(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ターゲットの裏側に配置される磁石組立体と、この磁石組立体をターゲットに対して往復運動させる運動機構とを備える、スパッタリング装置のマグネトロンカソード電極において、次の特徴を備えるマグネトロンカソード電極。
（イ）前記磁石組立体は少なくとも一つの磁石ユニットを含む。
（ロ）各磁石ユニットはターゲットの表面に環状の細長いエロージョン領域を発生させる。
（ハ）各磁石ユニットは、前記エロージョン領域の長手方向に垂直な方向に往復運動できる。
（ニ）前記磁石ユニットは、ターゲットに対向する表面側に磁極を有する細長い内側磁石と、ターゲットに対向する表面側に磁極を有していて前記内側磁石を取り囲む外側磁石とを含み、前記内側磁石の磁極と前記外側磁石の磁極は互いに逆極性である。
（ホ）前記磁石ユニットの長手方向両端部近傍における往復運動方向の磁石ユニットの幅は、長手方向中央部における磁石ユニットの幅よりも小さい。
（ヘ）前記磁石ユニットの長手方向両端部近傍における前記往復運動方向に沿った外側磁石と内側磁石との距離は、長手方向中央部における前記往復運動方向に沿った外側磁石と内側磁石との距離に等しい。
【請求項２】
前記磁石ユニットの長手方向両端部近傍では、ターゲット表面に平行な断面における外側磁石の外形が、磁石ユニットの長手方向両端部を頂点とする三角形になっていることを特徴とする請求項１に記載のマグネトロンカソード電極。
【請求項３】
前記磁石ユニットの長手方向両端部近傍では、ターゲット表面に平行な断面における内側磁石の外形が、磁石ユニットの長手方向両端部を頂点とする三角形になっていることを特徴とする請求項２に記載のマグネトロンカソード電極。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明はスパッタリング装置のマグネトロンカソード電極に関し、特に、ターゲットの全体を有効に消費できるように磁石ユニットの構造を改良したマグネトロンカソード電極に関する。
【０００２】
【従来の技術】
スパッタリング装置では各種の電極構造が提案されているが、その中でも、マグネトロン方式の電極が工業的に最も多く使用される。その理由は、成膜速度が大きく生産性が高いからである。従来のマグネトロン方式の電極には様々なタイプが存在する。現在のところ、平板状のターゲットを備えた平板マグネトロンカソードが工業的に有用である。近年、特に液晶表示装置の製造用として、大面積の基板上に、均一な膜厚分布で均質に成膜することが要求されている。この要求を満たすスパッタリング装置として、カソード電極を静止状態にして、基板の方を連続的に移動させながら成膜を行う方式がある。しかし、この装置は、ロードロック室や、加熱室、搬送用緩衝空間、スパッタ室等を備える必要があり、装置が巨大化する傾向があった。また、ターゲット面上にスパッタされない領域が残るため、ゴミなどのパーティクルが発生し、液晶表示装置の歩留まりを低下させていた。さらに、ターゲットの不均一消耗による不経済性やスパッタ膜の膜質不均一性も問題となった。
【０００３】
最近では、上記各問題を解決するために、基板とカソード電極の両方を静止させて、ターゲットの消耗領域を広くしたスパッタリング装置が検討されている。特にマグネトロンカソードに注目すると、例えば特開平５−２３９６４０号公報に開示された装置では、複数の磁石ユニットで構成された磁石組立体をターゲットに対して往復運動させて、ターゲットにおけるエロージョン分布の均一性を改善している。また、特開平４−３２９８７４号公報や特開平５−９７２４号公報に開示された装置でも、単一の磁石ユニットを往復運動させる類似例が開示されている。
【０００４】
上記の従来装置によれば、磁石組立体を往復運動させることによりターゲットの表面でのエロージョン領域が拡大するため、ターゲットの利用率が向上し、エロージョンの遍在を少なくできる。また、基板に形成される薄膜の膜厚の均一性及び膜質の均質性が向上し、ターゲット面上の堆積膜に起因して発生するパーティクルを抑制する利点も有する。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、磁石組立体をターゲットに対して往復運動させる方式のマグネトロンカソードでは、次のような問題点がある。
【０００６】
