(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
力の向きを滑車により折り返す折返し部と、該折返し部の前記滑車にその中央部分が巻回され、その両端に握持部を有する長尺な引張部と、前記折返し部を柱、壁、支柱等の定着物に固定する取付部を具備した上半身運動器具において、
前記折返し部は、適宜な間隔をおいて平行に配置された２枚のプレートと、該プレート間に配設された固定軸に回転自在に支持された固定滑車と、該固定滑車の前記固定軸と平行で、且つ前記プレート各々の前記固定軸の両側上方に位置するように設けられた前記プレート縦方向への切込み部に沿って上下方向に移動自在である可動軸に回転自在に支持された可動滑車と、前記プレート各々の外側面に設けられ、一端が前記可動滑車の前記可動軸に装着され、他端がその鉛直上方で前記プレート各々に固定されたバネ等の弾性体とを有してなることを特徴とする上半身運動器具。
【請求項２】
前記引張部は、中央部分が固定滑車の下方と２つの可動滑車の上方を巻回してその両端の握持部を下方に吊り下ろしてなるロープ等の引張部材であることを特徴とする請求項１に記載の上半身運動器具。
【請求項３】
前記ロープ等の引張部材の端部と前記握持部の間に、ゴム等の弾性体を介在させたことを特徴とする請求項２に記載の上半身運動器具。
【請求項４】
前記取付部が、長さ調節可能なベルトを具備することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の上半身運動器具。
【請求項５】
前記折返し部が、前記固定滑車の回転を制御するブレーキ装置を具備することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の上半身運動器具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、中高年齢期に肩や腕の筋力が低下することに対して行う、筋力回復のための運動を補助する器具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
中高年齢期特有の症状として肩関節周囲炎があり、これは一般的に五十肩、または四十肩と呼ばれている。これは、肩関節の痛みにより、腕を高く上げたり、腕を体の後側に回すことができなり、健常者に比べ腕の可動領域が狭くなるものである。
【０００３】
前記五十肩は、加齢や運動不足による肩周辺部の筋力の低下に起因しており、適度な運動を行って筋力を回復させることにより、前記症状を改善することができることが知られている。前記のような筋力回復を目的とした運動を補助する運動器具としては、滑車を利用したものが従来多く用いられている。これは例えば、中央部分を滑車に巻回し、両端部を吊り下ろしたロープの一端に、手で握るための握持具を設け、他端に、足を掛けるための足輪を設けたものであり、仰向けに寝た姿勢で、前記握持具を手に持ち、前記足輪の中に足首を入れる。この状態から、前記握持具を引いた場合、腕の筋力を補助として脚を持ち上げることができ、また逆に前記足輪を引いた場合、脚の筋力を補助として腕を持ち上げることができる。この動作を繰り返すことにより、筋力が低下した箇所であっても無理なく運動することができる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、前記のような従来の運動器具は、腕と脚の動きを連動させたものであり、脚の筋力を使ってロープを牽引することは、腕の力を使って牽引することに比べ、その力加減を調節することが難しく、また、ロープの一端で加えた力を直接他端へと伝えるため、五十肩の症状改善のために前記運動器具を使用して運動した場合、意図しない大きな力を瞬間的に肩周辺の筋肉に加えてしまい、症状を悪化させることがある。また、前記従来の運動器具は、仰向けに寝た姿勢で使用するため、実施可能な運動の種類が限定され、例えば、五十肩の症状改善に効果のある、腕を体の後側に回して行う、たすき掛け運動等を行うことは困難である。このような理由により、前記従来の運動器具は、前記五十肩の症状改善のために行う、上半身に重点を置いた運動には適さないという問題点がある。
