(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースと、該ベース上に配置されるキートップと、互いに連動するとともに各々が該ベース及び該キートップの双方に作用的に係合して、該キートップを該ベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、該キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構とを具備したキースイッチにおいて、
前記一対のリンク部材の各々は、前記キートップ及び前記ベースのいずれか一方に摺動変位可能に係合する摺動部分を有し、
少なくとも一方の前記リンク部材と、該リンク部材の前記摺動部分が係合する前記キートップ及び前記ベースのいずれか一方との間に、該摺動部分の変位量に対応した付勢力を該キートップの昇降方向とは異なる方向へ該リンク部材に加える少なくとも１つの弾性部材が配置され、
前記弾性部材は、前記リンク部材の前記摺動部分の変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分と、該第１ばね部分に交差して延びる自由端側の第２ばね部分とを一体的に備える板ばねからなること、
を特徴とするキースイッチ。
【請求項２】
少なくとも１つの前記板ばねが、前記第１ばね部分の基端で少なくとも一方の前記リンク部材に固定されるとともに、前記第２ばね部分の所望部位で前記ベースに当接される請求項１に記載のキースイッチ。
【請求項３】
少なくとも１つの前記板ばねが、前記第１ばね部分の基端で前記ベースに固定されるとともに、前記第２ばね部分の所望部位で少なくとも一方の前記リンク部材に当接される請求項１に記載のキースイッチ。
【請求項４】
前記ベースが、前記一対のリンク部材に係合する固定ベースと、該固定ベースの下方に該固定ベースに対して移動可能に配置される可動プレートとから構成される請求項１〜３のいずれか１項に記載のキースイッチ。
【請求項５】
少なくとも１つの前記板ばねが、前記第１ばね部分の基端で少なくとも一方の前記リンク部材に固定されるとともに、前記第２ばね部分の所望部位で前記可動プレートに当接される請求項４に記載のキースイッチ。
【請求項６】
少なくとも１つの前記板ばねが、前記第１ばね部分の基端で前記可動プレートに固定されるとともに、前記第２ばね部分の所望部位で少なくとも一方の前記リンク部材に当接される請求項４に記載のキースイッチ。
【請求項７】
前記一対のリンク部材は、互いに交差配置されるとともにその交差部で相対回動可能に連結され、一方の該リンク部材がその一端領域に前記ベースに摺動可能に係合する前記摺動部分を有するとともにその他端領域で前記キートップに回動可能に係合し、他方の該リンク部材がその一端領域で前記ベースに回動可能に係合するとともにその他端領域に前記キートップに摺動可能に係合する前記摺動部分を有する請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチ。
【請求項８】
前記一対のリンク部材は、互いに交差配置されるとともにその交差部で相対回動及び相対摺動可能に連結され、各々の一端領域に前記ベースに摺動可能に係合する前記摺動部分を有するとともに各々の他端領域で前記キートップに回動可能に係合する請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチ。
【請求項９】
前記一対のリンク部材は、各々の一端領域に前記ベースに摺動可能に係合する前記摺動部分を有するとともに各々の他端領域で前記キートップに回動可能に係合し、該他端領域で互いに歯車状に噛み合う請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチ。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載のキースイッチを多数配列して構成されるキーボード。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、打鍵操作されるキースイッチに関し、特に、電子機器の入力装置であるキーボードで好適に使用されるキースイッチに関する。さらに本発明は、そのようなキースイッチを多数備えた低背型のキーボードに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、ノート型パーソナルコンピュータやノート型ワードプロセッサ等の携帯用電子機器の分野では、機器の携帯性を向上させる目的で、キーボードを含む機器筐体の薄型化すなわち低背化を実現するための様々な技術が提案されている。特に、打鍵操作される多数のキースイッチを備えたキーボードを低背化する際には、一定水準の操作性を確保するためにキースイッチのストローク量を所定量に維持しつつ、キースイッチの非操作（スイッチオフ）時及び押下げ操作（スイッチオン）時の全高を低減することが要求されている。
【０００３】
従来のこの種のキースイッチとして、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、キートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構とを備えたものが知られている。一対のリンク部材は、互いに連動するとともに各々がベース及びキートップの双方に作用的に係合し、それによりキートップが、ベースの主表面に対し実質的鉛直方向へ所定の姿勢を保持しつつ平行移動できるようになっている。またスイッチング機構は、ベースの下方に配置されるシート状スイッチと、キートップとシート状スイッチとの間に配置され、キートップの下降動作に伴いシート状スイッチの開閉接点を閉じるように作用する弾性作動部材とから構成される。
【０００４】
弾性作動部材としては一般に、ゴム材料から一体成形されたドーム状部材が多用されている。ドーム状の弾性作動部材は、キートップに外力が加わらないときには、ドーム頂部の外面でキートップをベースから鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する一方、打鍵操作によりキートップが押下げられたときには、キートップに反対方向の付勢力（つまり弾性回復力）を及ぼしつつ変形し、ドーム頂部の内面に設けた突起がシート状スイッチの開閉接点をその外面から押圧して閉じる。キートップへの押下げ力が解除されると、弾性作動部材が弾性的に復元し、キートップを初期位置へ復帰させる。それにより、シート状スイッチの開閉接点が開く。
【０００５】
このようなドーム状の弾性作動部材は、キートップの打鍵操作による変形時にそのドーム形状に起因して、キートップの変位量に非線形対応する付勢力（弾性回復力）をキートップに及ぼすことができる。つまり、キートップの押下げ量が所定値を超えたときに、それまで徐々に増加していた付勢力が急に減少するような打鍵操作特性が得られる。その結果、オペレータは、一般にキースイッチの打鍵ストローク量が比較的短い携帯用電子機器のキーボードにおいても、キースイッチを正確に作動させたことを感覚的に容易に認識できる。しかし、ドーム状の弾性作動部材は、変形の有無に関わらず、キースイッチの高さ方向においてキートップとシート状スイッチとの間に介在し続けるので、それ自体の存在がキースイッチの非操作時及び押下げ操作時の全高に影響を及ぼし、キースイッチ及びキーボードの一層の低背化を妨げる要因になる傾向がある。そこで、ドーム状の弾性作動部材の代替的構成として、キースイッチの非操作時及び押下げ操作時の全高に影響を及ぼさないような構成が提案されている。
【０００６】
例えば、特開平１０−３３４７６０号公報は、側面視Ｘ字状に組合わされる一対の枠体状のリンク部材と、それらリンク部材を支持するベースとの少なくとも一方を、弾性金属薄板のような弾性材料で形成してなるキースイッチを開示する。一対のリンク部材は、少なくとも一方のリンク部材の枠体下端部、又はそれら枠体下端部を支持するベースの少なくとも一方の支持部に形成された片持ちばねによって、ベースとキートップとの間で弾性的に支持される。打鍵操作によりキートップが押下げられると、リンク部材の枠体下端部の水平移動により片持ちばねが撓み、その弾性復元力がリンク部材を介してキートップに伝達されて、キートップが上方初期位置に向けて付勢される。この構成ではさらに、一方のリンク部材に、シート状スイッチの開閉接点を押圧するための他の片持ちばねが形成され、それによりドーム状の弾性作動部材が省略されている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
上記したキートップ付勢手段としての片持ちばねは、ドーム状の弾性作動部材とは異なり、キースイッチの高さ方向においてキートップとシート状スイッチとの間に介在しないので、キースイッチの非操作時及び押下げ操作時の全高の低減に寄与すると考えられる。しかしこの片持ちばねは、リンク部材又はベースに連結される基端と、末端の自由端との間の、全体として略平坦なばね部分で、その主要な弾性復元力を発揮するようになっている。そして、キートップの下降動作に伴い、片持ちばねの略平坦なばね部分は、リンク部材の枠体下端部の移動方向に実質的に一致する方向へ撓む挙動を示す。したがって片持ちばねのばね部分の長さは、リンク部材の枠体下端部の幅方向（移動方向に直交する方向）寸法に対応した比較的短いものとならざるを得ない。
【０００８】
このような構成では、キースイッチの寸法を縮小しようとすると、それに伴って片持ちばねの寸法も縮小する必要があり、結果としてばね部分の長さを一層短くすることになる。その結果、寸法の異なるキースイッチの間で、小寸のキースイッチにおける片持ちばねのばね部分による弾性復元力が、大寸のキースイッチに比べ、同じ変形量すなわちキートップの実質的同一の押下ストロークに対して、無用に増加してしまう傾向がある。すなわち、キースイッチの小型化により、キートップへ負荷される初期位置への弾性的付勢力が無用に増大し、打鍵操作特性に悪影響を及ぼす、という問題が生じる。またこれに付随して、打鍵操作時の片持ちばねの曲げ応力の増加により、片持ちばねの耐久性が劣化することも懸念される。
【０００９】
さらに、所望の打鍵操作感覚を実現するために、キートップ付勢手段としての片持ちばねは、リンク部材との協働によって、ドーム状の弾性作動部材と同等の、キートップの変位量に非線形対応する付勢力をキートップに及ぼすことが要求される。この要求を満たすためには、片持ちばねが、ある程度の設計上の自由度を有すること、すなわち所望の付勢力を発揮し得る最適な寸法及び形状に幾分かの選択幅があることが有利である。しかし上記構成では、キースイッチの小型化に伴い、片持ちばねの寸法が縮小されてその設計自由度が低下し、結果として、キートップの変位量に非線形対応する所望の付勢力をキートップに及ぼすことが困難になる危惧がある。
【００１０】
ところで、上記構成を有するキースイッチにおいて、一対のリンク部材が、各々の一端領域に、ベースに回動可能又は摺動可能に係合する係合軸部を有するとともに、各々の他端領域に、キートップに回動可能又は摺動可能に係合する係合軸部を有するものが知られている。この構成では、ベース及びキートップの双方に、それらリンク部材の係合軸部を個別に受容する軸受部が形成される。この場合、係合軸部は軸受部内で円滑に回動又は摺動できることが要求されるが、キートップ及びリンク部材の成形寸法誤差により、キートップの軸受部とリンク部材の係合軸部との間に必要以上の隙間が形成されたときには、打鍵操作時にキートップにがたつきが生じることになる。特に、キートップが初期位置すなわち打鍵ストロークの上限位置にあるときに、キートップがリンク部材に対してがたつきを有していると、オペレータがキートップを打鍵したときにキートップが正規位置から傾いてしまい、シート状スイッチの開閉接点を正確に押せなくなることが懸念される。このような問題を解決するために、キートップ及びリンク部材の寸法公差を厳しくして加工精度を上げようとすると、キースイッチの製造コストが上昇する危惧が生じる。
【００１１】
したがって本発明の目的は、キートップの案内支持手段として一対のリンク部材を用いたキースイッチにおいて、キースイッチの非線形的な打鍵操作感覚を維持しつつドーム状の弾性作動部材を排除して、安価で簡単な構成により非操作時及び押下げ操作時の全高をさらに低減でき、しかも、キースイッチの寸法を縮小したときにも、キートップを初期位置に弾性的に付勢する付勢力の無用な増加を回避できるキースイッチを提供することにある。
【００１２】
本発明の他の目的は、上記したようなキースイッチを多数備えたキーボードであって、一層の低背化及び携帯性の向上を実現できるキーボードを提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、互いに連動するとともに各々がベース及びキートップの双方に作用的に係合して、キートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構とを具備したキースイッチにおいて、一対のリンク部材の各々は、キートップ及びベースのいずれか一方に摺動変位可能に係合する摺動部分を有し、少なくとも一方のリンク部材と、リンク部材の摺動部分が係合するキートップ及びベースのいずれか一方との間に、摺動部分の変位量に対応した付勢力をキートップの昇降方向とは異なる方向へリンク部材に加える少なくとも１つの弾性部材が配置され、弾性部材は、リンク部材の摺動部分の変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分と、第１ばね部分に交差して延びる自由端側の第２ばね部分とを一体的に備える板ばねからなることを特徴とするキースイッチを提供する。
【００１４】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のキースイッチにおいて、少なくとも１つの板ばねが、第１ばね部分の基端で少なくとも一方のリンク部材に固定されるとともに、第２ばね部分の所望部位でベースに当接されるキースイッチを提供する。
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のキースイッチにおいて、少なくとも１つの板ばねが、第１ばね部分の基端でベースに固定されるとともに、第２ばね部分の所望部位で少なくとも一方のリンク部材に当接されるキースイッチを提供する。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載のキースイッチにおいて、ベースが、一対のリンク部材に係合する固定ベースと、固定ベースの下方に固定ベースに対して移動可能に配置される可動プレートとから構成されるキースイッチを提供する。
請求項５に記載の発明は、請求項４に記載のキースイッチにおいて、少なくとも１つの板ばねが、第１ばね部分の基端で少なくとも一方のリンク部材に固定されるとともに、第２ばね部分の所望部位で可動プレートに当接されるキースイッチを提供する。
【００１６】
請求項６に記載の発明は、請求項４に記載のキースイッチにおいて、少なくとも１つの板ばねが、第１ばね部分の基端で可動プレートに固定されるとともに、第２ばね部分の所望部位で少なくとも一方のリンク部材に当接されるキースイッチを提供する。
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチにおいて、一対のリンク部材は、互いに交差配置されるとともにその交差部で相対回動可能に連結され、一方のリンク部材がその一端領域にベースに摺動可能に係合する摺動部分を有するとともにその他端領域でキートップに回動可能に係合し、他方のリンク部材がその一端領域でベースに回動可能に係合するとともにその他端領域にキートップに摺動可能に係合する摺動部分を有するキースイッチを提供する。
【００１７】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチにおいて、一対のリンク部材は、互いに交差配置されるとともにその交差部で相対回動及び相対摺動可能に連結され、各々の一端領域にベースに摺動可能に係合する摺動部分を有するとともに各々の他端領域でキートップに回動可能に係合するキースイッチを提供する。
