(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱室と、この加熱室内にマイクロ波を供給するマイクロ波供給手段と、導電材から回転方向に非均質形状に構成され前記加熱室内の底部に設けられて食品を支持する回転板と、この回転板を回転駆動する駆動機構と、食品に応じて予め設定された停止位置で前記回転板を停止させて加熱が行われるように制御する制御手段とを具備してなる電子レンジ。
【請求項２】
制御手段は、ユーザーにより入力されたあるいは自動判別された食品種類に応じた所定の停止位置にて回転板を停止させて加熱を行うことを特徴とする請求項１記載の電子レンジ。
【請求項３】
回転板を回転させながら食品を加熱する回転加熱モードと、回転板を所定の停止位置で停止して食品を加熱する停止加熱モードとを有し、食品種類に応じてそれら加熱モードが選択されることを特徴とする請求項１又は２記載の電子レンジ。
【請求項４】
食品の種類に応じて、回転板を所定の停止位置で停止した状態での食品の加熱と、前記回転板を回転させながらの食品の加熱とを組合わせた複合加熱モードが実行されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項５】
制御手段は、所定加熱時間までは回転板を所定の停止位置にて停止させて食品を加熱し、所定加熱時間を越えた後は、回転板を回転させながら食品を加熱することを特徴とする請求項１又は２記載の電子レンジ。
【請求項６】
回転板の停止位置を検出する停止位置検出手段を有し、制御手段は、その停止位置検出手段の検出結果に基づいて回転板の停止位置を制御することを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項７】
停止位置検出手段は、回転板の基準位置を検出するように構成されていると共に、制御手段は、前記回転板の基準位置からの回転駆動時間によって該回転板を所定の停止位置にて停止させることを特徴とする請求項６記載の電子レンジ。
【請求項８】
停止位置検出手段は、回転板に所定の回転方向位置で連結されて該回転板を回転させる回転軸の角度の検出により、間接的に回転板の停止位置を検出することを特徴とする請求項６又は７記載の電子レンジ。
【請求項９】
回転板あるいは該回転板上にセットされる食品載置皿に、食品を載置するに適した位置を示すマークを表示したことを特徴とする請求項１ないし８のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１０】
マークの表示は、スポットライトの照射によりなされることを特徴とする請求項９記載の電子レンジ。
【請求項１１】
回転板は、周囲枠内に縦棒及びそれに直交する横棒を有する格子状をなし、そのうち縦棒は一方向に連続して延びると共に、横棒は１本の長さがマイクロ波波長の１／２未満の長さとなるように分断されていることを特徴とする請求項１ないし１０のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１２】
回転板は、周囲枠内に縦棒及びそれに直交する横棒を有する格子状をなし、その中央部において縦横共にマイクロ波波長の１／４以上の長さ寸法の中央開口部を有することを特徴とする請求項１ないし１１のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１３】
マイクロ波を加熱室内に供給するための励振口は、加熱室の側壁部の、回転板からの高さがマイクロ波波長の１／２以下の位置に設けられていることを特徴とする請求項１２記載の電子レンジ。
【請求項１４】
マイクロ波を加熱室内に導く導波管の出口部の励振口の下端に連なる壁部が、該励振口に向けて下降傾斜する形状とされていることを特徴とする請求項１３記載の電子レンジ。
【請求項１５】
加熱室の底面部は、回転板の中央部に対応した部位が山形に盛上がった形状とされていることを特徴とする請求項１２ないし１４のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１６】
回転板の外周寄り部分には、縦方向がマイクロ波波長の１／２以上、横方向がマイクロ波波長の１／４未満の長方形状の開口部を有していることを特徴とする請求項１２ないし１５のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１７】
回転板の格子の縦棒は、周囲枠内を端部から端部まで一方向に連続して延びて設けられていることを特徴とする請求項１１ないし１６のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１８】
回転板は、３６０／ｎ度（ｎは２以上の整数）回転したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状をなしていることを特徴とする請求項１ないし１７のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項１９】
制御手段は、回転板を所定の停止位置にて停止させて食品を加熱した後、該回転板をその停止位置から３６０／ｎ度回転させて停止させることを繰返すことを特徴とする請求項１８記載の電子レンジ。
【請求項２０】
各停止位置における１回の停止時間は全て一定であることを特徴とする請求項１９記載の電子レンジ。
【請求項２１】
回転板の基準位置を検出する停止位置検出手段を備え、前記基準位置は、同一の検知信号を生成するｎ個のものが、前記回転板の円周方向に均等に設けられていることを特徴とする請求項１８ないし２０のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項２２】
回転板の基準位置を検出する停止位置検出手段を備え、前記基準位置は、互いに異なる検知信号を生成する複数個が設けられていることを特徴とする請求項１８ないし２０のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項２３】
２個の基準位置が、回転板の１８０度対称な位置に対応して、互いに異なる個数の検知信号を生成するように設けられていることを特徴とする請求項２２記載の電子レンジ。
【請求項２４】
制御手段は、回転板を所定の停止位置で停止して食品を加熱している際に、前記回転板を１８０度回転させて停止させる動作を少なくとも１回実行することを特徴とする請求項１１ないし２３のいずれかに記載の電子レンジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱室内の底部に食品を支持するための回転板を備え、その加熱室内にマイクロ波を供給することにより食品を加熱する電子レンジに関する。
【０００２】
【発明が解決しようとする課題】
マイクロ波加熱を行う電子レンジにあっては、マイクロ波の定在波に起因して加熱室内に電界の強弱（加熱エネルギーの大小）のむらが生ずる事情がある。このため、比較的小さい食品（御飯１杯や少量のおかず等）を加熱する際の加熱効率に劣る不具合を招き、また、平面方向に広がった比較的大形の食品（複数個のシューマイやピザ等）を加熱する際に加熱むらが生ずる不具合がある。
【０００３】
この場合、食品が載置される食品載置皿（ターンテーブル）を回転させることが一般に行われているが、円周方向についての加熱むらを抑制できるものの、例えば側壁に励振口がある場合に、食品載置皿の中央部分での加熱が弱く、外周側部分で強い加熱が行われるなど半径方向の加熱むらは依然として残る。また、酒のかん等における上下方向についての加熱むらの改善はなされない。さらには、小さい食品を食品載置皿の中央部に載置した場合には、加熱効率が十分に高いものとはなっていなかった。
【０００４】
そこで、従来より、加熱効率の向上あるいは加熱むらの改善のために、以下に述べるようないくつかの構成が考えられていた。ところが、いずれも何らかの欠点を有しており、さほど有効なものとはなっていなかった。
