(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
残留磁気の抑制を行なう鉄骨構造物のスタッド溶接法であって、
スタッドガンに接続するキャブタイヤケーブルを、前記残留磁気を抑える対象の構造材から離隔して、スタッド溶接することを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【請求項２】
請求項１記載の鉄骨構造物のスタッド溶接法において、
前記鉄骨構造物の構造材へのスタッド溶接時に、スタッド溶接を施す領域を、残留磁気を抑える領域と、抑えなくても構わない領域とに区分しておき、
前記残留磁気を抑える領域では、スタッドガンに接続するキャブタイヤケーブルを、前記残留磁気を抑える対象の構造材から離隔して、スタッド溶接することを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【請求項３】
請求項１または２記載の鉄骨構造物のスタッド溶接法において、
スタッドガンに接続する前記キャブタイヤケーブルを、前記残留磁気を抑える対象の構造材から離隔するに際して、
前記キャブタイヤケーブルのスタッドガンに接続する手元付近をケーブル弛み防止手段を使用して離隔を図るとともに、前記キャブタイヤケーブルの前記弛み防止手段より後方部分は架空支持手段で離隔を図ることを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の鉄骨構造物のスタッド溶接法において、
前記構造材がデッキプレートであることを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【請求項５】
請求項３または４記載の鉄骨構造物のスタッド溶接法において、
架空支持手段により前記残留磁気を抑える対象の構造材から離隔される離隔間隔が、１ｍ以上であることを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【請求項６】
請求項３または４記載の鉄骨構造物のスタッド溶接法において、
前記弛み防止手段は、巻取り張力がかかった状態で自在に引出し可能な巻取り装置を介して前記キャブタイヤケーブルがスタッドガンに接続されてなる手段であることを特徴とする鉄骨構造物のスタッド溶接法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
建築物の鉄骨構造のスタッド溶接時にキャブタイヤケーブルに流れる直流電流により、デッキプレート等の強磁性体構造材が磁化されることを防ぐスタッド溶接法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年のインテリジェントビルに代表される事務所ビル、無人化を指向する先端工場、最新医療機器が導入される病院等に設置される機器には、磁気に対して敏感なものが多くなってきている。このうち、電子顕微鏡のように微弱な変動磁場の存在下でも所要性能が発揮できなくなる特殊な機器に対しては、磁気シ一ルドルームが設置され高度な磁気制御空間が提供されている。
【０００３】
一方、一般の機器に関しては強磁場発生源が近くにない限り、何の対策も施されることなく設置されているのが現状である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、かかる一般の機器の中にも、１Ｇ（ガウス）以下の弱い磁気で悪影響が出るものがある。例えば、コンピューター用のＣＲＴディスプレイでは、0.６Ｇ以上で色ずれ現象が生じる。
【０００５】
一方、建物の磁気環境としては、従来強い磁気に対しては磁気シールド等による対策が講じられていたが、弱い磁気はあまり問題視されていなかった。
【０００６】
しかしながら、建物全体を対象にｌＧ以下の磁気まで制御することを考えた場合、従来問題にならなかったものでも大きな問題になってくるものがある。その一つに、鉄骨構造物の残留磁気がある。
【０００７】
例えば、かかる鉄骨構造物で発生した残留磁気による障害事例として、以下のようなものが報告されている。
【０００８】