【０００５】
本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、意図しない大きな力が瞬間的に肩周辺の筋肉に加わることを防止し、患部の痛みに応じて的確に力を加減する、無理のない合理的な運動を可能とし、また使用する際の姿勢が限定されず、五十肩の症状改善に適した運動を可能にする運動器具を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記技術課題を解決するための具体的手段は、次のようなものである。すなわち、請求項１に記載する上半身運動器具は、力の向きを滑車により折り返す折返し部と、該折返し部の前記滑車にその中央部分が巻回され、その両端に握持部を有する長尺な引張部と、前記折返し部を柱、壁、支柱等の定着物に固定する取付部を具備した上半身運動器具において、前記折返し部は、適宜な間隔をおいて平行に配置された２枚のプレートと、該プレート間に配設された固定軸に回転自在に支持された固定滑車と、該固定滑車の前記固定軸と平行で、且つ前記プレート各々の前記固定軸の両側上方に位置するように設けられた前記プレート縦方向への切込み部に沿って上下方向に移動自在である可動軸に回転自在に支持された可動滑車と、前記プレート各々の外側面に設けられ、一端が前記可動滑車の前記可動軸に装着され、他端がその鉛直上方で前記プレート各々に固定されたバネ等の弾性体とを有してなることを特徴としている。
【０００７】
請求項２に記載する発明は、請求項１に記載する構成において、前記引張部は、中央部分が固定滑車の下方と２つの可動滑車の上方を巻回してその両端の握持部を下方に吊り下ろしてなるロープ等の引張部材であることを特徴としている。
【０００８】
請求項３に記載する発明は、請求項２に記載する構成において、前記ロープ等の引張部材の端部と前記握持部の間に、ゴム等の弾性体を介在させたことを特徴としている。
【０００９】
請求項４に記載する発明は、請求項１から請求項３のいずれか１項に記載する構成において、前記取付部が、長さ調節可能なベルトを具備することを特徴としている。
【００１０】
請求項５に記載する発明は、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載する構成において、前記折返し部が、前記固定滑車の回転を制御するブレーキ装置を具備することを特徴としている。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態に係る上半身運動器具について図面に基づいて説明する。図１に示すように、本発明の実施形態に係る上半身運動器具１は、力の向きを滑車により折り返す折返し部２と、該折返し部２の前記滑車にその中央部分が巻回され、その両端に握持部３を有する長尺な引張部４と、前記折返し部２を柱、壁、支柱等の定着物５に固定する取付部６を具備している。
【００１２】
前記折返し部２は、図３に示すように、図外の連結固定具によって適宜な間隔をおいて平行に配置された２枚のプレート７と、該プレート７間に配設された固定軸８に回転自在に支持された固定滑車９と、該固定滑車９の前記固定軸８と平行で、且つ前記プレート７各々の前記固定軸８の両側上方に位置するように設けられた前記プレート７縦方向への切込み部１０に沿って上下方向に移動自在である可動軸１１に回転自在に支持された可動滑車１２と、前記プレート７各々の外側面７Ａに設けられ、一端が前記可動滑車１２の前記可動軸１１に装着され、他端がその鉛直上方で前記プレート７各々に固定されたバネ等の弾性体１３と、前記固定滑車９の前記固定軸８の上下に設けられ、前記固定滑車９の回転を制御するブレーキ装置１４を有している。また、引張部４は、図１及び図７に示すように、中央部分が前記固定滑車９の下方と２つの前記可動滑車１２の上方を巻回してその両端の前記握持部３を下方に吊り下ろしてなるロープ等の引張部材１５と、ゴム等の弾性体１６である。以下、更に詳細に説明する。