図１２は、従来のマグネトロンカソードで使われている細長い矩形の磁石ユニットを示すものであり、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は平面図である。この磁石ユニットは、内側磁石１０と外側磁石１２とからなる。
【０００７】
図１３は、図１２の磁石ユニットを一つだけ含む磁石組立体を往復運動させる運動機構を示す平面図である。磁石組立体１４にはクランクシャフト１６の一端が回転可能に連結され、クランクシャフト１６の他端は回転円板１８に回転可能に連結されている。回転円板１８が回転すると磁石組立体１４は矢印２０の方向に往復運動する。クランクシャフト１６の長さが回転円板１８の直径よりも十分大きい場合は、回転円板１８が等速回転運動をすると磁石組立体１４の移動速度は正弦関数的に変化する。ただし、回転円板１８の回転速度を適当に変調すれば、磁石組立体１４の移動速度を等速にすることもできる。
【０００８】
図１２の磁石ユニットを用いたマグネトロンカソード電極の場合、磁石組立体が静止していれば、ターゲットのエロージョン領域は細長い環状になる。このエロージョン領域のエロージョン深さを等高線表示したものを図１４（Ａ）に示す。図１４（Ｂ）はその場合のエロージョン断面積を示すグラフであり、横軸は磁石ユニットの長辺方向の位置であり、縦軸は磁石ユニットの短辺方向の断面におけるエロージョン断面積である。すなわち、図１４（Ｂ）のＢ１点のエロージョン断面積は、図１４（Ａ）のＢ１−Ｂ１線に沿ったエロージョン断面２０の合計の断面積を示す。同様に、図１４（Ｂ）のＢ２点のエロージョン断面積は、図１４（Ａ）のＢ２−Ｂ２線に沿ったエロージョン断面２２の断面積を示す。そして、図１４（Ｂ）から分かるように、Ｂ２点のエロージョン断面積は、Ｂ１点のエロージョン断面積よりも増加している。その断面積比はＢ１：Ｂ２＝１：１．３５である。
【０００９】
図１２の磁石ユニットを短辺方向に５００ｍｍの振幅（以下、ストロークという。）で往復運動させた場合、ターゲットのエロージョン深さの絶対値の分布は図１５に示すようになる。この３次元グラフの高さがエロージョンの深さに相当する。矢印２４は往復運動の方向である。このグラフで特徴的な点は、磁石ユニットの往復運動の折り返し点付近（Ｙ方向の両端部付近）でエロージョン深さが大きくなり、そのうちでも、磁石ユニットの長辺方向（Ｘ方向）の両端部でエロージョン深さが特に大きくなっていることである。ターゲットの利用率を考えた場合、エロージョンの最深部がターゲット厚さに達した時点でターゲットの寿命になるので、図１５に示すような急峻なピーク２６、２７、２８、２９が存在すると、ターゲットの利用率は低くなる。
【００１０】
ところで、細長い矩形の磁石ユニットが静止している場合には、磁石ユニットの長手方向の両端付近と長手方向中央部とではエロージョン深さがほぼ等しくなるのに、往復運動させた場合には、長手方向の両端付近が中央部よりもターゲットが深くエッチングされる。その理由は、図１４（Ｂ）に示すように、磁石ユニットの短辺方向の断面において、磁石ユニットの長手方向両端付近（Ｂ２点）におけるエロージョン断面積が長手方向中央付近でのエロージョン断面積に比べて大きくなっているためである。また、図１５に示すように往復運動の折り返し点付近で全体的にエロージョン深さが大きくなっている理由は、往復運動が正弦関数的であるために、折り返し点付近で運動速度が減少して、磁石ユニットの滞在時間が往復運動の中央部付近に比べて長くなるためである。
【００１１】
磁石ユニットの滞在時間がなるべく均一になるように往復運動を等速にすると、図１６に示すように、折り返し点付近でエロージョン深さが大きくなる傾向は解消する。しかしながら、この図１６で明らかなように、磁石ユニットの長手方向両端付近においてエロージョン深さが大きくなる傾向は依然として残っており、この部分でターゲットの利用率が律速されるという欠点を持つ。
【００１２】
また、複数の磁石ユニットを含む磁石組立体を持つマグネトロンカソード電極を考えると、磁石組立体のストロークは単一の磁石ユニットを用いた場合に比べて短くなる。そこで、図１２の磁石ユニットを静止した場合と、ストロークを磁石ユニットの幅よりも短くした場合の、単一の磁石ユニットで形成されるエロージョン深さのグラフを図１７〜図２０に示す。これらのグラフでは、細長い磁石ユニットのうち、長手方向の中点から一方の端部までの領域（すなわち２分の１の領域）についてだけエロージョン深さを示す。残り半分の領域は図示したグラフと対称になる。図１７は磁石ユニットを静止した場合、図１８はストロークが磁石ユニットの幅の１／５、図１９はストロークが磁石ユニットの幅の１／３、図２０はストロークが磁石ユニットの幅の３／５の場合に対応するものである。往復運動方向はいずれもＹ方向である。
