(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）下記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミド及びその誘導体を０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有してなることを特徴とする潤滑油組成物。
【化１】
0004018328.tif 000014
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜２４のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基を示す。Ｒ５及びＲ６は、それぞれ個別に、炭素数４０〜４００の、直鎖状又は分枝状の、アルキル基又はアルケニル基を示す。ａ、ｂはそれぞれ１〜５である数を示す。）
【請求項２】
粘度指数が１２０以上の潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）前記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミドを０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有してなることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項３】
潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）前記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミドを０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有し、さらに数平均分子量７００〜３５００のポリブテニル基を有するモノタイプあるいはビスタイプのコハク酸イミド、又はこれらのホウ素化合物による変性品を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項４】
さらに（Ｄ）分散型粘度指数向上剤を組成物全量基準で、０．１〜２０質量％含有してなることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは特にエンジン油に適する、スラッジの生成抑制効果に優れた潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ガソリンエンジンにおいて、エンジン油の高温における酸化劣化や、エンジン油と未燃焼燃料、ブローバイガス（特にＮＯx）等との反応によって生じるスラッジは、油路やバルブの閉塞、エンジン油の粘度増加といったエンジン不具合の原因となる。従ってエンジン油には、このスラッジの生成をできるだけ抑制する能力が必要とされる。特に近年、ガソリンエンジンの高出力化や省エネによるエンジン油オイルパン容量の減少により、エンジン油は非常に苛酷な条件下で使用されるようになり、エンジン油にはより高度のスラッジ生成抑制効果が要求されている。
ガソリンエンジン油は、一般に、潤滑油基油に無灰分散剤、摩耗防止剤、金属系清浄剤等の添加剤を配合することにより製造されているが、従来の配合においては、通常、無灰分散剤としてポリブテニルコハク酸イミドが用いられていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、エンジン油の長寿命化技術を確立するにあたり、従来のポリブテニルコハク酸イミドでは、スラッジ生成抑制効果の点でまだ不十分であった。
そこで、本発明は、このような実状に鑑みなされたものであり、その目的は、スラッジ抑制に優れた潤滑油組成物を提供することにある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明（第１の態様）は、潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）下記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミド及びその誘導体を０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有してなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
【化２】
0004018328.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜２４のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基を示す。Ｒ５及びＲ６は、それぞれ個別に、炭素数４０〜４００の、直鎖状又は分枝状の、アルキル基又はアルケニル基を示す。ａ、ｂはそれぞれ１〜５である数を示す。）
また本発明（第２の態様）は、粘度指数が１２０以上の潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）前記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミドを０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有してなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
更に本発明（第３の態様）は、潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）前記一般式（１）で表される第一アミド型ビスコハク酸イミドを０．５〜２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛をリン元素換算量で０．０５〜０．３質量％、及び（Ｃ）金属系清浄剤を硫酸灰分換算量で０．５〜４．０質量％含有し、さらに数平均分子量７００〜３５００のポリブテニル基を有するモノタイプあるいはビスタイプのコハク酸イミド、又はこれらのホウ素化合物による変性品を含有することを特徴とする潤滑油組成物にある。
