(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともトレッドセンター部にブロック列を設けると共に、該ブロック列のタイヤ幅方向両外側にそれぞれタイヤ周方向に延長する主溝を挟んで他のブロック列を設け、前記センター部ブロック列を構成するブロックの鋭角部と前記他のブロック列を構成するブロックの鋭角部とを前記主溝の両側でタイヤ周方向の同一方向に配置した空気入りタイヤにおいて、前記センター部ブロック列の幅をトレッド接地幅の１０〜２５％にし、前記主溝の総溝幅をトレッド接地幅の１５％以下にすると共に、前記センター部ブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を一方のブロック端から他方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記他のブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を前記他方のブロック端から前記一方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記主溝を挟んで対向する一対のテーパ部の傾斜角度が増大する方向を互いに逆向きにすると共に、前記主溝の溝底における溝幅をタイヤ周方向に一定にした空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記テーパ部の最大幅をブロック周方向長さの５〜１５％にした請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ＲＶ用として好適な空気入りタイヤに関し、さらに詳しくは、操縦安定性を低下させることなく、製造コストを低減し、かつ生産性を向上することを可能にした空気入りタイヤに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、センターラインを跨がるようにブロックを配置したＲＶ用等の大型タイヤは、２つ割りモールドを使用して加硫成形を行った場合、そのブロック剛性が高いが故に離型時にブロック欠け等の故障を生じることがあり、これが生産性を低下させていた。そこで、上記故障を避けるために、ブロックのシャープなエッジに面取りを行ったり、セクショナルタイプのモールドを使用するようにしている。
【０００３】
しかしながら、ブロックに対する面取りを不用意に大きくすると、ブロック剛性が落ち、ひいては操縦安定性を低下させるという問題があった。また、セクショナルタイプのモールドを使用した場合、ブロック欠け等の故障を防止することは可能であるものの、タイヤの製造コストが著しく高くなってしまうという問題があった。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、操縦安定性を低下させることなく、製造コストを低減し、かつ生産性を向上することを可能にした空気入りタイヤを提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、少なくともトレッドセンター部にブロック列を設けると共に、該ブロック列のタイヤ幅方向両外側にそれぞれタイヤ周方向に延長する主溝を挟んで他のブロック列を設け、前記センター部ブロック列を構成するブロックの鋭角部と前記他のブロック列を構成するブロックの鋭角部とを前記主溝の両側でタイヤ周方向の同一方向に配置した空気入りタイヤにおいて、前記センター部ブロック列の幅をトレッド接地幅の１０〜２５％にし、前記主溝の総溝幅をトレッド接地幅の１５％以下にすると共に、前記センター部ブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を一方のブロック端から他方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記他のブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を前記他方のブロック端から前記一方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記主溝を挟んで対向する一対のテーパ部の傾斜角度が増大する方向を互いに逆向きにすると共に、前記主溝の溝底における溝幅をタイヤ周方向に一定にしたことを特徴とするものである。
【０００６】