事務所ビル３階において、一部のパーソナルコンピューター用ＣＲＴディスプレイに色ずれ現象が認められた。色ずれ現象とは、周辺の磁気の影響でＣＲＴディスプレイの画面の色が変色、あるいは輝度が変化するものである。正しい色が表示されないため画像障害になるとともに、オペレーターの疲労にもつながる。色ずれの程度は外部の磁場の強さに比例し、その閾値は下表に示すように0.６Ｇ程度である。
【０００９】
【表１】
0004010612.tif 000002
【００１０】
現地調査を行った結果、床面内部に存在する強磁性体の残留磁気がその原因であることがわかった。すなわち、鉄骨・鉄筋・デッキプレート等の鋼材は強磁性体であり、製造および施工の過程で受ける種々の磁気的履歴において内部に磁気が残る性質を有している。残留磁気は建物完成後も強磁性体内に半永久的に残り、周辺の空間に直流磁場を形成する。
【００１１】
色ずれ障害が生じた場所周辺の磁場計測を行った結果を図７（ａ）、（ｂ）に示す。図７（ａ）は、床面±０ｍｍでの磁場分布である。図７（ｂ）は、床面＋７００ｍｍでの磁場分布図である。
【００１２】
図７（ａ）に示す床面±０ｍｍでは、局所的に大きな磁場が不規則に分布していることがわかる。また、図７（ｂ）に示す床面＋７００ｍｍでは、床面±０ｍｍよりは小さいものの、広範囲に渡って色ずれ現象の閾値である0.６Ｇを越えていることがわかる。その結果、ＣＲＴディスプレイでの色ずれ障害が生じたものと考えられる。
【００１３】
これに対する対策として、周辺レイアウトの変更を行った。計測結果から色ずれ障害が起こる領域が特定できたため、ＣＲＴディスプレイを影響のない場所に移動し、磁場の大きい領域は打ち合わせコーナーにした。
【００１４】
このケースはＣＲＴディスプレイの設置場所の移動という一時凌ぎ的な対策で対応できたが、一般的には対応できないことが多い。強磁性体の残留磁気自体を小さくする根本的な対策が求められている。
【００１５】
そこで、本発明者は、強磁性体の残留磁気の発生原因について調査を行った。強磁性体の種類毎に、各工程における発生原因をまとめたものが図８である。これらの原因を定量的に分析した結果、ＣＲＴディスプレイの色ずれ障害に繋がる原因としては、鉄骨におけるリフティングマグネット、およびデッキプレートにおけるスタッド溶接の２点が大きいことが判明した。
【００１６】
リフティングマグネットは搬送時に用いられる強力な磁石で、吸着面周辺が磁化されるというものである。ただ、この影響は局所的で、柱においてＣＲＴディスプレイを接近して設置した場合に色ずれの原因になる程度である。
【００１７】
一方、スタッド溶接は直流の大電流（１３００Ａ〜２０００Ａ）により、スタットボルトなどを鉄骨に溶着するものであるが、スタッドガンと溶接機を結ぶキャブタイヤケーブルに流れる直流電流により強磁性体が磁化される。
【００１８】
対象となる鋼材は、キャブタイヤケーブルと接触する可能性がある鉄骨梁やデッキプレートであるが、調査の結果デッキプレートが支配的であることが判明した。デッキプレートは厚さ１ｍｍ程度の凹凸状の板であるが、平面状に連続して分布しており、残留磁気を帯びて周辺に大きな磁場を発生する可能性が高いものである。強磁性体の残留磁気によるＣＲＴディスプレイの色ずれ障害の大半は、このスタッド溶接により磁化されたデッキプレートを原因としていると言ってよい。
【００１９】
このように、強磁性体の残留磁気の問題、特にスタット溶接時にキャブタイヤケーブルを流れる大電流によってデッキプレートなどの構造材の強磁性体が磁化される問題は、クリーンな磁気環境が要求される高度情報化社会に向けて解決すべき重要な課題であることが分かった。
【００２０】
かかる点の課題解決策としては、施工時点でデッキプレートなどの強磁性体が磁化されないようにすることが最善の策である。一般のスタッド溶接は、地上に置かれた溶接機とスタッド溶接を行うスタッドガンまでをキャブタイヤケーブルで結び、直流電圧をかけて溶接を行う。鉄骨にとるアースが正極で、スタッドガンが負極である。よって、電流は鉄骨からスタットボルトに流れて溶着される。
【００２１】
