(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状に形成され、その内周面に軸線方向に沿って延在する複数の案内溝が設けられ、一方の伝達軸に連結されたアウタ部材と、該アウタ部材の内部に挿入されて他方の伝達軸に連結されたインナ部材とを有する等速ジョイントにおいて、
前記インナ部材に設けられ、前記案内溝に向かってスパイダ軸が複数形成されたスパイダ部と、
前記インナ部材に設けられ、前記スパイダ軸が挿通される孔部が形成されたホルダと、
前記ホルダの外壁と前記案内溝との間に転動自在に介装された転動部材と、
前記ホルダの孔部を形成する壁面と前記スパイダ軸の外周との間隙に挿入され、前記壁面と前記スパイダ軸とを互いに離間する方向に付勢すると共に前記スパイダ軸の外周に対して摺接自在なばね部材と、
を備え、
前記ホルダの孔部は、断面矩形状を呈し、前記スパイダ軸の外周面と線接触した状態で摺接するとともに、前記案内溝と略平行に互いに対向して形成された一対の当接面と、前記当接面に直交し互いに対向して形成された一対の前記壁面と、から構成されることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項２】
筒状に形成され、その内周面に軸線方向に沿って延在する複数の案内溝が設けられ、一方の伝達軸に連結されたアウタ部材と、該アウタ部材の内部に挿入されて他方の伝達軸に連結されたインナ部材とを有する等速ジョイントにおいて、
前記インナ部材に設けられ、前記案内溝に向かって略円柱形状のスパイダ軸が複数形成されたスパイダ部と、
前記インナ部材に設けられ、前記スパイダ軸が挿通される孔部が形成されたホルダと、
前記ホルダの外壁と前記案内溝との間に転動自在に介装された転動部材と、
前記スパイダ軸に設けられ、該スパイダ軸の軸線に対して直交するように形成された突部と、
を備えることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項３】
請求項２記載の等速ジョイントにおいて、
前記突部の端部には、ホルダの孔部に対して摺接自在な球面が形成されることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項４】
請求項１または２記載の等速ジョイントにおいて、
前記ホルダには、ボール部材に係合する孔部が形成されたリテーナが設けられ、前記リテーナは、弾性を有し、前記ボール部材を前記ホルダに向かって付勢することを特徴とする等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、自動車の駆動力伝達部において、駆動軸と従動軸とを連結する等速ジョイントに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、自動車の駆動力伝達部では、駆動軸の回転力を従動軸を介して各車軸へと伝達させるために等速ジョイントが用いられている。
【０００３】
この従来技術に係る等速ジョイントとしては、例えば、図１３に示されるように、外輪１の内面に軸線方向に沿って３本の円筒形トラック溝２を形成し、その外輪１の内側に配置したトリポート部材３に半径方向の脚軸４を突設し、各脚軸４の外周面に複数のニードルベアリング５を介して球面ローラ６を回転可能に、且つ前記外輪１の軸方向にスライド可能に嵌合し、前記球面ローラ６を前記トラック溝２の両側のローラ案内面７に係合させたものが知られている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記の従来技術に係る等速ジョイントでは、外輪１の軸線に対してトリポート部材３が所定角度傾斜した場合、各球面ローラ６と円筒形のトラック溝２のローラ案内面７とが、図１３および図１４に示されるように、互いに斜交する関係となり、前記球面ローラ６に正しいころがり運動をさせることができない。
【０００５】
すなわち、球面ローラ６は、図１３の矢印Ａまたは矢印Ｂ方向に向かってころがり運動を行おうとするのに対し、トラック溝２は円筒形で外輪１の軸線に略平行であるため、球面ローラ６はトラック溝２に拘束されながら移動することになる。この結果、トラック溝２のローラ案内面７と球面ローラ６との間に発生するすべりによって軸線方向のスラスト力が誘起され、この誘起スラスト力は、外輪１に対するトリポート部材３の傾斜角度が大きくなるに従って大きくなり、円滑に駆動軸の回転力を従動軸に伝達することが困難となる懸念がある。なお、前記誘起スラスト力とは、ローラ案内面７に沿って球面ローラ６が往復運動することによって摩擦抵抗が発生し、前記摩擦抵抗に起因する荷重をいう。
