料の風味劣化、腐食、退色等を防ぐことができる。
【００７７】
本発明の酸化防止剤は、上記の任意の食品に加工することができる。食品における本発明の酸化防止剤の添加量は、特に限定されないが、Ｎ−オキシル化合物と還元剤の合計量として、食品の重量に対し０．０１重量％〜１０重量％程度であればよい。
【００７８】
さらに、本発明の酸化防止剤は、生体内組織での活性酸素除去機能及び抗酸化効果を有し、特に過酸化脂質の発生・増量を抑制する作用を有すると考えられ、本酸化防止剤自体を医薬品としても利用しうる。医薬品としては、活性酸素等種々の因子による脂質の過酸化が発症の要因とされる動脈硬化症、虚血性心疾患、虚血性脳障害、虚血／再灌流障害、肝炎、白内障等の予防剤、治療剤等として供しうる。また、他の各種薬剤（例えば、ｔ−ＰＡ等）との併用も可能である。
【００７９】
本発明の酸化防止剤は、単独又は賦形剤若しくは他の補助剤とともに薬剤として投薬することができる。その剤形としては、錠剤、カプセル、シロップ、アンプル、細粒、顆粒、注射、坐剤等が例示される。投与経路としては、内服、静注、筋注、点滴、皮下注、坐薬等が例示される。本酸化防止剤の投与量は、投与方法、患者の年齢、体重、状態によっても異なるが、Ｎ−オキシル化合物と還元剤の合計量として、注射剤とすれば、通常、１日あたり０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ程度、経口剤とすれば、通常、０．０１〜５００ｍｇ／ｋｇ程度であればよい。
【００８０】
本発明の酸化防止剤は、他に、種々の対象物の酸化防止用添加物として用いることもできる。対象物としては、例えば、潤滑油、化粧品、色素、染料、合成高分子（例えば、ゴム、プラスチック等）、医薬品等が例示される。
【００８１】
潤滑油を対象とする場合、冷凍機油、タービン油、エンジン油、ギヤ油、グリース、流動パラフィン、マシン油、軸受け油、切削油、熱処理油、さび止め油、絶縁油等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤の潤滑油への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記潤滑油の酸化劣化等を防ぐことができる。
【００８２】
色素、染料を対象とする場合、直接染料、塩基性染料、カチオン染料、酸性染料、媒染染料、硫化染料、建染染料、ナフトール染料、分散染料、反応染料等が例示され、具体的には、ピロガロールスルフォンフタレイン等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤の色素、染料への添加、色素、染料の保存容器への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記色素、染料の酸化劣化、退色、分解等を防ぐことができる。
【００８３】
顔料を対象とする場合、無機顔料、有機顔料等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤の顔料への添加、顔料の保存容器への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記顔料の酸化劣化、退色、分解等を防ぐことができる。
【００８４】
合成高分子を対象とする場合、ゴム、プラスチック等が例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤のポリマー重合させる前のモノマーやオリゴマー混合物中への添加、ポリマーの成形時の表面への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記合成高分子の強度劣化、弾力性劣化、退色等を防ぐことができる。
【００８５】
医薬品を対象とする場合、特に限定はなく種々の医薬品を対象とすることができ、その剤型も特に限定はなく錠剤、散剤、シロップ剤等の種々のものが例示される。本発明の酸化防止剤の使用態様としては、例えば、本発明の酸化防止剤の医薬品への添加、医薬品の包装・容器への添加等の態様が挙げられる。本発明の酸化防止剤を用いることにより、上記医薬品の酸化分解、変色、不純物の生成等を防ぐことができる。
【００８６】
本発明の酸化防止剤は、液体中で、対象物に対しＮ−オキシル化合物及び還元剤を用いることにより、対象物に対する抗酸化作用が極めて高くなるという顕著な効果が奏される。これは、液体中ではＮ−オキシル化合物及び還元剤の流動性・拡散性が向上し、両者の接触機会が増加しレドックス反応が効率よく進行するためであると考えられる。
【００８７】
用いうる液体としては、対象物を溶解、懸濁、浸漬等しうるものであり、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤が溶解又は懸濁しうるものであり、かつ酸化抑制作用に悪影響を及ぼさない液体であればよい。該液体としては、例えば、水、メタノール、エタノール、アセトニトリル、エチレングリコール、食用油、潤滑油、溶剤（例えば、トルエン、ベンゼン、ヘキサン等）等が挙げられる。なお、該液体自体が対象物の場合であってもよい。
【００８８】
特に、対象物（被酸化物）が食品、清涼飲料、アルコール飲料、医薬品等の場合は、人体に悪影響を及ぼさない液体であればよく、例えば、水、エタノール、エチレングリコール、グリセリン、食用油又はこれらの混合液体等を好適に用いることができる。
【００８９】
Ｎ−オキシル化合物の使用量は特に限定はなく、用いる目的によってその量を任意に設定することができる。
【００９０】
例えば、遮光された冷暗所で対象物（被酸化物）を保存するような場合には、通常、対象物に対して０．０１〜５００重量ｐｐｍ程度含有していればよく、経済的観点から、０．０５〜１００重量ｐｐｍ程度含有していることが好ましく、とりわけ０．１〜５０重量ｐｐｍ程度含有していることが好ましい。また、直接太陽光が照射される状態で対象物を保存するような場合でも通常、対象物に対して０．０００１〜３０重量％程度含有していればよく、経済的観点から、０．００１〜２０重量％程度含有していることが好ましく、とりわけ０．０１〜１０重量％程度含有していることが好ましい。
【００９１】
還元剤の使用量は、例えば、通常Ｎ−オキシル化合物に対して、モル比で０．１〜１００倍モルであればよく、経済的観点から、特に０．５〜５倍モルの範囲が好ましい。