本発明の潤滑油組成物（上記三態様）は、 さらに（Ｄ）分散型粘度指数向上剤を組成物全量基準で０．１〜２０質量％含有することが好ましい。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の内容をより詳細に説明する。
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び／又は合成油が使用できる。
鉱油としては、具体的には例えば、パラフィン系原油やナフテン原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種若しくは２種以上の精製処理（２種以上の精製処理を施す場合は、各精製処理は任意の順序で組み合せることができ、同じ精製処理を条件を変えて複数回繰り返しても差し支えない）を適宜組み合わせて精製することにより得られるパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。
また、合成油としては、特に制限はないが、具体的には例えば、ポリ−α−オレフィン（１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）及びその水素化物、イソブテンオリゴマー及びその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、並びにポリフェニルエーテル等の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物が使用できる。
また、いうまでもないが、本発明で使用する潤滑油基油としては、これら鉱油系潤滑油基油と合成系潤滑油基油との任意割合での混合物、いわゆる半合成油も、好ましく用いることができる。
本発明で使用する潤滑油基油は、その粘度に格別の限定はないが、１００℃における動粘度の下限値は好ましくは１．０ｍｍ2／ｓ、より好ましくは２．０ｍｍ2／ｓであり、一方、１００℃における動粘度の上限値は好ましくは１０ｍｍ2／ｓ、より好ましくは８ｍｍ2／ｓである。潤滑油基油の１００℃における動粘度を１．０ｍｍ2／ｓ以上とすることによって、油膜形成が十分であり、潤滑性により優れ、また高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。一方、１００℃における動粘度を１０ｍｍ2／ｓ以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑箇所での摩擦抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。
また、潤滑油基油の粘度指数も特に制限されるものではないが、好ましくは５０以上、より好ましくは８０以上であることが望ましい。粘度指数を５０以上とすることにより、油膜形成能力と流体抵抗低減能力をより両立できる潤滑油組成物を得ることが可能となる。
また、潤滑油基油の流動点も特に制限されるものではないが、好ましくは０℃以下、より好ましくは−５℃以下であることが望ましい。流動点を０℃以下とすることにより、低温時において機械の運動がより妨げられない潤滑油組成物を得ることが可能となる。
【０００６】
本発明の潤滑油組成物は、上記潤滑油基油に、（Ａ）第一アミド型ビスコハク酸イミド、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛、及び（Ｃ）金属系清浄剤を含有することが必要である。本発明の必須成分である（Ａ）第一アミド型ビスコハク酸イミドとしては、具体的には例えば、下記の一般式（１）で表される化合物、及びその誘導体等が挙げられる。
【化３】
0004018328.tif 000003
上記（１）式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜２４のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基を示している。
ここでいう炭素数１〜２４のアルキル基若しくはアルケニル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）やブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）等が例示できる。
炭素数１〜２４のアルコキシ基としては、具体的には、メチルオキシ基（メトキシ基）、エチルオキシ基（エトキシ基）、プロピルオキシ基（プロポキシ基）、ブチルオキシ基（ブトキシ基）、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、ノニルオキシ基、デシルオキシ基、ウンデシルオキシ基、ドデシルオキシ基、トリデシルオキシ基、テトラデシルオキシ基、ペンタデシルオキシ基、ヘキサデシルオキシ基、ヘプタデシルオキシ基、オクタデシルオキシ基、ノナデシルオキシ基、イコシルオキシ基、ヘンイコシルオキシ基、ドコシルオキシ基、トリコシルオキシ基、テトラコシルオキシ基等のアルコキシ基（アルコキシ基中のアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）等が例示できる。
なお、上記一般式（１）中のＲ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4としては、清浄性効果により優れる点から、水素原子、炭素数１〜１２のアルキル基、炭素数１〜１２のアルコキシ基であるのが好ましい。
上記（１）式中、Ｒ5及びＲ6は、それぞれ個別に、炭素数４０〜４００の、直鎖状又は分枝状の、アルキル基又はアルケニル基を示している。Ｒ5及びＲ6としては、好ましくは数平均分子量８００〜３５００、より好ましくは数平均分子量９００〜２，６００のポリプロピレンやポリブテンあるいはポリイソブチレンから誘導される分枝アルケニル基やその水素化物である分枝アルキル基等が挙げられる。なお、ここでいうポリブテンあるいはポリイソブチレンとは、ブテン混合物あるいは高純度イソブテンを塩化アルミニウム系触媒、フッ化ホウ素系触媒等により重合させて得られるものを示し、その製造法には特に制限はない。
また上記一般式（１）中、ａ、ｂはそれぞれ１〜５である数を示しているが、清浄性効果により優れる点から、ａ、ｂとも２〜４であることが好ましく、ａ、ｂとも３又は４であることがより好ましい。