請求項９に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載のキースイッチにおいて、一対のリンク部材は、各々の一端領域にベースに摺動可能に係合する摺動部分を有するとともに各々の他端領域でキートップに回動可能に係合し、他端領域で互いに歯車状に噛み合うキースイッチを提供する。
【００１９】
請求項１０に記載の発明は、請求項１〜９のいずれか１項に記載のキースイッチを多数配列して構成されるキーボードを提供する。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。図面において、同一又は類似の構成要素には共通の参照符号を付す。
図面を参照すると、図１は本発明の第１の実施形態によるキースイッチ１０の分解斜視図、図２はキースイッチ１０の非操作時の断面図である。キースイッチ１０は、ベース１２と、ベース１２の主表面１２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面１４ａを有するキートップ１４と、キートップ１４をベース１２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材１６、１８と、キートップ１４の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。
【００２１】
ベース１２は、キートップ１４によって遮蔽される矩形の中心開口部２２を備える枠状部材である。ベース１２には、中心開口部２２を画成する一対の対向内周面１２ｂに沿って、一対の枢着部２４と一対の摺動係合部２６とが前後方向（図２で左右方向）ヘ互いに離間して設けられる。一対の枢着部２４は、ベース１２の後端側（図２で右端側）で互いに離間して配置され、一対の摺動係合部２６は、ベース１２の前端側（図２で左端側）で互いに離間して配置される。
【００２２】
各枢着部２４は、ベース１２の主表面１２ａから突出する部分を有した板状片からなり、板厚方向へ貫通する軸受穴２４ａと、主表面１２ａに略直交する方向へ延びて軸受穴２４ａに連通する切欠き２４ｂとを備える。それら枢着部２４は、各々の軸受穴２４ａがその軸線方向へ互いに整列するように、ベース１２の内周面１２ｂ上で位置決めされる。各摺動係合部２６は、ベース１２の主表面１２ａ及び内周面１２ｂから突出する壁部分を有してＬ字状に伸び、この壁部分の内側に、主表面１２ａに略平行に延びる軸受溝２６ａが形成される。それら摺動係合部２６は、各々の軸受溝２６ａが互いに対応位置に配置されるように、ベース１２の内周面１２ｂ上で位置決めされる。さらに、対応する各枢着部２４と各摺動係合部２６とは、ベース１２の内周面１２ｂに沿って前後方向へ整列配置される。
【００２３】
キートップ１４は、略矩形平面形状を有する皿状の部材であり、操作面１４ａの反対側の内面１４ｂに、一対の枢着部２８と一対の摺動係合部３０とが互いに前後方向（図２で左右方向）へ離間して形成される（図は各１つの枢着部２８及び摺動係合部３０を示す）。一対の枢着部２８は、キートップ１４の後端側（図２で右端側）で互いに離間して配置され、一対の摺動係合部３０は、キートップ１４の前端側（図２で左端側）で互いに離間して配置される。
【００２４】
各枢着部２８は、キートップ１４の内面１４ｂに直立状に突設される板状片からなり、板厚方向へ貫通する軸受穴２８ａと、内面１４ｂに略直交する方向へ延びて軸受穴２８ａに連通する切欠き２８ｂとを備える。それら枢着部２８は、各々の軸受穴２８ａがその軸線方向へ互いに整列するように、キートップ１４の内面１４ｂ上で位置決めされる。各摺動係合部３０は、キートップ１４の内面１４ｂに直立状に突設される板状片からなり、板厚方向へ貫通するとともに、内面１４ｂに略平行な方向へ延びる軸受溝３０ａを備える。それら摺動係合部３０は、各々の軸受溝３０ａが互いに対応位置に配置されるように、キートップ１４の内面１４ｂ上で位置決めされる。さらに、対応する各枢着部２８と各摺動係合部３０とは、キートップ１４の内面１４ｂ上で前後方向へ実質的に整列配置される。
【００２５】
一対のリンク部材１６、１８は、側面視Ｘ字状に互いに組み合わされる実質的同一形状の第１リンク部材１６及び第２リンク部材１８からなる。各リンク部材１６、１８は、互いに平行に延びる２個の腕部３２と、それら腕部３２をそれらの一端で互いに連結する連結部３４とを一体に備える。両腕部３２の一端には、連結部３４の反対側にそれぞれ支軸３６が互いに同軸状に突設され、両腕部３２の他端には、各支軸３６と同一側にそれぞれ支軸３８が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材１６と第２リンク部材１８とは、それぞれの一対の腕部３２の長手方向略中央で、枢軸４０により互いに回動可能に連結される。
【００２６】
第１リンク部材１６は、各腕部３２の一端に設けた支軸３６を、ベース１２の各摺動係合部２６の軸受溝２６ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部３２の他端に設けた支軸３８を、キートップ１４の各枢着部２８の軸受穴２８ａに回動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ１４との間に支軸３８を中心として揺動自在に配置される。第２リンク部材１８は、各腕部３２の一端に設けた支軸３６を、ベース１２の各枢着部２４の軸受穴２４ａに回動自在に嵌入し、かつ各腕部３２の他端に設けた支軸３８を、キートップ１４の各摺動係合部３０の軸受溝３０ａに摺動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ１４との間に支軸３６を中心として揺動自在に配置される。したがってこの実施形態では、第１リンク部材１６の支軸３６及び第２リンク部材１８の支軸３８が、それらリンク部材１６、１８の摺動部分を構成する。
【００２７】
第１及び第２リンク部材１６、１８は、ベース１２とキートップ１４との間で、枢軸４０を介して互いに連動し、それぞれの支軸３８、３６を中心に同期して反対方向へ揺動するとともに、それぞれの支軸３６、３８がベース１２及びキートップ１４に沿って水平方向へ摺動するようになっている。それによりキートップ１４は、ベース１２の主表面１２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面１４ａを主表面１２ａに実質的平行に配置した所定の水平姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００２８】
キートップ１４の打鍵ストロークの上限位置（すなわち初期位置）は、第１リンク部材１６の摺動部分である各支軸３６が第２リンク部材１８の固定部分である各支軸３６へ接近する変位動作が、ベース１２の各摺動係合部２６の軸受溝２６ａを画成する壁部分によって係止された時点で規定される。キートップ１４がこの上限位置から下降するに従い、第１リンク部材１６の各支軸３６は、各摺動係合部２６の軸受溝２６ａ内で、第２リンク部材１８の各支軸３６から離れる方向へ摺動変位する。キートップ１４が打鍵ストロークの下限位置に達すると、一対のリンク部材１６、１８はキートップ１４の内面１４ｂ側に収容されるとともに、ベース１２の開口部２２に受容される。
【００２９】
キースイッチ１０のスイッチング機構２０は、各々に接点４２を担持する一対のシート基板を有するシート状のスイッチ（本明細書でメンブレンスイッチと称する）４４と、キートップ１４とメンブレンスイッチ４４との間に配置され、キートップ１４の下降動作に伴い両接点４２を閉じるように作用する図示しない作動部材とから構成される。メンブレンスイッチ４４の両シート基板は、いずれも周知のフレキシブル印刷回路板の構成を有し、そのフィルム基体の表面に接点４２が設けられる。メンブレンスイッチ４４は、ベース１２の下で支持板４６上に支持され、両接点４２は、互いに対向配置されるとともに、ベース１２の開口部２２の中心に位置決めされる。なお、作動部材については後述する。
【００３０】
メンブレンスイッチ４４の一対の接点４２は、各シート基板が本質的に有するこしにより、それらシート基板の間に介在するスペーサを介して通常は開状態に保持され、作動部材の下方に位置決めされる。キートップ１４が打鍵操作により第１及び第２リンク部材１６、１８の案内下で押下げられると、所定の押下げ位置で作動部材が上側のシート基板を外面から押圧し、それにより一対の接点４２が閉じられる。キートップ１４への押下げ力が解除されると、後述するようにしてキートップ１４が上限（初期）位置へ復帰し、作動部材がメンブレンスイッチ４４から脱離して一対の接点４２が開かれる。
【００３１】
キースイッチ１０はさらに、キートップ１４をベース１２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース１２と第１リンク部材１６との間に配置される弾性部材である板ばね４８を備える。板ばね４８は、第１リンク部材１６の摺動部分である各支軸３６の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分５０と、第１ばね部分５０に交差して延びる自由端側の第２ばね部分５２とを一体的に備える。さらに板ばね４８は、第１ばね部分５０と第２ばね部分５２との間に、それら両者に鈍角に交差して延びる第３ばね部分５４を一体的に備える。
【００３２】
板ばね４８は、その第１ばね部分５０の基端５０ａで、第１リンク部材１６の一方の腕部３２の支軸３６と枢軸４０との間の部位に固定されるとともに、第２ばね部分５２の末端５２ａで、ベース１２の前側の内周面１２ｃに当接される。板ばね４８は、第１ばね部分５０、第２ばね部分５２及び第３ばね部分５４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース１２の内周面１２ｃと第１リンク部材１６の腕部３２との間で圧縮ばねとして作用する。
【００３３】
板ばね４８の第１ばね部分５０、第２ばね部分５２及び第３ばね部分５４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分５０は、無負荷状態で第１リンク部材１６の一方の腕部３２に平行に延設され、第２ばね部分５２は、無負荷状態で第１リンク部材１６の連結部３４に沿って延設される。ここで、板ばね４８の第１ばね部分５０が「第１リンク部材１６の摺動部分である各支軸３６の摺動変位方向に実質的平行に延びる」とは、キートップ１４の打鍵操作に伴う第１リンク部材１６の前述した揺動動作を考慮に入れた表現であり、実際には第１ばね部分５０は腕部３２と共に揺動するので、各支軸３６の摺動変位方向に対し角度を変えながら傾斜して配置されることになる。しかし後述するように、板ばね４８の第１ばね部分５０は、キートップ１４の打鍵操作に伴って弾性変形する際に、第１リンク部材１６の各支軸３６の移動方向に実質的に直交する方向へ撓む挙動を示す。本明細書では、そのような挙動を示すばね部分の形態を、「リンク部材の摺動部分の変位方向に実質的平行に延びる」として規定する。
【００３４】
板ばね４８は、キートップ１４に外力が加わらないときには、第１リンク部材１６の腕部３２を介してその連結部３４をベース１２の内周面１２ｃから離れた後方位置に付勢支持するとともに、第１リンク部材１６及びそれに連動する第２リンク部材１８を介して、キートップ１４をベース１２から鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する（図２参照）。また、打鍵操作によりキートップ１４が押下げられると、第１リンク部材１６の各支軸３６がベース１２の各摺動係合部２６の軸受溝２６ａに沿って前方へ移動すると同時に、連結部３４がベース１２の内周面１２ｃに接近する方向へ移動する。このとき板ばね４８は、キートップ１４の押下げ方向に交差する方向への付勢力（弾性復元力）を第１リンク部材１６の腕部３２に及ぼしつつ変形する。この付勢力は、ベース１２の各摺動係合部２６に係合する第１リンク部材１６の各支軸３６に対しては、軸受溝２６ａに沿った水平方向、すなわちキートップ１４の押下げ方向に略直交する方向への付勢力として作用する。キートップ１４への押下げ力が解除されると、板ばね４８が弾性的に復元し、第１リンク部材１６及び第２リンク部材１８を介してキートップ１４を初期位置へ復帰させる。
【００３５】
図３（ａ）及び（ｂ）に示すように、キートップ１４が押下げられたときに、板ばね４８の第２ばね部分５２は、ベース１２の内周面１２ｃから第２ばね部分５２の末端５２ａに加わる押圧力Ｆによって、第１リンク部材１６の各支軸３６の移動方向に実質的に直交する方向へ撓んで弾性復元力Ｒ１を発揮する。このとき板ばね４８は、第３ばね部分５４が第２ばね部分５２の変形に伴って撓んで弾性復元力Ｒ２を発揮し、さらに第１ばね部分５０が第３ばね部分５４の変形に伴って、第１リンク部材１６の各支軸３６の移動方向に実質的に直交する方向へ撓んで弾性復元力Ｒ３を発揮する。このようにして板ばね４８は、各ばね部分５０、５２、５４が発揮する異方向への弾性復元力Ｒ１〜Ｒ３の合力Ｒを付勢力として、第１リンク部材１６の腕部３２に負荷し、それによりキートップ１４を初期位置へ向けて付勢する。
【００３６】
上記構成を有するキースイッチ１０では、キートップ付勢手段としての板ばね４８は、従来のキースイッチにおけるドーム状の弾性作動部材とは異なり、キースイッチ１０の高さ方向においてキートップ１４とメンブレンスイッチ４４との間に介在しないので、キースイッチ１０の非操作時及び押下げ操作時の全高を可及的に低減できる。しかも板ばね４８は、無負荷状態で第１リンク部材１６の一方の腕部３２に平行に延設される第１ばね部分５０と、無負荷状態で第１リンク部材１６の連結部３４に沿って延設される第２ばね部分５２とを一体的に備えて構成されるので、主要な弾性復元力を発揮するばね部分５０、５２、５４の合計長さを、第１リンク部材１６の連結部３４の長さよりも長くすることができる。したがって、キースイッチ１０の寸法を縮小するときにも、板ばね４８のばね部分５０、５２、５４の合計長さを十分に確保でき、それにより、キートップ１４へ負荷される初期位置への弾性的付勢力の無用な増加を防止することができる。同時に、打鍵操作時に板ばね４８に生じる曲げ応力が減少するので、板ばね４８の耐久性の劣化も防止できる。
【００３７】
また板ばね４８は、後述するように、第１リンク部材１６との協働によって、ドーム状の弾性作動部材と同等の、キートップ１４の変位量に非線形対応する付勢力をキートップ１４に及ぼすことができる。このとき、キースイッチ１０の寸法に関わらず、板ばね４８のばね部分５０、５２、５４の合計長さを十分に確保できるので、ある程度の設計自由度が板ばね４８に付与される。すなわち、所望の付勢力を発揮し得る板ばね４８の最適な寸法及び形状に選択幅が生じる。したがって、板ばね４８によりキートップ１４の変位量に非線形対応する所望の付勢力を得ることが容易になり、打鍵操作特性に影響を及ぼすことなく、キースイッチ１０の生産性を向上させることができる。さらに板ばね４８は、キートップ１４の下降動作に伴い、各ばね部分５０、５２、５４が発揮する異方向への弾性復元力の合力Ｒを付勢力として、キートップ１４を上方初期位置へ向けて付勢するので、比較的柔らかいタッチの打鍵操作感覚が得られる利点がある。
【００３８】
上記した第１の実施形態では、板ばね４８は、その第１ばね部分５０の基端５０ａで第１リンク部材１６の一方の腕部３２に固定されるので、第１リンク部材１６の各支軸３２の変位量に比べて、各支軸３２の摺動方向への板ばね４８の変位量が少なくなる。したがって、各ばね部分５０、５２、５４の撓み量が、所望の付勢力を発揮するに十分なものとなるように、板ばね４８を設計する必要がある。これに対し、図４に変形例として示すように、板ばね４８に代えて、ベース１２の中心開口部２２を画成する前側の内周面１２ｃに連結される板ばね５６を採用すれば、板ばね５６の設計自由度をさらに向上させることができる。
【００３９】
変形例による板ばね５６は、第１リンク部材１６の各支軸３６の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分５８と、第１ばね部分５８に交差して延びる自由端側の第２ばね部分６０と、第１ばね部分５８と第２ばね部分６０との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分６２とを一体的に備える。板ばね５６は、その第１ばね部分５８の基端で、ベース１２の前側の内周面１２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、第２ばね部分６０の所望部位で、第１リンク部材１６の連結部３４に当接される。