【０００５】
即ち、第１の従来例として、導波管内に、インピーダンス調整用の可動素子を設け、オーブン（加熱室）内の状態に合わせて、マグネトロンの最大効率条件にオーブンインピーダンスを調整し、高効率を実現しようとするものがある。ところが、このものでは、導波管内に設けられたインピーダンス調整用の導体が、スパーク発生の要因となり、スパーク発生を抑えようとすると、逆にインピーダンス調整効果が小さくなってしまう欠点があった。
【０００６】
第２の従来例として、加熱室の底面部に可動励振口を設け、その可動励振口を食品の真下に移動させて効率的な加熱を行うことも考えられていた。ところが、このものでは、可動励振口の駆動機構が複雑となり、設置が困難であって実用性に劣るものとなっていた。また、第３の従来例として、食品載置皿を回転と共に上下方向に移動させる構成とし、その上下移動により加熱分布を改善することが考えられていた。ところが、これでは、食品載置皿を上下駆動する構成を付加する必要があり、構成が複雑となる不具合があった。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、その目的は、加熱効率の向上を図ると共に加熱むらの改善を図ることができ、しかも簡単な構成で済ませることができる電子レンジを提供するにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
電子レンジにおいては、加熱室の底部に設けられた導電材からなる回転板に直接あるいは電波透過材料からなる食品載置皿（ターンテーブル）を介して食品が載置される。本発明者は、導電材から構成される回転板の電波反射体としての機能に着目し、回転板を回転方向に非均質形状に構成することにより、その回転によって定在波がただ無秩序に乱されるだけではなく、回転板の位置（回転角度）が変動することにより、加熱室内に異なる電界分布ひいては加熱分布が得られることを見出し、本発明を成し遂げたのである。
【０００９】
即ち、本発明の電子レンジは、加熱室と、この加熱室内にマイクロ波を供給するマイクロ波供給手段と、導電材から回転方向に非均質形状に構成され前記加熱室内の底部に設けられて食品を支持する回転板と、この回転板を回転駆動する駆動機構と、食品に応じて予め設定された停止位置で前記回転板を停止させて加熱が行われるように制御する制御手段とを具備するところに特徴を有する（請求項１の発明）。
【００１０】
ここで、例えば、酒のかん等の食品については、上部の加熱を小さく下部の加熱を大きくして上下方向に加熱むらの生じない加熱分布が適し、御飯１杯など比較的小さい食品については、加熱室の中央部が強く加熱されるような加熱分布が適し、複数個のシューマイなど平面方向に広がった比較的大形の食品については、平面方向に均等な加熱分布が適するといったように、各食品に関してその大きさや形状など種類によって、適切な所定の加熱分布あるいは所定の複数の加熱分布の組合わせが存在する。
【００１１】
上記構成によれば、上述のように回転板の停止位置が変動すると、加熱室内に異なる加熱分布が得られるようになるのであるが、制御手段により、回転板の停止位置が、食品に応じた加熱が行われるように制御されるようになる。従って、食品に応じた効率の良い加熱を行うことができると共に、加熱むらのない良好な仕上がり具合の加熱調理を行うことが可能となる。しかも、回転板の制御のみにより実現でき、構成をさほど複雑化することなく済ませることができる。
【００１２】
この場合、制御手段による回転板の停止位置の制御の態様として、ユーザーにより入力されたあるいは自動判別された食品種類に応じた所定の停止位置にて回転板を停止させることができる（請求項２の発明）。また、回転板を回転させながら食品を加熱する回転加熱モードと、回転板を所定の停止位置で停止して食品を加熱する停止加熱モードとを、食品種類に応じて選択することもできる（請求項３の発明）。さらには、食品の種類に応じて、回転板を所定の停止位置で停止した状態での食品の加熱と、回転板を回転させながらの食品の加熱とを組合わせた複合加熱モードを実行するように構成しても良い（請求項４の発明）。
【００１３】
これらによれば、加熱分布のパターンがより多くなり、バラエティに富んだ加熱モードを選択することができるようになるので、食品種類に応じた加熱を行うにあたっての選択の幅が増えて、加熱効率の向上及び加熱むらの改善についての効果をより一層高めることが可能となる。
【００１４】
また、重量の大きい食品等については、停止加熱モードによる加熱のみを長時間にわたって行うと、加熱むらが大きくなる虞もある。そこで、前記制御手段を、所定加熱時間までは回転板を食品種類に応じた所定の停止位置にて停止させて食品を加熱し、所定加熱時間を越えた後は、回転板を回転させながら食品を加熱するような構成とすることもでき（請求項５の発明）、これにより、長時間の加熱を行う場合の加熱むらを低減することができる。
【００１５】
そして、回転板の停止位置を検出する停止位置検出手段を設け、制御手段を、その停止位置検出手段の検出結果に基づいて回転板の停止位置を制御するように構成することができる（請求項６の発明）。これにより、回転板を停止させる停止位置が複数設定されていても、回転板を所定の停止位置に確実に停止させることが可能となる。
【００１６】
このとき、停止位置検出手段を、回転板の基準位置を検出するように構成すると共に、制御手段を、回転板の基準位置からの回転駆動時間によって該回転板を所定の停止位置に停止させる構成とすることができ（請求項７の発明）、これにより、回転板の停止位置検出及び停止位置制御のための構成を簡単に済ませることができる。
【００１７】
あるいは、停止位置検出手段を、回転板に所定の回転方向位置で連結されて該回転板を回転させる回転軸の角度の検出により、間接的に回転板の停止位置を検出する構成としても良い（請求項８の発明）。これにより、回転板の停止位置の検出のための機構を、加熱室の外部に設けることが可能となる。
【００１８】
また、上述のように加熱室内の加熱分布を食品に適したものとすることができても、特に小さな食品については、食品が適切な位置に存在しなければ、その加熱分布による効果が十分に得られないものとなる。そこで、回転板あるいは該回転板上にセットされる食品載置皿に、食品を載置するに適した位置を示すマークを表示する構成とすれば（請求項９の発明）、ユーザーが、加熱分布による効果を十分に得ることができる位置に食品を載置することができるようになる。このとき、マークの表示をスポットライトの照射により行うようにすれば（請求項１０の発明）、判りやすく目立つ表示を行うことができる。
【００１９】
ところで、上述のように回転板の停止位置を変動させることにより、加熱室内に異なる電界分布ひいては加熱分布を得るためには、回転板の構成も重要なものとなり、特にその形状を適切なものとすることにより、回転板の停止位置の変動に伴う電界分布の変化を大きなもの、つまり加熱分布のパターンを多いものとすることができる。食品を直接あるいは食品載置皿を介して支持するという回転板としての本来の機能を果たす必要があることは勿論である。
【００２０】
そこで、回転板を、周囲枠内に縦棒及びそれに直交する横棒を有する格子状をに構成し、そのうち縦棒を一方向に連続して延びる構成とすると共に、横棒を１本の長さがマイクロ波波長の１／２未満の長さとなるように分断された状態に構成することができる（請求項１１の発明）。
【００２１】
これによれば、マイクロ波が導電体からなる回転板に照射されることにより、格子部分に沿って壁面電流が流れるのであるが、その電流は、縦棒の延びる方向である一方向に整流されて流れ、その流れる方向つまり回転板の停止位置によって電界分布が変化されることになる。また、マイクロ波波長の１／２未満の長さである横棒方向には、電流は流れにくくなる。従って、回転板の停止位置の変動に伴う電界分布の変化を大きなものとすることができる。