【００１３】
図２及び図３に示すように、固定滑車９の固定軸８としては、ボルトを用いている。該ボルトは、前記２枚のプレート７各々の下部に設けた相対向するボルト穴１７に挿通され、さらに、ワッシャ１８、及びナット１９を用いて前記プレート７に固定されている。
【００１４】
可動滑車１２の可動軸１１の両端は相対向する前記切込み部１０にそれぞれ挿通されており、該切込み部１０が前記可動滑車１２の前記可動軸１１を案内する役割を果たしている。これにより、前記可動滑車１２は上下方向へ移動自在となっている。また、前記ロープ等の引張部材１５に力を加えない状態において、前記可動滑車１２の前記可動軸１１が前記切込み部１０の最上部に位置するよう、前記バネ等の弾性体１３の長さ、または前記バネ等の弾性体１３を前記プレート７に固定する位置等を調整している。これにより、前記切込み部１０の縦方向への長さを最大限に利用できるという利点がある。
【００１５】
２枚のプレート７は、その大きさ、形状等が異なっていても構わないが、前記プレート７各々における前記ボルト穴１７と前記切込み部１０との相対的な位置関係は同じにし、また前記プレート７各々に設けた相対向する前記ボルト穴１７を結ぶ線分が前記プレート７各々に垂直になるように前記プレート７各々を配置する必要がある。これにより、前記プレート７間に配設する前記固定滑車９の前記固定軸８及び前記可動滑車１２の前記可動軸１１が全て平行、且つ前記プレート７に垂直となり、前記固定滑車９及び前記可動滑車１２に前記ロープ等の引張部材１５を巻回し牽引する際に、前記ロープ等の引張部材１５にねじれが生じてスムーズに牽引できなくなったり、前記ロープ等の引張部材１５が前記固定滑車９及び前記可動滑車１２から脱落しやすくなるのを防止することができる。
【００１６】
バネ等の弾性体１３は、前記可動滑車１２が下方へと引き下げられた場合に、これを上方へと引き上げる向きの付勢力を生じる。これに抗した運動をすることにより、意図しない大きな力が瞬間的に肩周辺の筋肉に加わるのを防止することができる。また、本実施形態においては、前記バネ等の弾性体１３として、同じ弾性定数を有する４本のバネを使用したが、これに限られたものではなく、弾性のあるものであればゴム等であってもよい。また、前記可動滑車１２ごとに異なる弾性定数を有するバネ等の弾性体１３を装着しても構わないが、１つの前記可動滑車１２に関しては、前記可動軸１１の両端に同じ弾性定数を有するバネ等の弾性体１３を装着することが望ましい。これにより、前記可動軸１１が傾いて前記可動滑車１２が前記プレート７と接触し、前記可動滑車１２の回転が妨げられることを防止できる。
【００１７】
また、前記バネ等の弾性体１３は、前記ロープ等の引張部材１５に力を加えない状態で前記可動滑車１２を吊り下げた時に生じる初期の伸びに加えて、前記可動滑車１２の前記可動軸１１が前記切込み部１０の最上部から最下部へと引き下げられて最も大きい伸びが生じた場合でも弾性域内にあるバネを使用している。
【００１８】
ブレーキ装置１４は、図３に示すように、ボルト等の締付具２０の端部にゴム等でできたパッド部２１が設けてあり、該ボルト等の締付具２０を締め付けることにより、前記パッド部２１が前記固定滑車９に接触し、それによって生じる摩擦力により前記固定滑車９の回転を制御している。これにより、前記上半身運動器具１の使用者が前記ロープ等の引張部材１５を牽引する際に負荷を与えることが可能となり、前記ボルト等の締付具２０の締め付け具合を調節することで、前記使用者の体力、症状に応じて負荷を調節することができる。
【００１９】