【００４０】
板ばね５６は、第１ばね部分５８、第２ばね部分６０及び第３ばね部分６２によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース１２の内周面１２ｃと第１リンク部材１６の腕部３２との間で圧縮ばねとして作用する。板ばね５６の第１ばね部分５８、第２ばね部分６０及び第３ばね部分６２は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分５８は、無負荷状態でベース１２の対向内周面１２ｂに平行に延設され、第２ばね部分６０は、無負荷状態でベース１２の前側の内周面１２ｃに沿って延設される。
【００４１】
このような変形例の構成によっても、図１の実施形態と同様の作用効果が奏されることは理解されよう。とくにこの変形例では、板ばね５６の第２ばね部分６０が、第１リンク部材１６の摺動部分である支軸３６に同軸配置される連結部３４に当接されるので、ベース１２の寸法制限内で、各ばね部分５８、６０、６２の撓み量を十分に確保でき、それにより、板ばね５６の設計自由度がさらに向上することになる。
【００４２】
本発明に係るキースイッチ１０では、上記した三次元的形状を有する板ばね４８、５６を使用して、従来のキースイッチにおけるドーム状の弾性作動部材と同様の非線形的な打鍵操作特性を得ることができる。これは、板ばね４８、５６が、キートップ１４の押下げ方向に略直交する方向への付勢力を第１リンク部材１６に負荷することに起因したものである。例えば板ばね５６を用いる場合、キートップ１４を介して第１リンク部材１６の上端に鉛直下方への押下げ力が加わると、それに対応して、第１リンク部材１６の下端の連結部３４に板ばね５６の弾性反力が水平方向へ負荷される。この原理に則して数値解析を行うと、第１リンク部材１６の上端の鉛直方向変位量が所定値を超えたときに、それまで徐々に増加していた押下げ力が反対に減少する特性が得られることが判明した。したがってキースイッチ１０によれば、キートップ１４の押下げ量が所定値を超えたときに、それまで徐々に増加していた付勢力が急に減少するような、つまりドーム状の弾性作動部材を使用した従来のキースイッチと同様の打鍵操作特性が得られることになる。なお実際は、キートップ１４の所定の押下げ位置からは、メンブレンスイッチ２０を開閉動作させる作動部材の反力が加わった合成特性となる。
【００４３】
図５は、本発明の第２の実施形態によるキースイッチ７０を示す。キースイッチ７０は、ベース７２と、ベース７２の主表面７２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面７４ａを有するキートップ７４と、キートップ７４をベース７２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材７６、７８と、キートップ７４の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。スイッチング機構２０及びそのメンブレンスイッチ４４を支持する支持板４６は、第１の実施形態のキースイッチ１０におけるものと同様の構成を有するので、対応する構成要素には同一の参照符号を付してその説明を省略する。
【００４４】
ベース７２は、キートップ７４によって遮蔽される矩形の中心開口部８０を備える枠状部材である。ベース７２には、中心開口部８０を画成する一対の対向内周面７２ｂに沿って、二組の摺動係合部８２が前後方向ヘ互いに離間して設けられる。各摺動係合部８２は、ベース７２の主表面７２ａ及び内周面７２ｂから突出する壁部分を有してＬ字状に伸び、この壁部分の内側に、主表面７２ａに略平行に延びる軸受溝８２ａが形成される。各組を成す２個の摺動係合部８２は、各々の軸受溝８２ａが互いに対応位置に配置されるように、ベース７２の内周面７２ｂ上で位置決めされる。さらに、各組で対応する側の摺動係合部８２は、ベース７２の内周面７２ｂに沿って前後方向へ整列配置される。
【００４５】
キートップ７４は、略矩形平面形状を有する皿状の部材であり、操作面７４ａの反対側の内面７４ｂに、二組の枢着部８４が互いに前後方向へ離間して形成される（図は各組の１つの枢着部８４を示す）。各枢着部８４は、キートップ７４の内面７４ｂに直立状に突設される板状片からなり、板厚方向へ貫通する軸受穴８４ａと、内面７４ｂに略直交する方向へ延びて軸受穴８４ａに連通する切欠き８４ｂとを備える。各組を成す２個の枢着部８４は、キートップ７４の内面７４ｂ上の前端領域及び後端領域で、後述する各リンク部材７６、７８の一対の腕部に係合可能な距離だけ互いに離れて配置され、各々の軸受穴８４ａがその軸線方向へ互いに整列するように位置決めされる。さらに、各組で対応する側の枢着部８４は、キートップ７４の内面７４ｂ上で前後方向へ整列配置される。
【００４６】
一対のリンク部材７６、７８は、側面視Ｘ字状に互いに組み合わされる実質的同一形状の第１リンク部材７６及び第２リンク部材７８からなる。各リンク部材７６、７８は、互いに平行に延びる２個の腕部８６と、それら腕部８６をそれらの一端で互いに連結する連結部８８とを一体に備える。両腕部８６の一端には、連結部８８の反対側にそれぞれ支軸９０が互いに同軸状に突設され、両腕部８６の他端には、各支軸９０と同一側にそれぞれ支軸９２が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材７６と第２リンク部材７８とは、それぞれの一方の腕部８６の長手方向略中央に突設した枢軸９４と、それぞれの他方の腕部８６の長手方向略中央に穿設した長孔９６とが係合することにより、互いに回動可能かつ摺動可能に連結される。
【００４７】
第１リンク部材７６は、各腕部８６の一端に設けた支軸９０を、ベース７２の前側の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部８６の他端に設けた支軸９２を、キートップ７４の後側の各枢着部８４の軸受穴８４ａに回動自在に嵌入して、ベース７２とキートップ７４との間に支軸９２を中心として揺動自在に配置される。第２リンク部材７８は、各腕部８６の一端に設けた支軸９０を、ベース７２の後側の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部８６の他端に設けた支軸９２を、キートップ７４の前側の各枢着部８４の軸受穴８４ａに回動自在に嵌入して、ベース７２とキートップ７４との間に支軸９２を中心として揺動自在に配置される。したがってこの実施形態では、第１リンク部材７６の支軸９０及び第２リンク部材７８の支軸９０が、それらリンク部材７６、７８の摺動部分を構成する。
【００４８】
第１及び第２リンク部材７６、７８は、ベース７２とキートップ７４との間で、枢軸９４と長孔９６との係合による摺動可能な連結部を介して互いに連動し、それぞれの支軸９２を中心に同期して反対方向へ揺動するとともに、それぞれの支軸９０がベース７２に沿って水平方向へ摺動するようになっている。それによりキートップ７４は、ベース７２の主表面７２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面７４ａを主表面７２ａに実質的平行に配置した所定の水平姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００４９】
キースイッチ７０はさらに、キートップ７４をベース７２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース７２と第１リンク部材７６及び第２リンク部材７８との間に配置される弾性部材である一対の板ばね９８を備える。各板ばね９８は、第１又は第２リンク部材７６、７８の摺動部分である各支軸９０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１００と、第１ばね部分１００に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１０２と、第１ばね部分１００と第２ばね部分１０２との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１０４とを一体的に備える。
【００５０】
それら板ばね９８は、各々の第１ばね部分１００の基端で、第１及び第２リンク部材７６、７８の一方の腕部８６の支軸９０と枢軸９４との間の部位にそれぞれ固定されるとともに、各々の第２ばね部分１０２の末端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃにそれぞれ当接される。各板ばね９８は、第１ばね部分１００、第２ばね部分１０２及び第３ばね部分１０４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材７６、７８の腕部８６との間で圧縮ばねとして作用する。
【００５１】
板ばね９８の第１ばね部分１００、第２ばね部分１０２及び第３ばね部分１０４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１００は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材７６、７８の一方の腕部８６に平行に延設され、第２ばね部分１０２は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材７６、７８の連結部８８に沿って延設される。このように各板ばね９８は、前述した第１の実施形態における板ばね４８と実質的同一の構成を有する。
【００５２】
一対の板ばね９８は、キートップ７４に外力が加わらないときには、第１及び第２リンク部材７６、７８の腕部８６を介してそれらの連結部８８をベース７２の内周面７２ｃから離れた後方及び前方位置にそれぞれ付勢支持するとともに、第１及び第２リンク部材７６、７８を介して、キートップ７４をベース７２から鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する。また、打鍵操作によりキートップ７４が押下げられると、第１及び第２リンク部材７６、７８の各支軸９０がベース７２の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに沿って前方及び後方へそれぞれ移動すると同時に、連結部８８がベース７２の前後の内周面７２ｃに接近する方向へそれぞれ移動する。このとき両板ばね９８は、キートップ７４の押下げ方向に交差する方向への付勢力（弾性復元力）を第１及び第２リンク部材７６、７８の腕部８６に及ぼしつつ変形する。この付勢力は、ベース７２の各摺動係合部８２に係合する第１及び第２リンク部材７６、７８の各支軸９０に対しては、軸受溝８２ａに沿った水平方向、すなわちキートップ７４の押下げ方向に略直交する方向への付勢力として作用する。
【００５３】
第１の実施形態における板ばね４８に関して説明したように、キートップ７４が押下げられたときに、板ばね９８の各ばね部分１００、１０２、１０４は、互いに異なる方向への弾性復元力を発揮する。したがって両板ばね９８は、各ばね部分１００、１０２、１０４の弾性復元力の合力を付勢力として、第１及び第２リンク部材７６、７８の腕部８６に負荷し、それによりキートップ７４を初期位置へ向けて付勢する。キートップ７４への押下げ力が解除されると、両板ばね９８が弾性的に復元し、第１及び第２リンク部材７６、７８を介してキートップ７４を初期位置へ復帰させる。
【００５４】
上記構成を有するキースイッチ７０においても、一対の板ばね９８の特徴的構成により、前述したキースイッチ１０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。また、図６に変形例として示すように、一対の板ばね９８に代えて、ベース７２の中心開口部８０を画成する前側及び後側の内周面７２ｃにそれぞれ連結される一対の板ばね１０６を採用することもできる。
【００５５】
変形例による各板ばね１０６は、第１又は第２リンク部材７６、７８の各支軸９０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１０８と、第１ばね部分１０８に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１１０と、第１ばね部分１０８と第２ばね部分１１０との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１１２とを一体的に備える。それら板ばね１０６は、それぞれの第１ばね部分１０８の基端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分１１０の所望部位で、第１及び第２リンク部材７６、７８の連結部８８に当接される。
【００５６】
各板ばね１０６は、第１ばね部分１０８、第２ばね部分１１０及び第３ばね部分１１２によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材７６、７８の腕部８６との間で圧縮ばねとして作用する。各板ばね１０６の第１ばね部分１０８、第２ばね部分１１０及び第３ばね部分１１２は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１０８は、無負荷状態でベース７２の対向内周面７２ｂに平行に延設され、第２ばね部分１１０は、無負荷状態でベース７２の各内周面７２ｃに沿って延設される。このように、変形例による各板ばね１０６は、図４に示す変形例における板ばね５６と実質的同一の構成を有するものであり、したがってこの場合、図４に示す変形例と同等の作用効果が奏されることが理解されよう。
【００５７】
図７は、本発明の第３の実施形態によるキースイッチ１２０を示す。キースイッチ１２０は、ベース７２と、ベース７２の主表面７２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面１２２ａを有するキートップ１２２と、キートップ１２２をベース７２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材１２４、１２６と、キートップ１２２の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。ベース７２、スイッチング機構２０及びそのメンブレンスイッチ４４を支持する支持板４６は、第２の実施形態のキースイッチ７０におけるものと同様の構成を有するので、対応する構成要素には同一の参照符号を付してその説明を省略する。
【００５８】
キートップ１２２は、略矩形平面形状を有する皿状の部材であり、操作面１２２ａの反対側の内面１２２ｂに、二組の枢着部１２８が前後方向へ互いに並置して形成される（図は各組の１つの枢着部１２８を示す）。各枢着部１２８は、キートップ１２２の内面１２２ｂに直立状に突設される板状片からなり、板厚方向へ貫通する軸受穴１２８ａと、内面１２２ｂに略直交する方向へ延びて軸受穴１２８ａに連通する切欠き１２８ｂとを備える。各組を成す２個の枢着部１２８は、キートップ１２２の内面１２２ｂ上の前後方向略中央領域で、後述する各リンク部材１２４、１２６の一対の腕部に係合可能な距離だけ互いに離れて配置され、各々の軸受穴１２８ａがその軸線方向へ互いに整列するように位置決めされる。さらに、各組で対応する側の枢着部１２８は、キートップ１２２の内面１２２ｂ上で前後方向へ整列配置される。
【００５９】
一対のリンク部材１２４、１２６は、側面視逆Ｖ字状に互いに組み合わされる実質的同一形状の第１リンク部材１２４及び第２リンク部材１２６からなる。各リンク部材１２４、１２６は、互いに平行に延びる２個の腕部１３０と、それら腕部１３０をそれらの一端で互いに連結する連結部１３２とを一体に備える。両腕部１３０の一端には、連結部１３２の反対側にそれぞれ支軸１３４が互いに同軸状に突設され、両腕部１３０の他端には、各支軸１３４と同一側にそれぞれ支軸１３６が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材１２４と第２リンク部材１２６とは、それぞれの一方の腕部１３０の支軸１３６側の先端に突設した１枚の歯１３８と、それぞれの他方の腕部１３０の支軸１３６側の先端に穿設した２枚の歯１４０とが噛み合うことにより、互いに回動可能に連結される。