【００１３】
磁石ユニットを静止した場合には、図１７に示すように、エロージョン深さのピークが二つの稜線として明確に現れるが、そのピーク深さは、長手方向（Ｘ方向）の中央付近と両端付近でほぼ同じである。次に、ストロークが磁石ユニットの幅の１／５になるように磁石ユニットをＹ方向に往復運動させると、図１８に示すように、エロージョン深さの二つの稜線のピークが少しだけ減少する。ただし、長手方向両端部ではピークがあまり減少しない。さらに、ストロークが磁石ユニットの幅の１／３になるように磁石ユニットをＹ方向に往復運動させると、図１９に示すように、長手方向の中央付近ではエロージョン深さの二つの稜線のピークはかなり減少する。しかし、長手方向両端部ではピークの減少はわずかであリ、依然として大きなピークを保っている。さらに、ストロークが磁石ユニットの幅の３／５になるように磁石ユニットをＹ方向に往復運動させると、図２０に示すように、長手方向の中央付近ではエロージョン深さの三つの稜線ができる。長手方向両端部ではピーク深さはかなり減少してくるが、やはり、中央付近よりも大きなピークを保っている。ところで、磁石ユニットを静止した場合よりも往復運動させた方が、長手方向中央部のピーク深さと両端部のピーク深さとの比率が大きくなるのは、図１４（Ａ）から理解できるように、長手方向中央部では往復運動によってプラズマ滞在部分がターゲット上を移動するが、長手方向両端付近では往復運動しても同じターゲット領域に常にプラズマが滞在するような状況が起きるからである。この両端付近でのエロージョン深さのピークによってターゲットの利用率は制限される。
【００１４】
この発明は上述の問題点を解決するためになされたものであり、その目的は、磁石ユニットを往復運動させるタイプのマグネトロンカソード電極において、ターゲットの利用率を向上することにある。この発明の別の目的は、ターゲットを均一にスパッタして基板に形成される膜厚分布の均一性を高めることにある。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
この発明のマグネトロンカソード電極は、磁石ユニットの往復運動方向におけるターゲット表面上のエロージョン断面積に関して、エロージョン領域の長手方向両端部近傍におけるエロージョン断面積が長手方向中央部のエロージョン断面積よりも大きくならないように、磁石ユニットが構成されている。そのための磁石ユニットの構造としては、磁石ユニットの長手方向両端部近傍における往復運動方向の磁石ユニットの幅は、長手方向中央部における磁石ユニットの幅よりも小さくなっている。さらに、磁石ユニットの長手方向両端部近傍における前記往復運動方向に沿った外側磁石と内側磁石との距離は、長手方向中央部における前記往復運動方向に沿った外側磁石と内側磁石との距離に等しくなっている。
【００１６】
このような構成により、磁石ユニットを往復運動させた場合に、磁石ユニットの長手方向両端部におけるエロージョン深さは従来の磁石ユニットほどには大きくならず、ターゲットの利用率が改善される。
【００１７】
磁石ユニットの長手方向の両端部の形状は三角形にするのが好ましい。すなわち、外側磁石の外形を、磁石ユニットの長手方向両端部を頂点とする三角形とし、この三角形の部分では、外側磁石と内側磁石との最短距離を、磁石ユニットの長手方向中央部における外側磁石と内側磁石との最短距離よりも小さくする。
【００１８】
【発明の実施の形態】
図１はこの発明のマグネトロンカソード電極の一実施形態の全体構成を示す正面断面図である。真空チャンバの壁部３０に形成された開口部に、絶縁スペーサ３２とＯリング３４を介して、カソード本体３６が取り付けられる。カソード本体３６の上部側（真空室側）にはＯリング３８を介して裏板４０が取り付けられる。カソード本体３６と裏板４０により真空チャンバの壁部の一部が形成される。こうして形成された壁部は大気側と真空側とを隔てている。大気側と真空側の間の気密封止は上記Ｏリング３４、３８によりなされる。裏板４０の表面にはターゲット４２がインジウム等の低融点ろう材により接合される。ターゲット４２の周辺には、ターゲット以外の部分がエッチングされるのを防止するためにシールド４４が設けられる。
【００１９】
