(57)【要約】【課題】外用組成物中の成分を安定化させることができる簡単な方法を提供する。【解決手段】外用組成物にイオン交換樹脂を添加する、外用組成物中の成分の安定化方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外用組成物にイオン交換樹脂を添加する、外用組成物中の成分の安定化方法。
【請求項２】
イオン交換樹脂が陽イオン交換樹脂であり、かつ安定化される成分がアミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物の存在により不安定になる化合物である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物の存在により不安定になる化合物が、カルボニル基を有する化合物である請求項２に記載の方法。
【請求項４】
カルボニル基を有する化合物が、キノン、ケトン、ラクトン、ラクタム、アルデヒド、糖類、アスコルビン酸、及び薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらの塩、薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらのエステル、又は薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらのエーテルからなる群より選ばれる化合物である請求項３に記載の方法。
【請求項５】
外用組成物が、さらに、アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物を含む請求項２〜４の何れかに記載の方法。
【請求項６】
アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物が、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、コラーゲン誘導体、アミノ酸、ペプチド、又はタンパク質である請求項５に記載の方法。
【請求項７】
陽イオン交換樹脂が、スルホン酸基又はスルホン酸基の薬学的若しくは生理学的に許容される塩を含むものである請求項２〜６の何れかに記載の方法。
【請求項８】
イオン交換樹脂の平均粒子径が３０μｍ以下である請求項１〜７の何れかに記載の方法。
【請求項９】
イオン交換樹脂の添加量が、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、０．００１〜１０重量％である請求項１〜８の何れかに記載の方法。
【請求項１０】
（Ａ）ＰＱＱ又は薬学的若しくは生理学的に許容されるその塩；
（Ｂ）分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物；並びに
（Ｃ）陽イオン交換樹脂
を含む外用組成物。
【請求項１１】
分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物が、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、コラーゲン誘導体、アミノ酸、ペプチド、又はタンパク質である請求項１０に記載の外用組成物。
【請求項１２】
陽イオン交換樹脂が、スルホン酸基又はスルホン酸基の薬学的若しくは生理学的に許容される塩を含むものである請求項１０又は１１に記載の外用組成物。
【請求項１３】
イオン交換樹脂の平均粒子径が３０μｍ以下である請求項１０〜１２の何れかに記載の外用組成物。
【請求項１４】
陽イオン交換樹脂の含有量が、組成物の全量に対して、０．００１〜１０重量％である請求項１０〜１３の何れかに記載の外用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化粧品、又は医薬部外品として使用される外用組成物、及び外用組成物の安定化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ピロロキノリンキノン（以下、「ＰＱＱ」と略称することがある）は、植物、動物、微生物など広く生物界に存在し、エネルギー獲得に必須である酸化還元の補酵素として機能している。
ＰＱＱには、多くの生理活性があることが知られており、医薬品、医薬部外品、化粧品、サプリメントの有効成分としての使用が期待されている。このような生理活性として、活性酸素やラジカルの除去作用、細胞増殖促進作用、紫外線吸収作用、神経成長因子産生促進作用、脳機能改善作用、育毛作用、顔色改善作用、メラニン産生抑制及び美白作用、ミトコンドリア賦活作用、抗疲労作用などが知られている。
【０００３】
また、マメ科植物由来の成分が種々の生理活性を有することも知られている。例えば、特許文献１は、マメ科シカクマメ（Psophocarpus）属植物の抽出物がコラーゲン産生促進用、及びヒアルロン酸産生促進作用を有することを開示している。また、特許文献２は、ダイズ粉加水分解物が皮膚弾力改善作用を有することを開示している。
【０００４】
ところが、ＰＱＱは、アミノ酸、ペプチド、及びタンパク質などのアミノ基含有物質と容易に反応し、その構造内にイミダゾール骨格を形成してイミダゾロピロロキノリン（imidazolopyrroloquinoline）化合物になることが報告されている（非特許文献１、２）。このため、ＰＱＱとアミノ基含有物質とを併用した外用組成物では、ＰＱＱの含有量の低下により、様々な効果が期待通りに発揮されないこともある。また、ＰＱＱの含量低下の他に、外観変化の問題もある。例えば、ＰＱＱとマメ科植物由来タンパク分解物質とを併用すると、時間経過と共に組成物がピンク色から黄色へと変色する。