キャブタイヤケーブルは、溶接を行うフロアまでは階段室等の垂直開口を通され、当該フロアの溶接点まではデッキプレートや鉄骨梁の上を通して配線される。配線は、デッキプレートや鉄骨梁と直接接触しており、キャブタイヤケーブルに直流電流が流れることにより大きな磁場に曝されることになる。
【００２２】
スタッド溶接はフロア全面を対象にするため、この影響はフロア全面に及ぶ。磁気にはＮ極とＳ極があり、同極では重なり合い、異極では打ち消し合うため、スタッド溶接作業中のキャブタイヤケーブルの引き回し等の作業条件の違いにより分布は異なるが、いずれにしても従来のスタッド溶接工法では、どこにでも残留磁気の大きい領域が存在する可能性があると言ってよい。
【００２３】
第９図は、従来工法でデッキプレートに対してスタッド溶接を行ったときの同一区画における溶接前後の磁場の分布図である。丸印の大きさで磁場の大きさを表しており、図９（ａ）が溶接前、（ｂ）が溶接後で、いずれもデッキプレートから１０００ｍｍの高さにおける磁場の分布図である。
【００２４】
スタッド溶接前何ら問題がなかった領域に、スタッド溶接後には最大で1.３６４Ｇという大きな磁場が発生しており、図９に示すように、従来のスタッド溶接工法がいかに大きな残留磁気を発生させるかわかる。ちなみにこの大きさは、ＣＲＴディスプレイの明らかな色ずれ障害に繋がるものである。
【００２５】
このようなスタッド溶接による残留磁気を低減する工法として、本発明者は、『磁気シールドケーブルピツト』（特願平６−０３１２３８）、『スタットボルト脱磁装置』（特願平６−０２６８１５）、『キャブタイヤケーブルの磁気シールド装置』（特願平６−０３１３５９）を既に出願した。
【００２６】
しかし、これらにも一長一短がある。例えば、『磁気シールドケーブルピット』では、シールド効果が高く漏洩磁場を小さく抑えることができるが、その反面装置の移動に手間がかかり、スタッド溶接の作業効率が落ちる可能性がある。
【００２７】
また、移動をキャスターで行うため、合成スラブのような凹凸の大きいデッキプレートでは使用できない。さらに、装置の製作に少なからず費用がかかるため、スタッド溶接単価のアップに繋がる可能性もある。
【００２８】
次に、『スタットボルト脱磁装置』では、対象がスタットボルトであり、デッキプレートの残留磁気抑制対策にはならない。
【００２９】
さらに、『キャブタイヤケーブルの磁気シールド装置』では、シールド効果が高く漏洩磁場を小さく抑えられるが、キャブタイヤケーブル自体が重くなり、スタッド溶接の作業効率が落ちる可能性がある。また、装置の製作には少なからず費用がかかるため、スタッド溶接単価のアップに繋がる可能性もある。
【００３０】
本発明の目的は、キャブタイヤケーブルに流れる直流電流に起因するデッキプレートなどの強磁性体構造材の磁化を防ぎつつスタッド溶接ができるようにすることにある。
【００３１】
本発明の他の目的は、作業性をあまり損なうことなく、強磁性体に残留磁気を発生させないでスタッド溶接を行なえるようにすることにある。
【００３２】
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。
【００３３】
【課題を解決するための手段】
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、以下のとおりである。
【００３４】
すなわち、一般の建物は、居室部分と廊下などの共用部分とで構成される。このうち、共用部分にＯＡ機器が置かれるケースは少なく、残留磁気が問題になることはほとんどない。また、廊下はフロア内を貫通するため、キャブタイヤケーブルを直線状で通すのに都合がよい。
【００３５】
そこで本発明では、まず建物完成後の使用形態をもとに、強磁性体の残留磁気を抑えるべき領域と、抑えずに済む領域とに分ける。抑えずに済む領域では、従来通りキャブタイヤケーブルを構造材の例えばデッキプレートなどに接触させて配線し、残留磁気を問題にする抑えるべき領域ではキャブタイヤケーブルをデッキプレートから離隔して架空配線する。
【００３６】
廊下部分は残留磁気を問題にする必要のない、すなわち残留磁気を抑えないで構わない領域であることが多く、キャブタイヤケーブルをデッキプレートに直接接触させ、スタッド溶接用の配線計画に基づいて水平方向の幹線として利用できる。