このようにセンター部ブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁に傾斜角度を一方のブロック端から他方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記他のブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁に傾斜角度を前記他方のブロック端から前記一方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設けたことにより、モールドの成形骨が前記主溝から抜け易くなるので、加硫成形に２つ割りモールドを使用しても離型時にブロック欠け等の故障の発生を回避することができる。従って、セクショナルタイプのモールドを使用する場合に比べて、タイヤの製造コストを低減し、かつ生産性（歩留り）を向上することができる。
【０００７】
また、センター部ブロック列を構成するブロックの側壁に設けたテーパ部と、その外側に位置する他のブロック列を構成するブロックの側壁に設けたテーパ部とが互いに捩じれるように傾斜角度を変化させることにより、ブロック剛性の低下を最小限に留めて操縦安定性の低下を抑制することができる。
本発明において、トレッド接地幅とはタイヤに空気圧２００ｋＰａを充填し、ＪＡＴＭＡ最大負荷能力の７５％の荷重をかけたときの接地幅である。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の構成について添付の図面を参照して詳細に説明する。
図１は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを例示するものである。図において、ＣＬはトレッドセンターラインであり、ＴＷはトレッド接地幅である。
【０００９】
トレッド１には、センター部においてタイヤ周方向にストレート状に延びる左右一対の主溝２，２と、ショルダー部においてタイヤ周方向にストレート状に延びる左右一対の主溝３，３と、タイヤ幅方向に延びる複数本の副溝４が設けられている。これにより、センター部に複数のブロック５ａからなるブロック列５が分割形成され、該ブロック列５のタイヤ幅方向両外側に複数のブロック６ａからなるブロック列６が分割形成され、該ブロック列６のタイヤ幅方向両外側のショルダー部に複数のブロック７ａからなるブロック列７が分割形成されている。
【００１０】
センター部のブロック列５はセンターラインＣＬに跨がるように配置され、その幅がトレッド接地幅ＴＷの１０〜２５％の範囲に設定されている。また、一対の主溝２，２の総溝幅はトレッド接地幅ＴＷの１５％以下に設定されている。上記寸法を有するＲＶ用等の大型タイヤでは、２つ割りモールドを使用した場合、離型時にトレッドセンター部付近でブロック欠け等の故障を生じ易い。
【００１１】
図２に示すように、センター部のブロック列５を構成するブロック５ａは、平面視で一対の鈍角部５Ａ，５Ａと一対の鋭角部５Ｂ，５Ｂとを有する菱形になっている。一方、ブロック列６を構成するブロック６ａは、そのセンター側エッジにおいて、ブロック５ａの鈍角部５Ａに対してタイヤ周方向の同一方向に鈍角部６Ａが形成され、ブロック５ａの鋭角部５Ｂに対してタイヤ周方向の同一方向に鋭角部６Ｂが形成されている。
【００１２】
図３に示すように、センター部のブロック列５を構成するブロック５ａにおいて、主溝２に隣接する側壁のトレッド法線方向に対する傾斜角度は鋭角部５Ｂ側のブロック端から鈍角部５Ａ側のブロック端へ向けて徐々に大きくなっており、この側壁がテーパ部５Ｃを形成している。更に、ブロック５ａの鋭角部５Ｂには面取り部５Ｄが設けられている。
【００１３】
一方、ブロック列６を構成するブロック６ａにおいて、主溝２に隣接する側壁のトレッド法線方向に対する傾斜角度は鈍角部６Ａ側のブロック端から鋭角部６Ｂ側のブロック端へ向けて徐々に大きくなっており、この側壁がテーパ部６Ｃを形成している。更に、ブロック６ａの鋭角部６Ｂには面取り部６Ｄが設けられている。
【００１４】
上記テーパ部５Ｃ，６Ｃの最大幅ａはブロック周方向長さｂの５〜１５％にすることが好ましい。このテーパ部５Ｃ，６Ｃの最大幅ａがブロック周方向長さｂの５％未満であると離型時にブロック欠けを生じ易くなり、逆に１５％を超えると操縦安定性が低下する。なお、テーパ部５Ｃ，６Ｃはトレッド法線方向に対する傾斜角度がタイヤ周方向に徐々に変化しているものの、主溝２の溝底における溝幅はタイヤ周方向に略一定になっている。
【００１５】
上述のようにセンター部のブロック列５を構成するブロック５ａと、その外側に位置するブロック列６を構成するブロック６ａにおいて、主溝２に隣接する側壁の傾斜角度を徐々に大きくしたテーパ部５Ｃ，６Ｃを設けることにより、２つ割りモールドを使用した場合であってもモールドの成形骨が主溝２から抜け易くなるので、離型時にブロック５ａやブロック６ａが欠損するなどの故障が発生することを回避できる。従って、本発明はＲＶ用等の大型タイヤの加硫成形において２つ割りモールドの使用を可能にするので、従来のようにセクショナルタイプのモールドを使用する場合に比べてタイヤの製造コストを低減することができ、しかもブロック欠け等を生じないため生産性（歩留り）を向上することができる。