【００６０】
第１リンク部材１２４は、各腕部１３０の一端に設けた支軸１３４を、ベース７２の前側の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部１３０の他端に設けた支軸１３６を、キートップ１２２の前側の各枢着部１２８の軸受穴１２８ａに回動自在に嵌入して、ベース７２とキートップ１２２との間に支軸１３６を中心として揺動自在に配置される。第２リンク部材１２６は、各腕部１３０の一端に設けた支軸１３４を、ベース７２の後側の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部１３０の他端に設けた支軸１３６を、キートップ１２２の後側の各枢着部１２８の軸受穴１２８ａに回動自在に嵌入して、ベース７２とキートップ１２２との間に支軸１３６を中心として揺動自在に配置される。したがってこの実施形態では、第１リンク部材１２４の支軸１３４及び第２リンク部材１２６の支軸１３４が、それらリンク部材１２４、１２６の摺動部分を構成する。
【００６１】
第１及び第２リンク部材１２４、１２６は、ベース７２とキートップ１２２との間で、１枚の歯１３８と２枚の歯１４０との噛合部を介して互いに連動し、それぞれの支軸１３６を中心に同期して反対方向へ揺動するとともに、それぞれの支軸１３４がベース７２に沿って互いに反対の水平方向へ摺動するようになっている。それによりキートップ１２２は、ベース７２の主表面７２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面１２２ａを主表面７２ａに実質的平行に配置した所定の水平姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００６２】
キースイッチ１２０はさらに、キートップ１２２をベース７２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース７２と第１リンク部材１２４及び第２リンク部材１２６との間に配置される弾性部材である一対の板ばね１４２を備える。各板ばね１４２は、第１又は第２リンク部材１２４、１２６の摺動部分である各支軸１３４の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１４４と、第１ばね部分１４４に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１４６と、第１ばね部分１４４と第２ばね部分１４６との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１４８とを一体的に備える。
【００６３】
それら板ばね１４２は、各々の第１ばね部分１４４の基端で、第１及び第２リンク部材１２４、１２６の一方の腕部１３０の支軸１３４と支軸１３６との間の部位にそれぞれ固定されるとともに、各々の第２ばね部分１４６の末端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃにそれぞれ当接される。各板ばね１４２は、第１ばね部分１４４、第２ばね部分１４６及び第３ばね部分１４８によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材１２４、１２６の腕部１３０との間で圧縮ばねとして作用する。
【００６４】
板ばね１４２の第１ばね部分１４４、第２ばね部分１４６及び第３ばね部分１４８は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１４４は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材１２４、１２６の一方の腕部１３０に平行に延設され、第２ばね部分１４６は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材１２４、１２６の連結部１３２に沿って延設される。このように各板ばね１４２は、前述した第１及び第２の実施形態における板ばね４８、９８と実質的同一の構成を有する。
【００６５】
一対の板ばね１４２は、キートップ１２２に外力が加わらないときには、第１及び第２リンク部材１２４、１２６の腕部１３０を介してそれらの連結部１３２をベース７２の内周面７２ｃから離れた後方及び前方位置にそれぞれ付勢支持するとともに、第１及び第２リンク部材１２４、１２６を介して、キートップ１２２をベース７２から鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する。また、打鍵操作によりキートップ１２２が押下げられると、第１及び第２リンク部材１２４、１２６の各支軸１３４がベース７２の各摺動係合部８２の軸受溝８２ａに沿って前方及び後方へそれぞれ移動すると同時に、連結部１３２がベース７２の前後の内周面７２ｃに接近する方向へそれぞれ移動する。このとき両板ばね１４２は、キートップ１２２の押下げ方向に交差する方向への付勢力（弾性復元力）を第１及び第２リンク部材１２４、１２６の腕部１３０に及ぼしつつ変形する。この付勢力は、ベース７２の各摺動係合部８２に係合する第１及び第２リンク部材１２４、１２６の各支軸１３４に対しては、軸受溝８２ａに沿った水平方向、すなわちキートップ１２２の押下げ方向に略直交する方向への付勢力として作用する。
【００６６】
第１の実施形態における板ばね４８に関して説明したように、キートップ１２２が押下げられたときに、板ばね１４２の各ばね部分１４４、１４６、１４８は、互いに異なる方向への弾性復元力を発揮する。したがって両板ばね１４２は、各ばね部分１４４、１４６、１４８の弾性復元力の合力を付勢力として、第１及び第２リンク部材１２４、１２６の腕部１３０に負荷し、それによりキートップ１２２を初期位置へ向けて付勢する。キートップ１２２への押下げ力が解除されると、両板ばね１４２が弾性的に復元し、第１及び第２リンク部材１２４、１２６を介してキートップ１２２を初期位置へ復帰させる。
【００６７】
上記構成を有するキースイッチ１２０においても、一対の板ばね１４２の特徴的構成により、前述したキースイッチ１０、７０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。また、図８に変形例として示すように、一対の板ばね１４２に代えて、ベース７２の中心開口部８０を画成する前側及び後側の内周面７２ｃにそれぞれ連結される一対の板ばね１５０を採用することもできる。
【００６８】
変形例による各板ばね１５０は、第１又は第２リンク部材１２４、１２６の各支軸１３４の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１５２と、第１ばね部分１５２に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１５４と、第１ばね部分１５２と第２ばね部分１５４との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１５６とを一体的に備える。それら板ばね１５０は、それぞれの第１ばね部分１５２の基端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分１５４の所望部位で、第１及び第２リンク部材１２４、１２６の連結部１３２に当接される。
【００６９】
各板ばね１５０は、第１ばね部分１５２、第２ばね部分１５４及び第３ばね部分１５６によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材１２４、１２６の連結部１３２との間で圧縮ばねとして作用する。各板ばね１５０の第１ばね部分１５２、第２ばね部分１５４及び第３ばね部分１５６は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１５２は、無負荷状態でベース７２の対向内周面７２ｂに平行に延設され、第２ばね部分１５４は、無負荷状態でベース７２の各内周面７２ｃに沿って延設される。このように、変形例による各板ばね１５０は、図４に示す変形例における板ばね５６と実質的同一の構成を有するものであり、したがってこの場合、図４に示す変形例と同等の作用効果が奏されることが理解されよう。
【００７０】
上記した各実施形態によるキースイッチ１０、７０、１２０では、キートップ１４、７４、１２２をベース１２、７２から離れる上方へ付勢する弾性部材である板ばね４８、５６、９８、１０６、１４２、１５０が、キートップ１４、７４、１２２の昇降時に各リンク部材１６、７６、７８、１２４、１２６の摺動部分（支軸３６、９０、１３４）と実質的同一の変位動作を示す連結部３４、８８、１３２の動作に従って、弾性復元力を生じる構成となっている。これに対し、後述する各実施形態は、キートップをベースから離れる上方へ付勢する弾性部材である板ばねが、キートップの昇降時に各リンク部材の摺動部分とは異なる変位動作を示す各リンク部材の負荷部分の動作に従って、弾性復元力を生じる構成を有する。
【００７１】
図９は、そのような構成を有する本発明の第４の実施形態によるキースイッチ１６０を示す。キースイッチ１６０は、各リンク部材における連結部の位置が異なること以外は、第１の実施形態によるキースイッチ１０と実質的に同一の構造を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。すなわちキースイッチ１６０は、ベース１２と、ベース１２の主表面１２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置されるキートップ１４と、キートップ１４をベース１２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材１６２、１６４と、キートップ１４の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。
【００７２】
一対のリンク部材１６２、１６４は、側面視Ｘ字状に互いに連結される実質的同一形状の第１リンク部材１６２及び第２リンク部材１６４からなる。各リンク部材１６２、１６４は、互いに平行に延びる２個の腕部１６６と、それら腕部１６６をそれらの一端近傍の屈曲部位で互いに連結する連結部１６８とを一体に備える。両腕部１６６の一端には、連結部１６８の反対側にそれぞれ支軸１７０が互いに同軸状に突設され、両腕部１６６の他端には、両支軸１７０と同一側にそれぞれ支軸１７２が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材１６２と第２リンク部材１６４とは、それぞれの一対の腕部１６６の長手方向略中央で、枢軸１７４により互いに回動可能に連結される。
【００７３】
第１リンク部材１６２は、各腕部１６６の一端に設けた支軸１７０を、ベース１２の各摺動係合部２６の軸受溝２６ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部１６６の他端に設けた支軸１７２を、キートップ１４の各枢着部２８の軸受穴２８ａに回動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ１４との間に支軸１７２を中心として揺動自在に配置される。第２リンク部材１６４は、各腕部１６６の一端に設けた支軸１７０を、ベース１２の各枢着部２４の軸受穴２４ａに回動自在に嵌入し、かつ各腕部１６６の他端に設けた支軸１７２を、キートップ１４の各摺動係合部３０の軸受溝３０ａに摺動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ１４との間に支軸１７０を中心として揺動自在に配置される。
【００７４】
このような第１及び第２リンク部材１６２、１６４の構成は、連結部１６８の位置が枢軸１７４を中心として各支軸１７０から任意の角度だけずれた位置にあること以外は、第１実施形態のキースイッチ１０における第１及び第２リンク部材１６、１８と実質的に同一である。したがってこの実施形態では、第１リンク部材１６２の支軸１７０及び第２リンク部材１６４の支軸１７２が、それらリンク部材１６２、１６４の摺動部分を構成する。第１及び第２リンク部材１６２、１６４は枢軸１７４を介して互いに連動し、同期して揺動するので、キートップ１４は、ベース１２の主表面１２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面１４ａを主表面１２ａに実質的平行に配置した所定の水平姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００７５】
キースイッチ１６０はさらに、キートップ１４をベース１２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース１２と第１リンク部材１６２との間に配置される弾性部材である板ばね１７６を備える。板ばね１７６は、第１リンク部材１６２の摺動部分である各支軸１７０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１７８と、第１ばね部分１７８に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１８０と、第１ばね部分１７８と第２ばね部分１８０との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１８２とを一体的に備える。
【００７６】
板ばね１７６は、その第１ばね部分１７８の基端で、第１リンク部材１６２の一方の腕部１６６の支軸１７０と枢軸１７４との間の部位に固定されるとともに、第２ばね部分１８０の末端で、ベース１２の前側の内周面１２ｃに沿って上方に延設された支持壁面１８４に当接される。板ばね１７６は、第１ばね部分１７８、第２ばね部分１８０及び第３ばね部分１８２によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース１２の内周面１２ｃと第１リンク部材１６２の腕部１６６との間で圧縮ばねとして作用する。
【００７７】
板ばね１７６の第１ばね部分１７８、第２ばね部分１８０及び第３ばね部分１８２は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１７８は、無負荷状態で第１リンク部材１６２の一方の腕部１６６に平行に延設され、第２ばね部分１８０は、無負荷状態で第１リンク部材１６２の連結部１６８に沿って延設される。このように板ばね１７６は、前述した第１の実施形態における板ばね４８と実質的同一の構成を有する。
【００７８】
板ばね１７６は、キートップ１４に外力が加わらないときには、第１リンク部材１６２の腕部１６６を介してその連結部１６８をベース１２の内周面１２ｃから離れた後方位置に付勢支持するとともに、第１リンク部材１６２及びそれに連動する第２リンク部材１６４を介して、キートップ１４をベース１２から鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する。また、打鍵操作によりキートップ１４が押下げられると、第１リンク部材１６２の各支軸１７０がベース１２の各摺動係合部２６の軸受溝２６ａに沿って前方へ移動すると同時に、連結部１６８がベース１２の内周面１２ｃの上方の支持壁面１８４に接近する方向へ移動する。このとき連結部１６８は、枢軸１７４を中心として各支軸１７０から任意の角度だけずれた位置にあるので、各支軸１７０とは異なる変位動作を示す。そして板ばね１７６は、キートップ１４の押下げ方向に交差する方向への付勢力（弾性復元力）を第１リンク部材１６２の腕部１６６に及ぼしつつ変形する。この付勢力は、ベース１２の各摺動係合部２６に係合する第１リンク部材１６２の各支軸１７０に対しては、軸受溝２６ａに沿った水平方向、すなわちキートップ１４の押下げ方向に略直交する方向への付勢力として作用する。
【００７９】
第１の実施形態における板ばね４８に関して説明したように、キートップ１４が押下げられたときに、板ばね１７６の各ばね部分１７８、１８０、１８２は、互いに異なる方向への弾性復元力を発揮する。したがって板ばね１７６は、各ばね部分１７８、１８０、１８２の弾性復元力の合力を付勢力として、第１リンク部材１６２の腕部１６６に負荷し、それによりキートップ１４を初期位置へ向けて付勢する。キートップ１４への押下げ力が解除されると、板ばね１７６が弾性的に復元し、第１リンク部材１６２及び第２リンク部材１６４を介してキートップ１４を初期位置へ復帰させる。