【０００６】
このような問題を解決するために、例えば、特開平３−１６８４１６号公報に開示された等速ジョイントが知られている。この等速ジョイントは、外輪の内側に軸方向に３本のボール溝が形成され、各ボール溝には３組のボール対がそれぞれ保持器によって保持される。前記外輪の内側にはトリポート部材が組み込まれ、該トリポート部材には前記の隣接するボール対間に配置される半径方向の３本の脚軸が設けられる。それぞれの脚軸には球形表面が形成され、該球形表面と前記ボールとの間に前記球形表面に係合する球形凹部が形成されたボールガイドが設けられる。
【０００７】
ところが、特開平３−１６８４１６号公報に開示された等速ジョイントでは、外輪の閉塞端に設けられた第１軸とトリポート部材に設けられた第２軸との作動角が大きくなると、バックラッシュに起因する回転方向の振動やいわゆるたたかれ音が発生するおそれがある。なお、前記たたかれ音とは、回転方向のがたによって発生する音をいう。また、組み付ける際にボールが保持器から脱落しやすく、該ボールをボールガイドに保持することが困難で、組付けに高度な技術を要すると共に、組付時間が長くなり作業効率が低下することが懸念される。
【０００８】
一方、特開平６−７４２４３号公報には三平面等速度継手が開示されている。この三平面等速度継手では、外部継手部材の内部に内部継手部材が挿入され、該内部継手部材にはトラニオンが設けられる。該トラニオンには複数の球面ボールが設けられ、該球面ボールは前記外部継手部材に形成された長手方向室を形成する側壁に転動自在に構成される。前記球面ボールは前記トラニオンに装着された位置決めばねによって前記トラニオンに保持されている。
【０００９】
ところが、この三平面等速度継手も、前記外部継手部材と内部継手部材との作動角が大きくなると、バックラッシュに起因する回転方向の振動やいわゆるたたかれ音が発生するおそれがある。また、組み付ける際には球面ボールをトラニオンに保持することが困難で、組付け作業の効率が低下することが懸念される。
【００１０】
本発明はこのような懸念を払拭すべくなされたものであって、誘起スラスト力を低減させることにより一方の伝達軸から他方の伝達軸に向かって駆動力をより一層円滑に伝達し、また、組み付ける際にボール部材が脱落することなく確実に保持することにより組付時間を短縮して作業効率を向上させ、しかも、一方の伝達軸と他方の伝達軸との作動角が大きくなってもバックラッシュに起因する回転方向の振動やたたかれ音の発生を阻止することが可能な等速ジョイントを提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するために、本発明は、筒状に形成され、その内周面に軸線方向に沿って延在する複数の案内溝が設けられ、一方の伝達軸に連結されたアウタ部材と、該アウタ部材の内部に挿入されて他方の伝達軸に連結されたインナ部材とを有する等速ジョイントにおいて、
前記インナ部材に設けられ、前記案内溝に向かってスパイダ軸が複数形成されたスパイダ部と、
前記インナ部材に設けられ、前記スパイダ軸が挿通される孔部が形成されたホルダと、
前記ホルダの外壁と前記案内溝との間に転動自在に介装された転動部材と、
前記ホルダの孔部を形成する壁面と前記スパイダ軸の外周との間隙に挿入され、前記壁面と前記スパイダ軸とを互いに離間する方向に付勢すると共に前記スパイダ軸の外周に対して摺接自在なばね部材と、
を備え、
前記ホルダの孔部は、断面矩形状を呈し、前記スパイダ軸の外周面と線接触した状態で摺接するとともに、前記案内溝と略平行に互いに対向して形成された一対の当接面と、前記当接面に直交し互いに対向して形成された一対の前記壁面と、から構成されることを特徴とする。
【００１２】