【００２２】
また、回転板を、周囲枠内に縦棒及びそれに直交する横棒を有する格子状に構成し、その中央部において縦横共にマイクロ波波長の１／４以上の長さ寸法の中央開口部を設けるようにしても良い（請求項１２の発明）。これによれば、中央開口部によって回転板の中央部をマイクロ波が透過しやすくなるので、加熱室の底面を反射するマイクロ波の、回転板の中央部における上方へ向けての透過率が多くなり、この結果、回転板の中央部に位置して配置された食品をより強く加熱できるようになる。
【００２３】
この場合、マイクロ波を加熱室内に供給するための励振口を、加熱室の側壁部の、回転板からの高さがマイクロ波波長の１／２以下の位置に設けるようにすることができ（請求項１３の発明）、これにより、励振口から加熱室内に供給されるマイクロ波を、回転板と加熱室の底面との間に進入しやすくすることができる。このとき、マイクロ波を加熱室内に導く導波管の出口部の励振口の下端に連なる壁部を、該励振口に向けて下降傾斜する形状とすれば（請求項１４の発明）、励振口から加熱室内に供給されるマイクロ波が下方に導かれるようになり、より一層回転板と加熱室の底面との間に進入しやすくすることができる。
【００２４】
さらには、加熱室の底面部を、回転板の中央部に対応した部位が山形に盛上がった形状とするようにしても良い（請求項１５の発明）。これによれば、加熱室の底面部に進入したマイクロ波が、盛上がり形状によって回転板の中央部部分を上方に導かれるようになり、もって回転板の中央部におけるマイクロ波の透過をより一層促進することができる。
【００２５】
そして、回転板の格子が形成する開口部として、回転板の外周寄り部分に、縦方向がマイクロ波波長の１／２以上、横方向がマイクロ波波長の１／４未満の長方形状の開口部を形成するようにしても良い（請求項１６の発明）。これによれば、マイクロ波の進行方向に対して開口部の長手方向が交差したときに、そのマイクロ波が透過しやすく、マイクロ波の進行方向と開口部の長手方向とが一致したときにマイクロ波が透過しにくくなる。この結果、回転板の停止位置の変動に伴う電界分布の変化を大きなものとすることができる。
【００２６】
この場合、回転板の格子の縦棒を、周囲枠内の端部から端部まで一方向に連続する構成とすることができ（請求項１７の発明）、これにより、マイクロ波の照射により、格子の縦棒に沿って壁面電流が流れるようになり、回転板の停止位置によって電界分布を変化させることができる。
【００２７】
ここで、回転板の形状としては、上記したような縦棒及び横棒を有する格子状に限らず、例えば円形の周囲枠の内部に放射状のリブを有するが如き、３６０／ｎ度（ｎは２以上の整数）回転したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状に構成することもでき（請求項１８の発明）、これによっても、回転板の停止位置によって電界分布を変化させることが可能となる。
【００２８】
この場合、回転板が回転対称形状であれば、その一回転周期のうちに、３６０／ｎ度毎に、同一の電界分布がｎ回現れることになる。そこで、回転板を所定の停止位置にて停止させて食品を加熱した後、該回転板をその停止位置から３６０／ｎ度回転させて停止させることを繰返すよう構成することができる（請求項１９の発明）。
【００２９】
これによれば、その食品に適した電界分布を常に得ながらも、励振口に対する食品の向きを変化させながら加熱することができ、また、食品が適宜回転することになるので、使用者が違和感を覚えることもなくなる。さらにこのとき、各停止位置における１回の停止時間を全て一定とすれば（請求項２０の発明）、食品の向きに関しての加熱むらを防止することができる。
【００３０】
そして、このような回転対称形状の回転板については、回転板の位置検出用の基準位置として、同一の検知信号を生成するｎ個の基準位置を、回転板の円周方向に均等に設けることができる（請求項２１の発明）。これによれば、回転板の任意の初期位置から回転板の基準位置を検出するまで、ひいては回転板を所定位置に停止させるまでの時間の短縮化を図ることができる。
【００３１】
あるいは、回転板の位置検出用の基準位置として、互いに異なる検知信号を生成する複数個の基準位置を設けることもできる（請求項２２の発明）。これによっても、回転板のいずれかの基準位置を検出して所定位置に停止させるまでの時間の短縮化を図ることができる。このとき、２個の基準位置を、回転板の１８０度対称な位置に対応して、互いに異なる個数の検知信号を生成するように設けるようにしても良く（請求項２３の発明）、これによれば、簡単な構成で、回転板の１８０度以内の回転にて基準位置を検出することができる。
【００３２】
また、上記制御手段を、回転板を所定の停止位置で停止して食品を加熱している際に、前記回転板を１８０度回転させて停止させる動作を少なくとも１回実行するように構成しても良い（請求項２４の発明）。これによれば、食品に対する一面方向からのマイクロ波の照射が強く、食品の反対側の面がいわば陰になるような場合であっても、加熱実行中に食品が１８０度反転される形態となり、双方の面に対するマイクロ波の照射を均等化することができるようになる。
【００３３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のいくつかの実施例について図面を参照しながら説明する。
（１）第１の実施例
まず、本発明の第１の実施例について、図１ないし図６を参照して述べる。
【００３４】
図３及び図４は、本実施例に係る電子レンジの加熱室内部の様子を概略的に示している。この電子レンジは、図示しない外箱内に、前面が開放した矩形箱状のオーブン庫１を配設して構成され、そのオーブン庫１内が加熱室２とされている。また、図示はしないが、外箱の前面には、前記加熱室２を開閉するための扉が設けられていると共に、その右側に位置して、ユーザーが食品種類（調理メニュー）の選択、調理時間の設定、調理スタートの指示等を行うための操作パネル３（図２にのみ図示）が設けられている。図２に示すように、この操作パネル３の操作信号は、マイコン等からなる制御回路４に入力されるようになっている。
【００３５】
また、詳しく図示はしないが、前記外箱内には、オーブン庫１の右側部に位置して機械室が設けられ、この機械室内には、図２に一部示すように、マイクロ波を発振するマグネトロン５やその駆動回路、冷却ファン装置６、前記制御回路４などが設けられている。さらに、本実施例では、加熱室２の天井部には、調理物をヒータ加熱するためのヒータ７（図２にのみ図示）が設けられている。
【００３６】
前記マグネトロン５から発振されたマイクロ波は、図示しない導波管を通して、この場合前記オーブン庫１の右側壁部に形成された励振口８（図３，図４参照）から加熱室２内に供給されるようになっている。従って、マグネトロン５や導波管などからマイクロ波供給手段が構成されている。また、図２に示すように、前記マグネトロン５、冷却ファン装置６、ヒータ７も、前記制御回路４により制御されるようになっている。
【００３７】
そして、前記加熱室２内の底部には、図５にも示すように、例えば鋼板等の導電材の表面にほうろう処理を施してなり、全体の外形が円形平皿状をなす回転板９が設けられる。この回転板９の形状については後述する。この回転板９は、その中心が、加熱室２（オーブン庫１）の底面を貫通して設けられた回転軸１０に連結され、その回転軸１０は、加熱室２の外底面側に設けられたＲＴモータ１１（図２参照）により回転駆動されるようになっている。従って、このＲＴモータ１１や回転軸１０等から駆動機構が構成されている。このＲＴモータ１１も、前記制御回路４により制御されるようになっている。また、回転板９は、ＲＴモータ１１の駆動により一方向（例えば上面から見て時計回り方向）に定速で回転されるようになっている。