【００９２】
本発明の酸化防止剤を、液体中で用いる場合、液体に対するＮ−オキシル化合物又は還元剤の使用量は、Ｎ−オキシル化合物については、例えば、液体１０００ｍｌに対して０．０００１〜１ｇ程度、還元剤については、例えば、液体１０００ｍｌに対して０．０００１〜１ｇ程度を用いることができる。
【００９３】
本発明の酸化防止剤においては、通常の大気下（酸素含有量２０ｖｏｌ％程度）或いは低酸素濃度雰囲気下（酸素含有量１０ｖｏｌ％程度以下）で、対象物に対し、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤を用いることにより、対象物の酸化を強く抑制することができる。上述のように、液体中で、対象物に対しＮ−オキシル化合物及び還元剤を用いることにより、より強く対象物の酸化を抑制することもできる。また、低酸素濃度雰囲気下では、Ｎ−オキシル化合物のみを用いることにより、対象物の酸化を抑制することができる。
【００９４】
低酸素濃度雰囲気下としては、通常酸素含有量１０ｖｏｌ％程度以下、具体的には５ｖｏｌ％程度以下、より具体的には１ｖｏｌ％程度以下である場合が例示できる。
【００９５】
この低酸素濃度雰囲気下とは、例えば、酸素酸化を防ぐため強制的に窒素、アルゴンといった不活性ガスによって置換した容器の内部や、密閉容器に入った液体が酸化反応により低酸素濃度状態になっている場合、ポリマー成形後のポリマー内部、生体組織内等が挙げられる。より具体的には、例えば、密閉包装された食品、密栓されたワイン、酒等のアルコール飲料、ゴムの内部、プラスチックの内部等が挙げられる。
【００９６】
本発明の酸化防止方法が適用可能な温度範囲は、一般的に低温の方が酸化反応の進行が抑制されるため有利であるが、本発明の酸化防止方法を用いる場合には１００℃程度の高温でも著しい酸化抑制効果を発揮することができる。例えば、０〜１００℃が好ましく、とりわけ、効率的な酸化防止の点から４〜５０℃が好ましい。
【００９７】
また、本発明の酸化防止剤を用いた場合、対象物に対する抗酸化作用が比較的長期間維持されるという特徴を有する。
【００９８】
さらに、本発明の酸化防止剤は、既存の酸化防止剤（例えば、カテキン、トコフェロール、ＢＨＴ等）を併用することもできる。また、使用目的に応じて、
他の添加剤等と併用することも可能である。
４．本発明の酸化防止剤用キットについて
本発明は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤が収納体に収納されていることを特徴とする酸化防止剤用キットをも提供するものである。該収納体は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤を別々の収納体に収納したものであっても、それぞれを共存させて１つの収納体に収納したものであってもよい。該収納体の材質は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤の保存に悪影響を及ぼさないものであればよく、例えば、プラスチック製、ガラス製、ビニール製、テフロン（登録商標）製等のものを用いることができる。また、該酸化防止剤の保存上、収納体の内部は、低酸素濃度雰囲気下であることが好ましい。また、収納体は基質の光酸化、内部の酸化防止剤の分解を避けるため、遮光性の材質であることが好ましい。
【００９９】
【実施例】
以下、本発明を実施例及び比較例をあげて説明するが、本発明がこれらに限定されるものではない。
（１）実験例１
分子中に１個の１，４−ジエン構造を有する不飽和脂肪酸エステルは、ラジカル開始剤によって酸化され、定量的に共役ジエンヒドロペルオキシドに変換される。本実施例及び比較例は、酸化変換された該共役ジエンを分光光度計によって測定し酸化の進行度を評価したものである。該不飽和脂肪酸エステルとしてリノール酸メチルを、ラジカル開始剤として２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）を用いた。
【０１００】
［実施例１］
分子内に二個の二重結合（９−シス、１２−シス）を有するリノール酸メチル１７．９ｍｇに、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのアセトニトリル溶液８μＬ、及び１．０ｍｍｏｌ/Ｌアスコルビン酸水溶液８μＬを加えた。この溶液に５００ｍｍｏｌ/Ｌ２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）のアセトニトリル溶液２０μｌを加え、一旦混合した後、４ｍｍｏｌ/Ｌリン酸バッファー（ｐＨ７．４）で０．５ｍｏｌ/Ｌに調整したラウリル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）のリン酸バッファー溶液４ｍＬを加え、激しく２分間撹拌してミセル溶液を作成した。その溶液を即座に３７℃に加熱した後、２３４ｎｍでの吸光度変化を島津社製紫外可視分光光度計（ＵＶ−２４５０）によって測定した。
【０１０１】
このとき、ミセル溶液としてのリノール酸メチルの濃度は１５．２ｍｍｏｌ/Ｌであり、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度はそれぞれ２μｍｏｌ/Ｌで、リノール酸メチルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は２．６ｐｐｍ、アスコルビン酸の含有量は２．０ｐｐｍであった。
【０１０２】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１.１３増加したことがわかった。
【０１０３】
［比較例１］
実施例１において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸を添加しないこと以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１０４】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．８４増加し、酸化反応が顕著に進行することがわかった。
【０１０５】
［比較例２］