これを解決するために２液タイプの容器を使用することも考えられるが、２液タイプの容器は高コストであるため、１液タイプの容器で製品化できる技術が待ち望まれている。
【０００５】
また、ＰＱＱに限らず、外用組成物中に、カルボニル基含有化合物とアミノ基含有化合物とが共に含まれる場合、このカルボニル基含有化合物が分解、変質し易い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−２４２２２号
【特許文献２】特開２００４−７５５７２号
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Characterization of imidazopyrroloquinoline compounds synthesized from coenzyme PQQ and various amino acids.,BioFactors vol.5 No.2, P75-81, 1995/1996
【非特許文献２】Adduct formation of pyrroloquinoline quinone and amino acids.,BioFactors vol.1 No.3, P215-254, 1988
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、外用組成物中の成分を安定化させることができる簡単な方法を提供することを第１の課題とする。
また、本発明は、アミノ基含有化合物及び／又はアミンを含むにもかかわらず、ＰＱＱ又は薬学的若しくは生理学的に許容されるその塩（以下、「塩」と略称することがある）の安定性が良好な外用組成物を提供することを第２の課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は上記課題を解決するために研究を重ね、外用組成物がイオン交換樹脂を含むことにより、成分の含量低下や組成物の外観変化が効果的に抑制されることを見出した。特に、ＰＱＱ又はその塩と、アミノ基含有化合物及びアミンからなる群より選ばれる化合物とを含む外用組成物が、さらに陽イオン交換樹脂を含むことにより、ＰＱＱ又はその塩の含量低下や、ＰＱＱ又はその塩の変色などによる組成物の外観変化が効果的に抑制されることを見出した。
【００１０】
本発明は、上記知見に基づき完成されたものであり、以下の安定化方法、及び外用組成物を提供する。
項１．  外用組成物にイオン交換樹脂を添加する、外用組成物中の成分の安定化方法。
項２．  イオン交換樹脂が陽イオン交換樹脂であり、かつ安定化される成分がアミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物の存在により不安定になる化合物である項１に記載の方法。
項３．  アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物の存在により不安定になる化合物が、カルボニル基を有する化合物である項２に記載の方法。
項４．  カルボニル基を有する化合物が、キノン、ケトン、ラクトン、ラクタム、アルデヒド、糖類、アスコルビン酸、及び薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらの塩、薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらのエステル、又は薬学的若しくは生理学的に許容されるこれらのエーテルからなる群より選ばれる化合物である項３に記載の方法。
項５．  外用組成物が、さらに、アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物を含む項２〜４の何れかに記載の方法。
項６．  アミノ基含有化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物が、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、コラーゲン誘導体、アミノ酸、ペプチド、又はタンパク質である項５に記載の方法。
項７．  陽イオン交換樹脂が、スルホン酸基又はスルホン酸基の薬学的又は生理学的に許容される塩を含むものである項２〜６の何れかに記載の方法。
項８．  イオン交換樹脂の平均粒子径が３０μｍ以下である項１〜７の何れかに記載の方法。
項９．  イオン交換樹脂の添加量が、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物中の全量に対して、０．００１〜１０重量％である項１〜８の何れかに記載の方法。
項９−１．  安定化される成分の含有量が、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、０．００００１〜２０重量％である項１〜９の何れかに記載の方法。
項９−２．  他成分の安定性を損なう恐れがある化合物の含有量が、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、０．０００１〜１０重量％である項１〜９、及び項９−１の何れかに記載の方法。
項１０．  （Ａ）ＰＱＱ又は薬学的若しくは生理学的に許容されるその塩；
（Ｂ）分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物；並びに
（Ｃ）陽イオン交換樹脂
を含む外用組成物。
