(57)【要約】【課題】複数の汚染物質により汚染された地盤を浄化することを可能とした原位置浄化方法を提供する。【解決手段】有機塩素化合物を含有する地盤Ｇ内に浄化井戸１０から有機物材料を含有する第一液体Ｗ１を供給して嫌気環境状態を作り出す第一段階と、第一段階において嫌気環境状態となった地盤Ｇ内に浄化井戸１０から空気と同等以上の酸素を含有する第二気体Ａ２を供給して好気環境状態を作り出す第二段階とを備える原位置浄化方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機塩素化合物を含有する地盤内に浄化井戸から有機物材料を含有する液体を供給して嫌気環境状態を作り出す第一段階と、
前記第一段階において嫌気環境状態となった前記地盤内に前記浄化井戸から空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体を供給して好気環境状態を作り出す第二段階と、を備えることを特徴とする原位置浄化方法。
【請求項２】
前記第一段階において、空気よりも酸素の含有量が低い低酸素濃度気体を、前記液体と同時に供給することを特徴とする、請求項１に記載の原位置浄化方法。
【請求項３】
前記第二段階において、無機塩が含有された水を、前記高酸素濃度気体と同時に供給することを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の原位置浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機塩素化合物を含有する地盤を、非掘削（原位置）で浄化する、原位置浄化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、工場、廃棄物処理場、不法投棄箇所等からの汚染物質の流出が原因による、土壌汚染とそれに伴う地下水汚染が社会的な問題となっている。
このような汚染物質のうち、汚染頻度の高いテトラクロロエチレンやトリクロロエチレン等の揮発性有機塩素化合物は、嫌気性微生物により脱塩素化され無害化されることが確認されている。
【０００３】
従来、揮発性有機塩素化合物等により汚染された地盤に対して、原位置において嫌気環境を形成するとともに脱塩素化に必要な水素を供給できる有機物材料を注入することにより浄化する原位置浄化方法が開発されており、実用化に至っている。
【０００４】
例えば、非特許文献１に示すように、有機塩素化合物により汚染された地盤内に設置された浄化井戸から、有機物材料を含有する液体を注入することにより、揮発性有機塩素化合物が脱塩素化により浄化されることが確認されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「化学と生物」，日本農芸化学会，２０１１年，Ｖｏｌ．４９，Ｎｏ．４，ｐ．２５６−２６０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、前記従来の浄化方法では、地盤が有機塩素化合物とともに他の汚染物質により汚染されている場合に、脱塩素化により浄化できない汚染物質が地盤内に残存する場合があった。
また、有機物材料を地盤に供給することにより、副次的にガスが生じる場合や、浄化完了後にも有機物材料が残存する場合があった。
【０００７】
このような観点から、本発明は複数の汚染物質により汚染された地盤を浄化することを可能とした原位置浄化方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、本発明の原位置浄化方法は、有機塩素化合物を含有する地盤内に浄化井戸から有機物材料を含有する液体を供給して嫌気環境状態を作り出す第一段階と、前記第一段階において嫌気環境状態となった前記地盤内に前記浄化井戸から空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体を供給して好気環境状態を作り出す第二段階とを備えることを特徴としている。
ここで、高酸素濃度気体は空気であってもよいし、空気よりも酸素濃度が同じまたは高い気体であってもよい。
【０００９】
かかる原位置浄化方法によれば、第一段階において嫌気性微生物の増殖を促進させることで有機塩素化合物の脱塩素化を促進させて浄化を行った後、第二段階として好気性微生物の増殖を促進させて第一段階において浄化できない汚染物質の浄化や副次的に生じたガスの除去または分解を行うことができる。