【００３８】
また、図３，４，６に一部を破断して示すように、前記回転板９の上面部には、耐熱ガラス製あるいはセラミック製の食品載置皿（ターンテーブル）１２が取外し可能にセットされるようになっており、その食品載置皿１２上に食品Ｆが載置されるようになっている。従って、回転板９が、食品Ｆを食品載置皿６を介して支持するようになっている。尚、前記励振口７は、回転板９よりもやや高い位置に設けられている。また、例えばトースト等のヒータ調理を行う際には、前記食品載置皿１２が回転板９から取外されて、その回転板９が焼き網として使用されるようになっている。
【００３９】
前記回転板９は、具体的には、図５に示すように、円環状の周囲枠９ａ内に、複数本の縦棒９ｂ及びそれと直交する複数本の横棒９ｃを一体に有する格子状に構成されている。また、その中心部には、前記回転軸１０に連結されるボス部９ｄが設けられている。このとき、前記縦棒９ｂは、そのほとんどが一方向（図５で前後方向）に連続して延び、図５で左右方向に等ピッチで設けられている。一方、前記横棒９ｃは、そのほとんどが、マイクロ波の波長λ（約１２２mm）の１／２未満の長さ寸法となるように分断された形態に設けられている。
【００４０】
この場合、縦棒９ｂと横棒９ｃとから、図５で前後方向に長い長方形状の開口部９ｅがほぼ同一寸法でいくつか形成されることになるが、それら開口部９ｅは、長手方向に半ピッチずつずれた形態で図で左右方向に並ぶように設けられている。ちなみに、前記開口部９ｅの縦方向寸法ａは、λ／２以上例えば６４mmとされ、横方向寸法ｂは、λ／４未満例えば３０mmとされている。これにて、回転板９は、回転方向に非均質形状をなし、また、本実施例では中心点に関して点対称形状（１８０度回転させても同一形状となる）とされている。
【００４１】
そして、図６に示すように、回転板９の周囲枠９ａの所定位置には、光反射部１３が設けられている。これに対し、加熱室２の側壁部には、前記回転板９の基準位置を検出する停止位置検出手段として、投光部１４ａ及び受光部１４ｂを並んで有する反射型の光センサ１４が設けられている。本実施例では、例えば縦棒９ｂが延びる方向が加熱室２の前後方向に一致したところが回転板９の基準位置とされており、前記光反射部１３は、回転板９の停止位置が基準位置に来たときに、前記投光部１４ａからの出射光が該光反射部１３で反射して受光部１４ｂにて受光される位置に設けられている。図２に示すように、この光センサ１４の検出信号は、前記制御回路４に入力されるようになっている。
【００４２】
さて、前記制御回路４は、前記操作パネル３からの入力信号に基づいて、マグネトロン５やＲＴモータ１１等を制御して加熱調理を実行するのであるが、詳しくは後の作用説明にて述べるように、レンジ調理時においては、前記回転板９の回転を、食品Ｆの種類（調理メニュー）に応じた加熱が行われるように制御するようになっている。従って、この制御回路４が制御手段として機能する。
【００４３】
このとき、本実施例では、所定の食品種類（「御飯のあたため」及び「酒のかん」）が選択されたときには、回転板９を所定の停止位置（回転角度）で停止させて加熱を行う停止加熱モードを実行するようになっている。またこのとき、その食品種類によって回転板９が停止する停止位置が複数設定されている。より具体的には、食品種類が「御飯のあたため」のときには、図４（ａ）に示すように、回転板９が基準位置から角度Ａだけ進んだ位置に停止され、食品種類が「酒のかん」のときには、図４（ｂ）に示すように、回転板９が基準位置から角度Ｂだけ進んだ位置に停止されるようになっている。
【００４４】
そして、そのように回転板９を任意の位置に停止させるために、制御回路４は、回転板９を角度Ａ及び角度Ｂだけ回転させるに必要なＲＴモータ１１への通電時間（Ｔ(A) 及びＴ(B) ）を予め記憶しており、まず回転板９を連続回転させ、前記光センサ１４により基準位置が検出された時点から、その通電時間だけＲＴモータ１１を回転駆動して停止させるようになっている。
【００４５】
また、本実施例では、食品種類が「解凍調理」であったときには、図示はしないが、回転板９を基準位置から角度Ｃ（ＲＴモータ１１への通電時間Ｔ(C) ）だけ進んだ位置に停止させて一定時間の加熱を実行し、その後の残り加熱時間については回転板９を連続回転させながら加熱を行う複合加熱モードが実行されるようになっている。さらには、上記した所定の食品種類以外の食品種類が選択されたときには、回転板９を連続的に回転させながら加熱を行う回転加熱モードが実行されるようになっている。
【００４６】
次に、上記構成の作用について、図１も参照して述べる。加熱室２内に励振口７から所定波長のマイクロ波が供給されると、加熱室２の大きさ（壁の位置）等によって所定の定在波が生じ、この定在波に起因して加熱室２内に電界の強弱（加熱エネルギーの大小）のむらが生ずる。ところが、加熱室２内の底部には、導電材から回転方向に非均質形状に構成された回転板９が設けられているので、この回転板９の回転（停止位置の変動）により、マイクロ波の反射あるいは透過の状態が変動し、加熱室２内に異なる電界分布ひいては加熱分布が得られるのである。
【００４７】
特に本実施例の回転板９においては、一方向に連続して延びる縦棒９ｂと、マイクロ波の波長λの１／２未満の長さの横棒９ｃを有するので、回転板９を流れる壁面電流が縦棒９ｂの延びる一方向に整流され、その流れる方向つまり回転板の停止位置によって電界分布が変化されることになる。しかも、長方形状の開口部９ｅを有するので、マイクロ波の進行方向に対して開口部９ｅの長手方向が交差したときに、マイクロ波が透過しやすく、マイクロ波の進行方向と開口部９ｅの長手方向とが一致したときにマイクロ波が透過しにくくなる。
【００４８】
これにより、回転板９の停止位置によって特徴的な電界分布が得られ、回転板９の停止位置の変動に伴う電界分布の変化が十分大きなもの、つまり加熱分布のパターンが多いものとなるのである。従って、この回転板９を連続的に回転させることによって、加熱室２内の電界分布が時間と共に大きく変化し、併せて食品Ｆ自体も回転しているので、食品Ｆを加熱むらなく均一加熱することができるのである。
【００４９】
しかしながら、このような電界分布の均一化は、平面方向に広がった比較的大形の食品（複数個のシューマイやピザ等）を加熱するには適するが、例えば酒のかんのような場合には、対流によって上部が強く加熱され過ぎてしまうという上下方向の加熱むらが生ずることになる。また、加熱効率の観点からは、例えば御飯のあたため等の場合には、加熱効率に劣るといった不具合が生ずる。つまり、食品種類によっては、むしろ、回転板９を所定の停止位置にて停止し、所定の電界分布のままで加熱した方が適する場合がある。
【００５０】
即ち、図４（ａ）に示すように、回転板９を基準位置から角度Ａだけ進んだ停止位置に停止させることにより、「御飯のあたため」に最も加熱効率の良い電界分布が得られ、図４（ｂ）に示すように、回転板９を基準位置から前記角度Ａとは異なる角度Ｂだけ進んだ停止位置に停止させることにより、「酒のかん」を行うにあたって上下の加熱むらの生ずることのない（下部を強く加熱して対流により上下方向に均一に加熱できる）電界分布が得られるのである。
【００５１】
また、「解凍調理」の場合には、回転板９を基準位置から角度Ｃだけ進んだ停止位置に停止させて一定時間の加熱を行い、その後は、回転板９（食品Ｆ）を連続回転させて加熱を行うことにより、加熱効率が良く且つ加熱むらのない加熱を行うことができるのである。このような食品種類に応じた最適な電界分布が得られる回転板９の停止位置（角度Ａ，Ｂ，Ｃ）は、例えば予め実験的に求められるようになっている。尚、これら角度Ａ，Ｂ，Ｃは、食品Ｆを回転板９（食品載置皿１２）の中央に載置したときに最も有効となるものとされている。
【００５２】