【００８０】
上記構成を有するキースイッチ１６０においても、板ばね１７６の特徴的構成により、前述したキースイッチ１０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。また、図１０に変形例として示すように、板ばね１７６に代えて、ベース１２の中心開口部２２を画成する前側の内周面１２ｃに連結される板ばね１８６を採用することもできる。
【００８１】
変形例による板ばね１８６は、第１リンク部材１６２の各支軸１７０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分１８８と、第１ばね部分１８８に交差して延びる自由端側の第２ばね部分１９０と、第１ばね部分１８８と第２ばね部分１９０との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分１９２とを一体的に備える。板ばね１８６は、その第１ばね部分１８８の基端で、ベース１２の前側の内周面１２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、第２ばね部分１９０の先端にてベース１２の主表面１２ａの上方に延出する延長部分１９０ａで、第１リンク部材１６２の連結部１６８に当接される。
【００８２】
板ばね１８６は、第１ばね部分１８８、第２ばね部分１９０及び第３ばね部分１９２によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース１２の内周面１２ｃと第１リンク部材１６２の連結部１６８との間で圧縮ばねとして作用する。板ばね１８６の第１ばね部分１８８、第２ばね部分１９０及び第３ばね部分１９２は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分１８８は、無負荷状態でベース１２の対向内周面１２ｂに平行に延設され、第２ばね部分１９０は、無負荷状態でベース１２の前側の内周面１２ｃに沿って延設される。このように、変形例による板ばね１８６は、図４に示す変形例における板ばね５６と実質的同一の構成を有するものであり、したがってこの場合、図４に示す変形例と同等の作用効果が奏されることが理解されよう。
【００８３】
キースイッチ１６０によれば、上記した三次元的形状を有する板ばね１７６、１８６を使用して、従来のキースイッチにおけるドーム状の弾性作動部材と同様の非線形的な打鍵操作特性を得ることができる。これは、板ばね１７６、１８６が、キートップ１２の押下げ方向に略直交する方向への付勢力を第１リンク部材１６２に負荷することに起因したものであり、その動作原理は基本的には第１〜第３の実施形態における原理と同様である。ただしキースイッチ１６０では、第１リンク部材１６２の連結部１６８が支軸１７０（摺動部分）から角度的にずれた位置にあり、第１リンク部材１６２の上端の支軸１７２を、第１リンク部材１６２の連結部１６８よりも低い位置まで下降させることができる。その結果、キースイッチ１６０では、第１リンク部材１６２の上端の支軸１７２に加わる押下げ力は、第１〜第３の実施形態における押下げ力に比べて、支軸１７２の鉛直方向変位量が少ない位置で最大値に達することになる。これは、キートップ１４の昇降ストローク内で、作動部材がメンブレンスイッチ４４に接触するとき（すなわち作動開始時）のキートップ１４の押下げ位置の選択幅が拡がることを意味し、結果として、非線形的な打鍵操作特性の最適化を容易に達成できる利点が得られる。
【００８４】
図１１及び図１２は、それぞれ本発明の第５の実施形態によるキースイッチ２００及びその変形例を示す。キースイッチ２００は、各リンク部材における連結部の位置が異なること以外は、第２の実施形態によるキースイッチ７０と実質的に同一の構造を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。すなわちキースイッチ２００は、ベース７２と、ベース７２の主表面７２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置されるキートップ７４と、キートップ７４をベース７２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材２０２、２０４と、キートップ７４の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。
【００８５】
一対のリンク部材２０２、２０４は、側面視Ｘ字状に互いに連結される実質的同一形状の第１リンク部材２０２及び第２リンク部材２０４からなる。各リンク部材２０２、２０４は、互いに平行に延びる２個の腕部２０６と、それら腕部２０６をそれらの一端近傍の屈曲部位で互いに連結する連結部２０８とを一体に備える。両腕部２０６の一端には、連結部２０８の反対側にそれぞれ支軸２１０が互いに同軸状に突設され、両腕部２０６の他端には、両支軸２１０と同一側にそれぞれ支軸２１２が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材２０２と第２リンク部材２０４とは、それぞれの一方の腕部２０６の長手方向略中央に突設した枢軸２１４と、それぞれの他方の腕部２０６の長手方向略中央に穿設した長孔２１６とが係合することにより、互いに回動可能かつ摺動可能に連結される。
【００８６】
このような第１及び第２リンク部材２０２、２０４の構成は、連結部２０８の位置が枢軸２１４を中心として各支軸２１０から任意の角度だけずれた位置にあること以外は、第２実施形態のキースイッチ７０における第１及び第２リンク部材７６、７８と実質的に同一である。したがってこの実施形態では、第１リンク部材２０２の支軸２１０及び第２リンク部材２０４の支軸２１０が、それらリンク部材２０２、２０４の摺動部分を構成する。第１及び第２リンク部材２０２、２０４は、枢軸２１４と長孔２１６との係合による摺動可能な連結部を介して互いに連動し、同期して揺動するので、キートップ７４は、ベース７２の主表面７２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面７４ａを主表面７２ａに略平行に配置した所定の姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００８７】
キースイッチ２００はさらに、キートップ７４をベース７２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース７２と第１及び第２リンク部材２０２、２０４との間に配置される弾性部材である一対の板ばね２１８を備える。各板ばね２１８は、第１又は第２リンク部材２０２、２０４の摺動部分である各支軸２１０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分２２０と、第１ばね部分２２０に交差して延びる自由端側の第２ばね部分２２２と、第１ばね部分２２０と第２ばね部分２２２との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分２２４とを一体的に備える。
【００８８】
それら板ばね２１８は、それぞれの第１ばね部分２２０の基端で、第１及び第２リンク部材２０２、２０４の一方の腕部２０６の支軸２１０と枢軸２１４との間の部位に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分２２２の末端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃに沿って上方に延設された支持壁面２２６に当接される。各板ばね２１８は、第１ばね部分２２０、第２ばね部分２２２及び第３ばね部分２２４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材２０２、２０４の腕部２０６との間で圧縮ばねとして作用する。
【００８９】
各板ばね２１８の第１ばね部分２２０、第２ばね部分２２２及び第３ばね部分２２４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分２２０は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材２０２、２０４の一方の腕部２０６に平行に延設され、第２ばね部分２２２は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材２０２、２０４の連結部２０８に沿って延設される。このように板ばね２１８は、前述した第２の実施形態における板ばね９８と実質的同一の構成を有する。
【００９０】
第２の実施形態における板ばね９８に関して説明したように、キートップ７４が押下げられたときに、一対の板ばね２１８のそれぞれの各ばね部分２２０、２２２、２２４は、互いに異なる方向への弾性復元力を発揮する。したがって両板ばね２１８は、それぞれの各ばね部分２２０、２２２、２２４の弾性復元力の合力を付勢力として、第１及び第２リンク部材２０２、２０４の腕部２０６に負荷し、それによりキートップ７４を初期位置へ向けて付勢する。
【００９１】
図１２に変形例として示す一対の板ばね２２８は、各々、第１又は第２リンク部材２０２、２０４の各支軸２１０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分２３０と、第１ばね部分２３０に交差して延びる自由端側の第２ばね部分２３２と、第１ばね部分２３０と第２ばね部分２３２との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分２３４とを一体的に備える。それら板ばね２２８は、それぞれの第１ばね部分２３０の基端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分２３２の先端にてベース７２の主表面７２ａの上方に延出する延長部分２３２ａで、第１及び第２リンク部材２０２、２０４の連結部２０８に当接される。
【００９２】
各板ばね２２８は、第１ばね部分２３０、第２ばね部分２３２及び第３ばね部分２３４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材２０２、２０４の連結部２０８との間で圧縮ばねとして作用する。各板ばね２２８の第１ばね部分２３０、第２ばね部分２３２及び第３ばね部分２３４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分２３０は、無負荷状態でベース７２の対向内周面７２ｂに平行に延設され、第２ばね部分２３２は、無負荷状態でベース７２の各内周面７２ｃに沿って延設される。このように、変形例による各板ばね２２８は、図６に示す変形例における各板ばね１０６と実質的同一の構成を有するものである。
【００９３】
上記構成を有するキースイッチ２００においても、板ばね２１８、２２８の特徴的構成により、図５及び図６のキースイッチ７０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。さらにキースイッチ２００は、図９及び図１０のキースイッチ１６０と同様に、優れた打鍵操作特性を実現できるものである。
【００９４】
図１３及び図１４は、それぞれ本発明の第６の実施形態によるキースイッチ２４０及びその変形例を示す。キースイッチ２４０は、各リンク部材における連結部の位置が異なること以外は、第３の実施形態によるキースイッチ１２０と実質的に同一の構造を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。すなわちキースイッチ２４０は、ベース７２と、ベース７２の主表面７２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置されるキートップ１２２と、キートップ１２２をベース７２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材２４２、２４４と、キートップ１２２の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。
【００９５】
一対のリンク部材２４２、２４４は、側面視逆Ｖ字状に互いに組み合わされる実質的同一形状の第１リンク部材２４２及び第２リンク部材２４４からなる。各リンク部材２４２、２４４は、互いに平行に延びる２個の腕部２４６と、それら腕部２４６をそれらの一端近傍の屈曲部位で互いに連結する連結部２４８とを一体に備える。両腕部２４６の一端には、連結部２４８の反対側にそれぞれ支軸２５０が互いに同軸状に突設され、両腕部２４６の他端には、両支軸２５０と同一側にそれぞれ支軸２５２が互いに同軸状に突設される。第１リンク部材２４２と第２リンク部材２４４とは、それぞれの一方の腕部２４６の支軸２５２側の先端に突設した１枚の歯２５４と、それぞれの他方の腕部２４６の支軸２５２側の先端に突設した２枚の歯２５６とが噛み合うことにより、互いに回動可能に連結される。
【００９６】
このような第１及び第２リンク部材２４２、２４４の構成は、連結部２４８の位置が歯２５４、２５６同志の噛合部を中心として各支軸２５０から任意の角度だけずれた位置にあること以外は、第３実施形態のキースイッチ１２０における第１及び第２リンク部材１２４、１２６と実質的に同一である。したがってこの実施形態では、第１リンク部材２４２の支軸２５０及び第２リンク部材２４４の支軸２５０が、それらリンク部材２４２、２４４の摺動部分を構成する。第１及び第２リンク部材２４２、２４４は、１枚の歯２５４と２枚の歯２５６との噛合部を介して互いに連動し、同期して揺動するので、キートップ１２２は、ベース７２の主表面７２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面１２２ａを主表面７２ａに略平行に配置した所定の姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【００９７】
キースイッチ２４０はさらに、キートップ１２２をベース７２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、ベース７２と第１及び第２リンク部材２４２、２４４との間に配置される弾性部材である一対の板ばね２５８を備える。各板ばね２５８は、第１又は第２リンク部材２４２、２４４の摺動部分である各支軸２５０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分２６０と、第１ばね部分２６０に交差して延びる自由端側の第２ばね部分２６２と、第１ばね部分２６０と第２ばね部分２６２との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分２６４とを一体的に備える。
【００９８】
それら板ばね２５８は、それぞれの第１ばね部分２６０の基端で、第１及び第２リンク部材２４２、２４４の一方の腕部２４６の支軸２５０と支軸２５２との間の部位に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分２６２の末端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃに沿って上方に延設された支持壁面２６６に当接される。各板ばね２５８は、第１ばね部分２６０、第２ばね部分２６２及び第３ばね部分２６４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材２４２、２４４の腕部２４６との間で圧縮ばねとして作用する。
【００９９】
各板ばね２５８の第１ばね部分２６０、第２ばね部分２６２及び第３ばね部分２６４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分２６０は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材２４２、２４４の一方の腕部２４６に平行に延設され、第２ばね部分２６２は、無負荷状態で第１又は第２リンク部材２４２、２４４の連結部２４８に沿って延設される。このように板ばね２５８は、前述した第３の実施形態における板ばね１４２と実質的同一の構成を有する。