実施例１において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１０６】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．５８増加し、アスコルビン酸が単独で存在する状態でも抗酸化効果はあるが、Ｎ−オキシル化合物と共存することによってより抗酸化効果が大きく向上することが分かった。
【０１０７】
［比較例３］
実施例１において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１０８】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１.７７増加し、抗酸化効果は極めて低いことがわかった。
【０１０９】
［実施例２］
実施例１において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシルを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１１０】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．１１増加したことがわかった。
【０１１１】
［実施例３］
分子内に二個の二重結合（９−シス、１２−シス）を有するリノール酸メチル１７．９ｍｇをアセトニトリル４．０ｍｌに溶解させた。その溶液に、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのアセトニトリル溶液８μＬ、及び１．０ｍｍｏｌ/Ｌ Ｌ−システイン水溶液８μＬを加えた。
【０１１２】
このとき、アセトニトリル溶液としてのリノール酸メチルの濃度は１５．２ｍｍｏｌ/Ｌであり、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びＬ−システインの濃度はそれぞれ２μｍｏｌ/Ｌで、リノール酸メチルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は２．６ｐｐｍ、Ｌ−システインの含有量は１．３ｐｐｍであった。
【０１１３】
この溶液に、あらかじめ調製した５０ｍｍｏｌ/Ｌ２，２'−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）のアセトニトリル溶液１６μＬ加え、即座に３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を島津社製紫外可視分光光度計（ＵＶ−２４５０）によって測定した。
【０１１４】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．１０増加したことがわかった。
【０１１５】
［比較例４］
実施例３において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びＬ−システインを添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１１６】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．４７増加し、酸化反応が顕著に進行することがわかった。
【０１１７】
［比較例５］
実施例３において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１１８】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．３７増加し、Ｌ−システインが単独で存在する状態では抗酸化効果は極めて低く、Ｎ−オキシル化合物と共存することによってより抗酸化効果が大きく向上することがわかった。
【０１１９】
［比較例６］
実施例３において、Ｌ−システインを添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１２０】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．２０増加し、抗酸化効果は極めて低いことがわかった。
【０１２１】
［実施例４及び５］
実施例１において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度をかえて同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。具体的な濃度及び結果を表１に示す。
【０１２２】
［実施例６及び７］
実施例２において、使用する４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル及びアスコルビン酸の濃度をかえて同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。具体的な濃度及び結果を表１に示す。
【０１２３】
［実施例８］
分子内に二個の二重結合（９−シス、１２−シス）を有するリノール酸メチル１７．９ｍｇをアセトニトリル４．０ｍｌに溶解させた。その溶液に、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのアセトニトリル溶液１００μＬを加えた。その溶液を液体窒素によって凍結させた後、直結型油回転真空ポンプ（真空機工（株）社製、ＧＣＤ−０５１Ｘ）を備えたガラス製真空ラインを用いて脱気し（０．１ｍｍＨｇ以下）、日本酸素（株）社製１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素を大気圧まで封入した。この操作を３回繰り返し、完全に１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下に置換した（溶液Ａ）。
【０１２４】
このとき、アセトニトリル溶液としてのリノール酸メチルの濃度は１５．２ｍｍｏｌ/Ｌであり、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの濃度は２５μｍｏｌ/Ｌで、リノール酸メチルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は３２．５ｐｐｍであった。
【０１２５】