項１１．  分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる化合物が、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、コラーゲン誘導体、アミノ酸、ペプチド、又はタンパク質である項１０に記載の外用組成物。
項１２．  陽イオン交換樹脂が、スルホン酸基又はスルホン酸基の薬学的若しくは生理学的に許容される塩を含むものである項１０又は１１に記載の外用組成物。
項１３．  イオン交換樹脂の平均粒子径が３０μｍ以下である項１０〜１２の何れかに記載の外用組成物。
項１４．  陽イオン交換樹脂の含有量が、組成物中の全量に対して、０．００１〜１０重量％である項１０〜１３の何れかに記載の外用組成物。
項１４−１．  ＰＱＱ又は薬学的若しくは生理学的に許容されるその塩の含有量が、外用組成物の全量に対して、０．００００１〜２０重量％である項１０〜１４の何れかに記載の外用組成物。
項１４−２．  分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物の含有量が、外用組成物の全量に対して、０．０００１〜１０重量％である項１０〜１４、及び項１４−１の何れかに記載の外用組成物。
【発明の効果】
【００１１】
本発明方法によれば、外用組成物がイオン交換樹脂を含むことにより、陽イオン性物質又は陰イオン性物質の存在により不安定になる成分を安定に保つことができる。これにより、成分の含量低下や、成分の変質による組成物の外観変化を抑制することができる。このように、本発明方法によれば、広範囲にわたる外用組成物を汎用の材料で簡単に安定化できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】陽イオン交換樹脂であるポリスチレンスルホン酸ナトリウムの市販品が、大豆ペプチド存在下でのＰＱＱ２Ｎａの経時的な含量低下を抑制したことを示す図である。
【図２】陽イオン交換樹脂であるポリスチレンスルホン酸ナトリウムのスラリーが、大豆ペプチド存在下でのＰＱＱ２Ｎａの経時的な含量低下を抑制したことを示す図である。
【図３】陽イオン交換樹脂であるポリスチレンスルホン酸ナトリウムの市販品が、ゲルクリーム中で、大豆ペプチド存在下でのＰＱＱ２Ｎａの経時的な含量低下を抑制したことを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
（Ｉ）安定化方法
本発明方法は、外用組成物にイオン交換樹脂を添加する外用組成物中の成分の安定化方法である。
【００１４】
イオン交換樹脂
イオン交換樹脂は、三次元的な網目構造を持つ高分子母体に、官能基（イオン交換基）を導入した合成樹脂である。イオン交換樹脂には、官能基が酸性を示す陽イオン交換樹脂、及び官能基が塩基性を示す陰イオン交換樹脂があり、さらに導入されるイオン交換基の種類によって、強酸性陽イオン交換樹脂、弱酸性陽イオン交換樹脂、強塩基性陰イオン交換樹脂、弱塩基性陰イオン交換樹脂などに分けられる。また、イオン交換樹脂としては、重金属イオン等の特定のイオンに選択的吸着性を有するキレート樹脂も挙げられる。
イオン交換樹脂は、外用組成物に含まれる成分に合わせて選択できる。外用組成物中で陽イオンを生成し得る化合物を含む場合は、陽イオン交換樹脂を使用すればよく、外用組成物中で陰イオンを生成し得る化合物を含む場合は、陰イオン交換樹脂を使用すればよい。
イオン交換樹脂は市販品を用いることもできるし、沈殿重合や懸濁重合などの公知の方法で合成して用いることもできる。
【００１５】
＜陽イオン交換樹脂＞
強酸性陽イオン交換樹脂としては、例えばスチレンージビニルベンゼン共重合体、フェノールホルマリン樹脂などを基体とし、イオン交換基としてスルホン酸基（例えば、スルホン酸ナトリウム基）を持つものが挙げられる。これらは、例えば、アンバーライト６４、アンバーライト６９、アンバーライト８８、アンバーライトＩＲ１２０Ｂ、アンバーライトＩＲ１２４、アンバーライト２００ＣＴ、アンバーライト２５２、ダウエックス（以上、ダウ・ケミカル社）、Muromac（室町ケミカル社）、ダイヤイオンＳＫ−１Ａ、ダイヤイオンＦＭＫ−１０（以上、三菱化学社）、フレキサンII（アクゾノーベル社）、Ｆｌｅｘａｎ１３０ 、Ｆｌｅｘａｎ５００（以上、Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｔａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）などの商品名で市販されている。
また、弱酸性陽イオン交換樹脂としては、例えばアクリレートまたはメタクリレートとジビニルベンゼンとの共重合体などを基体とし、イオン交換基としてカルボキシル基、ホスホン基などをもつものが挙げられる。これらは、例えばアンバーライトＦＰＣ３５００、アンバーライトＩＲＣ７６（以上、ダウ・ケミカル社）、ダイヤイオンＷＫ−１１、ダイヤイオンＷＫ−４０Ｌ（以上、三菱化学社）の商品名で市販されている。
中でも、成分の安定化効果が大きい点で、強酸性陽イオン交換樹脂が好ましく、スルホン酸基、又はスルホン酸基の薬学的若しくは生理学的に許容される塩（特に、スルホン酸ナトリウム基）を有するものがより好ましく、ポリスチレンスルホン酸ナトリウムがさらにより好ましい。ポリスチレンスルホン酸ナトリウムは下記構造式で示され、不規則に入り乱れた複雑な立体構造を有している。
【化１】
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【００１６】
＜陰イオン交換樹脂＞