【００３７】
一方、居室部分では、キャブタイヤケーブルをデッキプレートから離隔する必要がある。離隔の形態は、２種類に分けて考えればよい。まず、スタッド溶接中に暫く移動することのない一般連結部は、キャブタイヤケーブルを架空支持する支持装置により、デッキプレートから１ｍ以上持ち上げる。キャブタイヤケーブルから発生する磁場の大きさは距離減衰効果により小さくなり、１ｍ以上離すと残留磁気が問題にならないレベルになることは実験で確認した。
【００３８】
支持装置としては、上部鉄骨梁から上端部が折り曲げられた棒状金物を適当な間隔で吊り下げ、折り曲げられた下端部にキャブタイヤケーブルを引っ掛けて通すもの、あるいはデッキプレート上に支持架台を適当な間隔で設置し、その上部にキャブタイヤケーブルを通すものなどを用いればよい。
【００３９】
次に、スタッド溶接中に頻繁に移動するスタッドガンの手元側の連結部は、巻き取り装置などの弛み防止手段により末端のキャブタイヤケーブルの長さを調整してデッキプレートとの接触を避ける。
【００４０】
かかる巻き取り装置としては、上部に張られたワイヤに上端部にリングが付いた移動式の棒状治具を複数本垂らし、その下端部にキャブタイヤケーブルを固定して、棒状治具の移動によりキャブタイヤケーブルの長さを調整するもの、あるいはデッキプレート上に設置された巻き取り機構を有する作業架台で、キャスターにより容易に移動できるものなどを用いればよい。
【００４１】
なお、スタッド溶接作業では、溶接ポイントの移動とともにキャブタイヤケーブルを離隔すべき位置も移り変わるため、作業に合わせて適宜キャブタイヤケーブル離隔の段取り替えをする必要がある。
【００４２】
ただし、キャブタイヤケーブル周辺に磁場が発生するのは、ケーブルに電流が流れているときだけで、スタッド溶接を行っていないときであれぱデッキプレートとの接触を意識することなく、段取り替えは容易に行なえる。
【００４３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００４４】
（実施の形態１）
本実施の形態では、鉄骨構造物の構造材１０のデッキプレート１０ａにスタッド溶接する場合について説明する。
【００４５】
本実施の形態では、図１の建物の平面図に示すように、中央に廊下を通した中廊下式のプランで、廊下Ａを挟んで左右に居室Ｂ部分が設けられている。かかるプランから、建物完成後の使用形態をもとに、スタッド溶接を施すデッキプレート１０ａ（１０）の領域を、残留磁気を抑える領域Ｃ（図１では、点描表示されている領域）と、抑えなくても構わない領域Ｄ（図１で点描表示されていない領域）とに区分する。
【００４６】
例えば、上記廊下Ａ部分には、建物完成後にＣＲＴディスプレイを設置する使用形態は、通常では考えられないため、構造材１０の強磁性体の残留磁気を問題にする必要のない領域Ｄである。一方、廊下Ａの両脇の居室Ｂ部分は、事務所などに使用される部分で、通常の使用形態ではＣＲＴディスプレイなどの各種ＯＡ機器類を設置するため残留磁気を問題にすべき領域Ｃとなる。
【００４７】
スタッド溶接の配線は、図１に示すように、まず地上に設置された溶接機２０に接続されたキャブタイヤケーブル３０を、各フロアの前後の階段室Ｅを通して垂直方向幹線３０ａ（３０）として配線する。このようにして、地上側の溶接機２０と鉄骨構造物の各階のフロアにおける上下方向のキャブタイヤケーブル３０の配線を確保する。
【００４８】
一方、各階のフロアにおけるスタッド溶接のキャブタイヤケーブル３０の配線は、前記区分に従い、残留磁気を問題とする領域Ｃでは、デッキプレート１０ａ（１０）面からキャブタイヤケーブル３０を離隔して配線し、残留磁気を問題としない領域Ｄでは、デッキプレート１０ａ面上に接触させるようにして配線すればよい。
【００４９】
例えば、図１に示すように、廊下Ａを構成する部分は、残留磁気を問題とする必要のない領域Ｄであるため、この領域Ｄ内のデッキプレート１０ａにキャブタイヤケーブル３０を接触させて通すことにより水平方向幹線３０ｂ（３０）とすればよい。