なお、上述した第一アミド型ビスコハク酸イミドの製造方法は特に限定されるものではないが、好ましい製造方法としては代表的には以下の方法が挙げられる。すなわち、下記の一般式（２）で表されるモノコハク酸イミドに対して、一般式（３）で表される有機カルボン酸を反応させる方法等が挙げられる。
【化４】
0004018328.tif 000004
（上記（２）式中、Ｒ5は、（１）式におけるＲ5又はＲ6と同一の基を示し、またａは（１）式におけるａ又はｂと同一の数を示す）
【化５】
0004018328.tif 000005
（上記（３）式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、それぞれ（１）式におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4と同一の基を示す）
両者を反応させる際の条件は任意であるが、例えば、上記（１）式においてＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4が水素原子である第一アミド型ビスコハク酸イミドは、一般式（２）で表されるモノコハク酸イミド２ｍｏｌを含む軽質潤滑油基油溶液に対し、一般式（３）においてＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4が水素原子であるコハク酸あるいは一般式（３）においてＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4がメチル基である２，２，３，３−テトラメチルブタン二酸等を１ｍｏｌの割合で混合し、窒素雰囲気中で還流しながら反応温度７０〜１８０℃、好ましくは９０〜１６０℃で、１〜５時間、好ましくは２〜４時間反応させた後、分留することにより得ることができる。
また本発明の（Ａ）成分としては、上述した第一アミド型ビスコハク酸イミドの誘導体も好ましく用いることができる。この誘導体としては、具体的には例えば、前述したような第一アミド型ビスコハク酸イミドにシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるポリカルボン酸変性化合物；前述したような第一アミド型ビスコハク酸イミドに硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；前述したような第一アミド型ビスコハク酸イミド又はそれらのポリカルボン酸変性物や硫黄変性物をホウ酸、ホウ酸塩又はホウ酸エステル等のホウ素化合物で変性した、いわゆるホウ素変性化合物等が例示できる。
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分の含有量の下限値は、潤滑油組成物全量基準で、０．５質量％、好ましくは１．０質量％であり、一方、その含有量の上限値は、潤滑油組成物全量基準で、２０質量％、好ましくは１５質量％である。（Ａ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．５質量％未満の場合は、（Ａ）成分含有によるスラッジ生成抑制効果の向上効果に乏しく、一方、（Ａ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で２０質量％を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が大幅に悪化する虞があるため、それぞれ好ましくない。
【０００７】
本発明における必須成分の一つである（Ｂ）成分のジチオリン酸亜鉛としては、具体的には例えば、次の一般式（４）で表される化合物等が挙げられる。
【化６】
0004018328.tif 000006
上記式中、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9及びＲ10は、それぞれ個別に、炭素数１〜１８のアルキル基、アリール基又は炭素数７〜１８のアルキルアリール基を示す。アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、特に炭素数３〜８のアルキル基が一般的に用いられる。これらアルキル基は直鎖状も分枝状も含まれる。これらはまた第１級（プライマリー）アルキル基も第２級（セカンダリー）アルキル基も含まれる。
なお、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9及びＲ10を導入する際にα−オレフィンの混合物を原料とする場合があるが、この場合、式（４）で表される化合物としては、異なる構造のアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛の混合物となる。
アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等（これらのアルキル基は直鎖状も分枝状も含まれ、また全ての置換異性体も含まれる）が挙げられる。
より好ましいジチオリン酸亜鉛としては、具体的には、亜鉛ジプロピルジチオホスフェート、亜鉛ジブチルジチオホスフェート、亜鉛ジペンチルジチオホスフェート、亜鉛ジヘキシルジチオホスフェート、亜鉛ジヘプチルジチオホスフェート、亜鉛ジオクチルジチオホスフェート（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）及びこれらの混合物等が例示できるが、１分子中に異なる炭素数（炭素数３〜８）及び／又は構造のアルキル基を有する亜鉛ジアルキルジチオホスフェートも好ましく用いることができる。
（Ｂ）成分のジチオリン酸亜鉛の製造方法としては任意の従来方法が採用可能であって、特に制限されないが、具体的には例えば、上記Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9及びＲ10に対応する炭化水素基を持つアルコール又はフェノールを五ニ硫化りんと反応させてジチオリン酸をつくり、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。ジチオリン酸亜鉛の構造は、使用する原料アルコールによって異なるものである。