【００１６】
また、センター部におけるブロック５ａの側壁と、その外側のブロック６ａの側壁に対し、互いに捩じれるようにテーパ部５Ｃ，６Ｃを設けたことにより、ブロック剛性の低下を最小限に留めることができ、それによって操縦安定性の低下を抑制することができる。
【００１７】
【実施例】
タイヤサイズを２３５／７５Ｒ１５で共通にし、図１のトレッドパターンを有する本発明タイヤと、図１のトレッドパターンにおいてブロック側壁にテーパ部を設けていない従来タイヤ１，２とを２つ割りモールドを使用してそれぞれ製作した。従来タイヤ１のブロック形状は図４に示す通りであり、従来タイヤ２のブロック形状は図５に示す通りである。なお、本発明タイヤ及び従来タイヤ１，２において、センター部ブロック列の幅をトレッド接地幅ＴＷの１５％にし、その両外側の主溝の総溝幅をトレッド接地幅ＴＷの７％にした。
【００１８】
これら試験タイヤについて、センター部ブロック列におけるブロック欠けの有無を調べると共に、下記試験方法により操縦安定性を評価し、その結果を表１に示した。
操縦安定性：
試験タイヤを排気量２５００ｃｃの乗用車に装着し、空気圧２２０ｋＰａとして５人のパネラーによるフィーリングテストを行った。評価結果は、従来タイヤ１を１００とする指数で示した。この指数値が大きいほど操縦安定性が優れている。
【００１９】
【表１】
表１
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【００２０】
この表１から判るように、本発明タイヤは２つ割りモールドを使用して製造しても離型時にブロック欠けを殆ど生じておらず、しかも従来タイヤ１と同等の操縦安定性を確保していた。一方、従来タイヤ２はブロックエッジを溝底まで切り欠いているため、操縦安定性が従来タイヤ１に比べて大幅に低下していた。
【００２１】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、少なくともトレッドセンター部にブロック列を設けると共に、該ブロック列のタイヤ幅方向両外側にそれぞれタイヤ周方向に延長する主溝を挟んで他のブロック列を設け、前記センター部ブロック列を構成するブロックの鋭角部と前記他のブロック列を構成するブロックの鋭角部とを前記主溝の両側でタイヤ周方向の同一方向に配置した空気入りタイヤにおいて、前記センター部ブロック列の幅をトレッド接地幅の１０〜２５％にし、前記主溝の総溝幅をトレッド接地幅の１５％以下にすると共に、前記センター部ブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を一方のブロック端から他方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記他のブロック列を構成するブロックの前記主溝に隣接する側壁にトレッド法線方向に対する傾斜角度を前記他方のブロック端から前記一方のブロック端へ向けて徐々に大きくしたテーパ部を設け、前記主溝を挟んで対向する一対のテーパ部の傾斜角度が増大する方向を互いに逆向きにすると共に、前記主溝の溝底における溝幅をタイヤ周方向に一定にしたことにより、ブロック欠け等の故障の発生を回避しながら２つ割りモールドの使用を可能にするので、タイヤの製造コストを低減し、かつ生産性を向上することができ、しかも上記捩じれ状のテーパ部を形成するためブロック剛性の低下を最小限に留めて操縦安定性の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示す展開図である。
【図２】図１の空気入りタイヤのセンター部を拡大して示す平面図である。
【図３】図１の空気入りタイヤのセンター部のブロックを拡大して示す斜視図である。
【図４】従来の空気入りタイヤのセンター部のブロックを拡大して示す斜視図である。
【図５】従来の他の空気入りタイヤのセンター部のブロックを拡大して示す斜視図である。
【符号の説明】
１  トレッド
２，３  主溝
４  副溝
５，６  ブロック列
５ａ，６ａ  ブロック
５Ａ，６Ａ  鈍角部
５Ｂ，６Ｂ  鋭角部
５Ｃ，６Ｃ  テーパ部
５Ｄ，６Ｄ  面取り部
ＴＷ  トレッド接地幅
ＣＬ  センターライン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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