本発明によれば、アウタ部材に対してインナ部材が傾動すると、スパイダ軸はばね部材によって弾性的に傾動し、スパイダ部は前記アウタ部材に対して円滑に傾動する。このため、一方の伝達軸に対して他方の伝達軸が傾斜しても回転伝達力を円滑に伝達する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明に係る等速ジョイントについて、好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００１４】
図１において、参照符号１０は、第１の実施の形態に係る等速ジョイントを示す。この等速ジョイント１０は、図示しない第１軸の一端部に一体的に連結されて開口部を有する筒状のアウタカップ（アウタ部材）１２と、第２軸１４の一端部に固着されて前記アウタカップ１２の孔部内に収納されるインナ部材１６とから構成される。前記アウタカップ１２の内壁面には、軸線方向に沿って延在し、軸心の回りにそれぞれ１２０°の間隔をおいて３本の案内溝１８ａ〜１８ｃが形成される。前記案内溝１８ａ〜１８ｃは、図２に示すように、前記アウタカップ１２の外周に沿って湾曲する天井部２０と、前記天井部２０の両側に互いに対向して形成され、それぞれの案内溝１８ａ〜１８ｃ内の点Ｃを中心とする側面湾曲部２２ａ、２２ｂとから形成される。なお、前記天井部２０を平面状に形成してもよい。
【００１５】
前記第２軸１４には、図１に示すように、スパイダ３０が外嵌され、前記スパイダ３０の外周面には、それぞれ前記案内溝１８ａ〜１８ｃに向かい、且つ第２軸１４の軸心の回りに約１２０°の間隔をおいて３本のスパイダ軸２６ａ〜２６ｃが円柱状に膨出形成される。
【００１６】
前記スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周部には、図３並びに図４に示すように、外形形状がロの字状を呈するホルダ３４が設けられ、前記ホルダ３４の中央部に形成された断面四角形状の孔部３２を介してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃが挿通自在に設けられる。
【００１７】
前記孔部３２は、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周面に対し線接触した状態で摺動する一対の当接面３６ａ、３６ｂと、該当接面３６ａ、３６ｂに直交する一対の壁面３８ａ、３８ｂとによって構成される。前記一対の当接面３６ａ、３６ｂおよび壁面３８ａ、３８ｂは、それぞれ、相互に対向して形成される。
【００１８】
前記ホルダ３４は一組の外壁部４０ａ、４０ｂを有し、一方の外壁部４０ａには前記当接面３６ａ、３６ｂと平行な溝部４２ａ、４２ｂが形成され、他方の外壁部４０ｂには前記当接面３６ａ、３６ｂと平行な溝部４２ｃ、４２ｄが形成される。前記溝部４２ａ〜４２ｄの断面はＶ字状に形成されるが、その溝面は後述するボール部材に対する面圧を軽減するために若干湾曲して形成される（図２参照）。なお、前記溝部４２ａ〜４２ｄの断面形状は、Ｖ字状に限定されるものではなく、曲率半径が異なる複数の曲線によって構成された複合曲線または楕円形状に形成してもよい。
【００１９】
前記外壁部４０ａ、４０ｂの略中央部には、溝部４２ａと４２ｂ、４２ｃと４２ｄとの間を隔離するストッパ４４ａ、４４ｂが形成される。前記溝部４２ａ、４２ｂと一方の側面湾曲部２２ａとの間にはそれぞれボール部材（転動部材）４６ａ、４６ｂが転動自在に介装され、前記溝部４２ｃ、４２ｄと他方の側面湾曲部２２ｂとの間にはボール部材４６ｃ、４６ｄが転動自在に介装される。
【００２０】
該ボール部材４６ａ〜４６ｄは前記ホルダ３４に形成された溝部４２ａ〜４２ｄの湾曲する溝面の２点で支持される。前記ボール部材４６ａ〜４６ｄは前記ホルダ３４の溝部４２ａ〜４２ｄの長手方向に沿って転動自在であると共に、前記ストッパ４４ａ、４４ｂによってその変位範囲が規制される。
【００２１】
前記スパイダ軸２６ａ〜２６ｃと前記天井部２０との間には、図５に示すように、弾性を有する金属板の如き材料で略コ字状に形成されたフレーム（ばね部材）４８が設けられ、前記フレーム４８の脚部５０ａ、５０ｂは前記スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周面と前記ホルダ３４の壁面３８ａ、３８ｂとの間に形成された間隙に挿入される。前記フレーム４８の両脚部５０ａ、５０ｂは波状に形成されて前記スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周面および前記ホルダ３４の壁面３８ａ、３８ｂに当接し、両者を互いに離間する方向に付勢している。