【００１０】
地盤の嫌気度が低い場合や、地盤に高濃度の揮発性有機塩素化合物が存在する場合等には、前記第一段階において、空気よりも酸素の含有量が低い低酸素濃度気体を前記液体と同時に供給することが望ましい。
【００１１】
かかる原位置浄化方法によれば、より速やかに嫌気環境状態を作り出すことができ、地盤内が好気環境になり難くなるので、より効果的に浄化することができる。また、浄化井戸から供給される有機物材料が浄化対象となる地盤に到達する前に分解されることを防ぐことができる。その結果、有機物材料が地盤内に行きわたるようになり、浄化を均一に行うことができる。
【００１２】
好気性微生物による有機物（汚染物質および有機物材料）の分解に必要な栄養塩が不足している場合等には、前記第二段階において、無機塩が含有された水を前記高酸素濃度気体と同時に供給することが望ましい。
【００１３】
かかる原位置浄化方法によれば、長期間に渡り好気性微生物が活性化して分解能力の促進が図られるため、より効果的に浄化を行うことが可能となる。また、好気性微生物が増殖することで空気及び液体の流路は塞がれて、その後注入された空気及び液体の流れは土壌内において他の空隙へ移動することを繰り返すため、空気及び液体を地盤内へ均一に供給することが可能となり、好気環境が均一に作り出すことができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の原位置浄化方法によれば、複数の汚染物質により汚染された地盤を浄化することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態で使用する原位置浄化システムの概略であって、第一段階における原位置浄化システムの動作状況を示す模式図である。
【図２】第二段階における原位置浄化システムの動作状況を示す模式図である。
【図３】実施例における第一段階の培養液の酸化還元電位の経時変化を示すグラフである。
【図４】実施例における第一段階の培養液の全有機炭素濃度の経時変化を示すグラフである。
【図５】実施例における第一段階の培養液の全菌数の経時変化を示すグラフである。
【図６】実施例における第一段階の培養液のＶＯＣｓの経時変化を示すグラフである。
【図７】実施例における第一段階の培養液のＶＯＣｓの経時変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明に係る実施の形態の原位置浄化方法は、少なくとも有機塩素化合物により汚染された地盤Ｇに嫌気環境状態を作り出して有機塩素化合物の脱塩素化を促進する第一段階と、第一段階において嫌気環境状態となった地盤Ｇ内に好気環境状態を作り出す第二段階とを備えている。
以下、地盤Ｇ内の汚染物質が存在する領域や汚染地下水が存在する流域を「汚染領域」という。
【００１７】
本実施形態では、地表面ＧＬ側から不飽和層Ｇ１、飽和層Ｇ２および不透水層Ｇ３が積層された地盤Ｇに対して、本実施形態の原位置浄化方法を採用した場合について説明する。なお、汚染領域は、飽和層Ｇ２に存在している。
【００１８】
第一段階では、図１に示すように、地盤Ｇ内に設置した浄化井戸（スパージング井戸）１０を利用して、第一液体Ｗ１と第一気体Ａ１とを同時に汚染領域に注入する。
【００１９】
本実施形態の第一液体Ｗ１は、嫌気環境の形成と嫌気性微生物による脱塩素化を促進させる有機物材料を含有する水により構成されている。
なお、第一液体Ｗ１には、必要に応じて無機物を含有させてもよい。
【００２０】
汚染領域に第一液体Ｗ１を供給することで、汚染領域内の嫌気性微生物が活性化し、汚染領域での微生物分解活性を高めることが可能となる。
【００２１】
第一気体Ａ１は、空気よりも酸素の含有量が低い気体（低酸素濃度気体）である。
第一気体Ａ１を注入すると、汚染領域が好気環境になり難くなるので、汚染領域が嫌気環境になり易くなり、浄化井戸１０から供給された第一液体Ｗ１（有機物材料）が浄化対象となる位置に到達する前に分解されることが防止され、その結果、有機物材料が汚染領域内に行きわたり、浄化を均一に行うことができる。
【００２２】