裏板４０の大気側には、裏板４０とターゲット４２を冷却するために、冷却水を流す流路４６を形成するジャケット４８が、Ｏリング４９を介して取り付けられる。流路４６を流れる冷却水によって裏板４０の全体を均一に冷却できる。
【００２０】
ジャケット４８の背後には磁石ユニット５０が１個配置されている。この磁石ユニット５０は磁石固定板５２に固定される。磁石ユニット５０と磁石固定板５２により磁石組立体５４が構成される。磁石組立体５４はガイドレール５６に沿って移動でき、矢印５８の方向に往復運動する。磁石固定板５２は、ピン６０とアーム６２とピン６４とを介して回転円板６６に連結される。回転円板６６はモータ６８の回転軸に連結される。モータ６８が回転すると回転円板６６が回転し、磁石組立体５４は左右に往復運動する。磁石組立体５４のストロークは、回転円板６６上のピン６４の取り付け位置で定まる直径Ｄに等しい。なお、回転円板６６上にはピン６４を連結できる孔が複数個設けられており、ピン６４の位置を変えることにより磁石組立体５４のストロークを変えることができる。モータ６８はカソード電極の背面全体を覆うカソードカバー（図示せず）に固定される。カソード本体３６と裏板４０とジャケット４８は電気的に接続され、かつ、これらの部材は他の部分からは電気的に絶縁されている。カソード本体３６には外部の電源（図示せず）から電力が供給される。
【００２１】
図２（Ａ）は磁石ユニット５０の斜視図であり、（Ｂ）はその平面図である。磁石ユニット５０は、内側磁石７０と外側磁石７２とヨーク７４から構成される。内側磁石７０と外側磁石７２では磁極の極性は互いに反対である。この実施例では、内側磁石７０の上面（ターゲットに対向する表面）はＳ極（下面はＮ極）、外側磁石７２の上面はＮ極（下面はＳ極）となっている。
【００２２】
図３は図２の磁石ユニットの長手方向の両端付近の拡大平面図である。この両端付近は、端部を頂点とする三角形となっている。すなわち、外側磁石７２は、最大幅を示す位置Ａ１−Ａ１から端部７３に向かって幅が小さくなっていき、端部７３が三角形の頂点となる。内側磁石７０も同様の三角形になっている。そして、この三角形の部分において、外側磁石７２の内周面と内側磁石７０の外周面との最短距離Ｌ２は、磁石ユニットの長手方向中央付近における外側磁石７２と内側磁石７０との最短距離Ｌ１よりも小さくなっている。この実施形態では、Ｌ１＝２０ｍｍ、Ｌ２＝１７．３ｍｍである。また、磁石ユニットの長手方向中央部での外側磁石７２の幅Ｗは１２０ｍｍであり、Ａ１−Ａ１線から端部７３までの長さＨは１２０ｍｍである。そして、長手方向中央部から端部７３に至るまでの全ての領域において、Ｙ方向に沿っての外側磁石７２と内側磁石７０の距離は２０ｍｍである。すなわち、磁石ユニットの往復運動方向（Ｙ方向）に沿った外側磁石と内側磁石との距離は、磁石ユニットの長手方向両端部近傍と長手方向中央部とで互いに等しくなる。
【００２３】
図４（Ａ）は、図２の磁石ユニットを静止してスパッタリングした場合におけるターゲットのエロージョン深さを等高線表示したものである。図４（Ｂ）はその場合のエロージョン断面積を示すグラフであり、横軸は磁石ユニットの長辺方向の位置、縦軸は磁石ユニットの長手方向に垂直な方向の断面におけるエロージョン断面積である。すなわち、図４（Ｂ）のＣ１点のエロージョン断面積は、図４（Ａ）のＣ１−Ｃ１線に沿ったエロージョン断面７６の合計の断面積を示す。同様に、図４（Ｂ）のＣ２点のエロージョン断面積は、図４（Ａ）のＣ２−Ｃ２線に沿ったエロージョン断面７８の断面積を示す。そして、図４（Ｂ）から分かるように、Ｃ１断面とＣ２断面におけるエロージョン断面積はほぼ等しい。換言すれば、磁石ユニットの長手方向両端部のエロージョン断面積は、長手方向中央付近のエロージョン断面積よりも大きくならない。この点が、従来の磁石ユニットと大きく異なっている。図４（Ｂ）に示すようなエロージョン断面積を有する磁石ユニットを、長手方向に垂直な方向に往復運動させると、Ｃ２断面（長手方向の両端部近傍）とＣ１切断（長手方向の中央部）でのエロージョン深さはほぼ等しくなる。
【００２４】
図５は図２の磁石ユニットを長手方向に垂直な方向にストローク５００ｍｍで往復運動させた場合のターゲットのエロージョンの深さの絶対値の分布のグラフである。矢印８０は往復運動の方向である。図５によれば、図１６の従来例に見られるような、磁石ユニットの長手方向両端部で深くエッチングされる傾向は観測されない。図５の場合、ターゲットの利用率は約６４％となり、図１６の従来例の場合の利用率５２％に比べて改善されている。なお、ターゲットの利用率とは、使用前のターゲットの体積に対する、スパッタリングされて利用限界に達したターゲットの体積の割合をいう。