引張部４は、図７に示すように、ロープ等の引張部材１５と握持部３とゴム等の弾性体１６から成り立っている。ここで、握持部３とゴム等の弾性体１６は一体に形成されており、フック２２により前記ロープ等の引張部材１５の端部に連結されている。前記ゴム等の弾性体１６は、意図しない大きな力が瞬間的に肩周辺の筋肉に加わるのを防止する役目を果たし、前記バネ等の弾性体１３と合わせて用いることにより相乗的な効果がある。本実施形態においては、前記ゴム等の弾性体１６として、ゴム製のチューブを使用しているが、バネ等に置き換えても同様の効果が得られる。また、前記握持部３の下端部は側方へと拡張した形状にしてあり、牽引する際に手を下方から支持し、手が滑り落ちるのを防止している。
【００２０】
取付部６は、本実施形態においては、図１に示すように、固定用治具２３と、ベルト２４と、リング２５と、フック２６と、吊るし紐２７で構成されている。
【００２１】
固定用治具２３は、ねじ等の締付具２８により壁や柱や支柱等の定着物５に固定されており、該固定用治具２３には、ベルト２４が取付けられている。該ベルト２４はその長さを調節することが可能であり、前記上半身運動器具１の使用者の身長や腕の長さに応じて、前記折返し部２を吊り下げる高さを上下に調整することができる。また、前記ベルト２４の下端には前記リング２５が設けられており、該リング２５に前記フック２６を用いて前記吊るし紐２７が取付けられている。さらに前記吊るし紐２７を、前記プレート７上部に設けられた穴２９に通すことにより、前記折返し部２が吊り下げられている。
【００２２】
本実施形態の取付部６は、その実施形態の一例であるが、これに限定されるものではなく、例えば、壁に釘を打ちつけ、前記プレートに穴を設けて前記釘を通すことにより、前記折返し部を壁から直接吊り下げる形態でも構わない。しかし、本実施形態のように、前記取付部６を用いて前記折返し部２を吊り下げることにより、使用者がその体軸を前後左右へと傾けて運動を行った場合に、それに合わせて前記折返し部２も前後左右へと容易に傾くので、前述のような釘を用いた吊り下げ方に比べて、前記ロープ等の引張部材１５が前記プレート７に摺動して、スムーズな前記引張部４の牽引が妨げられることを防止できる、という利点がある。
【００２３】
本発明の他の実施形態を図８に示す。これは、前記バネ等の弾性体１３の上端部を、前記プレート７とは形状は異なるが実質的に同じ作用を有するプレート７に固定する位置を上下に調節できるようにしたものである。３０は前記プレート７の縦方向に設けた縦溝であり、さらに該縦溝３０から前記プレート７横方向へ向かって横係止溝３１を３箇所に設けている。また、３２は固定溝であり、前記固定滑車９の前記固定軸８の両端を該固定溝３２に挿入し、前記固定軸８を前記プレート７に固定している。
【００２４】
一方、前記バネ等の弾性体１３の上端部に係止突起３３を取り付け、該係止突起３３を前記横係止溝３１に係止することにより、前記バネ等の弾性体１３の上端部を前記プレート７に固定している。また前記係止突起３３を前記縦溝３０に沿って上下に移動させることにより、その固定位置を３段階に調節することができる。また、前記バネ等の弾性体１３の下端部には連結金具３４を配設し、該連結金具３４を前記可動軸１１に取り付けることで前記バネ等の弾性体１３と前記可動滑車１２を連結している。該可動滑車１２は、前記プレート７内側面に設けられた軸スライド溝３５に沿って上下方向に移動自在となっており、これにより、前記ロープ等の引張部材１５を牽引したときに前記バネ等の弾性体１３の付勢力に抗した運動をすることができ、また前述したように、前記バネ等の弾性体１３の前記プレート７への固定位置を調節することにより、前記可動滑車１２が下方向へ移動可能な距離が変化し、前記バネ等の弾性体１３に生じる付勢力の大きさを調節することが可能となっている。
【００２５】