【００２２】
前記フレーム４８と前記天井部２０との間には弾性を有する金属板の如き材料で形成されたリテーナ５２が設けられ、該リテーナ５２の側部５４ａ、５４ｂは屈曲して前記ホルダ３４の外壁部４０ａ、４０ｂと前記側面湾曲部２２ａ、２２ｂとの間に挿入される（図２、図３参照）。該側部５４ａには複数の円形状の孔部５６ａ、５６ｂが形成され、側部５４ｂには孔部５６ｃ、５６ｄが形成される。
【００２３】
前記孔部５６ａ〜５６ｄの直径をボール部材４６ａ〜４６ｄの直径よりも若干小さく形成することにより、前記ボール部材４６ａ〜４６ｄは、前記孔部５６ａ〜５６ｄに転動自在に係合するように設けられる。この場合、孔部５６ａと５６ｂとの間隔は、図３からも諒解されるとおり、一方のボール部材４６ｂがストッパ４４ａに当接するとき、他方のボール部材４６ａが溝部４２ｂから離脱しないように選択されており、孔部５６ｃと５６ｄも同様である。
【００２４】
該ボール部材４６ａ〜４６ｄは前記リテーナ５２の弾性によって前記溝部４２ａ〜４２ｄ側に向かって押圧されている。このため、この等速ジョイント１０を組み付ける際、ボール部材４６ａ〜４６ｄは溝部４２ａ〜４２ｄに係合した状態で常時保持されることになり、該ボール部材４６ａ〜４６ｄが溝部４２ａ〜４２ｄから離脱することがないために、全体として等速ジョイント１０の組付が容易となる。
【００２５】
本発明の実施の形態に係る等速ジョイント１０は、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、その動作について説明する。
【００２６】
図示しない第１軸が回転すると、その回転力は回転方向によってアウタカップ１２の側面湾曲部２２ａ、２２ｂのいずれか一方からボール部材４６ａ、４６ｂ（あるいは４６ｃ、４６ｄ）とホルダ３４とを介してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃに伝達されることによりスパイダ３０が回転し、該スパイダ３０に一端部が嵌合する第２軸１４が回転するに至る（図１参照）。
【００２７】
この場合、図示しない第１軸を有するアウタカップ１２の軸線に対して第２軸１４が所定角度傾斜すると、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃは前記第２軸１４の傾動に伴って傾動する。
【００２８】
例えば、図２に示すように、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃが点Ｃを中心に傾動した場合、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周と線接触しているホルダ３４が傾動し、ボール部材４６ａ〜４６ｄが側面湾曲部２２ａ、２２ｂ上を転動してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃは円滑に傾動する。その際、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃに対してホルダ３４は常に同じ傾斜角度で追従動作するように設けられている（図２の２点鎖線参照）。
【００２９】
すなわち、図１０Ａ〜図１０Ｃに示すように、孔部３２を介してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃに挿通されるホルダ３４は、該ホルダ３４と案内溝１８ａ〜１８ｃの側面湾曲部２２ａ、２２ｂとの間で転動自在に設けられたボール部材４６ａ〜４６ｄの転動作用下に、前記スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの変位に追従して矢印Ａまたは矢印Ｂ方向に一体的に変位するように設けられている。そして、前記ボール部材４６ａ〜４６ｄ、ホルダ３４およびスパイダ軸２６ａ〜２６ｃ間に力が伝達されるとき、前記力の作用ベクトルＳ1 、Ｓ2 は、図１０Ｂ並びに図１０Ｃに示されるように、アウタカップ１２に対してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃとホルダ３４が一体的に傾斜した場合であっても、常に同一直線上にあり、且つボール部材４６ａ〜４６ｄの中心とスパイダ軸２６ａ〜２６ｃの軸心との離間間隔（クリアランス）が常に一定となるように設定されている。