【００２５】
磁石ユニットの長手方向両端付近の形状は図３のような三角形に限定されない。磁石ユニットの往復運動方向におけるターゲット表面上のエロージョン断面積に関して、長手方向両端部近傍におけるエロージョン断面積が長手方向中央部のエロージョン断面積よりも大きくならなければ、磁石ユニットの長手方向両端付近の形状を三角形以外の形状にしてもよい。
【００２６】
図６は、図２の磁石ユニット５０を複数個設けた磁石組立体の平面図である。この実施形態では、磁石組立体８２は５個の磁石ユニット５０を含んでいる。各磁石ユニット５０は、その長手方向が互いに平行になるように磁石固定板に固定される。それ以外のマグネトロンカソード電極の構成は、図１に示すものと同じである。ただし、磁石ユニット５０の個数が増加した分だけ磁石組立体８２のストロークは短くなる。矢印８４は往復運動方向である。この実施形態では、磁石ユニット５０の個数は５個になっているが、本発明はこれに限定されず、磁石ユニットの数はいくつにしてもよい。
【００２７】
次に、複数の磁石ユニットを磁石組立体に設ける場合を想定して、図２の磁石ユニットを静止した場合と、ストロークを磁石ユニットの幅よりも短くした場合の、単一の磁石ユニットで形成されるエロージョン深さのグラフを図７〜図１０に示す。これらのグラフでは、細長い磁石ユニットのうち、長手方向の中点から一方の端部までの領域（すなわち２分の１の領域）についてだけエロージョン深さを示す。残り半分の領域は図示したグラフと対称になる。図７は磁石ユニットを静止した場合、図８はストロークが磁石ユニットの幅の１／５、図９はストロークが磁石ユニットの幅の１／３、図１０はストロークが磁石ユニットの幅の３／５の場合に対応するものである。いずれのグラフでも、往復運動方向はＹ方向である。
【００２８】
図７〜図１０のグラフは、従来の磁石ユニットに対する図１７〜図２０のグラフに対応しており、ストロークをゼロから増加させていった場合のエロージョン深さの変化状況は、互いに類似している。すなわち、ストロークを増加させていくに従って（すなわち図７から図１０に移行するに従って）、磁石ユニットの長手方向両端付近のエロージョン深さのピーク値は少しずつ減少していく。そして、その減少割合を従来例の図１７〜図２０と比較すると、本発明における図７〜図１０の方が、ストロークの増加に伴う長手方向両端部付近のエロージョン深さのピーク値の減少割合が大きくなっている。
【００２９】
図１１は、この減少割合を本発明と従来例とで比較したグラフである。横軸は往復運動のストローク、縦軸はエロージョンの最大深さ（長手方向両端部付近のエロージョン深さのピーク値）である。このグラフから分かるように、本発明の実施形態（図２の磁石ユニットを用いたもの）の方が従来例に比べて、ストロークの増加によるエロージョン最大深さの減少の度合が大きい。すなわち、同一のストロークに対して、本発明の実施形態の方がターゲット利用率は大きくなる。その理由は次のとおりである。図２の磁石ユニットは、磁石ユニットの長手方向両端付近において、長手方向に垂直な方向（往復運動の方向）における磁石ユニットの幅は、図１２の従来の磁石ユニットよりも小さくなっている。そのために、磁石ユニットを往復運動したときに、磁石ユニットの長手方向両端付近に対応するターゲット上の一点を着目すると、この場所のプラズマの滞在時間は、従来の磁石ユニットの場合よりも短くなり、その結果として、往復運動時のエロージョン深さのピークが低くなる。
【００３０】
図２１は、磁石ユニットの変更例についての図３と同様の図であり、長手方向の両端付近の拡大平面図を示している。この磁石ユニットの端部は、三つの領域からなっている。第１領域８６は外側磁石８８の幅が徐々に狭くなっていく領域であり、第２領域９０は外側磁石８８の幅が一定の領域であり、第３領域９２は外側磁石８８の幅がさらに狭くなっていって三角形を作る領域である。この変更例では、磁石ユニットの長手方向中央部での外側磁石８８の幅Ｗは１２０ｍｍであり、第１領域８６が始まる地点から頂点９４までの長さＨは１２０ｍｍである。磁石ユニットの長手方向中央部では外側磁石８８と内側磁石８９の最短距離Ｌ３は２０ｍｍであり、第１領域８６での最短距離Ｌ４は１７．３ｍｍであり、第２領域９０での最短距離Ｌ５は２０ｍｍであり、第３領域９２での最短距離Ｌ６は１４．１ｍｍである。そして、長手方向中央部から第３領域９２に至るまでの全ての領域において、Ｙ方向に沿っての外側磁石８８と内側磁石８９の距離はすべて２０ｍｍである。