そこで、本実施例では、図１のフローチャートに示すように、制御回路４による回転板９の制御が行われる。即ち、ユーザーが操作パネル３を操作して調理メニュー（食品Ｆの種類）を選択し、スタートキーをオン操作すると（ステップＳ１）、マグネトロン５が駆動され加熱調理が開始される（ステップＳ２）。そして、これと共に、ステップＳ３以下により回転板９が制御される。
【００５３】
このとき、まず、ユーザーにより選択された調理メニューが所定の調理メニュー（この場合「御飯のあたため」，「酒のかん」，「解凍調理」のいずれか）かどうかが判断される（ステップＳ３）。所定の調理メニュー以外の調理メニュー（例えば「シューマイのあたため」等）であるときには（Ｎｏ）、回転板９が連続回転されるようになり（ステップＳ４）、食品Ｆを加熱室２内で回転させながら加熱を行う回転加熱モードによる加熱調理が実行される。
【００５４】
これに対し、所定の調理メニューであった場合には（ステップＳ３にてＹｅｓ）、回転板９の回転が開始され（ステップＳ５）、前記光センサ１４による基準位置の検出動作が実行される（ステップＳ６）。そして、回転板９の基準位置が検出されると（ステップＳ６にてＹｅｓ）、その後は調理メニュー毎に異なる制御とされるのであるが（ステップＳ７）、調理メニューが「御飯のあたため」のときには、回転板９を基準位置検出時点から時間Ｔ(A) だけ回転させて、図４（ａ）に示すように、基準位置から角度Ａだけ進んだ位置に停止させるようになっている（ステップＳ８）。
【００５５】
そして、調理メニューが「酒のかん」のときには、回転板９を基準位置検出時点から時間Ｔ(B) だけ回転させて、図４（ｂ）に示すように、基準位置から角度Ｂだけ進んだ位置に停止させるようになっている（ステップＳ９）。このように、調理メニューが「御飯のあたため」あるいは「酒のかん」のときには、回転板９をそれら食品Ｆの種類に応じた所定の角度ＡあるいはＢにて停止させて加熱を行う停止加熱モードが実行されるのである。所定の調理時間が経過すれば、調理は終了される（ステップＳ１０）。
【００５６】
また、調理メニューが「解凍調理」のときには、まず、回転板９を基準位置検出時点から時間Ｔ(C) だけ回転させて基準位置から角度Ｃだけ進んだ位置に停止させて（ステップＳ１１）、この状態で所定時間の加熱を行い（ステップＳ１２）、その後、回転板９を連続回転させながら（ステップＳ１３）、残り時間の加熱を行う（ステップＳ１４）ことに切換えられ、もって複合加熱モードが実行されるようになっている。
【００５７】
このように本実施例によれば、導電材から構成される回転板９を回転方向に非均質形状に構成することにより、その停止位置が変動することにより、加熱室２内に異なる電界分布が得られることに着目し、回転板９の停止位置を、調理メニュー（食品Ｆの種類）に応じた加熱が行われるように制御するように構成した。この結果、食品Ｆの種類に応じた効率の良い加熱を行うことができると共に、加熱むらのない良好な仕上がり具合の加熱調理を行うことが可能となり、しかも、そのような加熱効率の向上及び加熱むらの改善を、回転板９の停止位置の制御のみにより実現できるので、簡単な構成で済ませることができるという優れた実用的効果を得ることができるものである。
【００５８】
この場合、特に本実施例では、回転板９を停止させる停止加熱モードを、２種類の食品について夫々異なる角度にて実行すると共に、別の調理メニューにおいては複合加熱モードを採用するようにしたので、回転加熱モードと併せて加熱分布のパターンがより多くなり、バラエティに富んだ加熱モードを選択することができ、食品種類に応じた加熱を行うにあたっての選択の幅が増えて、加熱効率の向上及び加熱むらの改善についての効果をより一層高めることが可能となるものである。
【００５９】
また、本実施例では、光センサ１４により回転板９の基準位置を検出するように構成すると共に、その基準位置からの回転板９の回転駆動時間によって該回転板９の停止位置を制御するようにしたので、回転板９を停止させる停止位置が複数設定されていても、回転板９を所定の停止位置に確実に停止させることが可能となり、しかも回転板９の停止位置検出及び停止位置制御のための構成を簡単に済ませることができるという利点を得ることができる。
【００６０】
さらに、本実施例では、回転板９の内部の格子を、一方向に連続して延びる縦棒９ｂと、マイクロ波の波長λの１／２未満の長さ寸法となるように分断された横棒９ｃとから構成すると共に、長方形状の開口部９ｅをいくつか形成するようにしたので、回転板９の停止位置の変動に伴う電界分布の変化を十分に大きなものとすることができるものである。
【００６１】
尚、上記実施例では、「御飯のあたため」，「酒のかん」，「解凍調理」の３種類の調理メニューに関して停止加熱モードあるいは複合加熱モードを実行する構成としたが、１種類の調理メニュー例えば「酒のかん」のときだけ停止モードを実行するようにしても良く、逆に、もっと様々な調理メニューに関して、個々に停止位置等の異なる停止加熱モードを実行するようにしても良い。この場合、複合加熱モードは必要に応じて設けるようにすれば良い。また、回転板９の構成（格子の形状や間隔、開口部の大きさ等）としても、回転方向に非均質な形状であれば、種々の変形が可能である。
【００６２】
（２）第２〜第７の実施例
次に、本発明の第２〜第７の実施例について、図７ないし図１２を参照しながら以下順に説明する。尚、以下述べる実施例は、上記第１の実施例のいわば変形例とも言えるものであり、基本的な部分は上記第１の実施例と共通している。従って、上記第１の実施例と共通する部分については、同一符号を付して詳しい説明及び新たな図示を省略し、以下、特徴となる点についてのみ説明することとする。
【００６３】
図７は、本発明の第２の実施例（請求項２に対応）を示すものであり、回転板９の回転制御の手順を示すフローチャートである。この実施例が上記第１の実施例と異なる点は、食品Ｆの種類（調理メニュー）を自動判別するようにしたところにある。即ち、ユーザーによりスタートスイッチがオンされると、加熱が開始されるのであるが（ステップＳ２１）、その後調理メニューの自動判別が行われ（ステップＳ２２）、以下、上記第１の実施例と同様の制御がなされるのである（ステップＳ３〜Ｓ１４）。
【００６４】
この場合、詳しい説明は省略するが、上記調理メニューの自動判別は、ガスセンサ（アルコールセンサ，蒸気センサ）や、重量センサ、形状センサ等を用いて行われるようになっている。この自動判別に要する時間は、１０秒以内とごく短いものとなっている。この第２の実施例によれば、上記第１の実施例と同様の作用，効果を得ることができるものである。
【００６５】
図８は、本発明の第３の実施例を示すものである。この実施例では、回転板９の基準位置を検出する停止位置検出手段として、上記第１の実施例における反射型の光センサ１４に代えて、加熱室２の奥側のコーナー部に、投光部２１ａと受光部２１ｂとを対向配置した透過型の光センサ２１を用いるようにしている。そして、このとき、回転板９の外周縁部の所定位置には、外周方向に突出する突起部２２が設けられている。かかる構成においては、回転板９の基準位置が、投光部２１ａと受光部２１ｂとの間の光軸を突起部２２が横切った位置に設定され、もって光センサ２１により回転板９の基準位置を検出することができるものである。
【００６６】
図９は、本発明の第４の実施例を示すものである。この実施例では、回転板９の外周縁部の所定位置に磁石２３を設けると共に、加熱室２の壁部に、回転板９の基準位置を検出するための停止位置検出手段としてのホール素子等の磁気センサ２４を設けるようにしている。かかる構成においても、磁気センサ２４により磁石２３が検出されることにより、回転板９の基準位置が検出されるものである。
【００６７】