【００５０】
一方、居室Ｂを構成する部分は、残留磁気を問題とする領域Ｃであるため、そのスタッド溶接は、キャブタイヤケーブル３０をデッキプレート１０ａから離隔して行う。
【００５１】
本実施の形態では、図１の居室Ｂ部分では、上記廊下Ａ部分の水平方向幹線３０ｂからとられたキャブタイヤケーブル３０を、デッキプレート１０ａから離隔させている。
【００５２】
キャブタイヤケーブル３０のデッキプレート１０ａからの離隔に際しては、図２に示すように、溶接作業中に暫く動かさないで済むキャブタイヤケーブル部分は、デッキプレート１０ａの上方に設けた鉄骨梁４０を利用した架空配線Ｆとされている。さらに、その先のスタッドガン５０に接続する手元側の部分は、弛み防止手段６０である巻取り装置を介して離隔させるように構成されている。
【００５３】
なお、弛み防止手段６０を使用してスタッドガン５０の手元側に接続するキャブタイヤケーブル３０部分は、図２の中では点線の丸で囲まれた折れ線状態で図示し、図３でその詳細を示すようにしてある。
【００５４】
キャブタイヤケーブル３０の廊下Ａ側のデッキプレート１０ａへの接触部は、図１に示すように、デッキプレート１０ａ上に水平方向幹線３０ｂとして直接置かれている。廊下Ａ部分を挟んで設けられる左右の居室Ｂ部分におけるキャブタイヤケーブル３０の離隔部は、デッキプレートから１ｍ以上離して架空配線Ｆにされている。
【００５５】
キャブタイヤケーブル３０の架空配線Ｆによる離隔には、本実施の形態では、上部鉄骨梁４０の下側のフランジ４０ａ面上に設けた止めフック４１を利用して棒状金物４２を垂らし、その下端部のフック部４３にキャブタイヤケーブル３０を引っ掛けて通すようになっている。かかる止めフック４１には、安全ネット用に設けたフックを転用すれば新たに設ける必要はない。
【００５６】
このようにして、領域Ｃのデッキプレート１０ａと離隔されるキャブタイヤケーブル３０の一般連結部３０Ｌ（架空配線Ｆに構成されている部分）は、例えば大梁１本分のスタッド溶接をしている際は暫く移動することがない。
【００５７】
一方、これに対して、スタッドガン５０の手元側連結部３０Ｍは、スタッド溶接１本毎に追従して移動するもので、移動してもキャブタイヤケーブル３０が弛んでデッキプレート１０ａと接触しないように、キャブタイヤケーブル３０を隔離できるように弛み防止手段６０として巻き取り装置が設けられている。
【００５８】
本実施の形態では、かかる巻取り装置は、図３に示すように、上部鉄骨梁４０問に張られたワイヤ６１に、上端側に設けたリング６２を通して移動可能に吊るした棒状治具６３の下端部にキャブタイヤケーブル３０を固定して、棒状治具６３の移動によりキャブタイヤケーブル３０の長さが調整できるように構成されている。
【００５９】
スタッドガン５０を移動させることにより、その棒状治具６３が必要に応じてワイヤ６１に沿って引き寄せられるので、スタッドガン５０の手元に必要な長さのキャブタイヤケーブル３０を確保しながらスタッド溶接をすることができる。
【００６０】
また、スタッドガン５０と直近の棒状治具６３との間のキャブタイヤケーブル３０の長さは、スタッドガン５０の先端側をデッキプレート１０ａ面側のスタッドボルトＶ側に押し付けても、キャブタイヤケーブル３０がデッキプレート１０ａに接触しないように、弛まず、斜め上方に引っ張られた状態になる程度にその長さが設定させられている。
【００６１】
さらに、棒状治具６３同士が接近した状態でキャブタイヤケーブル３０に弛みが発生しても、少なくともキャブタイヤケーブル３０はデッキプレート１０ａから１ｍ以上上方に離隔されるように設定されている。
【００６２】
このようにして、図１に示すように、居室Ｂ部分側のキャブタイヤケーブル３０はデッキプレートから１ｍ以上の高さに架空配線Ｆにより離隔されて、スタッド溶接ができるようにされている。その結果、キャブタイヤケーブル３０と接触した廊下Ａ側を構成するデッキプレート１０ａ面上では残留磁気がある程度残っても、キャブタイヤケーブル３０が離隔された居室Ｂ側を構成するデッキプレート１０ａ側では残留磁気が抑えられ、建物完成後でも例えばＣＲＴ画面の色ずれなどの発生が未然に防止できる。