本実施形態では、第一気体Ａ１として、窒素ガスの含有量が大気よりも高い気体を使用するものとする。なお、第一気体Ａ１は、空気よりも酸素の含有量が低い気体であって、地中に注入されることで、汚染領域を嫌気環境とすることが可能であれば、限定されるものではないが、好適には酸素を殆ど含有していない不活性ガス、特に窒素、二酸化炭素、アルゴンガスおよびヘリウムからなる群より少なくとも一種以上選択されてなるものであれば、効果的である。また、酸素除去装置により空気から酸素を除去した気体を使用してもよい。
【００２３】
なお、第一気体Ａ１は、汚染領域に有機塩素化合物が高濃度で存在する場合や汚染領域の透水性が低く、第一液体Ｗ１の注入速度が遅い場合に注入すればよい。
そのため、例えば、有機塩素化合物の濃度が低い場合や、汚染領域の透水性が高い場合等には、第一気体Ａ１の注入を省略してもよい。
【００２４】
第二段階では、浄化井戸１０から、第二液体Ｗ２と第二気体Ａ２とを汚染領域に同時に注入する。
【００２５】
本実施形態の第二液体Ｗ２は、無機塩を含有する水により構成されている。無機塩は、好気性微生物の増殖を促進させる材料である。
なお、第二液体Ｗ２は、第一段階実施後の汚染領域に好気性微生物による有機物の分解に必要な栄養塩が不足している場合に注入すればよく、注入を省略してもよい。
【００２６】
第二気体Ａ２は、空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体であって、本実施形態では、空気を使用する。第二気体Ａ２（空気）の供給量は、好気性微生物による分解速度や汚染濃度等に応じて適宜調整する。なお、第二気体Ａ２として、空気に代えて、空気よりも酸素濃度が高い気体を採用してもよい。
第一段階において嫌気環境状態となった汚染領域に、酸素を含有する第二気体Ａ２を供給することで好気環境状態を形成し、好気性微生物の活性化が促進する。
【００２７】
以下、本実施形態の原位置浄化方法で使用する原位置浄化システム１について説明する。
原位置浄化システム１は、図１に示すように、浄化井戸１０とコンプレッサ２０と第一液体槽３０と第二液体層４０と吸引装置５０とを備えている。
【００２８】
浄化井戸１０は、図１に示すように、汚染領域に液体Ｗ（第一液体Ｗ１や第二液体Ｗ２）および気体Ａ（第一気体Ａ１や第二気体Ａ２）を供給すること可能となるように形成された縦孔であって、液体Ｗと気体Ａとを汚染領域（飽和層Ｇ２）内に供給することが可能な内径を有して形成されている。
【００２９】
本実施形態では、浄化井戸１０として、その下端付近に開口部を有した鋼管１１を地盤Ｇ内に配設することにより形成する。
鋼管１１の開口部には、浄化井戸１０内への土砂の浸入を防ぐために、通気・通水が可能なスクリーン１２が配設されている。なお、浄化井戸１０を構成する管材の材質は限定されるものではない。
【００３０】
浄化井戸１０は、汚染領域よりも深い位置に下端部の開口部（スクリーン１１）が配置されるように形成されている。本実施形態の浄化井戸１０は、不飽和層Ｇ１を貫通して、下端が飽和層Ｇ２と不透水層Ｇ３との境界面ＲＬの近傍に位置するように形成されている。なお、浄化井戸１０の深度は、汚染領域へ気体Ａおよび液体Ｗを確実に供給することができる位置であれば限定されるものではない。また、開口部（スクリーン１１）は、飽和層Ｇ２内に配置されていればよく、必ずしも境界面ＲＬの近傍である必要はない。
【００３１】
本実施形態では、浄化井戸１０を鉛直に形成しているが、浄化井戸１０は必ずしも鉛直である必要はない。
また、本実施形態では、１本の浄化井戸１０が配置されている場合について説明するが、浄化井戸１０は、複数形成されていてもよい。浄化井戸１０の設置数や配置は限定されるものではなく、汚染領域の範囲や汚染濃度、浄化井戸１０の影響範囲（気体Ａや液体Ｗの到達範囲）等に応じて、適宜設定すればよい。
【００３２】
浄化井戸１０の上端部には、コンプレッサ２０と第一液体槽３０と第二液体槽４０とが接続されている。なお、本実施形態では、第一液体槽３０と第二液体槽４０とを個別に設けたが、同一の液体槽を第一液体槽３０および第二液体槽４０として使用してもよい。
【００３３】
コンプレッサ２０は、送気管２１を介して浄化井戸１０に接続されている。
コンプレッサ２０は、圧縮した気体Ａを、送気管２１を介して浄化井戸１０に供給する。
【００３４】
送気管２１の所定の位置には、供給する気体Ａの量を調整するためのバルブ、流量計、圧力計等（図示省略）が必要に応じて配設されている。
【００３５】
本実施形態のコンプレッサ２０には、第一気体Ａ１が貯留された第一気体槽２２が接続されている。