図１０は、本発明の第５の実施例を示すものである。ここで、回転板９は、ＲＴモータ１１により回転駆動される回転軸２５の上端部に連結されるのであるが、本実施例では、その回転軸２５の上部２５ａを断面（上面）長方形状に形成し、回転板９がその回転軸２５に対して所定の回転方向位置で連結されるように構成されている。そして、加熱室２（オーブン庫１）の底板の下方側において、回転軸２５に外周方向に突出するカム２６を設けると共に、そのカム２６により動作されるスイッチ２７を設けることにより、停止位置検出手段が構成されている。
【００６８】
かかる構成においては、カム２６によりスイッチ２７が動作されるところが回転板９の基準位置として検出され、同様に回転板９の停止位置の制御がなされるのである。これにより、回転板９の停止位置の検出のための機構を、加熱室２の外部に設けることが可能となり、組立性や耐熱性等の面でのメリットを得ることができるものである。回転軸２５の上端部の形状としては、断面長方形以外にも、楕円形やいわゆるＤカット等各種の変形が可能である。
【００６９】
尚、回転板９を所定の停止位置に停止させるための手法としては、上記した基準位置を検出して時間制御を行うものに限るものではない。
例えば、停止位置が１か所であれば、その停止位置に回転板９が位置されたときにセンサが検知信号を得る構成とし、直ちに回転を停止させるようにしても良い。回転板９が点対称である場合には、１８０度毎に２か所の検知位置を設けることができる。複数の停止位置が存在する場合には、その位置毎に複数のスイッチ（センサ）を設ける構成とすることができる。また、１スイッチでも、信号が得られる回数によって複数の停止位置に停止させることが可能となる。さらには、エンコーダ等により回転板９（回転軸１０，２５）の回転角度を直接的に検出する構成としても良い。
【００７０】
また、回転板９を駆動するモータの回転方向が一方向に規定できないものの場合には、上記した基準位置を、停止位置とそれとは点対称の位置との中間に設定すれば、回転板９を基準位置の検出時点から９０度回転させれば、どちら方向に回転した場合でも所定の停止位置に停止させることが可能となる。
【００７１】
図１１は、本発明の第６の実施例を示すものである。ここで、上述のように、加熱室２内の加熱分布を調理メニューに応じた最適なものとすることができても、特に小さな食品Ｆについては、その食品Ｆが食品載置皿１２上の適切な位置に載置されていなければ、その加熱分布による効果が十分に得られないものとなる。そこで、本実施例では、回転板９上にセットされる食品載置皿１２の上面に、食品Ｆを載置するに適した位置を示すマーク２８，２９を表示したものである。
【００７２】
この場合、マーク２８，２９は、夫々「御飯」，「酒」を表す絵模様から構成されている。また、このとき、食品載置皿１２は、回転板９に対して所定の回転方向位置でセットされることは勿論である。これによれば、ユーザーが、加熱分布による効果を十分に得ることができる位置に食品Ｆを載置することができるようになる。
【００７３】
図１２は、本発明の第７の実施例を示すものである。この実施例では、上記第６の実施例における絵模様からなるマーク２８，２９に代えて、食品載置皿１２の上面にスポットライト３０を照射することにより、食品Ｆを載置するに適した位置を表示するようにしたものである。かかる構成によれば、判りやすく目立つ表示を行うことができる。
【００７４】
（３）第８の実施例
次に、本発明の第８の実施例について、図１３ないし図１５を参照して述べる。まず、図１３は、本実施例における回転板３１の構成を示している。この回転板３１は、やはり例えば鋼板等の導電材の表面にほうろう処理を施してなり、全体の外形が円形平皿状で且つ回転方向に非均質形状（中心点に関して点対称形状）をなしている。
【００７５】
具体的には、この回転板３１は、円環状の周囲枠３１ａ内に、複数本の縦棒３１ｂ及びそれと直交する複数本の横棒３１ｃを一体に有する格子状に構成されている。また、その中心部には、回転軸１０（図１５参照）に連結されるボス部３１ｄが設けられている。このとき、前記縦棒３１ｂは、周囲枠３１ａ内を端部から端部まで一方向（図で前後方向）に連続して延び、図で左右方向にほぼ等ピッチで設けられている。一方、前記横棒３１ｃは、そのほとんどが、マイクロ波の波長λ（約１２２mm）の１／２未満の長さ寸法となるように分断された形態に設けられている。
【００７６】
このとき、本実施例では、回転板３１の中央部には、縦棒３１ｂと横棒３１ｃとから、ほぼ正方形の中央開口部３２が複数個（ボス部３１ｄを囲むように４個及びその前後に２個の計６個）形成されている。この中央開口部３２は、その縦横の寸法ｃが共にマイクロ波の波長λの１／４以上例えば３１mmとされている。さらに、回転板３１の外周寄り部分（中央開口部３２形成部分の図で左右部位）には、図で前後方向に長い長方形状の開口部３１ｅがほぼ同一寸法でいくつか形成されている。この開口部３１ｅは、上記第１の実施例と同様に、縦方向寸法ａがλ／２以上例えば６４mmとされ、横方向寸法ｂがλ／４未満例えば３０mmとされている。
【００７７】
そして、図１４及び図１５に示すように、加熱室２の右側壁部には、マグネトロン５から発振されるマイクロ波を導波管３３（図１５参照）を介して加熱室２内に供給する励振口３４が設けられているのであるが、この励振口３４は、前記回転板３１からの高さ寸法ｄが、マイクロ波の波長λの１／２以下となるように設けられている。また、図１５に示すように、前記導波管３３の出口部の励振口３４の下端に連なる壁部３３ａが、該励振口３４に向けて下降傾斜する形状とされている。さらに、本実施例では、図１５に示すように、加熱室２の底面部には、回転板３１の中央部に対応した部位が山形（緩やかな円錐状）に盛上がった盛上り部３５が形成されている。
【００７８】
かかる構成においては、回転板３１の中央部に中央開口部３２が形成されているので、その中央開口部３２によって回転板３１の中央部をマイクロ波が透過しやすくなる。このため、加熱室２の底面を反射するマイクロ波の、回転板３１の中央部における上方へ向けての透過率が多くなり、回転板３１（食品載置皿１２）の中央部に位置して配置された食品Ｆをより強く加熱できるようになる。
【００７９】
この場合、励振口３４を比較的低い位置に設けたので、励振口３４から加熱室２内に供給されるマイクロ波を、回転板３１と加熱室２の底面との間に進入しやすくすることができ、しかも、導波管３３の励振口３４の下端に連なる壁部３３ａが下降傾斜する形状とされているので、加熱室２内に供給されるマイクロ波が下方に導かれるようになり、より一層回転板３１と加熱室２の底面との間に進入しやすくなる。さらには、加熱室２の底面部に盛上り部３５を設けたので、加熱室２の底面部に進入したマイクロ波が、盛上り部３５によって回転板３１の中央部部分を上方に導かれるようになり、もって回転板３１の中央部におけるマイクロ波の透過をより一層促進することができる。
【００８０】
また、上記第１の実施例の回転板９と同様に、回転板３１は、一方向に連続して延びる縦棒３１ｂと、マイクロ波の波長λの１／２未満の長さの横棒３１ｃを有し、しかも長方形状の開口部３１ｅを有するので、回転板３１の停止位置によって特徴的な電界分布が得られ、回転板３１の停止位置の変動に伴う電界分布の変化を十分大きなものとすることができるものである。
【００８１】
（４）第９の実施例
図１６及び図１７は、本発明の第９の実施例を示している。この実施例が上記第１の実施例等と異なる点は、回転板４１の形状及びその回転板４１の基準位置の検出のための構成にある。即ち、図１６に示すように、本実施例における回転板４１は、やはり表面がほうろう処理された鋼板等の導電材から全体として円板状に構成され、具体的には、中心部のハブ部４１ａと円環状の周囲枠（リム部）４１ｂとの間をアーム部４１ｃでつないだ形状とされている。
【００８２】