強塩基性陰イオン交換樹脂としては、例えばスチレンージビニルベンゼン共重合体などを基体とし（即ち、コレスチラミン型）、イオン交換基として、第４級、又は第３級アミン基、例えば、トリメチルアンモニウム基、ジメチルエタノールアミノ基、β−ヒドロキシエチルジメチルアンモニウム基等をもつもの等が挙げられる。これらは、例えばアンバーライトＩＲＡ４００J、アンバーライトＩＲＡ４０２ＢＬ、アンバーライトＩＲＡ４０４Ｊ、アンバーライトＩＲＡ９００Ｊ、アンバーライトＩＲＡ９０４、アンバーライトＩＲＡ４５８ＲＦ、アンバーライトＩＲＡ９５８、アンバーライトＩＲＡ４１０J、アンバーライトＩＲＡ４１１、アンバーライトＩＲＡ９１０ＣＴ（以上、ダウ・ケミカル社）、ダイヤイオンＳＡ−１０Ａ、ダイヤイオンＳＡ−１２Ａ、ダイヤイオンＳＡ−１１Ａ、ダイヤイオンＳＡ−２０Ａ、ダイヤイオンＳＡ−２１Ａ（以上、三菱化学社）の商品名で市販されている。
また、弱塩基性陰イオン交換樹脂としては、例えばスチレンージビニルベンゼン共重合体、アクリレートまたはメタクリレートとジビニルベンゼンの共重合体などを基体とし、イオン交換基として第１級、又は第２級アミン基を有するものが挙げられる。これらは、例えば、アンバーライトＩＲＡ４７８ＲＦ、アンバーライトＩＲＡ６７、アンバーライトＩＲＡ９６ＳＢ、アンバーライトＩＲＡ９８、アンバーライトＸＥ５８３（以上、ダウ・ケミカル社）、ダイヤイオンＷＡ１０、ダイヤイオンＷＡ２０、ダイヤイオンＷＡ３０（以上、三菱化学社）の商品名で市販されている。
中でも、成分の安定化効果が大きい点で、強塩基性陰イオン交換樹脂が好ましく、トリメチルアンモニウム基、又はジメチルエタノールアミノ基を有するものがより好ましい。
【００１７】
＜キレート樹脂＞
キレート樹脂としては、クロムイオン、水銀イオン、インジウムイオン、銅イオン、鉛イオン、フッ素イオンなどを選択的に吸着する樹脂が市販されているので、任意に使用できる。
【００１８】
＜平均粒子径＞
イオン交換樹脂の平均粒子径は、３０μｍ以下が好ましく、２０μｍ以下がより好ましく、１０μｍ以下がさらにより好ましい。また、最大粒子径は５０μｍ以下が好ましく、３０μｍ以下がより好ましい。上記範囲であれば、外用組成物として使用したときに、ざらざらした異物感が無く、良好な使用感が得られる。
また、イオン交換樹脂の平均粒子径は、０．０１μｍ以上が好ましく、０．１μｍ以上がより好ましい。また、最大粒子径は１μｍ以上が好ましく、１０μｍ以上がより好ましい。上記範囲であれば、外用組成物にイオン交換樹脂を添加する際に、イオン交換樹脂が舞い上がって、製造者が吸い込んだり、製造環境を汚染するといった製剤化過程における原料の取扱い性低下が回避される。
本発明において、イオン交換樹脂の平均粒子径、及び最大粒子径は、レーザー回折散乱法で測定した値であり、具体的には実施例の項目に記載した方法で測定した値である。
このような粒子径のイオン交換樹脂は、市販品を、そのまま用いても良いし、ジェットミル、ハンマーミル、ボールミル、ピンミルなどの公知の粉砕装置で粉砕することにより得ることができる。また、イオン交換樹脂を沈殿重合や懸濁重合などで合成し、その際、原料の配合比率、反応温度、攪拌速度、重合時間などを制御することで、上記範囲の粒子径にすることができる。
【００１９】
＜使用量＞
イオン交換樹脂の使用量は、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物中の全量に対して、０．００１重量％以上が好ましく、０．０１重量％以上がより好ましく、０．１重量％以上がさらにより好ましい。上記範囲であれば、成分安定化効果が十分に得られる。
また、イオン交換樹脂の使用量は、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物中の全量に対して、１０重量％以下が好ましく、５重量％以下がより好ましく、２重量％以下がさらにより好ましい。上記範囲であれば、外用組成物に糊感が出ない。
【００２０】
安定化される化合物
＜陽イオン交換樹脂を含む場合＞
本発明の外用組成物が陽イオン交換樹脂を含む場合、陽イオンの存在により分解、変質したり、陽イオンと結合を形成する化合物を安定化することができる。例えば、アミノ基及び／又はアミンの存在により分解、変質したり、これらと結合を形成する化合物を安定化することができる。このような化合物として、例えば、カルボニル基、スルホニル基を有する化合物が挙げられる。
カルボニル基を有する化合物としては、キノン、ケトン、ラクトン、ラクタム、アルデヒド、糖類、アスコルビン酸、これらの薬学的若しくは生理学的に許容される塩、又はこれらの薬学的若しくは生理学的に許容されるエステル、若しくはエーテルなどの誘導体などが挙げられる。薬学的若しくは生理学的に許容される塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩のようなアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩のようなアルカリ土類金属塩が挙げられる。
【００２１】
キノンは、一般的にはベンゼン環から誘導され、2つのケトン構造を持つ環状の有機化合物の総称であり、七員環構造のものなど、非ベンゼン系のキノンも含む。
キノンとしては、ピロロキノリンキノン（ＰＱＱ）、ヒドロキノン、ナフトキノン、ナフトキノン類であるメナキノン（ビタミンＫ１）、フィロキノン（ビタミンＫ２）、メナジオール二リン酸ナトリウム（ビタミンＫ４）、プラストキノン、ロドキノン、ユビキノン、アントラキノン、アリザリン、キノプロテインなどが挙げられる。
【００２２】
ケトンは、二つの炭化水素基と結合したカルボニル基をもつ化合物の総称であり、一般式R-CO-R'（式中、R及びR'は炭化水素基を表す）で表される。同じ分子内に二つのケトンのカルボニル基をもつジケトン化合物もケトンに含まれる。