次に２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）１．２ｍｇを１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下で溶液Ａに添加し、大気と接触しない状態で即座に３７℃にて２３４ｎｍでの吸光度変化を島津社製紫外可視分光光度計（ＵＶ−２４５０）によって測定した。測定を開始してから１時間後の吸光度は０．５４５増加したことがわかった。
【０１２６】
［実施例９］
実施例８において、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのアセトニトリル溶液８μＬ、及び１．０ｍｍｏｌ/Ｌアスコルビン酸水溶液８μＬを加える以外はまったく同様に処理し、１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下で３７℃にて２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１２７】
このとき、アセトニトリル溶液としてのシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度はそれぞれ２μｍｏｌ/Ｌで、リノール酸メチルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は２．６ｐｐｍ、アスコルビン酸の含有量は２．０ｐｐｍであった。
【０１２８】
測定を開始してから１時間後の吸光度は０．５８増加した。
【０１２９】
［比較例７］
実施例８において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを用いないこと以外はまったく同様に処理し、１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下で３７℃にて２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１３０】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１.４５増加し、顕著に酸化反応が進行することがわかった。
【０１３１】
［実施例１０及び１１］
実施例９において、使用するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度をかえて同様に３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。結果を表１にまとめる。
【０１３２】
［実施例１２］
実施例８において、１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下のかわりに、１０３０ｐｐｍ酸素含有窒素雰囲気下で酸化反応を行ったこと以外はまったく同様に処理し、３７℃にて２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１３３】
測定を開始してから１時間後の吸光度は０.３７４増加した。
【０１３４】
［比較例８］
実施例８において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを用いないこと以外はまったく同様に処理し、１０３０ｐｐｍ酸素含有窒素雰囲気下で３７℃にて２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１３５】
測定を開始してから１時間後の吸光度は１．３３増加し、顕著に酸化反応が進行することがわかった。
【０１３６】
［実施例１３］
実施例９において、１．０２ｖｏｌ％酸素含有窒素雰囲気下のかわりに、１０３０ｐｐｍ酸素含有窒素雰囲気下で酸化反応を行ったこと以外はまったく同様に処理し、３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。
【０１３７】
測定を開始してから１時間後の吸光度は０．５４５増加した。
【０１３８】
［実施例１４及び１５］
実施例１３において、使用するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度をかえて同様に３７℃で２３４ｎｍでの吸光度変化を測定した。結果を表１にまとめる。
【０１３９】
上記の測定条件及び結果を表１に示す。
【０１４０】
【表１】
0004006514.tif 000008
【０１４１】
（２）実験例２
また、染料として知られているピロガロールスルフォンフタレインを用い、太陽光照射による退色の抑制効果を、酸化されずに残存するピロガロールスルフォンフタレインを分光光度計によって測定することにより評価した。
【０１４２】
［実施例１６］
ピロガロールスルフォンフタレイン０．０３ｇをエタノール５．０ｍｌに溶解させた。その溶液に、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのエタノール溶液１０μＬ、及び１．０ｍｍｏｌ/Ｌアスコルビン酸水溶液１０μＬを加えた。その溶液をガラス容器（ＩＷＡＫＩ社製サンプルバイアル）に入れ屋外で日光に暴露した。実験期間中の屋外の気温は４℃から２２℃であった。
【０１４３】
ピロガロールスルフォンフタレインの可視領域での最大吸収波長である４７９ｎｍでの吸光度変化を島津社製紫外可視分光光度計（ＵＶ−２４５０）によって測定した。日光暴露開始後４日目で吸光度は０．０３減少した。
【０１４４】
このとき、エタノール溶液としてのピロガロールスルフォンフタレインの濃度は１５μｍｏｌ/Ｌであり、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸の濃度はそれぞれ２μｍｏｌ/Ｌで、ピロガロールスルフォンフタレインに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は８．０重量％、アスコルビン酸の含有量は６重量％であった。
【０１４５】
［比較例９］
実施例１６について、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、屋外で日光に暴露した。日光暴露開始後４日目で吸光度は０．２２２減少し、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン及びアスコルビン酸を添加しない場合には退色が著しく進行することがわかった。