本発明を用いた五十肩の症状改善に有効な運動としては、例えば、図４に示すように、まず前記上半身運動器具１を背にして立ち、前記握持部３を掴んだ両腕が肩の高さよりも高い位置にくるように、前記取付部６の前記調節ベルト２４の長さ、前記上半身運動器具１から立ち位置までの距離等を調節する。さらに、五十肩の症状のある側と反対側の腕で前記引張部４を牽引し、症状のある側の腕をゆっくりと引き上げる。次いで、症状のある側の腕で前記引張部４を牽引し、症状のある側の腕を引き下げる。この動作を繰り返し行うことにより、痛くて上げることのできなかった腕の可動範囲が徐々に広がり、五十肩の症状が改善される。また、運動の姿勢としては他に、例えば、前記上半身運動器具１に向かって立つ、椅子に座る、体軸を傾ける等があり、さらに各姿勢において、例えば、腕を伸ばす、ひじを曲げる、腕を広げる等、種々の運動形態が実施でき、例えば、図５示すような、前記握持部３を握った両腕を広げて重心を前にかける運動や、図６に示すような、前記握持部３を握った両腕を体の後側に回して行う、たすき掛け運動も有効な運動の１つである。
【００２６】
尚、左右の両腕を交互に上げ下げする運動を繰り返し行うことが基本形であるので、固定滑車９の反転毎にカウントするカウンターを設置しておけば、運動量の目安となるので、毎回の運動量を平均化できる利点がある。
【００２７】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１の発明によれば、滑車に巻回したロープ等の引張部材の両端を牽引し、五十肩の症状のある側の腕を、症状のない逆側の腕の力を使って引き上げることにより、患部の痛みに応じて的確に力を加減する、無理のない運動が可能となる。また、２つの可動滑車を設け、該可動滑車の可動軸にバネ等の弾性体を装着してその付勢力に抗した運動を行うことにより、意図しない大きな力が瞬間的に肩周辺の筋肉に加わることを防止することができる。
【００２８】
請求項２の発明によれば、上述の効果に加えて、使用時の姿勢が限定されないので、五十肩の症状改善に適した、上半身に重点を置いた運動を行うことが容易になる。
【００２９】
請求項３の発明によれば、上述の効果に加えて、ロープ等の引張部材の端部と握持部の間に、ゴム等の弾性体を設けることにより、意図しない大きな力が瞬間的に肩周辺の筋肉に加わることを防止することができる。
【００３０】
請求項４の発明によれば、上述の効果に加えて、長さ調節可能なベルトを具備する取付部を用いて折返し部を壁、柱、支柱等の定着物から吊り下げることにより、使用者の身長や腕の長さに応じて、折返し部を吊り下げる高さを容易に調節することができる。
【００３１】
請求項５の発明によれば、上述の効果に加えて、前記折返し部に、固定滑車の回転を制御するブレーキ装置を設けることにより、使用者がロープ等の引張部材を牽引する際に、その体力、症状に応じた負荷を与えることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施形態に係る上半身運動器具の概略正面図。
【図２】  本発明の実施形態に係るプレートの概略正面図。
【図３】  本発明の実施形態に係る折返し部の概略側面図及びＡ−Ａ’断面における折返し部の断面図。
【図４】  本発明を用いた運動を示す説明図。
【図５】  本発明を用いた運動を示す説明図。
【図６】  本発明を用いた運動を示す説明図。
【図７】  本発明の実施形態に係る引張部の概略正面図。
【図８】  本発明の実施形態に係る他の一例を示す概略断面図。
【符号の説明】
１  上半身運動器具
２  折返し部
３  握持部
４  引張部
５  定着物
６  取付部
７  プレート
７Ａ  プレートの外側面
８  固定軸
９  固定滑車
１０  切込み部
１１  可動軸
１２  可動滑車
１３  バネ等の弾性体
１４  ブレーキ装置
１５  ロープ等の引張部材
１６  ゴム等の弾性体
２４  ベルト
【図１】
0003896471.tif 000002
【図２】
0003896471.tif 000003
【図３】
0003896471.tif 000004
【図４】
0003896471.tif 000005
【図５】
0003896471.tif 000006
【図６】
0003896471.tif 000007
【図７】
0003896471.tif 000008
【図８】
0003896471.tif 000009