ケトンとしては、鎖状飽和ケトン（尿素、ヒドロキシエチルウレア、アセトン、エチルメチルケトン、ジエチルケトン、メチルプロピルケトン、イソブチルメチルケトンなど）、鎖状不飽和ケトン（メチルビニルケトン、メシチルオキシドなど）、環状ケトン（シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロブタノン、シクロペンタデカノンなど）、芳香族ケトン（アセトフェノン、プロピオフェノン、ベンゾフェノンなど）、ジケトン（ジアセチル、アセチルアセトン、ベンジルなど）などが挙げられる。
【００２３】
ラクトンは、環内に-C(=O)-O-を含む複素環式化合物で、同じ分子内で-COOHと-OHがエステルを形成している分子内環状エステルである。ラクトンは、αラクトン、βラクトン、γラクトン、δラクトンなどの何れであってもよい。ラクトンとしては、グルコノラクトン、ブチロラクトンチオール、メドウフォーム−δ−ラクトンなどが挙げられる。
【００２４】
ラクタムは、環内に-C(=O)-NR-（式中、Rは水素原子又は任意の基を表す。）含む複素環式化合物で、同じ分子内で-COOHと-NH2がアミドを形成している分子内環状アミドである。ラクタムは、αラクタム、βラクタム、γラクタム、δラクタムなどの何れであってもよい。ラクタムとしては、ポリビニルカプロラクタムなどが挙げられる。
【００２５】
アルデヒドは、分子内にカルボニル炭素に水素原子が一つ置換した構造を有する有機化合物の総称である。カルボニル基とその炭素原子に結合した水素原子および任意の基(-R)から構成されるため、一般式R-CHOで表される。任意の基（-R）をアルデヒド基と称す。
アルデヒドとしては、ｐ−メチルフェニルアセトアルデヒド、アセトアルデヒド、ベンズアルデヒドなどが挙げられる。
【００２６】
糖類としては、ブドウ糖、果糖、乳糖、ムコ多糖、フルクトオリゴ糖、アルゲオリゴ糖などが挙げられる。
【００２７】
安定化される成分は、カルボニル基を有する化合物が好ましく、中でも、キノンが好ましく、ＰＱＱ又はその塩がより好ましい。ＰＱＱ又はその塩は動物、植物、細菌など多様な生物体内に存在するので、種々の生物から抽出できる。また、ＰＱＱ又はその塩は、市販品を購入できる。ＰＱＱの塩の中では、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、及びマグネシウム塩が好ましい。
【００２８】
＜陰イオン交換樹脂を含む場合＞
また、本発明の外用組成物が陰イオン交換樹脂を含む場合、陰イオンの存在により分解、変質したり、陰イオンと結合を形成する化合物を安定化することができる。例えば、カルボキシル基、スルホ基の存在により分解、変質したり、これらと結合を形成する化合物を安定化することができる。このような化合物として、アミノ基含有化合物、アミンなどが挙げられる。具体的には、アミノ酸、ペプチド、タンパク質などが挙げられる。
【００２９】
安定化される成分の使用量は、その成分の本来の作用又は薬効が発揮される量であればよく、限定されない。例えば、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、０．００００１重量％以上とすればよく、中でも、０．００１重量％以上とすればよい。また、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、２０重量％以下とすればよく、中でも、５重量％以下とすればよい。また、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、約０．００００１〜２０重量％とすればよく、中でも、約０．００１〜５重量％とすればよい。
【００３０】
他成分の安定性を損なう恐れがある化合物
＜陽イオン交換樹脂を使用する場合＞
陽イオン交換樹脂を使用する場合、外用組成物は、他成分の安定性を損なう恐れがある化合物として、外用組成物のｐＨで陽イオンを有し得る化合物、例えば、アミノ基含有化合物、アミンなどを含むことができる。アミノ基を含む化合物としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質などが挙げられる。
【００３１】
アミノ基を含む化合物
(a)アミノ酸
アミノ酸は、アミノ酸の分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンが、外用組成物中でプラス（正）電荷となれば、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。例えば、アミノ酸の等電点が外用組成物のｐＨ値以下、及び／又は外用組成物のｐＨがアミノ基の解離定数（ｐＫａ値）より小さければ、アミノ酸の分子中のアミノ基及び／又はアミンがプラス（正）電荷となるため、本発明の効果が得られる。
本発明の外用組成物のｐＨは、通常約４〜８、好ましくは約５〜７とすることができる。このようなｐＨで陽イオンを有し得るアミノ酸としては、分子中に２個以上のアミノ基を有する塩基性アミノ酸（リジン、アルギニン、ヒスチジンなど）、分子中に１個のアミノ基を有する中性アミノ酸（アラニン、シスチン、アスパラギン、システイン、グルタミン、グリシン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、スレオニン、トリプトファン、チロシン、バリンなど）、酸性アミノ酸（アスパラギン酸、グルタミン酸など）等が挙げられる。中でも、中性アミノ酸、塩基性アミノ酸が好適であり、塩基性アミノ酸がさらに好適である。