【０１４６】
上記の測定条件及び結果を表２に示す。
【０１４７】
【表２】
0004006514.tif 000009
【０１４８】
（３）実験例３
さらに、リポソーム懸濁液内にラジカル開始剤により生成する酸化生成物であるフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドを高速液体クロマトグラフィーによって測定し、酸化の進行度を評価した。リポソームを形成する脂質としてはL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルを、ラジカル開始剤として２，２’ −アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）を用いた。
【０１４９】
［実施例１７］
L−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイル６．４３ｍｇに、あらかじめ調製した１．０ｍｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのメタノール溶液9μＬを加えた。この溶液に５０ｍｍｏｌ/Ｌ２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）のメタノール溶液6０μLを加え、一旦混合した。この後エバポレーターを用いて溶媒を減圧除去して脂質薄膜を作成した。さらに４ｍｍｏｌ/Ｌリン酸バッファー（ｐＨ７．４）3ｍL加えて激しく撹拌し、多重層リポソームの縣濁液を作成した。さらにその溶液に水であらかじめ溶解した４ｍｍｏｌ/Ｌアスコルビン酸溶液３７．５μLを加え、その溶液を即座に３７℃に加熱した後、高速液体クロマトグラフィーによって分析した。
【０１５０】
分析に使用したカラムはＷａｋｏ社製シリカゲルカラムＷａｋｏｓｉｌ−II５ＳＩＬ−１００（５μｍ；４．６ｍｍ×２５０ｍｍ）を使用し、移動相は１００％メタノール溶液と４０ｍＭのリン酸バッファーを混合したものを使用し、分析した。
【０１５１】
このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルの濃度は２．８３ｍｍｏｌ/Ｌであり、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの濃度は３μｍｏｌ/Ｌおよびアスコルビン酸の濃度は５０μｍｏｌ/Ｌで、L−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は０．０３３ｐｐｍ、アスコルビン酸の含有量は０.４１ｐｐｍであった。
【０１５２】
測定を開始してから4時間後に、溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１１．８μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には２６．７μｍｏｌ/Ｌであった。
【０１５３】
［比較例１０］
実施例１７において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンおよびアスコルビン酸を添加しないこと以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１５４】
測定を開始してから4時間後に、溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は２４９μｍｏｌ/Ｌまで増加したことがわかった。
酸化反応が顕著に進行することがわかった。
【０１５５】
［比較例１１］
実施例１７において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１５６】
測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は２０１μｍｏｌ/Ｌまで増加したことがわかった。アスコルビン酸が単独で存在する状態でも抗酸化効果はあるが、Ｎ−オキシル化合物と共存することによってより抗酸化効果が大きく向上することが分かった。
【０１５７】
［比較例１２］
実施例１７において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１５８】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は３３０μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は極めて低いことがわかった。
【０１５９】
［実施例１８］
実施例１７において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−オキシルを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対する１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−オキシル含有量は０．０４７ｐｐｍであった。測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１．９μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には４．４μｍｏｌ/Ｌであり、極めて抗酸化効果が高いことがわかった。
【０１６０】
［比較例１３］
実施例１８において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１６１】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１０４μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は低いことがわかった。
【０１６２】
［実施例１９］