第一気体槽２２は、バルブ２３を介してコンプレッサ２０に接続されている。バルブ２３は、第一段階では開放され、一方、第二段階では、コンプレッサ２０に第一気体Ａ１が供給されることがないように遮蔽される。
【００３６】
コンプレッサ２０は、第一段階では、第一気体槽２２から供給された第一気体Ａ１を圧縮して浄化井戸１０に送気し、第二段階では空気を圧縮して浄化井戸１０に送気する。
【００３７】
なお、第一段階において、第一気体Ａ１の注入を省略する場合には、原位置浄化システム１の第一気体槽２２は省略してもよい。
また、第一気体槽２２に替えて酸素除去装置（図示省略）をコンプレッサ２に設置することで、空気から酸素を除去した気体を浄化井戸１０に供給してもよい。
【００３８】
第一液体槽３０は、第一液体Ｗ１を貯留する。第一液体Ｗ１は、第一液体槽３０内において、水と有機物材料とを混合することにより生成する。なお、第一液体Ｗ１は、予め別の場所において生成されたものを、第一液体槽３０に供給してもよい。
第一液体槽３０は、送液管３１と送水ポンプ３２を介して浄化井戸１０に接続されている。
【００３９】
第一液体Ｗ１は、第一段階において、送水ポンプ３２により送液管３１を介して浄化井戸１０へ供給される。
【００４０】
第二液体槽４０は、第二液体Ｗ２を貯留する。第二液体Ｗ２は、第二液体層４０内において、水と無機塩とを混合することにより生成する。また、第二液体Ｗ２として、予め別の場所において生成されたものを第二液体層４０に供給してもよい。
第二液体槽４０は、送液管４１と送水ポンプ４２を介して浄化井戸１０に接続されている。
【００４１】
第二液体Ｗ２は、図２に示すように、第二段階において、送水ポンプ４２により送液管４１を介して第二液体槽４０から浄化井戸１０へ供給される。
【００４２】
吸引装置５０は、地盤Ｇに気体Ａを注入することにより汚染領域から上昇してきたガスを吸引するとともに無害化処理を施して大気に放出するものである。
本実施形態の吸引装置５０は、吸引井戸５１，５１と吸引ブロア５２と吸着塔５３とを備えている。
【００４３】
吸引井戸５１は、汚染領域の上部において不飽和層Ｇ１に形成された井戸である。吸引井戸５１は、飽和層Ｇ２内のガス（汚染領域から上昇してきたガス）Ａ３を吸引できるように構成されている。
なお、吸引井戸５１は、飽和層Ｇ２内において上昇してきたガスＡ３の吸引が可能となるように形成されていればよく、吸引井５１の下端が飽和層Ｇ２の上端部に面していてもよいし、吸引井戸５１の全体を不飽和層Ｇ１内（地下水位ＷＬよりも上方）に配置してもよいし、吸引井戸５１の下端が飽和層Ｇ２内に入り込んでいてもよい。
【００４４】
吸引井戸５１は、上端に接続された吸気管５４を介して地上に設けられた吸引ブロア５２に接続されている。
【００４５】
吸引ブロア５２は、吸引井戸５１を介して飽和層内のガスを吸引するとともに、吸引したガスＡ３を吸着塔５３に供給する。
【００４６】
吸着塔５３は、内部に活性炭が配設されていて、吸引ブロア５２から供給されたガスＡ３が含有する汚染物質を吸着して無害化処理を施した後、大気中へ排気する。
【００４７】
なお、吸引装置５０の構成は前記の構成に限定されるものではなく、適宜構成すればよい。例えば、吸引井戸５１に変えて、汚染領域の上方に水平に排気管（水平井戸）を配管してもよい。
また、吸着塔５３による吸気された気体の処理方法は限定されるものではない。
また、吸引装置５０は必要に応じて配置すればよく、省略してもよい。
【００４８】
以下、本実施形態に係る原位置浄化方法の作用について説明する。
【００４９】
まず、第一段階として、コンプレッサ２０と送水ポンプ３２を作動させて、図１に示すように、浄化井戸１０から地盤Ｇ（汚染領域）内に第一気体Ａ１と第一液体Ｗ１とを同時に注入する。
【００５０】
汚染領域（飽和層Ｇ２）に第一気体Ａ１と第一液体Ｗ１が供給されることにより、汚染領域（飽和層Ｇ２）内が速やかに嫌気環境になり、第一気体Ａ１と共に浄化井戸１０から供給された第一液体Ｗ１が、あまり分解されずに所望の汚染領域全体に行きわたるようになる。
【００５１】
また、汚染領域（飽和層Ｇ２）に嫌気性微生物の栄養水である第一液体Ｗ１を供給すると、土粒子の間隙を通過する第一液体Ｗ１により嫌気性微生物が活性化され、有機塩素化合物を嫌気的に分解して水素が発生するため、汚染物質の脱塩素化が進行する。
【００５２】