【０１００】
第３の実施形態における板ばね１４２に関して説明したように、キートップ１２２が押下げられたときに、一対の板ばね２５８のそれぞれの各ばね部分２６０、２６２、２６４は、互いに異なる方向への弾性復元力を発揮する。したがって両板ばね２５８は、それぞれの各ばね部分２６０、２６２、２６４の弾性復元力の合力を付勢力として、第１及び第２リンク部材２４２、２４４の腕部２４６に負荷し、それによりキートップ１２２を初期位置へ向けて付勢する。
【０１０１】
図１４に変形例として示す一対の板ばね２６８は、各々、第１又は第２リンク部材２４２、２４４の各支軸２５０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分２７０と、第１ばね部分２７０に交差して延びる自由端側の第２ばね部分２７２と、第１ばね部分２７０と第２ばね部分２７２との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分２７４とを一体的に備える。それら板ばね２６８は、それぞれの第１ばね部分２７０の基端で、ベース７２の前側及び後側の内周面７２ｃの局部的凹面部分に固定されるとともに、それぞれの第２ばね部分２７２の先端にてベース７２の主表面７２ａの上方に延出する延長部分２７２ａで、第１及び第２リンク部材２４２、２４４の連結部２４８に当接される。
【０１０２】
各板ばね２６８は、第１ばね部分２７０、第２ばね部分２７２及び第３ばね部分２７４によって主要な弾性復元力を発揮して、ベース７２の各内周面７２ｃと第１又は第２リンク部材２４２、２４４の連結部２４８との間で圧縮ばねとして作用する。各板ばね２６８の第１ばね部分２７０、第２ばね部分２７２及び第３ばね部分２７４は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分２７０は、無負荷状態でベース７２の対向内周面７２ｂに平行に延設され、第２ばね部分２７２は、無負荷状態でベース７２の各内周面７２ｃに沿って延設される。このように、変形例による各板ばね２６８は、図８に示す変形例における各板ばね１５０と実質的同一の構成を有するものである。
【０１０３】
上記構成を有するキースイッチ２４０においても、板ばね２５８、２６８の特徴的構成により、図７及び図８のキースイッチ１２０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。さらにキースイッチ２４０は、図９及び図１０のキースイッチ１６０と同様に、優れた打鍵操作特性を実現できるものである。
【０１０４】
図１５及び図１６は、それぞれ本発明の第７の実施形態によるキースイッチ２８０及びその変形例を示す。キースイッチ２８０は、通常の使用時にはキートップを打鍵操作可能な状態に維持する一方で、不使用時にはキートップを初期位置よりも低い引込位置に積極的に変位させて打鍵操作不能な状態にすることができるものである。このようなキースイッチ２８０は、それを多数用いてキーボードを構成したときに、キーボードの携帯性を一層向上させることができる。
【０１０５】
図１５に示すキースイッチ２８０は、図１１に示す第５の実施形態によるキースイッチ２００のベース７２に代えて、一対のリンク部材２０２、２０４に係合する固定ベース２８２と、固定ベース２８２の下方に固定ベース２８２に対して移動可能に配置される可動プレート２８４とからなるベースを採用したものである。この点以外は、キースイッチ２８０は板ばね２１８の構成も含めてキースイッチ２００と実質的同一の構成を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。
【０１０６】
固定ベース２８２は、図１１のキースイッチ２００のベース７２における前側の支持壁面２２６に対応する枠部分を除去した枠状の部材であり、この点以外はベース７２と実質的同一の構成を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。したがって固定ベース２８２には、中心開口部８０を画成する前側の内周面７２ｃの一部に対応する枠部分が除去されて、切欠き２８６が形成されている。
【０１０７】
可動プレート２８４は、固定ベース２８２と協働して本発明のベースを構成する板枠状の部材であり、固定ベース２８２の中心開口部８０に実質的に整合する略矩形の中心開口部２８８を備える。さらに可動プレート２８４は、中心開口部２８８を画成する前側の内縁部分２８８ａに一体的に連結される直立壁２９０を備える。直立壁２９０は、固定ベース２８２の中心開口部８０を通って上方へ突出し、前側の内周面７２ｃに近接して配置される。
【０１０８】
可動プレート２８４は、固定ベース２８２とメンブレンスイッチ４４との間で、直立壁２９０と一体的にキースイッチ２８０の前後方向（図示矢印Ａ方向）へ移動できるようになっている。このとき、可動プレート２８４に形成した直立壁２９０は、固定ベース２８２に形成した切欠き２８６を通過して前後方向へ移動できる。第１及び第２リンク部材２０２、２０４の腕部２０６に連結した一対の板ばね２１８は、可動プレート２８４の前側の直立壁２９０と第１リンク部材２０２の腕部２０６との間、及び固定ベース２８２の後側の支持壁面２２６と第２リンク部材２０４の腕部２０６との間で、それぞれ圧縮ばねとして作用する。すなわちこの実施形態では、第１リンク部材２０２に連結した板ばね２１８は、第２ばね部分２３２の先端で、可動プレート２８４の直立壁２９０に当接される。
【０１０９】
このようにキースイッチ２８０では、一対の板ばね２１８を当接支持する前後壁面の間隔を変更することができる。例えば多数のキースイッチ２８０を備えたキーボードの使用時等、キースイッチ２８０の通常の使用時には、可動プレート２８４をその移動範囲の後端位置に置き、直立壁２９０を固定ベース２８２の中心開口部８０内で支持壁面２２６から所定距離に固定的に位置決めする。このとき各板ばね２１８は、図１１に示すキースイッチ２００の各板ばね２１８と同様に、キースイッチ２８０を打鍵操作可能な状態に維持し、キートップ７４の打鍵操作に対応して、弾性的な付勢力をキートップ７４に負荷することができる。
【０１１０】
また、例えば多数のキースイッチ２８０を備えたキーボードの携帯時等、キースイッチ２８０の不使用時には、上記の状態から、可動プレート２８４を前方へ移動させてその移動範囲の前端位置に置き、直立壁２９０を例えば固定ベース２８２の切欠き２８６を通過させて支持壁面２２６から十分に離隔させる。それに伴い、第１リンク部材２０２に連結した板ばね２１８に対する支えが無くなるので、第１及び第２リンク部材２０２、２０４はそれら及びキートップ７４の重量により自動的に畳み込まれる。その結果、キートップ７４は初期位置よりも低い引込位置に配置される。このとき、一対の板ばね２１８はいずれも弾性変形の無い状態にある。なお、キートップ７４の引込位置における高さは、直立壁２９０すなわち可動プレート２８４の移動範囲の前端位置によって決まる。
【０１１１】
図１６に示すキースイッチ２８０の変形例は、図１２に示す変形例に対応するものであり、固定ベース２８２の後側の内周面７２ｃに、図１２に示す板ばね２２８が連結されている。また、可動プレート２８４は、中心開口部２８８を画成する側方の内縁部分２８８ｂの前端近傍に一体的に連結される板ばね２９２を備える。板ばね２９２は、固定ベース２８２の中心開口部８０内で、前側の内周面７２ｃに近接して、後側の板ばね２２８に対向配置される。
【０１１２】
板ばね２９２は、第１リンク部材２０２の各支軸２１０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分２９４と、第１ばね部分２９４に交差して延びる自由端側の第２ばね部分２９６と、第１ばね部分２９４と第２ばね部分２９６との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分２９８とを一体的に備える。板ばね２９２は、第１ばね部分２９４の基端で、可動プレート２８４の側方の内縁部分２８８ｂに固定的に連結されるとともに、第２ばね部分２９６の先端の上方延長部分２９６ａで、第１リンク部材２０２の連結部２０８に当接される。
【０１１３】
板ばね２９２は、第１ばね部分２９４、第２ばね部分２９６及び第３ばね部分２９８によって主要な弾性復元力を発揮して、可動プレート２８４と第１リンク部材２０２の連結部２０８との間で圧縮ばねとして作用する。板ばね２９２の第１ばね部分２９４、第２ばね部分２９６及び第３ばね部分２９８は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分２９４は、無負荷状態で固定ベース２８２の対向内周面７２ｂに平行に延設され、第２ばね部分２９６は、無負荷状態で固定ベース２８２の前側の内周面７２ｃに沿って延設される。このように、変形例による板ばね２９２は、図１２に示す変形例における板ばね２２８と実質的同一の構成を有する。
【０１１４】
この変形例では、キースイッチ２８０の通常の使用時には、可動プレート２８４をその移動範囲の後端位置に置き、板ばね２９２を固定ベース２８２の中心開口部８０内で後側の板ばね２２８から所定距離に固定的に位置決めする。このとき各板ばね２２８、２９２は、図１２に示すキースイッチ２００の各板ばね２２８と同様に、キースイッチ２８０を打鍵操作可能な状態に維持し、キートップ７４の打鍵操作に対応して、弾性的な付勢力をキートップ７４に負荷することができる。
【０１１５】
また、キースイッチ２８０の不使用時には、上記の状態から、可動プレート２８４を前方へ移動させてその移動範囲の前端位置に置き、板ばね２９２を例えば固定ベース２８２の切欠き２８６を通過させて板ばね２２８から十分に離隔させる。それに伴い、第１リンク部材２０２に対する支えが無くなるので、第１及び第２リンク部材２０２、２０４はそれら及びキートップ７４の重量により自動的に畳み込まれる。その結果、キートップ７４は初期位置よりも低い引込位置に配置される。このとき、板ばね２２８、２９２はいずれも弾性変形の無い状態にある。なお、キートップ７４の引込位置における高さは、板ばね２９２すなわち可動プレート２８４の移動範囲の前端位置によって決まる。
【０１１６】
上記構成を有するキースイッチ２８０においても、板ばね２１８、２２８、２９２の特徴的構成により、図１１及び図１２のキースイッチ２００と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。さらに、キースイッチ２８０を多数用いてキーボードを構成すれば、キースイッチ２８０の打鍵操作特性に影響を及ぼすことなく、キーボードの一層の低背化及び携帯性の向上が実現される。
【０１１７】
上記したような固定ベースと可動プレートとを備えて、不使用時にキートップを引込位置に配置する構成は、前述した第１〜第６の実施形態によるキースイッチのいずれに対しても、同様に適用できる。例えば、図１７に示す本発明の第８の実施形態によるキースイッチ３００は、図１０に示す第４の実施形態の変形例によるキースイッチ１６０のベース１２に代えて、一対のリンク部材１６２、１６４に係合する固定ベース３０２と、固定ベース３０２の下方に固定ベース３０２に対して移動可能に配置される可動プレート３０４とからなるベースを採用したものである。さらにキースイッチ３００は、スイッチング機構２０を構成するスイッチ開閉用の作動部材として、第１リンク部材１６２に一体的に設けられる板ばね状の作動部材３０６を備える。キースイッチ３００の他の構成は、キースイッチ１６０と実質的同一であるので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。
【０１１８】
固定ベース３０２は、図１０のキースイッチ１６０のベース１２における前側の内周面１２ｃに対応する枠部分を除去した枠状の部材であり、この点以外はベース１２と実質的同一の構成を有するので、同一の構成要素には共通の参照符号を付し、その説明を省略する。
【０１１９】
可動プレート３０４は、固定ベース３０２と協働して本発明のベースを構成する板枠状の部材であり、固定ベース３０２の中心開口部２２に実質的に整合する略矩形の中心開口部３０８を備える。さらに可動プレート３０４は、中心開口部３０８を画成する側方の内縁部分３０８ｂの前端近傍に一体的に連結される板ばね３１０を備える。板ばね３１０は、固定ベース３０２の中心開口部２２内で、後側の内周面１２ｃに対向配置される。可動プレート３０４は、固定ベース３０２とメンブレンスイッチ４４との間で、板ばね３１０と一体的にキースイッチ３００の前後方向（図示矢印Ａ方向）へ移動できるようになっている。
【０１２０】
板ばね３１０は、第１リンク部材１６２の各支軸１７０の摺動変位方向に実質的平行に延びる固定端側の第１ばね部分３１２と、第１ばね部分３１２に交差して延びる自由端側の第２ばね部分３１４と、第１ばね部分３１２と第２ばね部分３１４との間でそれらに鈍角に交差して延びる第３ばね部分３１６とを一体的に備える。板ばね３１０は、第１ばね部分３１２の基端で、可動プレート２８４の側方の内縁部分３０８ｂに固定的に連結されるとともに、第２ばね部分３１４の先端の上方延長部分３１４ａで、第１リンク部材１６２の連結部１６８に当接される。
【０１２１】
板ばね３１０は、第１ばね部分３１２、第２ばね部分３１４及び第３ばね部分３１６によって主要な弾性復元力を発揮して、可動プレート３０４と第１リンク部材１６２の連結部１６８との間で圧縮ばねとして作用する。板ばね３１０の第１ばね部分３１２、第２ばね部分３１４及び第３ばね部分３１６は、無負荷状態でいずれも平坦な形状を呈する。第１ばね部分３１２は、無負荷状態で固定ベース３０２の対向内周面１２ｂに平行に延設され、第２ばね部分３１４は、無負荷状態で固定ベース３０２の前側に延設される。このように板ばね３１０は、図１０に示すキースイッチ１６０の板ばね１８６と実質的同一の構成を有する。
【０１２２】
キースイッチ３００の通常の使用時には、可動プレート３０４をその移動範囲の後端位置に置き、板ばね３１０を固定ベース３０２の中心開口部２２内で後側の内周面１２ｃから所定距離に固定的に位置決めする。このとき板ばね３１０は、図１０に示す各板ばね１８６と同様に、キースイッチ３００を打鍵操作可能な状態に維持し、キートップ１４の打鍵操作に対応して、弾性的な付勢力をキートップ１４に負荷することができる。
【０１２３】
また、キースイッチ３００の不使用時には、上記の状態から、可動プレート３０４を前方へ移動させてその移動範囲の前端位置に置き、板ばね３１０を固定ベース３０２の後側の内周面１２ｃから十分に離隔させる。それに伴い、第１リンク部材１６２に対する支えが無くなるので、第１及び第２リンク部材１６２、１６４はそれら及びキートップ１４の重量により自動的に畳み込まれる。その結果、キートップ１４は初期位置よりも低い引込位置に配置される。このとき、板ばね３１０は弾性変形の無い状態にある。なお、キートップ１４の引込位置における高さは、板ばね３１０すなわち可動プレート３０４の移動範囲の前端位置によって決まる。
【０１２４】
キースイッチ３００に設けられる作動部材３０６は、一端で第１リンク部材１６２の一方の腕部１６６の長手方向略中央に固定的に連結され、他端の自由端側で、第１リンク部材１６２の連結部１６８の近傍まで延びる。作動部材３０６の自由端側には、下に凸に湾曲する押圧部分３０６ａと、押圧部分３０６ａから折曲されて略平坦に延びる末端の舌片３０６ｂとが設けられる。キートップ１４が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときには、作動部材３０６の押圧部分３０６ａは固定ベース３０２の中心開口部２２の上方に配置される。そしてキートップ１４が所定位置まで下降すると、作動部材３０６の押圧部分３０６ａが固定ベース３０２の中心開口部２２に進入して、その湾曲した外面がメンブレンスイッチ４４の上面に当接される。
【０１２５】
他方、可動プレート３０４には、中心開口部３０８を画成する前側の内縁部分３０８ａに、Ｌ字状の補助部材３１８が一体的に形成される。補助部材３１８はその一端で、可動プレート３０４の内縁部分３０８ａに固定的に連結され、他端の自由端側で、固定ベース３０２の中心開口部２２内に突出して板ばね３１０に向かって後方へ延びる。可動プレート３０４に連結された補助部材３１８は、固定ベース３０２に対し可動プレート３０４及び板ばね３１０と一体的に前後方向へ移動する。それにより補助部材３１８は、キートップ１４が所定位置まで下降したときに、作動部材３０６の舌片３０６ｂに係合する第１の位置と、舌片３０６ｂから前方に離れる第２の位置との間で移動できる。