【００３０】
このように、本実施の形態では、ボール部材４６ａ〜４６ｄからスパイダ軸２６ａ〜２６ｃ（あるいはスパイダ軸２６ａ〜２６ｃからボール部材４６ａ〜４６ｄ）に対する力の作用ベクトルＳ1 、Ｓ2 が常に同一直線上にあり、且つボール部材４６ａ〜４６ｄの中心とスパイダ軸２６ａ〜２６ｃの軸心との離間間隔（クリアランス）が常に一定となるように設定することにより、無負荷側においてバックラッシュに起因するガタが発生することがなく力が円滑に伝達されるという効果を奏する。
【００３１】
これに対して、図１１Ａおよび図１１Ｂに示される比較例に係る等速ジョイント４１では、ボール部材４３（負荷側のボール部材４３に対し無負荷側のボール部材を参照数字４５で示す）、ホルダ４７およびスパイダ軸４９間に力が伝達されるとき、図１１Ａの状態では力の作用ベクトルＳ1 、Ｓ2 が直線Ｔ1 上にあり、図１１Ｂの状態では力の作用ベクトルＳ1 、Ｓ2 が直線Ｔ2 上に存在する。
【００３２】
従って、スパイダ軸４９が図１１Ａから図１１Ｂの状態に変位した場合、力の作用ベクトルＳ1 、Ｓ2 はそれぞれ異なる直線Ｔ1 、Ｔ2 上にあり、しかも、図１１Ｂの状態では、無負荷側のボール部材４５と案内溝５５並びにホルダ４７にそれぞれ形成された溝部５１、５３との間にクリアランスが発生する。この結果、図１１Ｂにおいて、Ｒ1 ＋Ｒ1 ′＜Ｒ2 ＋Ｒ2 ′という関係が成り立ち、無負荷側では、ボール部材４５と溝部５１、５３との間のクリアランスに起因するガタが発生するという不都合がある。なお、図１１Ｂは、図１１Ａの状態からスパイダ軸４９が下方側に所定量だけ変位した状態を示したものである。
【００３３】
従って、図１１Ａおよび図１１Ｂに示される比較例に係る等速ジョイント４１では、ボール部材４３（４５）からスパイダ軸４９（あるいはスパイダ軸４９からボール部材４３、４５）に力が伝達される際にバックラッシュに起因するガタが発生するという問題がある。
【００３４】
なお、図２において、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃを間にして左右に分離して配設された一方のボール部材４６ｂ（４６ａ）と他方のボール部材４６ｄ（４６ｃ）とは、側面湾曲部２２ａ、２２ｂが内方に向かって円弧状に形成されているため、図２中の下方側に向かって同時且つ水平に転動変位することが阻止される。
【００３５】
また、図５中、２点鎖線で示すように、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃがフレーム４８の一方の脚部５０ｂ側に所定角度傾動した場合、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周の一部はフレーム４８の弾発力に抗して該フレーム４８の一方の脚部５０ｂを圧縮してホルダ３４の壁面３８ｂに接近し、他の一部はフレーム４８の弾発力によって壁面３８ａから離間する。
【００３６】
さらに、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃは、ホルダ３４の当接面３６ａ、３６ｂと摺動自在に線接触すると共に（図２参照）、フレーム４８の脚部５０ａ、５０ｂと摺動自在に係合しているため（図５参照）、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃはホルダ３４に対して相対的にその軸線方向（図５中、矢印Ｎ方向）に変位自在に設けられている。
【００３７】
さらにまた、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃが、図３に示すように、その軸心（図３中、点Ｄ）を中心に回動した場合、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃの外周はホルダ３４の当接面３６ａ、３６ｂおよびフレーム４８の脚部５０ａ、５０ｂを摺動し、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃに無理な力が加わることがなく、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃは円滑に回動する。