このとき、前記アーム部４１ｃは、３本が１２０度間隔で放射状に設けられており、従って、回転板４１は、１２０度回転（３６０度／ｎ；ｎ＝３）したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状をなしている。また、図１７にも示すように、前記ハブ部４１ａの下面の中心には、ＲＴモータ１１により回転駆動される回転軸４２に所定の回転方向位置にて連結されるボス部４１ｄが設けられている。さらには、この回転板４１には、アーム部４１ｃ間に、扇状の開口部４１ｅが形成されることになるが、この開口部４１ｅの最大直線寸法ｅが、マイクロ波の波長λの１／２以上の寸法となるように形成されている。
【００８３】
これにて、この回転板４１においては、壁面電流がアーム部４１ｃの延びる方向に整流されることによる電界分布の変化、及び、開口部４２ｅの位置（向き）によるマイクロ波の透過，反射の変化に基づいて、その停止位置の変動に伴い加熱室２内の電界分布を変化させることができるのである。また、このとき、回転板４１は１２０度回転したときに元の形状と同一形状となるので、１２０度回転毎に同一の電界分布が得られるようになる。
【００８４】
そして、本実施例では、回転板４１には、第１の基準位置と、それとは１８０度対称な位置である第２の基準位置との２個の基準位置が設定される。この場合、図１７に示すように、前記回転軸４２と一体回転するギヤ４３の上面の外周部には、回転板４１の第１の基準位置に対応する１本の第１のピン４４が設けられていると共に、回転板４１の第２の基準位置に対応する２本の第２のピン４５，４５が設けられている。
【００８５】
これに対し、オーブン庫１の下方の固定部位には、回転板４１の基準位置を検出するための停止位置検出手段として、透過形の光センサ４６が設けられている。この光センサ４６は、周知のように、ほぼコ字形をなすホルダ内の両端部に、投光素子と受光素子とを対向配置して構成され、内側部分を通る遮光物（ここではピン４４，４５）を検出するようになっている。この場合、ギヤ４３の回転に伴い、第１のピン４４が光センサ４６部分を通過する際には、１個の検知信号が得られることにより第１の基準位置が検出され、第２のピン４５が光センサ４６部分を通過する際には、連続して２個の検知信号が得られることにより第２の基準位置が検出されるようになっている。
【００８６】
さて、図示しない制御回路は、上記第１の実施例等と同様に、回転板４１を、食品種類に応じてその食品Ｆの加熱に適した電界分布が得られるような所定の停止位置（食品種類が例えば「御飯のあたため」のときは、第１の基準位置から角度Ａだけ進んだ位置）に停止させて加熱調理を実行する。このとき、第１の基準位置から角度Ａだけ進んだ位置が、回転板４１の停止位置である場合には、第２の基準位置から角度Ａ±６０度進んだ位置も、回転板４１の同等の停止位置となる。
【００８７】
従って、制御回路は、食品種類が例えば「御飯のあたため」のときには、回転板４１を任意の初期位置から連続回転させ、まず第１の基準位置が光センサ４６により検出されたときには、その時点から角度Ａだけ回転板４１を回転させて停止し、まず第２の基準位置が光センサ４６により検出されたならば、その時点から角度Ａ±６０度（角度Ａが６０度より大きい場合にはマイナス）だけ回転板４１を回転させて停止するようになっている。
【００８８】
これにて、回転板４１の１８０度以内の回転で基準位置を検出することができ、基準位置を１個のみ設けた場合と比べて回転板４１を停止位置に停止させるまでの時間が短縮されるようになる。尚、このとき、ＲＴモータ１０は、回転板４１を、例えば１２秒で１回転させるように一定速度（６０度／秒）で回転させるので、回転板４１の基準位置からの進み角度が通電時間に換算され、ＲＴモータ１０への通電時間の制御により停止位置の制御が行われる。
【００８９】
そして、本実施例では、制御回路は、回転板４１を所定の停止位置にて停止させて食品Ｆを加熱した後、回転板４１をその停止位置から１２０度回転させて停止させることを、繰返し実行するようになっている。この場合、回転板４１の１回の停止時間は一定時間例えば１０秒とされ、停止位置での１０秒停止、１２０度の回転（４秒の所要時間）、停止位置での１０秒停止が繰返されるのである。このとき、上述のように、回転板４１は１２０度回転させても同じ形状なので、回転板４１の停止時においては、常にその食品Ｆの加熱に適した電界分布が得られることになり、それでいながら、食品Ｆの位置（励振口８に対する向き）を変化させながら加熱調理を行うことができるのである。
【００９０】
このような本実施例によれば、上記第１の実施例等と同様に、回転板４１の停止位置を、食品種類に応じた加熱が行われるように制御する構成としたので、食品Ｆの種類に応じた効率の良い加熱を行うことができると共に、加熱むらのない良好な仕上がり具合の加熱調理を行うことが可能となり、しかも、そのような加熱効率の向上及び加熱むらの改善を、回転板４１の停止位置の制御のみにより実現できるので、簡単な構成で済ませることができるという効果を得ることができる。
【００９１】
そして、特に本実施例では、回転板４１を、１２０度の回転で同一形状となる回転対称形状とし、回転板４１を所定の停止位置にて一定時間停止させた後、その停止位置から１２０度回転させて停止させることを繰返すようにしたので、食品Ｆに適した電界分布を常に得ながらも、励振口８に対する食品Ｆの向きを変化させながら加熱することができ、加熱むらを一層少なくすることができる。また、回転板４１の形状が格子状の場合と比べて比較的単純で安価に製造できるといったメリットも得られる。食品Ｆが適宜回転することになるので、使用者が違和感を覚えることもなくなる。
【００９２】
さらに、本実施例では、回転板４１の位置検出用の基準位置として、回転板の１８０度対称な位置に対応して、互いに異なる検知信号を生成する第１及び第２の２個の基準位置を設ける構成としたので、回転板４１のどちらかの基準位置を検出して所定の停止位置に停止させるまでの時間の短縮化を図ることができ、しかもその際の構成を簡単に済ませることができるという利点を得ることができるものである。
【００９３】
（５）第１０〜第１５の実施例
図１８ないし図２３は、夫々本発明の第１０〜第１５の実施例を示している。これらは、上記第９の実施例の変形例ともいえるべきものであり、第９の実施例と異なる点を中心として、以下順に述べる。
【００９４】
図１８は、本発明の第１０の実施例を示すものであり、ここでは、回転軸４２と一体回転するギヤ４３の上面にカム５１が設けられていると共に、オーブン庫１の下方の固定部位に、停止位置検出手段としてのマイクロスイッチ５２が設けられている。前記カム５１は、回転板４１の第１の基準位置に対応した１個の第１の突起部５１ａを有すると共に、第１の基準位置とは１８０度対称的な第２の基準位置に対応した２個の第２の突起部５１ｂを有して構成されている。
【００９５】
これにて、回転板４１が第１の基準位置にきたときに、カム５１の第１の突起部５１ａが、マイクロスイッチ５２を動作させて１個の検知信号が生成され、回転板４１が第２の基準位置にきたときに、カム５１の第２の突起部５１ｂが、マイクロスイッチ５２を動作させて連続した２個の検知信号が生成されるようになっている。従って、上記した第９の実施例と同様に、簡単な構成で、回転板４１の第１及び第２の基準位置を夫々検出することが可能となる。
【００９６】
図１９は、本発明の第１１の実施例を示している。この実施例では、回転板４１が１２０度回転しても同一形状となる（同一の電界分布が得られる）ことを利用し、回転板４１の基準位置を、１２０間隔の３か所の位置に設けるようにしている。
【００９７】
そして、回転軸４２と一体回転するギヤ４３の上面外周部には、各基準位置に対応した３本のピン５３が、１２０度間隔で設けられており、やはりそれらピン５３を光センサ４６により検出するように構成されている。この場合、光センサ４６が、３本のピン５３のうちいずれを検知しても、基準位置を検出することになり、従って、回転板４１の任意の初期位置から回転板４１の１２０度以内の回転で基準位置を検出することができ、ひいては回転板４１を所定の停止位置に停止させるまでの時間のより一層の短縮化を図ることができるものである。