【００６３】
図４は、上記実施の形態により本発明に係わるスタッド溶接を行ったときの溶接対象領域の同一区画における溶接前後の磁場の分布図である。図中、丸印の大きさで磁場の大きさを表しており、図４（ａ）が溶接前、図４（ｂ）が溶接後で、いずれもデッキプレートから１０００ｍｍの高さの磁場の分布図である。廊下Ａ部分はキャブタイヤケーブル３０とデッキプレート１０ａが接触していた領域Ｄで、居室Ｂ部分はキャブタイヤケーブル３０からデッキプレート１０ａが離隔させられていた領域Ｃである。
【００６４】
因みに、廊下Ａの大きさは６０００×３３００（ｍｍ）で、居室Ｂの大きさは６０００×９０００（ｍｍ）である。
【００６５】
キャブタイヤケーブル３０とデッキプレート１０ａとの離隔が図られた廊下Ａ部分では、スタッド溶接前は、最大で0.６８７Ｇ、最小で0.３５４Ｇ、平均が0.４８１Ｇであり、スタッド溶接後でも、最大0.６８４Ｇ、最小0.１８０Ｇ、平均が0.４２５Ｇに抑えられている。
【００６６】
これに対して、キャブタイヤケーブル３０とデッキプレート１０ａとが接触させられていた廊下Ａ部分では、スタッド溶接前は、最大で0.６６５Ｇ、最小で0.２４０Ｇ、平均が0.４０９Ｇであった磁場が、スタッド溶接後には、最大1.１０４Ｇ、最小0.３６０Ｇ、平均が0.６９０Ｇに増加している。
【００６７】
このように廊下Ａ部分では最大で1.１０４Ｇという大きな磁場が発生しているのに対して、居室Ｂ部分では鉄骨柱７０の近くで0.６Ｇ以上のポイントがある程度で、それを除けばＣＲＴ色ずれ障害の閾値である0.６Ｇ以下になっていることがわかる。
【００６８】
このように、本発明によれば、スタッド溶接による強磁性体の残留磁気を小さく抑えて、ＣＲＴディスプレイの色ずれ障害を根本から防止することができる。
【００６９】
なお、本実施の形態では、図１に示すように、フロアの中央部を左右に通した廊下Ａ部分の左側に設けた階段室Ｅから垂直方向幹線をとっているので、スタッド溶接作業は図面右側の奥部分から始め、次第に手前に移動してくると配線の段取り替えの効率がよい。
【００７０】
（実施の形態２）
本実施の形態では、キャブタイヤケーブル３０の離隔手段の変形例について説明する。
【００７１】
上記実施の形態１では、上部鉄骨梁４０から棒状治具６３を垂下させて、その下端部側のフック部４３にキャブタイヤケーブル３０を引っ掛けて架空配線Ｆにするように構成したが、図５に示すように、デッキプレート１０ａの床面から支持架台８０をスタンド８０ａに構成して立て、支持架台８０間にキャブタイヤケーブル３０を架空配線Ｆにするようにしても構わない。
【００７２】
支持架台８０のスタンド形状は、本実施の形態では、上端側にＶ字型に上方に開いた係止部８１を設け、これにキャブタイヤケーブル３０をかけるように構成されている。
【００７３】
なお、支持架台８０の形状は、図５に限定する必要はなく、キャブタイヤケーブル３０をデッキプレート１０ａから１ｍ以上離隔できて、多少のキャブタイヤケーブル３０の引っ張りに対しても倒れないように立設維持できる構成であれば構わない。
【００７４】
（実施の形態３）
本実施の形態では、上記実施の形態１とは異なり、キャブタイヤケーブル３０のスタッドガン５０の手元側部分の巻取り装置の変形例について説明する。
【００７５】
本実施の形態では、図６に示すように、巻取り装置は作業架台９０に構成され、作業架台９０の下側にストッパー付きの移動用のキャスター９１が設けられている。かかる作業架台９０上には、キャブタイヤケーブル３０の巻取り機構１００が設けられている。
【００７６】
巻取り機構１００としては、例えば、ゼンマイバネなどを使用してある一定以上のキャブタイヤケーブル３０の引出しに際しては、キャブタイヤケーブル３０に常に巻取り方向に張力がかかるように構成され、スタッド溶接に必要なときはこの巻取り方向の張力に逆らってキャブタイヤケーブル３０を引き出せるように構成されている。そのため、キャブタイヤケーブル３０を長く引き出しても、スタッドガン５０と作業架台９０との間ではキャブタイヤケーブル３０が張られて、弛みによるデッキプレート面への接触が防止されるようになっている。
【００７７】