【００３８】
このように、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃをアウタカップ１２に対して傾動自在に設けることにより、第１軸と第２軸１４との作動角が大きくなっても構成部品間のクリアランスが増大することがなく、バックラッシュに起因する回転方向の振動やたたかれ音の発生を阻止することが可能となる。
【００３９】
またさらに、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃが傾動する際、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃが案内溝１８ａ〜１８ｃに沿って変位すると、ボール部材４６ａ〜４６ｄは、リテーナ５２の孔部５６ａ〜５６ｄに保持されながらホルダ３４の溝部４２ａ〜４２ｄおよび案内溝１８ａ〜１８ｃの側面湾曲部２２ａ、２２ｂの両面に沿って転動する。このため、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃにかかる誘起スラスト力はボール部材４６ａ〜４６ｄの転がり抵抗だけであり、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃはより少ない抵抗で傾動および変位することが可能である。
【００４０】
このとき、図３に示すように、ボール部材４６ｂと４６ｄはストッパ４４ａ、４４ｂに当接してその変位範囲が規制されると共に、それぞれのボール部材４６ａ〜４６ｄはリテーナ５２の孔部５６ａ〜５６ｄに係合して互いの相対位置が位置決めされる。この場合、溝部４２ａ〜４２ｄの一方の側（例えば、矢印Ｅ方向）にボール部材４６ａ〜４６ｄが変位しても、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃがホルダ３４の当接面３６ａ、３６ｂに作用する力は常にボール部材４６ａと４６ｂとの間およびボール部材４６ｃと４６ｄの間であるため、ホルダ３４は該ボール部材４６ａ〜４６ｄによってバランスよく支持される。
【００４１】
その際、ボール部材４６ａと４６ｃはホルダ３４の端部から若干突出するが、リテーナ５２によって該ボール部材４６ａ、４６ｃが保持されているため、このボール部材４６ａ、４６ｃが溝部４２ａ、４２ｃから脱落することが阻止される。従って、ホルダ３４の長さが比較的短くても、該ホルダ３４はアウタカップ１２に対して長い変位範囲を有することができる。
【００４２】
次に、本発明の第２の実施の形態に係る等速ジョイント６０を図６および図７に示す。なお、以下に示す実施の形態において、前記第１の実施の形態と同一の構成要素には同一の参照符号を付してその詳細な説明を省略し、異なる作用効果についてのみ説明する。
【００４３】
この等速ジョイント６０のスパイダ軸６２ａ〜６２ｃには該スパイダ軸６２ａ〜６２ｃの軸線方向に直交する孔部６４が形成され、該孔部６４にはピン部材６６が挿入される。該ピン部材６６の両端部は前記孔部６４から突出した突部６７ａ、６７ｂとして形成され、該突部６７ａ、６７ｂには当該ピン部材６６の中央の点Ｆを中心とする球面６８ａ、６８ｂが形成される。ホルダ３４の孔部３２を構成する壁部には、前記ピン部材６６の球面６８ａ、６８ｂが摺動自在に当接する平面部７０ａ、７０ｂが形成される。なお、前記ピン部材６６の直径を所定値に選択することにより、前記球面６８ａ、６８ｂの曲率半径を所定値に設定することができる。
【００４４】
スパイダ軸６２ａ〜６２ｃがアウタカップ１２に対して所定角度傾動した場合、図６中、２点鎖線で示すように、ピン部材６６の球面６８ａ、６８ｂが平面部７０ａ、７０ｂに沿って摺動することにより、スパイダ軸６２ａ〜６２ｃは、点Ｆを中心として矢印Ｇまたは矢印Ｈ方向に相対的に回動する。また、図７中、２点鎖線で示すように、ピン部材６６の球面６８ａ、６８ｂが平面部７０ａ、７０ｂに沿って摺動することにより、スパイダ軸６２ａ〜６２ｃは、点Ｆを中心として矢印Ｉまたは矢印Ｊ方向に回動する。このように、スパイダ軸６２ａ〜６２ｃは前記アウタカップ１２に対して傾動自在であり、その自由度が確保される。