１００μｍｏｌ/Ｌシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのメタノール溶液５０ｍＬに１００μｍｏｌ/Ｌのアスコルビン酸メタノール溶液５０ｍＬを加えて、室温に２時間放置した。その後、１００ｍＬの水と２００ｍＬのクロロホルムを加えて、分液ロートで激しく撹拌し、クロロホルム層を採取し、エバポレーターを用いて溶媒を減圧除去して、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを得た。
【０１６３】
実施例１７において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対するシクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンの含有量は０．０３３ｐｐｍであった。測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１６．８μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には４７．９μｍｏｌ/Ｌであった。
【０１６４】
［比較例１４］
実施例１９において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１６５】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１６８．９μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は低いことがわかった。
【０１６６】
［実施例２０］
実施例１９と同様に１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−オキシルとアスコルビン酸を混合して、その還元体である１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−ヒドロキシルを得た。
【０１６７】
実施例１９において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−ヒドロキシルを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対する１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−４−エトキシキノリン−１−ヒドロキシルの含有量は０．０４７ｐｐｍであった。測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１．９μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には４．５μｍｏｌ/Ｌであった。
【０１６８】
［比較例１５］
実施例２０において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１６９】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は７０μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は低いことがわかった。
【０１７０】
上記の測定条件及び結果を表３に示す。
【０１７１】
【表３】
0004006514.tif 000010
【０１７２】
［実施例２１］
実施例１７において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに、１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミノ−１−オキシルを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対する１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミノ−１−オキシル含有量は０．０５１ｐｐｍであった。測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は４．５μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には１２μｍｏｌ/Ｌであり、極めて抗酸化効果が高いことがわかった。
【０１７３】
［比較例１６］
実施例２１において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１７４】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１４０μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は低いことがわかった。
【０１７５】
［実施例２２］
実施例１９と同様に１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミノ−１−オキシルとアスコルビン酸を混合して、その還元体である１−ヒドロキシ−１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミンを得た。
【０１７６】
実施例１９において、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−ヒドロキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサンのかわりに１−ヒドロキシ−１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミンを用いた以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。このとき、リポソーム懸濁液としてのL−α−フォスファチジルコリン−β−リノレオイル−γ−パルミトイルに対する１−ヒドロキシ−１，２−ジヒドロ−２，２−ジフェニル−３H−インドール−３−フェニルイミンの含有量は０．０５１ｐｐｍであった。測定を開始してから４時間後に溶液中のフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は４．８μｍｏｌ/Ｌであり、１０時間後には１１．３μｍｏｌ/Ｌであった。
【０１７７】
［比較例１７］
実施例２０において、アスコルビン酸を添加しない以外はまったく同様に処理し、３７℃で加熱し、高速液体クロマトグラフィーでフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量を分析した。