【０１２６】
キースイッチ３００が打鍵操作可能な状態にあるとき、すなわち可動プレート３０４がその移動範囲の後端位置にあるときに、補助部材３１８は上記した第１の位置に配置される。ここでキートップ１４に外力が加わらなければ、板ばね３１０は第１及び第２リンク部材１６２、１６４を介して、キートップ１４を固定ベース３０２から鉛直上方へ離れた初期位置に付勢支持する。このとき、作動部材３０６の押圧部分３０６ａは、固定ベース３０２及び可動プレート３０４の中心開口部２２、３０８の上方で、メンブレンスイッチ４４から離れて配置される。またメンブレンスイッチ４４の接点４２は、図１８（ａ）に示すように、可動プレート３０４に連結された補助部材３１８の下方に配置される。
【０１２７】
打鍵操作によりキートップ１４が押下げられると、板ばね３１０は、キートップ１４の押下げ方向に略直交する方向への弾性的付勢力を第１リンク部材１６２の連結部１６８に及ぼしつつ変形する。そしてキートップ１４が所定位置まで下降すると、図１８（ａ）に示すように、作動部材３０６の押圧部分３０６ａが固定ベース３０２及び可動プレート３０４の中心開口部２２、３０８に進入して、その湾曲した外面でメンブレンスイッチ４４の表面に当接される。さらにキートップ１４を押下げると、図１８（ｂ）に示すように、作動部材３０６の舌片３０６ｂが、可動プレート３０４に連結された補助部材３１８の下方に進入して補助部材３１８に係合する。そしてキートップ１４を継続して押下げることにより、作動部材３０６は第１リンク部材１６２の腕部１６６と補助部材３１８との間で弾性変形し、押圧部分３０６ａでメンブレンスイッチ４４を弾性的に押圧して一対の接点４２を閉じる。
【０１２８】
これに対し、可動プレート３０４がその移動範囲の前端位置に移動すると、前述したように第１及び第２リンク部材１６２、１６４が自動的にキートップ１４の内側に畳み込まれ、キートップ１４は引込位置に配置されて打鍵操作不能になる。このとき、図１８（ｃ）に示すように、補助部材３１８は可動プレート３０４と共に前方へ移動し、上記した第２の位置に配置される。したがって、補助部材３１８は作動部材３０６の舌片３０６ｂに係合せず、キートップ１４が下降しても作動部材３０６の弾性変形は生じない。しかも第１リンク部材１６２の畳み込みに伴い、作動部材３０６の舌片３０６ｂはメンブレンスイッチ４４の上方へ離隔して配置され、メンブレンスイッチ４４に当接されない。その結果、キートップ１４は、作動部材３０６が一対の接点４２を閉じることなく、円滑に引込位置に配置される。
【０１２９】
上記構成を有するキースイッチ３００においても、板ばね３１０の特徴的構成により、図９及び図１０のキースイッチ１６０と同等の作用効果が奏されることは理解されよう。さらに、キースイッチ３００を多数用いてキーボードを構成すれば、キースイッチ３００の打鍵操作特性に影響を及ぼすことなく、キーボードの一層の低背化及び携帯性の向上が実現される。また、キースイッチ３００のスイッチング機構２０を構成するスイッチ開閉用の上記した作動部材３０６の構成は、前述した第１〜第７の実施形態によるキースイッチのいずれに対しても、同様に適用できる。
【０１３０】
図１９は、本発明に係るキースイッチを多数備えた本発明の一実施形態による低背型のキーボード３２０を示す。キーボード３２０は、例として、様々な形状のキートップ７４を有する前述したキースイッチ２８０を多数、所定の配列で備える。キーボード３２０では、キースイッチ２８０における固定ベース２８２、可動プレート２８４、メンブレンスイッチ４４（両シート基板）及び支持板４６がいずれも、キーボード３２０に組み込まれる全てのキースイッチ２８０に対して共通する大判の固定ベース２８２′、可動プレート２８４′、メンブレンスイッチ４４′及び支持板４６′として形成される。そして各キースイッチ２８０に対応する箇所に、可動プレート２８４′に連結された直立壁２９０及びメンブレンスイッチ４４′の接点４２が配置される。
【０１３１】
可動プレート２８４′には、その後端上面に２個の突起３２２が互いに離隔して設けられ、固定ベース２８２′にはその後端に、突起３２２に対応して２個の開口部３２４が形成される。各突起３２２は各開口部３２４に、前後方向（図示矢印Ａ方向）のみへ移動できるように受容される。したがって、各突起３２２を各開口部３２４内で前後方向へ移動させることにより、可動プレート２８４′が全ての直立壁２９０を伴って前後方向へ移動する。それにより、全てのキースイッチ２８０が、前述したようにして打鍵操作可能な突出位置と打鍵操作不能な引込位置との間で変位する。
【０１３２】
上記した種々の実施形態によるキースイッチでは、一対のリンク部材の各々が、その一端領域にベースに回動可能又は摺動可能に係合する支軸を有するとともに、他端領域にキートップに回動可能又は摺動可能に係合する支軸を有して構成され、これに対応してベース及びキートップの双方に、それらリンク部材の支軸を個別に受容する軸受部として、枢軸部及び摺動係合部が適宜組合せで形成される。したがって、キートップ及びリンク部材の成形寸法誤差により、キートップの軸受部とリンク部材の係合軸部との間に必要以上の隙間が形成された場合には、打鍵操作時にキートップにがたつきが生じ、結果として、キースイッチの打鍵操作性に悪影響を及ぼす危惧がある。図２０は、このようなリンク部材に対するキートップのがたつきを可及的に低減できる本発明の関連技術としての第９の実施形態によるキースイッチ３３０を示す。
【０１３３】
キースイッチ３３０は、固定ベース３３２及びその下方に固定ベース３３２に対して移動可能に配置される可動プレート３３４を組合せてなるベースと、固定ベース３３２の主表面３３２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面３３６ａを有するキートップ３３６と、キートップ３３６をベース３３２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材３３８、３４０と、キートップ３３６の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチング機構２０とを備えて構成される。スイッチング機構２０及びそのメンブレンスイッチ４４を支持する支持板４６は、第１の実施形態のキースイッチ１０におけるものと同様の構成を有するので、対応する構成要素には同一の参照符号を付してその説明を省略する。
【０１３４】
固定ベース３３２は、キートップ３３６によって遮蔽される略矩形の中心開口部３４２を備える枠状部材である。固定ベース３３２には、中心開口部３４２を画成する一対の対向内周面３３２ｂに沿って、二組の摺動係合部３４４が前後方向ヘ互いに離間して設けられる。各摺動係合部３４４は、固定ベース３３２の主表面３３２ａ及び内周面３３２ｂから突出する壁部分を有してＬ字状に伸び、この壁部分の内側に、主表面３３２ａに略平行に延びる案内溝３４４ａが形成される。各組を成す２個の摺動係合部３４４は、各々の案内溝３４４ａを固定ベース３３２の一対の内周面３３２ｂに沿った対応位置に配置する。
【０１３５】
キートップ３３６は、略矩形平面形状を有した皿状の部材であり、操作面３３６ａの反対側の内面３３６ｂに、二対の枢着部３４６がキートップ３３６の前後方向略中央で互いに隣接して形成される（図は２つの枢着部３４６を示す）。一対の枢着部３４６は、キートップ３３６の前端側（図２１で右端側）で互いに離間して配置され、他の一対の枢着部３４６は、キートップ３３６の後端側（図２１で左端側）で互いに近接して配置される。
【０１３６】
各枢着部３４６は、キートップ３３６の内面３３６ｂに直立状に突設される板状片からなり、板厚方向へ貫通する軸受穴３４６ａと、内面３３６ｂに略直交する方向へ延びて軸受穴３４６ａに連通する切欠き３４６ｂとを備える。各対を成す２個の枢着部３４６は、各々の軸受穴３４６ａがその貫通方向へ互いに整列するように、キートップ３３６の内面３３６ｂ上で位置決めされる。
【０１３７】
一対のリンク部材３３８、３４０は、側面視Ｘ字状に互いに連結される第１リンク部材３３８及び第２リンク部材３４０からなる。図２１に拡大して示すように、第１リンク部材３３８は、互いに平行に延びる２個の腕部３４８と、それら腕部３４８を互いに連結する連結部３５０とを一体に備える。両腕部３４８の一端領域には、連結部３５０の反対側にそれぞれ支軸３５２が互いに同軸状に突設され、両腕部３４８の他端領域には、両支軸３５２と同一側にそれぞれ支軸３５４が互いに同軸状に突設される。また、第２リンク部材３４０は、互いに平行に延びる２個の腕部３５６と、それら腕部３５６を互いに連結する連結部３５８とを一体に備える。両腕部３５６の一端領域には、連結部３５８の反対側にそれぞれ支軸３６０が互いに同軸状に突設され、両腕部３５６の他端領域には、互いに対向する側にそれぞれ支軸３６２が互いに同軸状に突設される。
【０１３８】
第１リンク部材３３８の一対の腕部３４８の各々は、支軸３５４の反対側に、連結部３５０に向かって延びる１枚の歯３６４を備え、第２リンク部材３４０の一対の腕部３５６の各々は、支軸３６２の反対側に、支軸３６０に向かって延びる２枚の歯３６６を備える。第１リンク部材３３８と第２リンク部材３４０とは、それぞれの対応する腕部３４８、３５６の歯３６４、３６６同士が噛み合うことにより、互いに回動可能に連結される。
【０１３９】
第１リンク部材３３８は、各腕部３４８の一端に設けた支軸３５２を、固定ベース３３２の前側の各摺動係合部３４４の軸受溝３４４ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部３４８の他端に設けた支軸３５４を、キートップ３３６の後側の各枢着部３４６の軸受穴３４６ａに回動自在に嵌入して、キートップ３３６と固定ベース３３２との間に支軸３５４を中心として揺動自在に配置される。第２リンク部材３４０は、各腕部３５６の一端に設けた支軸３６０を、固定ベース３３２の後側の各摺動係合部３４４の軸受溝３４４ａに摺動自在に嵌入し、かつ各腕部３５６の他端に設けた支軸３６２を、キートップ３３６の前側の各枢着部３４６の軸受穴３４６ａに回動自在に嵌入して、キートップ３３６と固定ベース３３２との間に支軸３６２を中心として揺動自在に配置される。第１及び第２リンク部材３３８、３４０は、１枚の歯３６４と２枚の歯３６６との噛合部を介して互いに連動し、同期して揺動するので、キートップ３３６は、固定ベース３３２の主表面３３２ａに対し実質的鉛直方向へ、操作面３３６ａを主表面３３２ａに略平行に配置した所定の姿勢を保持しつつ平行移動できる。
【０１４０】
キースイッチ３３０はさらに、キートップ３３６を固定ベース３３２から離れる上方へ弾性的に付勢する付勢手段として、可動プレート３３４と第１リンク部材３３８との間及び固定ベース３３２と第２リンク部材３４０との間にそれぞれ配置される板ばね３６８及び３７０を備える。板ばね３６８は、その一端で第１リンク部材３３８の一方の腕部３４８に一体的に連結されて、連結部３５０に沿って延設され、他端の自由端で、可動プレート３３４に立設されたばね受け３７２に当接される。板ばね３７０（図２２）は、その一端で第２リンク部材３４０の一方の腕部３５６に一体的に連結されて、連結部３５８に沿って延設され、他端の自由端で、固定ベース３３２に立設したばね受け３７４に当接される。
【０１４１】
可動プレート３３４は、固定ベース３３２とメンブレンスイッチ４４との間でキースイッチ３３０の前後方向（図示矢印Ａ方向）へ移動できるようになっている。したがって、可動プレート３３４に立設されたばね受け３７２は、固定ベース３３２に対し可動プレート３３４と一体的に前後方向へ移動できる。第１リンク部材３３８に連結した板ばね３６８は、可動プレート３３４すなわちばね受け３７２の移動位置に応じて、第１リンク部材３３８と可動プレート３３４との間で選択的に圧縮ばねとして作用する。同様に、第２リンク部材３４０に連結した板ばね３７０は、可動プレート３３４すなわちばね受け３７２の移動位置に応じて、第２リンク部材３４０と固定ベース３３２との間で選択的に圧縮ばねとして作用する。このような構成を有するキースイッチ３３０では、可動プレート３３４を移動させて両ばね受け３７２、３７４の間隔を変更することにより、キートップ３３６を打鍵操作可能な突出位置（初期位置）と打鍵操作不能な引込位置との間で変位させることができる。
【０１４２】
なお、キートップ３３６が打鍵操作可能な状態にあるときに、キートップ３３６の打鍵ストロークの上限位置（初期位置）は、第１リンク部材３３８の摺動側の各支軸３５２と第２リンク部材３４０の摺動側の各支軸３６０との互いに接近する変位動作が、固定ベース３３２の各摺動係合部３４４の軸受溝３４４ａを画成する壁部分によって係止された時点で規定される。
【０１４３】
キースイッチ３３０はさらに、メンブレンスイッチ４４の接点４２を押圧する作動部材として、可動プレート３３４に一体的に設けられる片持ちばね状の作動部材３７６を備える。上記したように可動プレート３３４がキースイッチ３３０を打鍵操作可能な状態に保持する位置にあるときに、作動部材３７６は、第２リンク部材３４０の連結部３５８の下方に配置され、作動部材３７６の自由端が、メンブレンスイッチ４４の接点４２の上方に配置される（図２２（ａ））。この状態で、打鍵操作によりキートップ３３６が押下げられると、第２リンク部材３４０の連結部３５８が作動部材３７６を押圧し、それにより作動部材３７６が自由端で接点４２を押圧して閉じる（図２２（ｃ））。また、可動プレート３３４が移動してキースイッチ３３０が打鍵操作不能な状態になると、作動部材３７６は、第２リンク部材３４０の連結部３５８とメンブレンスイッチ４４の接点４２との間から外部に移動する。したがって、キートップ３３６が下降しても作動部材３７６はメンブレンスイッチ４４の接点４２を押圧しない。
【０１４４】
このような構成を有するキースイッチ３３０は、通常の使用時にはキートップを打鍵操作可能な状態に維持する一方で、不使用時にはキートップを初期位置よりも低い引込位置に積極的に変位させて打鍵操作不能な状態にすることができるものである。したがってキースイッチ３３０を多数用いて、図１９に示すようなキーボードを構成すれば、キーボードの携帯性を一層向上させることができる。
【０１４５】
キースイッチ３３０の特徴的構成として、第１リンク部材３３８は、一対の腕部３４８の各々の先端に、キートップ３３６に回動自在に係合する支軸３５４に隣接して、支軸３５４に略直交する方向へ延設される延長部３７８を備える。それら延長部３７８は、隣接する支軸３５４が軸支されるキートップ３３６の一対の枢着部３４６に沿って延び、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、支軸３５４よりもキートップ３３６の内面３３６ｂに近接して配置される。同様に第２リンク部材３４０は、一対の腕部３５６の各々の先端に、キートップ３３６に回動自在に係合する支軸３６２に隣接して、支軸３６２に略直交する方向へ延設される延長部３８０を備える。それら延長部３８０は、隣接する支軸３６２が軸支されるキートップ３３６の一対の枢着部３４６に沿って延び、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、支軸３６２よりもキートップ３３６の内面３３６ｂに近接して配置される。
【０１４６】
図２２（ａ）に示すように、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、第１リンク部材３３８の一対の延長部３７８と第２リンク部材３４０の一対の延長部３８０とは、少なくともそれらの一部分が、第１リンク部材３３８の一対の支軸３５４と第２リンク部材３４０の一対の支軸３６２との間隔よりも大きい間隔を開けてキートップ３３６の内面３３６ｂに実質的に接触するか又は当接可能な位置に配置されるように構成される。したがって、キートップ３３６及びリンク部材３３８、３４０の成形寸法誤差により、各枢着部３４６の軸受穴３４６ａ（図２０）と各支軸３５４、３６２との間に隙間が形成されている場合にも、打鍵操作によりキートップ３３６に生じ得る傾きの角度を、各リンク部材３３８、３４０の各延長部３７８、３８０がキートップ３３６の内面３３６ｂに接触することによって低減することができる。