【００４５】
次いで、本発明の第３の実施の形態に係る等速ジョイント８０を図８に示す。
【００４６】
この等速ジョイント８０のホルダ８２の一方の外壁部４０ａには溝部８３ａ、８３ｂが形成され、他方の外壁部４０ｂには溝部８３ｃ、８３ｄが形成される。前記外壁部４０ａ、４０ｂの両端および中央はストッパ８４ａ〜８４ｆとして形成され、従って、前記溝部８３ａと８３ｂ、８３ｃと８３ｄはストッパ８４ｂ、８４ｅによって隔離される。各溝部８３ａ〜８３ｄには、ボール部材４６ａ〜４６ｄがそれぞれ一つずつ転動自在に設けられる。
【００４７】
図８から容易に諒解されるように、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃにアウタカップ１２の周方向（図８中、矢印Ｋ、Ｌ方向）の力が加わったとき、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃがホルダ８２の当接面３６ａ、３６ｂに作用する力は常にボール部材４６ａと４６ｂの間およびボール部材４６ｃと４６ｄの間であるため、ホルダ８２は該ボール部材４６ａ〜４６ｄによってバランスよく支持される。この結果、図８において、ホルダ８２の図示しない軸線と側面湾曲部２２ａ、２２ｂとが、常時略平行となるように保持され、ボール部材４６ａ〜４６ｄ周りのクリアランスあるいはホルダ８２の変形等に基づいて該ホルダ８２が矢印Ｋまたは矢印Ｌ方向側に傾斜することが阻止される。
【００４８】
次に、第４の実施の形態に係る等速ジョイント１００を図９に示す。
【００４９】
この等速ジョイント１００のホルダ１０２の外壁部４０ａ、４０ｂにはそれぞれ溝部１０３ａ、１０３ｂが形成され、該溝部１０３ａ、１０３ｂにはそれぞれ複数のボール部材１０６ａ〜１０６ｆが係合し、該溝部１０３ａ、１０３ｂを構成する壁部の両端には、ストッパ１０４ａ〜１０４ｄが形成される。このため、該ストッパ１０４ａ〜１０４ｄによってボール部材１０６ａ〜１０６ｆの変位が規制され、前記溝部１０３ａ、１０３ｂから該ボール部材１０６ａ〜１０６ｆが脱落することがない。なお、一方の溝部１０３ａ（１０３ｂ）に設けられるボール部材１０６ａ〜１０６ｃ（１０６ｄ〜１０６ｆ）の数は、３個に限定されるものではなく、２個以上の複数個であればよい。
【００５０】
ここで、図９に基づき、溝部１０３ａ、１０３ｂに設けられるボール部材１０６ａ〜１０６ｆの個数を、例えば、６個（片側に３個ずつ並列）に設定した場合を例に挙げて以下説明する。この等速ジョイント１００では、スパイダ軸２６ａ〜２６ｃにアウタカップ１２の周方向の力が加わったとき、該スパイダ軸２６ａ〜２６ｃは、ホルダ１０２の当接面３６ａ、３６ｂの点Ｍを押圧する。
【００５１】
その際、ボール部材１０６ａ〜１０６ｆが溝部１０３ａ、１０３ｂの端部側、例えば、矢印Ｅ方向に変位してボール部材１０６ａ、１０６ｄが一方のストッパ１０４ａ、１０４ｃに当接するとき、ボール部材１０６ｃ、１０６ｆの中心は、点Ｍより他方のストッパ１０４ｂ、１０４ｄの側に位置している。
【００５２】
従って、ホルダ１０２に対してスパイダ軸２６ａ〜２６ｃの押圧力が作用する場合であっても、前記ホルダ１０２は、６個のボール部材１０６ａ〜１０６ｆによってバランスよく支持される。この結果、図９において、ホルダ１０２の図示しない軸線と側面湾曲部２２ａ、２２ｂとが、常時略平行となるように保持される。
【００５３】
なお、例えば、図９においてホルダ１０２を片側２個、合計４個のボール部材１０６ａ、１０６ｂ、１０６ｄ、１０６ｅによって支持し、前記ホルダ１０２に対して該ホルダ１０２の内側から負荷が付与された場合であっても、該ホルダ１０２の一方に配設されたボール部材１０６ｂ（１０６ａ）の反力でホルダ１０２にかかる回転モーメント（図示せず）は、前記と反対側のホルダ１０２の他方に配設されたボール部材１０６ｄ（１０６ｅ）に対する反力（図示せず）によって打ち消されるため、該ホルダ１０２が傾斜することがない。
【００５４】
上記の実施の形態では、３つのスパイダ軸２６ａ〜２６ｃ、６２ａ〜６２ｃが設けられたトリポートタイプの等速ジョイント１０、６０、８０、１００を用いて説明しているがこれに限定されるものではなく、例えば、図１２に示されるような２つのスパイダ軸２６ａ、２６ｂが設けられたバイポットタイプの等速ジョイント１０ａにも適用することができることは勿論である。