浄化井戸１０の下端から排出された第一気体Ａ１は、コンプレッサ２０の圧力と飽和層Ｇ２における浮力により上下井戸１０の外周方向に拡散されつつ上方に上昇するため、汚染領域全体に供給される。
【００５３】
第一気体Ａ１が汚染領域全体に供給されることで、汚染領域は嫌気環境となり、嫌気性微生物の活性化が進行する。
【００５４】
ここで、第一段階で浄化できる汚染物質（有機塩素化合物）としては、例えばテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン、トランス−１，２−ジクロロエチレン、シス−１，２−ジクロロエチレン、１，１−ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマー、１，１，１−トリクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，２−ジクロロエタン、四塩化炭素、ジクロロメタンなどが挙げられる。
【００５５】
第一段階による有機塩素化合物の浄化が完了したら、第二段階として、コンプレッサ２０と送水ポンプ４２を作動させて、図２に示すように、浄化井戸１０から地盤Ｇ（汚染領域）に第二気体Ａ２と第二液体Ｗ２とを同時に注入する。
【００５６】
汚染領域（飽和層Ｇ２）に第二気体Ａ２（空気）が供給されることで、汚染領域が好気環境となり、好気性微生物が活性化する。
このとき、第二気体Ａ２とともに第二液体Ｗ２が注入されているため、第二液体Ｗ２が含有する無機塩により長期間に渡り微生物が活性化して分解能力の促進が図られるため、より効果的に浄化を行うことが可能となる。
【００５７】
また、好気性微生物が増殖することで第二気体Ａ２および第二液体Ｗ２の流路は塞がれて、その後注入された第二気体Ａ２および第二液体Ｗ２の流れは土壌内において他の空隙へ移動することを繰り返すため、第二気体Ａ２を汚染領域全体へ均一に供給することが可能となり、好気環境を均一に作り出すことができる。
【００５８】
汚染領域において好気性微生物を活性化させることで、第一段階の浄化期間に副次的に生じたガスの除去または分解することができる。
ここで、第二段階で除去または分解するガスとしては、例えば、メタン、エタン、エチレン、硫化水素等である。
【００５９】
また、第一段階で地盤Ｇ内に供給した有機物が、第一段階の浄化が完了後も地盤Ｇ内に残存している場合であっても、第二段階において分解することができる。
このような有機物としては、例えば糖、たんぱく質、アミノ酸、有機酸、油脂類、高級脂肪酸などがある。
【００６０】
また、第一段階の浄化期間中に浄化できなかった汚染物質（脱塩素化により浄化できない汚染物質）を好気性微生物により分解、浄化することができる。
このような汚染物質としては、トリクロロエチレン、シス−１，２−ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマー、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタン、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、ｏ−キシレン、油類、シアン化合物類などが挙げられる。
【００６１】
なお、第一段階及び第二段階では、吸引ブロア５２を作動させることにより、地盤Ｇ内に注入されて、その浮力により飽和層Ｇ２内を上昇した気体Ａを不飽和層Ｇ１の上部において吸引井戸５１，５１により吸引する。
【００６２】
吸引井戸５１により吸引された気体Ａは、吸着塔５３により無害化処理が施された後、大気に放出される。
【００６３】
このように、本実施形態の原位置浄化方法によれば、地盤Ｇが複数の汚染物質により汚染されていたとしても浄化することが可能である。
【００６４】
また、嫌気環境または好気環境を作り出す気体（第一気体Ａ１または第二気体Ａ２）の供給と微生物分解に必要な液体Ｗ（第一液体Ｗ１または第二液体Ｗ２）の供給が同時に実施されることで、高濃度の汚染に対応可能であり、かつ、汚染濃度が低下した後も浄化効率が低下しない。
【００６５】
また、第一段階および第二段階における気体Ａおよび液体Ｗの供給を、同一の浄化井戸１０を利用して行うことで、原位置浄化システムの製造コストを削減することができる。
【００６６】
以上、本発明に係る実施の形態について説明した。しかし、本発明は、前記実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。