【０１４７】
各リンク部材３３８、３４０の各延長部３７８、３８０がこのようながたつき低減作用を効果的に発揮するためには、キートップ３３６が一対の板ばね３６８、３７０の付勢下でリンク部材３３８、３４０を介して打鍵ストロークの上限位置（初期位置）に到達したときに、各延長部３７８、３８０が丁度キートップ３３６の内面３３６ｂに接触するように、各構成部分を設計することが望ましい。この場合、各延長部３７８、３８０がキートップ３３６の内面３３６ｂに接触することによって、キートップ３３６が各枢着部３４６と各支軸３５４、３６２との間の隙間の範囲内で持ち上げられ、最終的に各支軸３５４、３６２が各枢着部３４６の軸受穴３４６ａ（図２０）の下縁に当接された状態になることが最も有利である。このときキートップ３３６は、打鍵ストロークの上限位置において、一対のリンク部材３３８、３４０の支軸３５４、３６２及び延長部３７８、３８０の計８箇所で支持されることになり、キートップ３３６のがたつきを可及的に低減することができる。
【０１４８】
しかし、キートップ３３６が一対の板ばね３６８、３７０の付勢下で打鍵ストロークの上限位置（初期位置）に到達したときに、各延長部３７８、３８０とキートップ３３６の内面３３６ｂとの間に隙間が形成されるような寸法関係を各構成部分が有する場合であっても、この隙間が、各枢着部３４６と各支軸３５４、３６２との間の隙間に比べて小さければ、各リンク部材３３８、３４０の各延長部３７８、３８０はキートップ３３６のがたつきを低減できる。なお、キートップ３３６の内面３３６ｂに接触する各延長部３７８、３８０の表面を、図示実施形態のように平坦に形成しておけば、面接触による支持態様を実現できるので、さらに有利である。
【０１４９】
各リンク部材３３８、３４０の各延長部３７８、３８０は、キートップ３３６の打鍵ストロークの上限位置から離れている間は、図２２（ｂ）、（ｃ）に示すように、ストローク中のいかなる位置でもキートップ３３６の内面３３６ｂに接触しないことが好ましい。それにより、各リンク部材３３８、３４０の円滑な揺動及びキートップ３３６の円滑な昇降動作を達成できる。このような構成であっても、打鍵操作の初動段階でキートップ３３６の不要な傾きが回避されてさえいれば、その後キートップ３３６が昇降動作する間は、オペレータがキートップ３３６に負荷する押下げ力と板ばね３６８、３７０がリンク部材３３８、３４０に負荷する付勢力との協働により、キートップ３３６の不要な傾きが実質的に排除され、したがってメンブレンスイッチ４４の接点４２を正確に閉じることができる。
【０１５０】
上記構成を有するキースイッチ３３０によれば、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、一対のリンク部材３３８、３４０がそれらの延長部３７８、３８０でそれらの支軸３５４、３６２よりも広い間隔でキートップ３３６を支持できるようにしたから、打鍵操作の初動段階におけるリンク部材３３８、３４０に対するキートップ３３６のがたつきを可及的に低減することができる。しかも上記したように、各構成部分にある程度の寸法公差を許容し得るので、キートップ３３６及びリンク部材３３８、３４０に高い寸法精度を要求することなく、キースイッチ３３０の打鍵操作性を向上させることができる。
【０１５１】
図２３は、変形例による延長部３８２、３８４をそれぞれに備えた一対のリンク部材３３８、３４０を示す。リンク部材３３８、３４０は、延長部３８２、３８４の構成以外は、上記実施形態におけるリンク部材３３８、３４０と実質的同一の構成を有するので、対応する構成要素には同一の参照符号を付してその説明を省略する。
【０１５２】
第１リンク部材３３８は、一対の腕部３４８の各々の先端に、キートップ３３６に回動自在に係合する支軸３５４に隣接して、支軸３５４に略直交する方向へ延設される弾性体からなる延長部３８２を備える。それら延長部３８２は、第１リンク部材３３８に固定される平面視略Ｕ字状の薄板部材３８６の一部として構成される。薄板部材３８６は、第１リンク部材３３８の一対の腕部３４８の表面に沿って延びる一対の腕部分３８６ａと、第１リンク部材３３８の連結部３５０の表面に沿って延びる連結部分３８６ｂとを一体に備えて、例えばばね性を有する金属材料から形成され、各腕部分３８６ａの先端領域が、各腕部３４８から突出して延長部３８２を構成する。薄板部材３８６によって構成されるこれら延長部３８２は、それぞれに隣接する支軸３５４が軸支されるキートップ３３６の一対の枢着部３４６に沿って延び、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、支軸３５４よりもキートップ３３６の内面３３６ｂに近接して配置される。
【０１５３】
同様に第２リンク部材３４０は、一対の腕部３５６の各々の先端に、キートップ３３６に回動自在に係合する支軸３６２に隣接して、支軸３６２に略直交する方向へ延設される延長部３８４を備える。それら延長部３８４は、第２リンク部材３４０に固定される平面視略Ｕ字状の薄板部材３８８の一部として構成される。薄板部材３８８は、第２リンク部材３４０の一対の腕部３５６の表面に沿って延びる一対の腕部分３８８ａと、第２リンク部材３４０の連結部３５８の表面に沿って延びる連結部分３８８ｂとを一体に備えて、例えばばね性を有する金属材料から形成され、各腕部分３８８ａの先端領域が、各腕部３５６から突出して延長部３８４を構成する。薄板部材３８８によって構成されるこれら延長部３８４は、それぞれに隣接する支軸３６２が軸支されるキートップ３３６の一対の枢着部３４６に沿って延び、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、支軸３６２よりもキートップ３３６の内面３３６ｂに近接して配置される。
【０１５４】
図２４に示すように、キートップ３３６が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、第１リンク部材３３８の一対の延長部３８２と第２リンク部材３４０の一対の延長部３８４とは、少なくともそれらの一部分が、第１リンク部材３３８の一対の支軸３５４と第２リンク部材３４０の一対の支軸３６２との間隔よりも大きい間隔を開けてキートップ３３６の内面３３６ｂに実質的に接触するか又は当接可能な位置に配置されるように構成される。したがって、キートップ３３６及びリンク部材３３８、３４０の成形寸法誤差により、各枢着部３４６の軸受穴３４６ａ（図２０）と各支軸３５４、３６２との間に隙間が形成されている場合にも、打鍵操作によりキートップ３３６に生じ得る傾きの角度を、各リンク部材３３８、３４０の各延長部３８２、３８４がキートップ３３６の内面３３６ｂに接触することによって低減することができる。
【０１５５】
このように各リンク部材３３８、３４０の各延長部３８２、３８４は、上記実施形態による各延長部３７８、３８０と同様に機能して、リンク部材３３８、３４０に対するキートップ３３６のがたつきを可及的に低減できる。特にこの変形例によれば、各延長部３８２、３８４が弾性体から構成されるので、キートップ３３６が一対の板ばね３６８、３７０の付勢下でリンク部材３３８、３４０を介して打鍵ストロークの上限位置（初期位置）に到達したときには常に、各延長部３８２、３８４がキートップ３３６の内面３３６ｂに接触するように、各薄板部材３８６、３８８を設計することができる。すなわち、キートップ３３６が上限位置に到達する前に各延長部３８２、３８４がキートップ３３６ｂに接触したとしても、それら延長部３８２、３８４の弾性的付勢力を一対の板ばね３６８、３７０の弾性的付勢力よりも小さく設定しさえすれば、キートップ３３６を確実に上限位置に配置することができるので、正規の打鍵ストロークを確保することができる。しかもキートップ３３６は、打鍵ストロークの上限位置において、一対のリンク部材３３８、３４０の支軸３５４、３６２及び延長部３８２、３８４の計８箇所で支持されることになり、キートップ３３６のがたつきを可及的に低減することができる。
【０１５６】
なお、各延長部３８２、３８４を含む各薄板部材３８６、３８８は、例えば、付勢手段としての各板ばね３６８、３７０と一体化することもできる。それにより、部品点数削減の利点が得られる。また、各薄板部材３８６、３８８は、各リンク部材３３８、３４０の表面に固定する代わりに、例えばインサート成形工程により、各リンク部材３３８、３４０に埋設することもできる。この場合、各延長部３８２、３８４を有する各リンク部材３３８、３４０の製造工程が簡略化される。
【０１５７】
一対のリンク部材の各々に設けた延長部によりキートップのがたつきを低減する上記構成は、例えば図１の実施形態における第１及び第２リンク部材１６、１８や、図５の実施形態における第１及び第２リンク部材７６、７８と同様の連動構造を有する一対のリンク部材を備えたキースイッチにも適用できる。例えば、図２５に示す本発明の関連技術としての第１０の実施形態によるキースイッチ３９０は、図１に示す第１リンク部材１６の各腕部３２の先端に、キートップ１４に回動自在に係合する支軸３８に隣接して、支軸３８に略直交する方向へ延設される延長部３９２を設けるとともに、図１に示す第２リンク部材１８の各腕部３２の先端に、キートップ１４に摺動自在に係合する支軸３８に隣接して、支軸３８に略直交する方向へ延設される延長部３９４を設けた構成を有する。そして、キートップ１４が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、第１リンク部材１６の一対の延長部３９２と第２リンク部材１８の一対の延長部３９４とは、少なくともそれらの一部分が、第１リンク部材１６の一対の支軸３８と第２リンク部材１８の一対の支軸３８との間隔よりも大きい間隔を開けてキートップ１４の内面１４ｂに実質的に接触するか又は当接可能な位置に配置される。このような構成においても、図２０の実施形態によるキースイッチ３３０と同様の作用効果が奏されることは理解されよう。
【０１５８】
また、図２６に示す本発明の関連技術としての第１１の実施形態によるキースイッチ４００は、図５に示す第１リンク部材７６の各腕部８６の先端に、キートップ７４に回動自在に係合する支軸９２に隣接して、支軸９２に略直交する方向へ延設される延長部４０２を設けるとともに、図５に示す第２リンク部材７８の各腕部８６の先端に、キートップ７４に回動自在に係合する支軸９２に隣接して、支軸９２に略直交する方向へ延設される延長部４０４を設けた構成を有する。そして、キートップ７４が打鍵ストロークの上限位置（初期位置）にあるときに、第１リンク部材７６の一対の延長部４０２と第２リンク部材７８の一対の延長部４０４とは、少なくともそれらの一部分が、第１リンク部材７６の一対の支軸９２と第２リンク部材７８の一対の支軸９２との間隔よりも大きい間隔を開けてキートップ７４の内面７４ｂに実質的に接触するか又は当接可能な位置に配置される。このような構成においても、図２０の実施形態によるキースイッチ３３０と同様の作用効果が奏されることは理解されよう。
【０１５９】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、キースイッチの非線形的な特有の打鍵操作感覚を維持しつつドーム状の弾性作動部材を排除して、安価で簡単な構成により非操作時及び押下げ操作時の全高をさらに低減でき、しかも、キースイッチの寸法を縮小したときにも、キートップを初期位置に弾性的に付勢する付勢力の無用な増加を回避することが可能になる。さらに本発明によれば、そのようなキースイッチを多数備えることにより、キーボードの一層の低背化及び携帯性の向上が実現される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図２】図１のキースイッチの組立時の、線II−IIに沿った断面図である。
【図３】図１のキースイッチで使用される板ばねの斜視図で、（ａ）無負荷時及び（ｂ）負荷時の各形態を示す。
【図４】図１のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図５】本発明の第２の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図６】  図５のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図７】本発明の第３の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図８】図７のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図９】本発明の第４の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図１０】図９のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図１１】本発明の第５の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図１２】図１１のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図１３】本発明の第６の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図１４】図１３のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図１５】本発明の第７の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図１６】図１５のキースイッチの変形例を示す分解斜視図である。
【図１７】本発明の第８の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図１８】（ａ）〜（ｃ）は、図１７のキースイッチにおける作動部材の動作原理を説明する断面図である。
【図１９】本発明に係るキースイッチを多数備えた本発明の一実施形態によるキーボードの部分切欠斜視図である。
【図２０】本発明の第９の実施形態によるキースイッチの分解斜視図である。
【図２１】図２０のキースイッチにおけるリンク部材の拡大斜視図である。
【図２２】図２０のキースイッチの線XXII−XXIIに沿った断面図で、（ａ）キートップ昇降ストロークの上限位置、（ｂ）キートップ昇降ストロークの中間位置、及び（ｃ）キートップ昇降ストロークの下限位置をそれぞれ示す。
【図２３】変形例によるリンク部材の拡大斜視図である。
【図２４】図２３のリンク部材を備えたキースイッチを、キートップ昇降ストロークの上限位置で示す断面図である。
【図２５】本発明の第１０の実施形態によるキースイッチの断面図である。
【図２６】本発明の第１１の実施形態によるキースイッチの断面図である。
【符号の説明】
１０、７０、１２０、１６０、２００、２４０、２８０、３００、３３０、３９０、４００…キースイッチ
１２、７２…ベース
１４、７４、１２２、３３６…キートップ
１６、７６、１２４、１６２、２０２、２４２、３３８…第１リンク部材
１８、７８、１２６、１６４、２０４、２４４、３４０…第２リンク部材
２０…スイッチング機構
３２、８６、１３０、１６６、２０６、２４６、３４８、３５６…腕部
３４、８８、１３２、１６８、２０８、２４８、３５０、３５８…連結部
４２…接点
４４…メンブレンスイッチ
４６…支持板
４８、５６、９８、１０６、１４２、１５０、１７６、１８６、２１８、２２８、２５８、２６８、２９２、３１０、３６８、３７０…板ばね
５０、５８、１００、１０８、１４４、１５２、１７８、１８８、２２０、２３０、２６０、２７０、２９４、３１２…第１ばね部分
５２、６０、１０２、１１０、１４６、１５４、１８０、１９０、２２２、２３２、２６２、２７２、２９６、３１４…第２ばね部分
１８４、２２６、２６６…支持壁面
２８２、３０２、３３２…固定ベース
２８４、３０４、３３４…可動プレート
２９０…直立壁
３０６…作動部材
３１８…補助部材
３２０…キーボード
３５２、３５４、３６０、３６２…支軸
３７８、３８０、３８２、３８４、３９２、３９４、４０２、４０４…延長部
３８６、３８８…薄板部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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