【００９８】
図２０は、本発明の第１２の実施例を示すものである。この実施例では、上記第１１の実施例におけるピン５３に代えて、３個の永久磁石等の磁性体５４を１２０間隔で設けると共に、第１１の実施例における光センサ４６に代えて停止位置検出手段としての磁気センサ５５を設けるようにしている。この磁気センサ５５が前記磁性体５４の接近を検知することにより、回転板４１の基準位置が検出されるようになっている。かかる構成でも、上記第１１の実施例と同様の作用，効果を得ることができる。
【００９９】
図２１は、本発明の第１３の実施例の回転板６１を示している。この回転板６１は、やはり表面がほうろう処理された鋼板等の導電材から全体として円板状に構成され、具体的には、中心部のハブ部６１ａと円環状の周囲枠６１ｂとの間を、１２０度間隔で放射状に延びる３本のアーム部６１ｃでつないだ形状とされている。
【０１００】
また、ハブ部６１ａの下面の中心にボス部６１ｄが設けられており、さらに、最大直線寸法ｅがマイクロ波の波長λの１／２以上の寸法となる３個の開口部６１ｅを有している。そして、前記ハブ部６１ａには、開口部６１ｅとは６０度ずれるようにして、３個の小開口部６１ｆが形成されている。この回転板６１においても、上記第９の実施例の回転板４１と同様に、１２０度回転（３６０度／ｎ；ｎ＝３）したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状とされ、同様の作用，効果を得ることができる。
【０１０１】
図２２は、本発明の第１４の実施例の回転板７１を示しており、この回転板７１は、中心部のハブ部７１ａと円環状の周囲枠７１ｂとの間を、９０度間隔で放射状に延びる４本のアーム部７１ｃでつないだ形状とされている。この回転板７１は、９０度回転（３６０度／ｎ；ｎ＝４）したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状とされている。また、９０度の整数倍（１８０度，２７０度）回転したときも、元の形状と同一形状となる。
【０１０２】
図２３は、本発明の第１５の実施例の回転板８１を示しており、この回転板８１は、中心部のハブ部８１ａと円環状の周囲枠８１ｂとの間を、７２度間隔で放射状に延びる５本のアーム部８１ｃでつないだ形状とされている。この回転板８１は、７２度回転（３６０度／ｎ；ｎ＝５）したときに元の形状と同一形状となる回転対称形状とされている。また、７２度の正数倍の角度回転したときも、元の形状と同一形状となることは勿論である。
【０１０３】
これら回転板７１あるいは回転板８１にあっても、食品種類に応じた加熱が行われる所定の停止位置に停止させると共に、その停止位置にて一定時間停止させた後、その停止位置から９０度又はその整数倍（１８０度，２７０度）、あるいは、７２度又はその整数倍（１４４度，２１６度，２８８度）回転させて停止させることを繰返す構成とすることにより、食品Ｆに適した電界分布を常に得て効率の良い加熱を行うことができると共に、励振口８に対する食品Ｆの向きを変化させながら加熱することができ、加熱むらを一層少なくすることができる等の上記第９の実施例などと同様の効果を得ることができるものである。
【０１０４】
尚、本発明は上記した各実施例に限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施し得るものである。
この場合、図示は省略するが、上記各実施例において、回転板９，３１を所定の停止位置で停止して食品Ｆを加熱している停止加熱モードの実行時に、その途中の時点で回転板９，３１を１８０度回転させて停止させる動作を実行するような制御を行うこともできる。
【０１０５】
これによれば、食品Ｆに対する一面方向からのマイクロ波の照射が強く、食品Ｆの反対の面がいわば陰になるような場合であっても、加熱実行中に食品Ｆが１８０度反転される形態となり、双方の面に対するマイクロ波の照射を均等化することができるようになる。またこのとき、回転板９，３１は点対称形状とされているので、電波分布のモードが変化することもなく、最適な電波分布にて加熱を行うことができるものである。
【０１０６】
また、これも図示はしないが、例えば重量の大きい食品等については、自ずと加熱時間も長くなるが、停止加熱モードによる加熱のみを長時間にわたって行うと、加熱むらが大きくなる虞もある。そこで、所定加熱時間までは回転板を食品種類に応じた所定の停止位置にて停止させて食品を加熱し、所定加熱時間を越えた後は、回転板を回転させながら食品を加熱するような構成とすることもできる（請求項５に対応）。これによれば、長時間の加熱を行う場合の加熱むらを低減することができる。
【０１０７】
その他、上記各実施例では、回転板の基準位置検出後のＲＴモータへの通電時間に基づいて回転板を所定の停止位置に停止させるように構成したが、ＲＴモータへの入力電力量に基づいて回転板の停止位置の制御を行うようにしても良く、さらには、回転板の形状や基準位置の検出のための構成などについても種々の変形が可能である。
【０１０８】
【発明の効果】
以上の説明にて明らかなように、本発明の電子レンジによれば、加熱室内の底部に設けられて食品を支持する回転板を、導電材から回転方向に非均質形状に構成すると共に、回転板の停止位置を、食品に応じた加熱が行われるように制御する制御手段を設けるようにしたので、加熱効率の向上を図ると共に加熱むらの改善を図ることができ、しかも簡単な構成で済ませることができるという優れた効果を奏するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施例を示すもので、回転板の制御手順を示すフローチャート
【図２】電気的構成を概略的に示すブロック図
【図３】加熱室内の概略的な斜視図
【図４】御飯のあたために適する回転板の停止位置（ａ）と、酒のかんに適する回転板の停止位置（ｂ）とを示す斜視図
【図５】回転板の平面図
【図６】光センサ部分を示す加熱室内の要部の斜視図
【図７】本発明の第２の実施例を示す図１相当図
【図８】本発明の第３の実施例を示す図６相当図
【図９】本発明の第４の実施例を示す図６相当図
【図１０】本発明の第５の実施例を示す回転軸部分の斜視図
【図１１】本発明の第６の実施例を示す回転板（食品載置皿）の斜視図
【図１２】本発明の第７の実施例を示す図１１相当図
【図１３】本発明の第８の実施例を示す図５相当図
【図１４】加熱室内の様子を示す斜視図
【図１５】加熱室の下半部の構成を概略的に示す縦断正面図
【図１６】本発明の第９の実施例を示す図５相当図
【図１７】図１０相当図
【図１８】本発明の第１０の実施例を示す図１０相当図
【図１９】本発明の第１１の実施例を示す図１０相当図
【図２０】本発明の第１２の実施例を示す図１０相当図
【図２１】本発明の第１３の実施例を示す図５相当図
【図２２】本発明の第１４の実施例を示す図５相当図
【図２３】本発明の第１５の実施例を示す図５相当図
【符号の説明】
図面中、２は加熱室、４は制御回路（制御手段）、５はマグネトロン（マイクロ波供給手段）、８，３４は励振口、９，３１，４１，６１，７１，８１は回転板、９ａ，３１ａは周囲枠、９ｂ，３１ｂは縦棒、９ｃ，３１ｃは横棒、９ｅ，３１ｅ，４１ｅは開口部、１０，２５，４２は回転軸、１１はＲＴモータ（駆動機構）、１２は食品載置皿、１４，２１，４６は光センサ、２４，５５は磁気センサ、２７，５２はスイッチ、２８，２９はマーク、３０はスポットライト、３２は中央開口部、３３は導波管、３３ａは壁部、３５は盛上り部、４４，４５，５３はピン、５１はカム、５４は磁性体、Ｆは食品を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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