【００３２】
(b)ペプチド
ペプチドは、ペプチドの分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンが、外用組成物中でプラス（正）電荷となれば、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。
ペプチドのプラス電荷は、外用組成物のｐＨに依存する。このため、ペプチドの分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンがプラス（正）電荷を帯びるように、外用組成物のｐＨを低くすることにより、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。例えば、中性のペプチドは、外用組成物を弱酸性、又は酸性にすることにより、本発明の効果が得られる。
【００３３】
ペプチドは、化粧品、医薬部外品に配合される天然または合成の公知のペプチドを制限なく使用できる。このようなペプチドとして、例えば、マメ科植物タンパク加水分解物；シルクタンパク分解物；真珠タンパク分解物；コラーゲン加水分解物（水溶性コラーゲン）、低分子コラーゲン、コラーゲンペプチド、加水分解コラーゲン、アテロコラーゲン、サクシニルアテロコラーゲン等のコラーゲン誘導体；（アルギニン／リシン）ポリペプチド等のポリペプチド類；オリゴペプチド−６、デカペプチド−２、テトラペプチド−２１、トリペプチド−３、ジアミノヒドロキシ酪酸、パルミトイルジペプチド−５ジアミノブチロイルヒドロキシトレオニン、パルミトイルトリペプチド−５、ヘキサペプチド−２、ヘキサペプチド−３、ヘキサペプチド−９、ヘプタペプチド−８、酢酸ヘキサノイルジペプチド−３ノルロイシン等のオリゴペプチド類；ジペプチド−４、ジ酢酸ジペプチドジアミノブチロイルベンジルアミド、パルミトイルジペプチド−５等のジペプチド類などが挙げられる。
中でも、マメ科植物タンパク加水分解物；シルクタンパク分解物；真珠タンパク分解物；コラーゲン加水分解物（水溶性コラーゲン）、低分子コラーゲン、コラーゲンペプチド、加水分解コラーゲン等のコラーゲン誘導体；オリゴペプチド−６、デカペプチド−２、テトラペプチド−２１、トリペプチド−３、ジアミノヒドロキシ酪酸、パルミトイルジペプチド−５ジアミノブチロイルヒドロキシトレオニン、パルミトイルトリペプチド−５、ヘキサペプチド−２、ヘキサペプチド−３、ヘキサペプチド−９、ヘプタペプチド−８、酢酸ヘキサノイルジペプチド−３ノルロイシン等のオリゴペプチド類；ジペプチド−４、ジ酢酸ジペプチドジアミノブチロイルベンジルアミド、パルミトイルジペプチド−のオリゴペプチド類が好適であり、マメ科植物タンパク加水分解物；コラーゲン加水分解物（水溶性コラーゲン）、低分子コラーゲン、コラーゲンペプチド、加水分解コラーゲン等のコラーゲン誘導体；オリゴペプチド−６、デカペプチド−２、テトラペプチド−２１、トリペプチド−３、ジアミノヒドロキシ酪酸、パルミトイルジペプチド−５ジアミノブチロイルヒドロキシトレオニン、パルミトイルトリペプチド−５、ヘキサペプチド−２、ヘキサペプチド−３、ヘキサペプチド−９、ヘプタペプチド−８、酢酸ヘキサノイルジペプチド−３ノルロイシン等のオリゴペプチド類がより好適である。
【００３４】
以下、マメ科植物タンパク加水分解物について詳しく説明する。
マメ科植物タンパク加水分解物には、マメ科植物（Leguminosase）の全体の他、根、根茎、葉、種子、及び茎や、これらの破損物又は粉砕物等のタンパク加水分解物が含まれる。中でも、種子タンパクの加水分解物が好ましい。また、タンパクは全タンパクでもよく、一部のタンパクでもよい。
分解は、酸、アルカリ、又は酵素などで行えばよい。中でも、前述した本発明の効果が顕著になり、かつ安全に処理を行うことができる点で、酵素加水分解物が好ましく、プロテアーゼ加水分解物がより好ましい。
【００３５】
プロテアーゼとしては、セリンプロテアーゼ、サーモリシン、パパイン、ブロメライン、トリプシン、キモトリプシン、パンクレアチン、スブリチンなどが挙げられる。プロテアーゼは、１種のみ用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。中でも、前述した本発明の効果を顕著に示す点で、サーモリシンが好ましい。
【００３６】
サーモリシン（EC3.4.24.4）は、耐熱性菌Bacillus thermoproteolyticsが生産する耐熱性プロテアーゼであり、大和化成社などから市販されている。サーモリシンは、通常、大きな側鎖をもった疎水性のアミノ酸残基（例えば、イソロイシン、ロイシン、バリン、フェニルアラニン、メチオニン、アラニンなど）のアミノ基側のペプチド結合を切断することが知られている。
【００３７】
マメ科植物としては、ハマエンドウ（L. japonicus）、シュクコンスイートピー（L. odoratus）などのレンリソウ属植物（Lathyrus）；エンドウ（P. sativum）などのエンドウ属植物（Pisum）；ヤハズエンドウ（カラスノエンドウ、V. angustifolia）、ソラマメ（Vicia faba）、スズメノエンドウ（V. hirsuta）、カスマグサ（V. tetrasperma）、クサフジ（Vicia cracca）、ナヨクサフジ（Vicia dasycarpa）、ナンテンハギ（Vicia unijuga）などのソラマメ属植物（Vicia）；ダイズ（Glycine max subsp. max）、ツルマメ（Glycine max subsp. soja）などのダイズ属植物、コマツナギなどのコマツナギ属植物が挙げられる。