【０１７８】
測定を開始してから4時間でフォスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成量は１２６μｍｏｌ/Ｌまで増加し、抗酸化効果は低いことがわかった。
【０１７９】
上記の測定条件及び結果を表４に示す。
【０１８０】
【表４】
0004006514.tif 000011
【０１８１】
＜結果＞
（１）実験例１（表１）
通常の大気下における実施例１、比較例１、２、３の測定結果から、シクロヘキサン−１−スピロ−２’−（４’−オキソイミダゾリジン−１’−オキシル）−５’−スピロ−１’’−シクロヘキサン（Ｎ−オキシル化合物Ａという。以下同じ。）及びアスコルビン酸を併用して用いた場合（１．１３）、いずれも用いなかった場合（１．８４）に比べ吸光度増加量が大きく減少し、高い抗酸化効果を発揮することが分かった。しかも、Ｎ−オキシル化合物Ａ又はアスコルビン酸のいずれか一方を用いた場合（それぞれ１．７７又は１．５８）と比べても、吸光度増加量の減少幅は大きくなることが分かった。これにより、Ｎ−オキシル化合物とアスコルビン酸を併用することにより、単なる相加的な抗酸化効果ではなく、併用による相乗的な抗酸化効果を示していることが分かる。
【０１８２】
また、通常の大気下における実施例１、４、５の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａ及びアスコルビン酸を併用した場合、各成分の濃度上昇に依存して吸光度増加量が減少することが分かった。
【０１８３】
通常の大気下における実施例３、比較例４、５、６の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａ及びＬ−システインを併用して用いた場合（１．１）、いずれも用いなかった場合（１．４７）に比べ吸光度増加量が大きく減少し、高い抗酸化効果を発揮することが分かった。しかも、Ｎ−オキシル化合物Ａ又はＬ−システインのいずれか一方を用いた場合（それぞれ１．２又は１．３７）と比べても、吸光度増加量の減少幅は大きくなることが分かった。
【０１８４】
また、通常の大気下における実施例２、６、７の測定結果から、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル及びアスコルビン酸を併用した場合、各成分の濃度上昇に依存して吸光度増加量が減少することが分かった。
【０１８５】
低酸素濃度雰囲気下（酸素含有量１．０２ｖｏｌ％）における実施例８及び比較例７の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａを用いた場合（０．５４５）は、用いなかった場合（１．４５）に比べて、飛躍的に吸光度増加量が減少し、高い抗酸化効果を発揮することが分かった。
【０１８６】
低酸素濃度雰囲気下（酸素含有量１０３０ｐｐｍ）における実施例１２及び比較例８の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａを用いた場合（０．３７４）は、用いなかった場合（１．３３）に比べて、飛躍的に吸光度増加量が減少し、高い抗酸化効果を発揮することが分かった。
【０１８７】
すなわち、低酸素濃度雰囲気下においては、Ｎ−オキシル化合物のみでも高い抗酸化作用を発揮することが分かった。
【０１８８】
また、低酸素濃度雰囲気下における実施例９，１０，１１及び１３，１４，１５の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａ及びアスコルビン酸を併用した場合、各成分の濃度上昇に依存して吸光度増加量が減少することが分かった。
（２）実験例２（表２）
さらに、実施例１６及び比較例９の測定結果から、Ｎ−オキシル化合物Ａ及びアスコルビン酸を併用した場合に飛躍的に染料の退色が抑制されることが分かった。
（３）実験例３（表３及び４）
実施例１７〜２２の測定結果より、Ｎ−オキシル化合物及びアスコルビン酸を併用した場合は、Ｎ−オキシル化合物を単独で用いた場合よりもフォスファチジルコリンヒドロペルオキシド（以下「ＰＣＯＯＨ」と記載する）の生成量が大きく抑制され、高い脂質酸化の抑制効果を発揮することがわかった。
【０１８９】
また、測定開始から１０時間後のＰＣＯＯＨの生成量は、４時間後の生成量に対し若干増加しているものの、脂質酸化の抑制効果は維持されている。すなわち、１０時間後であっても、強く脂質の酸化を抑制することがわかった。
【０１９０】
本発明の効果をより明確にするため、実験例３における実施例１７、比較例１０〜１２の詳細な測定結果を図１に示す。
【０１９１】
図１から明らかなように、Ｎ−オキシル化合物と還元剤により構成される本発明の酸化防止剤は、Ｎ−オキシル化合物、還元剤をそれぞれ単独で用いた場合よりも、極めて高い抗酸化作用を有していることが分かる。さらに本発明の酸化防止剤は、抗酸化作用の持続時間が長いという特長を有し、対象物の長期保存に適している。
【０１９２】
【発明の効果】
本発明の酸化防止剤は、Ｎ−オキシル化合物及び還元剤からなり、それぞれ単独の抗酸化作用と比べ顕著に優れた抗酸化作用を発揮する。
【０１９３】
本発明の酸化防止剤は、空気中の酸素又は液体中の溶存酸素による対象物の酸化反応を抑制することができ、食品、医薬品、化粧品、色素、染料、顔料、合成高分子等の対象物に対し優れた抗酸化作用を発揮する。
【０１９４】
また、本発明の酸化防止剤は、強い過酸化脂質発生・増量抑制作用を有することから、動脈硬化症、虚血性心疾患、虚血性脳障害、虚血／再灌流障害、肝炎、白内障等の予防剤、治療剤等として有用である。
【０１９５】
また、本発明の酸化防止剤は、通常の大気下、或いは低酸素濃度雰囲気下のいずれでも対象物に対し優れた抗酸化作用を発揮する。さらに、低酸素濃度雰囲気下では、Ｎ−オキシル化合物のみで対象物に対し強い抗酸化作用を有している。
【０１９６】
また、本発明の酸化防止剤は、抗酸化作用の持続時間が長いという特長を有し、対象物の長期保存に適している。
【図面の簡単な説明】
【図１】  実験例３における代表的な実施例及び比較例の経時的な抗酸化作用を示す図である。
【図１】
0004006514.tif 000015