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分の含有量の下限値は、潤滑油組成物全量基準で、リン元素換算量で０．０５質量％、好ましくは０．０７質量％であり、一方、その含有量の上限値は、潤滑油組成物全量基準で、リン元素換算量で０．３質量％、好ましくは０．２５質量％である。（Ｂ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で、リン元素換算量で０．０５質量％未満の場合は、（Ｂ）成分含有によるスラッジ生成抑制効果の向上効果に乏しく、一方、（Ｂ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で、リン元素換算量で０．３質量％を超える場合は、潤滑油組成物の酸化安定性が悪化する虞があるため、それぞれ好ましくない。
【０００８】
本発明における必須成分の一つである（Ｃ）成分の金属系清浄剤の全塩基価は、特に限定されず任意であるが、その下限値は、好ましくは２０ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、一方、その上限値は、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は潤滑油組成物の酸化安定性が悪化する虞があり、一方、全塩基価が５００ｍｇＫＯＨ／ｇを超える場合は、潤滑油組成物の貯蔵安定性に悪影響を及ぼす虞があるため、それぞれ好ましくない。なおここでいう全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１−１９９２「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の「７．電位差滴定法（塩基価・過塩素酸法）」に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。
また、金属としては、具体的には、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム、バリウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛等が挙げられるが、特にアルカリ土類金属が好ましい。
（Ｃ）成分の金属系清浄剤として、より好ましいものとしては例えば、
（Ｃ−１）全塩基価が２０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属スルフォネート、
（Ｃ−２）全塩基価が２０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属フェネート、
（Ｃ−３）全塩基価が２０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属サリシレート、
の中から選ばれる１種又は２種以上の塩基性アルカリ土類金属系清浄剤等が挙げられる。
アルカリ土類金属スルフォネートとしては、より具体的には例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルフォン化することによって得られるアルキル芳香族スルフォン酸のアルカリ土類金属塩、好ましくはマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩、より好ましくはカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルフォン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルフォン酸や合成スルフォン酸等が挙げられる。
石油スルフォン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルフォン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルフォン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生する直鎖状又は分枝状のアルキルベンゼンや、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる直鎖状又は分枝状のアルキルベンゼンを原料とし、これをスルフォン化したアルキルベンゼンスルフォン酸、あるいはジノニルナフタレンをスルフォン化したジノニルナフタレンスルフォン酸等が用いられる。アルキル芳香族化合物をスルフォン化する際のスルフォン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。
また、アルカリ土類金属フェネートとしては、より具体的には、例えば、炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノールのアルカリ土類金属塩、上記アルキルフェノールと元素硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイドのアルカリ土類金属塩、上記アルキルフェノールとアセトンとを縮合脱水反応させて得られるメチレンビスアルキルフェノールのアルカリ土類金属塩等、好ましくはカルシウム塩及び／又はマグネシウム塩、より好ましくはカルシウム塩が用いられる。
また、アルカリ土類金属サリシレートとしては、より具体的には例えば、炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、好ましくはカルシウム塩及び／又はマグネシウム塩、より好ましくはカルシウム塩が好ましく用いられる。
（Ｃ−１）塩基性アルカリ土類金属スルフォネート、（Ｃ−２）塩基性アルカリ土類金属フェネート及び（Ｃ−３）塩基性アルカリ土類金属サリシレートは、それぞれその製造ルートを問わない。換言すれば、これらの塩基性塩は、アルキル芳香族スルフォン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、メチレンビスアルキルフェノール、アルキルサリチル酸等を、直接、アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と直接反応させて得られる塩基性塩であっても差し支えない。