また、一度引き出したキャブタイヤケーブル３０も、スタッドガン５０を作業架台９０の方に近づければ、常に働いているバネ力によりキャブタイヤケーブルは弛みが発生しないように巻き取られるので、デッキプレート１０ａへの接触を防ぐことができる。
【００７８】
なお、作業架台９０にはキャスター９１が付いているため、容易に移動ができるが、移動の機構上、凹凸の大きいデッキプレート１０ａには対応できず、図６に示すようなフラットデッキのタイプの平面状のデッキプレート１０ａに対応する。
【００７９】
以上、本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は前記の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。
【００８０】
【発明の効果】
本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば、以下のとおりである。
【００８１】
（１）．本発明によれば、スタッド溶接による鉄骨構造物の構造材の強磁性体の残留磁気を小さく抑えて、ＣＲＴディスプレイの色ずれ障害を防止することができる。
【００８２】
（２）．本発明によれば、在来のスタッド溶接法においてそのキャブタイヤケーブルの離隔手段を新たに構成として加えることにより、特段大きな設備投資をせずに、構造材の残留磁気を抑えながらスタッド溶接することができる。そのため、キャブタイヤケーブル離隔の段取り替えで若干のロスはあるものの作業性を大きく損なうということはなく、比較的簡単に従来よりの鉄骨構造物のスタッド溶接現場に採用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態におけるキャブタイヤケーブルの配線状況を示す平面図である。
【図２】本実施の形態のキャブタイヤケーブルの架空配線状況を示す側面図である。
【図３】本実施の形態のキャブタイヤケーブルの巻取り機構を示す側面図である。
【図４】（ａ）は、本発明のスタッド溶接を行なう前の磁場分布を示す平面図であり、（ｂ）は、本発明のスタッド溶接を行なった後の残留磁気の分布を示す平面図である。
【図５】キャブタイヤケーブルの架空配線の他の実施の形態を示す側面図である。
【図６】キャブタイヤケーブルの巻取り装置の他の実施の形態を示す側面図である。
【図７】（ａ）は、ＣＲＴ画面の色ずれ障害発生場所周辺の床面から±０ｍｍでの磁場計測結果を示す説明図であり、（ｂ）は、床面から＋７００ｍｍでの磁場計測結果を示す説明図である。
【図８】残留磁気の発生原因を示した図である。
【図９】（ａ）は、従来のスタッド溶接を行なう前の磁場分布を示す平面図であり、（ｂ）は、従来のスタッド溶接を行なった後の残留磁気の分布を示す平面図である。
【符号の説明】
１０    構造材
１０ａ  デッキプレート
２０    溶接機
３０    キャブタイヤケーブル
３０ａ  垂直方向幹線
３０ｂ  水平方向幹線
３０Ｌ  一般連結部
３０Ｍ  手元側連結部
４０    鉄骨梁
４０ａ  フランジ
４１    止めフック
４２    棒状金物
４３    フック部
５０    スタッドガン
６０    弛み防止手段
６１    ワイヤ
６２    リング
６３    棒状治具
７０    鉄骨柱
８０    支持架台
８０ａ  スタンド
８１    係止部
９０    作業架台
１００  巻取り機構
Ａ      廊下
Ｂ      居室
Ｃ      領域
Ｄ      領域
Ｅ      階段室
Ｆ      架空配線
Ｖ      ボルト
【図１】
0004010612.tif 000003
【図２】
0004010612.tif 000004
【図３】
0004010612.tif 000005
【図４】
0004010612.tif 000006
【図５】
0004010612.tif 000007
【図６】
0004010612.tif 000008
【図７】
0004010612.tif 000009
【図８】
0004010612.tif 000010
【図９】
0004010612.tif 000011