【００５５】
【発明の効果】
本発明によれば、以下のような効果ならびに利点が得られる。
【００５６】
一方の伝達軸に対して他方の伝達軸に傾斜の自由度があり、また、ボール部材によって少ない抵抗でスパイダ軸を変位させることができるため、従来技術のようにローラ部材のすべりによる摩擦抵抗を発生させることがない。従って、アウタ部材に対し他方の伝達軸の傾斜角度が大きくなっても、スパイダ部に付与される荷重が増大することがなく、誘起スラスト力を低減させることができる。
【００５７】
また、リテーナによってボール部材が支持されているため、組付けの際にボール部材が脱落することが阻止され、組付けが容易になり、作業効率が向上する。
【００５８】
さらに、複数のボール部材が常にホルダをバランスよく支持するため、該ホルダが案内溝の軸線方向に対して傾斜する懸念もない。
【００５９】
さらにまた、アウタ部材に対する他方の伝達軸の傾斜角度が大きくなっても、構成部品間のクリアランスが増大することがなく、バックラッシュに起因する回転方向の振動やいわゆるたたかれ音の発生を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る等速ジョイントの縦断面図である。
【図２】図１の等速ジョイントの一部拡大縦断面図である。
【図３】図２の等速ジョイントのＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】図２の等速ジョイントの一部拡大分解斜視図である。
【図５】図２の等速ジョイントのＶ−Ｖ線断面図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係る等速ジョイントを示す一部拡大縦断面図である。
【図７】図６の等速ジョイントのＶＩＩ−ＶＩＩ線断面図である。
【図８】本発明の第３の実施の形態に係る等速ジョイントを示す一部拡大横断面図である。
【図９】本発明の第４の実施の形態に係る等速ジョイントを示す一部拡大横断面図である。
【図１０】図１０Ａ〜図１０Ｃは、それぞれ、図１に示す等速ジョイントにおいて、スパイダ軸に対しホルダが追従変位する状態を示す動作説明図である。
【図１１】図１１Ａ並びに図１１Ｂは、それぞれ、等速ジョイントの比較例を用いた動作説明図である。
【図１２】本発明の第１の実施の形態に係る等速ジョイントをバイポットタイプに適用した縦断面図である。
【図１３】従来技術に係る等速ジョイントを示す一部断面側面図である。
【図１４】図１３の等速ジョイントに使用される球面ローラがローラ案内溝に対して所定角度傾斜した状態を示す一部拡大概略斜視図である。
【符号の説明】
１０、１０ａ、６０、８０、１００…等速ジョイント
１８ａ〜１８ｃ…案内溝          ２２ａ、２２ｂ…側面湾曲部
２６ａ〜２６ｃ、６２ａ〜６２ｃ…スパイダ軸
３０…スパイダ                  ３４、８２、１０２…ホルダ
３６ａ、３６ｂ…当接面          ３８ａ、３８ｂ…壁面
４２ａ〜４２ｄ…溝部
４４ａ、４４ｂ、８４ａ〜８４ｆ、１０４ａ〜１０４ｄ…ストッパ
４６ａ〜４６ｄ、１０６ａ〜１０６ｆ…ボール部材
４８…フレーム                  ５２…リテーナ
６７ａ、６７ｂ…突部            ６８ａ、６８ｂ…球面
７０ａ、７０ｂ…平面部
【図１】
0003894995.tif 000002
【図２】
0003894995.tif 000003
【図３】
0003894995.tif 000004
【図４】
0003894995.tif 000005
【図５】
0003894995.tif 000006
【図６】
0003894995.tif 000007
【図７】
0003894995.tif 000008
【図８】
0003894995.tif 000009
【図９】
0003894995.tif 000010
【図１０】
0003894995.tif 000011
【図１１】
0003894995.tif 000012
【図１２】
0003894995.tif 000013
【図１３】
0003894995.tif 000014
【図１４】
0003894995.tif 000015