また、アルキル芳香族スルフォン酸等を一旦ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩とし、次いでそのアルカリ金属をアルカリ土類金属塩に置換させて中性塩（正塩）を取得し、しかる後、この中性塩を過剰の適当なアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（アルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）と共に、水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩であっても差し支えない。
さらにまた、上記の塩基性塩や中性塩（正塩）を炭酸ガスの存在下でアルカリ土類金属塩基と反応させることにより得られるアルカリ土類金属炭酸塩含有過塩基性塩（超塩基性塩）であっても差し支えない。
さらにまた、上記の塩基性塩や中性塩（正塩）にアルカリ土類金属塩基を分散させ、さらにホウ酸、ホウ酸塩又はホウ酸エステルを入れた系中でホウ酸カルシウム分散体を生成させることにより得られたり、また、上記のアルカリ土類金属炭酸塩含有過塩基性塩にホウ酸、ホウ酸塩又はホウ酸エステルを反応させて、系中に分散しているアルカリ土類金属炭酸塩をアルカリ土類金属ホウ酸塩に変換することにより得られる、アルカリ土類金属ホウ酸塩含有過塩基性塩（超塩基性塩）であっても差し支えない。
なお、ここでいうホウ酸としては、具体的には例えば、オルトホウ酸、メタホウ酸及びテトラホウ酸等が挙げられる。またホウ酸塩としては、具体的には例えば、ホウ酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアンモニウム塩等が挙げられ、より具体的には、例えばメタホウ酸リチウム、四ホウ酸リチウム、五ホウ酸リチウム、過ホウ酸リチウム等のホウ酸リチウム；メタホウ酸ナトリウム、二ホウ酸ナトリウム、四ホウ酸ナトリウム、五ホウ酸ナトリウム、六ホウ酸ナトリウム、八ホウ酸ナトリウム等のホウ酸ナトリウム；メタホウ酸カリウム、四ホウ酸カリウム、五ホウ酸カリウム、六ホウ酸カリウム、八ホウ酸カリウム等のホウ酸カリウム；メタホウ酸カルシウム、二ホウ酸カルシウム、四ホウ酸三カルシウム、四ホウ酸五カルシウム、六ホウ酸カルシウム等のホウ酸カルシウム；メタホウ酸マグネシウム、二ホウ酸マグネシウム、四ホウ酸三マグネシウム、四ホウ酸五マグネシウム、六ホウ酸マグネシウム等のホウ酸マグネシウム；及びメタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム、八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が好ましく用いられる。また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸と好ましくは炭素数１〜６のアルキルアルコールとのエステルが挙げられ、より具体的には例えば、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル、ホウ酸トリブチル等が好ましく用いられる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行わる。また、金属系清浄剤は通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また、入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が組成物全量基準で１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量の下限値は、組成物全量基準で、硫酸灰分換算量で０．５質量％、好ましくは０．７質量％であり、一方、その含有量の上限値は、組成物全量基準で、硫酸灰分換算量で４．０質量％、好ましくは３．５質量％である。（Ｃ）成分の含有量が組成物全量基準で、硫酸灰分換算量で０．５質量％未満の場合は、（Ｃ）成分含有によるスラッジ生成抑制効果の向上効果に乏しく、一方、（Ｃ）成分の含有量が組成物全量基準で、硫酸灰分換算量で４．０質量％を超える場合は、潤滑油組成物の貯蔵安定性が悪化する虞があるため、それぞれ好ましくない。
なお、本発明でいう硫酸灰分とは、ＪＩＳ  Ｋ２２７２−１９８５の「原油及び請求製品の灰分並びに硫酸灰分試験方法」の「５．硫酸灰分の試験方法」に準拠して測定される硫酸灰分量を意味している。
【０００９】
本発明の潤滑油組成物は、そのままでもスラッジ抑制効果に優れたものであるが、その性能をさらに高める目的で、（Ｄ）成分である分散型粘度指数向上剤を含有させることができる。
（Ｄ）成分の分散型粘度指数向上剤としては、具体的には例えば、一般式（５）、（６）及び（７）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーの単独重合体、共重合体又はそれらの水素化物に酸素含有基を導入したものや、一般式（８）、（９）及び（１０）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｄ−１）と一般式（５）、（６）及び（７）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｄ−２）との共重合体、或いはその水素化物等が例示できる。
【化７】
0004018328.tif 000007
（５）式中、Ｒ11は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ12は、炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｘ1は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示している。また、ａは０又は１の整数である。
Ｒ12を示す炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
また、Ｘ1を示す基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、ピラジノ基等が例示できる。