【００３１】
図２２（Ａ）は図２１に示す磁石ユニットの平面図であり、（Ｂ）はこの磁石ユニットを用いた場合のターゲット上のエロージョン断面積を示すグラフである。（Ｂ）のグラフから分かるように、磁石ユニットの長手方向中央部から第２領域９０の先端付近までは、エロージョン断面積がほぼ一定となり、それよりも端部に行くに従ってエロージョン断面積は低下していく。したがって、この磁石ユニットを用いた場合もターゲットの利用率は改善する。
【００３２】
【発明の効果】
本発明によれば、磁石ユニットを往復運動させた場合に、磁石ユニットの長手方向両端部におけるエロージョン深さは従来の磁石ユニットほどには大きくならず、ターゲットの利用率が改善される。また、大面積の基板上に成膜した薄膜の膜厚分布及び膜質の均一性も向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明のマグネトロンカソード電極の一実施形態の全体構成を示す正面断面図である。
【図２】図１のマグネトロンカソード電極に設けた磁石ユニットの斜視図と平面図である。
【図３】図２の磁石ユニットの長手方向の両端付近の拡大平面図である。
【図４】図２の磁石ユニットによるエロージョン深さの等高線表示のグラフと、エロージョン断面積のグラフである。
【図５】図２の磁石ユニットを往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図６】磁石ユニットを複数個設けた磁石組立体の平面図である。
【図７】図２の磁石ユニットを静止した状態のエロージョン深さの３次元グラフである。
【図８】図２の磁石ユニットをその幅の１／５のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図９】図２の磁石ユニットをその幅の１／３のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１０】図２の磁石ユニットをその幅の３／５のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１１】ストロークの増加に伴う長手方向両端部付近のエロージョン深さのピーク値の減少割合を本発明と従来例とで比較したグラフである。
【図１２】従来の磁石ユニットの斜視図と平面図である。
【図１３】磁石組立体を往復運動させる運動機構を示す平面図である。
【図１４】従来の磁石ユニットによるエロージョン深さの等高線表示のグラフと、エロージョン断面積のグラフである。
【図１５】従来の磁石ユニットを往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１６】従来の磁石ユニットを等速往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１７】従来の磁石ユニットを静止した状態のエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１８】従来の磁石ユニットをその幅の１／５のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図１９】従来の磁石ユニットをその幅の１／３のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図２０】従来の磁石ユニットをその幅の３／５のストロークで往復運動させたときのエロージョン深さの３次元グラフである。
【図２１】磁石ユニットの変更例の長手方向の両端付近の拡大平面図である。
【図２２】図２１の磁石ユニットの平面図とエロージョン断面積のグラフである。
【符号の説明】
３６  カソード本体
４０  裏板
４２  ターゲット
５０  磁石ユニット
５２  磁石固定板
５４  磁石組立体
５６  ガイドレール
６２  アーム
６６  回転円板
６８  モータ
７０  内側磁石
７２  外側磁石
７４  ヨーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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