中でも、レンリソウ属植物（Lathyrus）、エンドウ属植物（Pisum）、ダイズ属植物、コマツナギ属植物が好ましく、中でも、ハマエンドウ（L. japonicus）、エンドウ（P. sativum）、ダイズ（Glycine max subsp. max）、ツルマメ（Glycine max subsp. soja）、コマツナギ（Indigofera pseudotinctoria））が好ましく、ハマエンドウ、エンドウ、ダイズ、ツルマメがより好ましい。
【００３８】
以下、大豆ペプチドについて詳述する。本発明において、大豆ペプチドはダイズ属植物のペプチドである。中でも、ダイズペプチドが好ましい。
部位については、ダイズ属植物の種子を用いるのが好ましい。種子には、種子全体の他、脱皮ダイズ種子、脱脂ダイズ種子、種子全体から得られる雪花菜（オカラ）なども含まれる。
【００３９】
大豆タンパク質をプロテアーゼで分解する際の反応条件は、そのプロテアーゼの最適条件とすればよい。プロテアーゼの最適条件は当業者が技術常識に基づいて適宜選択できる。例えば、市販のプロテアーゼを使用する場合は、その使用説明書に記載の条件を採用すればよい。具体例としては、水などの溶媒に、大豆タンパク質濃度が一般的には約０．１〜３０％（ｗ/ｖ）、好ましくは約１〜１０％（ｗ/ｖ）となるように、大豆タンパク質又は大豆タンパク質を含む原料を懸濁し、この懸濁液に、一般的には約０．００１〜３％（ｗ/ｖ）、好ましくは約０．０１〜０．１２５％（ｗ/ｖ）となるようにプロテアーゼを加えて加水分解反応を行う態様が挙げられる。反応時間は、一般的には、約３０〜８０℃、好ましくは約４０〜７０℃、より好ましくは約５０〜６０℃とすることができる。また、反応時間は、一般的には、約２〜３０時間、好ましくは約３〜２４時間、より好ましくは約１０〜２０時間、さらに好ましくは約１２〜１８時間とすることができる。反応液のｐＨは、使用するプロテアーゼの至適ｐＨ付近であることが好ましく、例えば、サーモリシンを使用する場合のｐＨは、約７〜８．５であることが好ましい。
大豆ペプチドは、日清オイリオ社、ＡＤＭファーイースト社、昭和産業社、不二製油社などから市販されている。
【００４０】
ペプチドのピーク平均分子量は、約３００以上が好ましく、約４００以上がより好ましく、約５００以上がさらにより好ましい。また、ペプチドの重量平均分子量は、約１００００以下が好ましく、約５０００以下がより好ましく、約３０００以下がさらにより好ましい。上記範囲であれば、皮膚からの浸透性ないしは吸収性が良い。
本発明において、ペプチドのピーク平均分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）法により測定した値であり、具体的には、実施例に記載の方法で測定した値である。
【００４１】
(c)タンパク質
タンパク質は、タンパク質の分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンが、外用組成物中でプラス（正）電荷となれば、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。
タンパク質のプラス（正）電荷は、外用組成物のｐＨに依存する。このため、タンパク質の分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンがプラス（正）電荷を帯びるように、外用組成物のｐＨを低くすることにより、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。例えば、中性のタンパク質は、外用組成物を弱酸性、又は酸性にすることにより、本発明の効果が得られる。
タンパク質は、化粧品、医薬部外品に配合される天然または合成の公知のタンパク質を制限なく使用できる。このようなタンパク質として、例えば大豆、小麦、カラスムギ、コメヌカ、大麦、アーモンド、ゴマ、セイヨウカジカエデ葉、エンドウ、トウモロコシなどの植物性タンパク質；乳タンパク、ホエイタンパク、ゲリジウムプルクルムタンパク、真珠層タンパク、コラーゲン、ケラチン、ゼラチンなどの動物性タンパク質などが挙げられる。また、植物性タンパク質、動物性タンパク質を加水分解して得られるタンパク質、及びタンパク質誘導体も使用できる。タンパク質誘導体としては、コラーゲン加水分解物（水溶性コラーゲン）、低分子コラーゲン、コラーゲンペプチド、加水分解コラーゲン等のコラーゲン誘導体が挙げられる。
【００４２】
アミンを含む化合物
(d)アミン
アミンは、アミンの分子中に存在するアミノ基及び／又はアミンが、外用組成物中でプラス（正）電荷となれば、陽イオン交換樹脂に結合させることができる。
アミンとしては、チアミン、リボフラビン、ナイアシン、ニコチンアミド、パントテン酸、パンテノール、ビオチン、シアノコバラミン等のビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、尿素、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、モノエタノールアミン、ピリジン塩が挙げられる。中でも、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレア、尿素、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミンが好適であり、ビタミンＢ群、ヒドロキシエチルウレアがより好適である。
【００４３】