【化８】
0004018328.tif 000008
上記（６）式中、Ｒ13は水素原子又はメチル基を示し、Ｘ2は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示している。
Ｘ2を示す基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、ピラジノ基や、炭素数２〜４のアルキレンオキシドの重合体のモノアルキルエーテル基等が例示できる。
【化９】
0004018328.tif 000009
上記（７）式中、Ｒ14は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ15は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ16は炭素数１〜１８のアルキル基を示している。またｂは０〜１０の数である。
Ｒ15を示す炭素数１〜６のアルキレン基としては、具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
Ｒ16を示す炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
【化１０】
0004018328.tif 000010
上記（８）式中、Ｒ17は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ18は炭素数１〜１８のアルキル基を示している。
Ｒ18を示す炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
【化１１】
0004018328.tif 000011
上記（９）式中、Ｒ19は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ20は炭素数１〜１２の炭化水素基を示している。
Ｒ10を示す炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２の各アルキルアリール基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）；ベンシル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各フェニルアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；等が例示できる。
【化１２】
0004018328.tif 000012
上記（１０）式中、Ｘ3及びＸ4は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキルアルコールの残基（−ＯＲ21：Ｒ21は炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミンの残基（−ＮＨＲ22：Ｒ22は炭素数１〜１８のアルキル基）を示している。
（Ｄ−１）成分のモノマーとして好ましいものとしては、具体的には、炭素数１〜１８のアルキルアクリレート、炭素数１〜１８のアルキルメタクリレート、エチレン、プロピレン、１−ブテン等の炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。
（Ｄ−２）成分のモノマーとして好ましいものとしては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン、ジメチルビニルアミン、ジエチルビニルアミン、ビニルアルコールとポリエチレングリコールモノメチルエーテルとのエーテル化物、ビニルアルコールとポリエチレングリコールモノエチルエーテルとのエーテル化物及びこれらの混合物等が例示できる。
なお、上記（Ｄ−１）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーと、（Ｄ−２）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーとを共重合する際の（Ｄ−１）成分と（Ｄ−２）成分のモル比は任意であるが、一般に、８０：２０〜９５：５程度である。また共重合の反応方法も任意であるが、通常、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下で（Ｄ−１）成分と（Ｄ−２）成分をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体が得られる。
（Ｄ）成分の分散型粘度指数向上剤の具体例としては、分散型ポリメタクリレート類、分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物等が挙げられる。
これら（Ｄ）成分の分散型粘度指数向上剤の中から任意に選ばれる、１種類あるいは２種類以上を含有することにより、スラッジ生成抑制効果や、すす混入時の粘度増加抑制効果にさらに優れた潤滑油組成物が得られる。
（Ｄ）成分の分子量は、特に制限はないが、せん断安定性を考慮して選定することが好ましい。具体的には、例えば分散型ポリメタクリレートの場合では、その重量平均分子量は、５，０００〜５００，０００が好ましく、１０，０００〜４００，０００のものがさらに好ましい。また、分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物の場合では、その重量平均分子量は、８００〜５００，０００が好ましく、１０，０００〜４００，０００のものがさらに好ましい。
分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物におけるエチレン成分含有率は、特に限定されないが、エチレンとα−オレフィンの合計量に対して３０〜８０モル％が好ましく、５０〜８０モル％がより好ましい。α−オレフィンとしては、プロピレン、１−ブテン等が挙げられ、プロピレンがより好ましい。