【００６７】
例えば、地山状況（土質や層厚等）は前記実施形態で示した内容に限定されるものではない。
【００６８】
また、必要に応じて揚水井戸を配置して、地下水を揚水してもよい。
揚水井戸を備えている場合には、揚水井戸により揚水された地下水に無害化処理を施した後、第一液体Ｗ１または第二液体Ｗ２を構成する水に使用してもよい。
【００６９】
また、汚染領域の周囲には、必要に応じて、遮水壁を配設してもよい。これにより、汚染領域から汚染地下水の流出、土壌に注入された気体Ａや液体Ｗの領域外への流出を防止し、周辺地域への影響を防止することができる。
【実施例】
【００７０】
以下、本発明に係る原位置浄化方法による効果の確認を行った室内試験の結果を説明する。
【００７１】
本室内試験では、複数の揮発性有機化合物（ＶＯＣｓ）により汚染された帯水層から汚染地下水を採取し、この地下水に対して嫌気培養試験および好気培養試験を実施した。
【００７２】
（１）地下水性状
表１に、汚染地下水の有機物濃度、細菌数およびＶＯＣｓ濃度を示す。
表１に示すように、汚染地下水からは、環境基準値を超える５種類のＶＯＣｓが検出された。
【００７３】
【表１】
2013000612.tif 000003
【００７４】
（２）嫌気培養試験
汚染地下水に対して、嫌気状態で培養試験を９７日間実施し、経時的に培養液（汚染地下水）を採取して酸化還元電位（ＯＲＰ）、全有機炭素濃度（ＴＯＣ）、全菌数、ＶＯＣｓ濃度の分析を行った。
培養液の採取は、０，１２，１８，２５，３２，３９，７０および９７日目の計８回実施した。
【００７５】
培養開始から１０日目までは全有機炭素濃度（ＴＯＣ）が減少し（図４参照）、全菌数が増加する傾向が見られた（図５参照）が、それ以降は全有機炭素濃度（ＴＯＣ）や全菌数の増減は見られなかった。
【００７６】
有機塩素化合物の脱塩素化は、図６および図７に示すように、１，２ジクロロエタン、シス−１，２−ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマーについては、酸化還元電位（ＯＲＰ）が−１５０ｍＶ程度まで低下した４０日目以降（図３参照）に脱塩素化されたことが確認された。
【００７７】
一方、図７に示すように、ジクロロメタンについては、脱塩素化の完了は確認できなかった。
また、ベンゼンについても変化は見られなかった。
【００７８】
以上の結果、１，２ジクロロエタン、シス−１，２−ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマーの脱塩素化は、嫌気状態が形成されれば進行するが、この間は有機物の減少がほとんど見られない結果となった。
一方、ジクロロメタンおよびベンゼンについては、嫌気状態では濃度の減少がほとんど進行しない結果となった。
【００７９】
（３）好気培養試験
嫌気培養試験完了後の培養液に対して、濃縮栄養塩を添加して、７日間の振とう培養（好気培養）を行った。
試験結果を表２に示す。
【００８０】
【表２】
2013000612.tif 000004
【００８１】
表２に示すように、培養液に空気（酸素）と栄養塩を供給することにより、全菌数は約１０倍に増加し、ベンゼンおよびジクロロメタンは検出限界以下まで分解されたことが確認された。
また、全有機炭素濃度（ＴＯＣ）も２０ｍｇ／Ｌまで低下し、有機物の８５％以上が除去されたことが確認できた。
【００８２】
以上の結果、嫌気環境状態による浄化後に、好気環境状態での浄化を実施することで、複数の汚染物質により汚染された地盤の浄化を行うことが可能であることが実証された。
【符号の説明】
【００８３】
１    原位置浄化システム
１０  浄化井戸
Ｇ    地盤
Ａ１  第一気体（低酸素濃度気体）
Ａ２  第二気体（高酸素濃度気体）
Ｗ１  第一液体（有機物材料を含有する液体）
Ｗ２  第二液体（水）
【図１】
2013000612.tif 000005
【図２】
2013000612.tif 000006
【図３】
2013000612.tif 000007
【図４】
2013000612.tif 000008
【図５】
2013000612.tif 000009
【図６】
2013000612.tif 000010
【図７】
2013000612.tif 000011