本発明の潤滑油組成物において（Ｄ）成分を含有させる場合、その含有量は特に限定されないが、含有量の下限値は、潤滑油組成物量基準で、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．３質量％以上であり、一方、含有量の上限値は、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１５質量％以下である。（Ｄ）成分の含有量が組成物全量基準で０．１質量％未満の場合は、（Ｄ）成分含有によるスラッジ生成抑制効果や、すす混入時の粘度増加抑制効果の向上効果に乏しく、一方、（Ｄ）成分の含有量が組成物全量基準で２０質量％を越えると、潤滑油組成物の低温流動性が悪化する虞がある。
【００１０】
本発明においては、潤滑油基油に上述した（Ａ）〜（Ｃ）成分を特定量配合するだけで、特にスラッジの生成抑制効果やすす混入時の粘度増加抑制効果に優れた潤滑油組成物を得ることができるが、さらに（Ｄ）成分を特定量配合することで上記効果に特に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
また、上記潤滑油組成物の性能をさらに高める目的で、公知の潤滑油添加剤、具体的には、例えば、（Ａ）成分以外の無灰系分散剤、（Ｄ）成分以外の粘度指数向上剤、摩擦調整剤、極圧添加剤、耐摩耗剤、錆止め剤、腐食防止剤、酸化防止剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等を単独で、又は数種類組み合わせた形で本発明の潤滑油組成物にさらに添加することができる。
（Ａ）成分以外の無灰系分散剤としては、例えば、数平均分子量７００〜３，５００のポリブテニル基を有するモノタイプあるいはビスタイプのコハク酸イミド、ベンジルアミン、アルキルポリアミン、又はこれらのホウ素化合物や硫黄化合物による変性品等が挙げられる。
（Ｄ）成分以外の粘度指数向上剤としては非分散型ポリメタクリレートや非分散型オレフィン共重合体及びその水素化物等が挙げられる。
摩擦調整剤としては、例えば、モリブデンジチオホスフェート、モリブデンジチオカーバメート等の有機モリブデン化合物に代表される有機金属系摩擦調整剤や、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１個有する脂肪族１価アルコール、脂肪酸又はその誘導体、脂肪族アミン又はその誘導体等の無灰系摩擦調整剤等が挙げられる。
極圧添加剤及び耐摩耗剤としては、例えば、硫黄系化合物やリン系化合物が使用できる。硫黄系化合物としては、具体的には例えば、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等が、リン系化合物としてはリン酸エステル、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステル等が挙げられる。
錆止め剤としては、例えば、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル、石油スルフォネート、ジノニルナフタレンスルフォネート等が挙げられる。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系の化合物等が挙げられる。
酸化防止剤としてはフェノール系、ビスフェノール系、エステル基含有フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤等が挙げられる。
流動点降下剤としては、例えば、使用する潤滑油基油に適合するポリアクリレート、ポリメタクリレート等のポリマー等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、ジメチルシリコーンやフルオロシリコーン等のシリコーン類等が挙げられる。
これらの添加剤の添加量は任意であるが、通常、潤滑油組成物全量基準で、消泡剤の含有量は０．０００５〜１重量％、腐食防止剤の含有量は０．００５〜１重量％、その他の添加剤の含有量は、それぞれ０．０５〜１５重量％程度である。
【００１１】
本発明の潤滑油組成物は、特に四輪車用及び二輪車用ガソリンエンジン油として好ましく用いられるものであるが、その他、潤滑油の熱・酸化劣化等によるスラッジ生成が問題となる潤滑油、具体的には、ディーゼルエンジン油、自動車用ギヤ油、自動変速機油、無段変速機油、ショックアブソーバー油、油圧作動油等の潤滑油としても好ましく用いられるものである。
【００１２】
【実施例】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
【００１３】
実施例１〜８及び比較例１〜５
表１に示す組成に従い、本発明に係る潤滑油組成物（実施例１〜８）を調製した。これらの組成物につき、以下に示す性能評価試験を行い、その結果も表１に示した。また、表１に示す組成に従い比較のための潤滑油組成物（比較例１〜５）を調製し、これらの組成物についても同様の性能評価試験を行い、その結果も表１に示した。
［スラッジ抑制性能評価試験］
潤滑油組成物の試験油５０ｇにテトラリン２．５ｇ、ジシクロペンタジエン２ｇを加え、１４０℃に保ちながらＮＯｘ混合ガス（ＮＯ濃度５，０００ｐｐｍ）を１６０ｍｌ／分で吹き込み、１６時間後の試験油のｎ−ペンタン不溶分（Ａ法）を測定した。なお、ここでいうｎ−ペンタン不溶分（Ａ法）は、ＪＰＩ  ５Ｓ−１８−８０に規定する「使用潤滑油中の不溶解分試験方法」に準拠して測定される値である。
この試験はエンジン油のスラッジ抑制性能を評価するもので、この値が小さいほどスラッジ抑制性能に優れることを示している。
【００１４】
【表１】
0004018328.tif 000013
【００１５】
表１の結果から明らかなとおり、本発明に係る実施例１〜８の潤滑油組成物は、いずれも非常に優れたスラッジ抑制性能を有しており、特に（Ｄ）成分の分散型粘度指数向上剤を配合した場合（実施例７，８）により優れたスラッジ抑制性能を示した。
これに対して、（Ａ）成分を含有しない場合（比較例１）、（Ａ）成分の代わりに通常使用されているコハク酸イミドを用いた場合（比較例２、３）、（Ｂ）成分を含有しない場合（比較例４）、（Ｃ）成分を含有しない場合（比較例５）は、いずれも、実施例の潤滑油組成物と比較してスラッジ生成量が極めて多く、潤滑油としての性能が劣るものである。
【００１６】
【発明の効果】
以上要するに本発明によれば、スラッジの生成抑制効果に極めて優れた効果を有する潤滑油組成物が得られる。