陽イオン交換樹脂を使用する場合の他成分の安定性を損なう恐れがある化合物は、ビタミンＢ群；ヒドロキシエチルウレア；トリエタノールアミン；マメ科植物タンパク加水分解物；コラーゲン加水分解物（水溶性コラーゲン）、低分子コラーゲン、コラーゲンペプチド、加水分解コラーゲン等のコラーゲン誘導体；アミノ酸；ペプチドが好ましい。
【００４４】
＜陰イオン交換樹脂を使用する場合＞
陰イオン交換樹脂と結合するアミノ酸、ペプチド、及びタンパク質は、外用組成物中で、分子中に存在するカルボキシル基がマイナス（負）電荷となれば、アミノ酸、陰イオン交換樹脂に結合させることができる。
アミノ酸、ペプチド、及びタンパク質のマイナス（負）電荷は、外用組成物のｐＨに依存する。このため分子中に有するカルボキシル基がマイナス（負）電荷を帯びるように、外用組成物のｐＨを高くすることにより、陰イオン交換樹脂に結合させることができる。例えば、中性のアミノ酸、ペプチド、及びタンパク質は、外用組成物を弱塩基性、又は塩基性にすることにより、本発明の効果が得られる。
陰イオン交換樹脂を使用する場合、外用組成物は、他成分の安定性を損なう恐れがある化合物として、外用組成物のｐＨで陰イオンを有し得る化合物、例えば、カルボキシル基、スルホ基を含む成分を含むことができる。
カルボキシル基を含む成分としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質などが挙げられる。また、スルホ基を含む成分としては、スルホン酸、スルファミン酸、サルファ剤（プロントジル、スルファモノメトキシン、スルファジアジン、スルファジメトキシン、スルファセタミド、スルファドキシン、スルファニルアミド、スルフィソミジン、スルフィソキサゾール、スルファメトキサゾールなど）などが挙げられる。中でも、スルホン酸、スルファミン酸が好ましく、スルホン酸がより好ましい。
【００４５】
他成分の安定性を損なう恐れがある化合物の含有量は、通常、その化合物の本来の作用又は薬効が発揮される量であればよく、限定されない。イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、例えば０．０００１重量％以上とすればよく、中でも、０．０１重量％以上とすればよい。また、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、例えば１０重量％以下とすればよく、中でも、５重量％以下とすればよい。また、イオン交換樹脂を添加した後の外用組成物の全量に対して、例えば約０．０００１〜１０重量％とすればよく、中でも、約０．０１〜５重量％とすればよい。
【００４６】
成分の比率
他成分の安定性を損なう恐れがある化合物に対するイオン交換樹脂の含有量の比率（他成分の安定性を損なう恐れがある成分：イオン交換樹脂の含有量）は、他成分の安定性を損なう恐れがある成分よりイオン交換樹脂の重量の方が多ければよい。
安定化される化合物と、安定性を損なう恐れがある化合物の使用比率は、各化合物の種類によって異なる。
【００４７】
基剤又は担体
本発明方法において、外用組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、化粧品や医薬部外品に使用される公知の基剤又は担体を含むことができる。
基剤又は担体は、１種を単独で、又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【００４８】
基剤又は担体としては、パラフィン、流動パラフィン、スクワラン、白ロウ、ゲル化炭化水素（プラスチベースなど）、オゾケライト、セレシン、ワセリン、ハードファット、マイクロクリスタリンワックス、α−オレフィンオリゴマー、軽質流動パラフィンのような炭化水素；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘニン酸、イソステアリン酸のような脂肪酸；トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル（トリオクタノイン）、トリ（カプリル酸／カプリン酸）グリセリルのようなトリ脂肪酸グリセリド；セタノール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコールのような高級アルコール；メチルポリシロキサン、高重合メチルポリシロキサン、ジメチルシロキサン・メチル（ポリオキシエチレン）シロキサン・メチル（ポリオキシプロピレン）シロキサン共重合体、ジメチルシロキサン・メチル（ポリオキシエチレン）シロキサン共重合体、ジメチルシロキサン・メチル（ポリオキシプロピレン）シロキサン共重合体、ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、ポリ（オキシエチレン・オキシプロピレン）・メチルポリシロキサン共重合体、ジメチルシロキサン・メチルセチルオキシシロキサン共重合体、ジメチルシロキサン・メチルステアロキシシロキサン共重合体、アクリル酸アルキル共重合体メチルポリシロキサンエステル、架橋型メチルポリシロキサン、架橋型メチルフェニルポリシロキサン、架橋型ポリエーテル変性シリコーン、架橋型アルキルポリエーテル変性シリコーン、架橋型アルキル変性シリコーン、デカメチルシクロペンタシロキサン、エチルトリシロキサン、メチルトリメチコン、メチルシロキサン網状重合体、ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、メチルハイドロジェンポリシロキサン、トリエトキシシリルエチルポリジメチルシロキシエチルヘキシルジメチコン、ジメチルポリシロキサンのようなシリコーン油；エチレングリコールモノアセタート、エチレングリコールジアセタート、トリエチレングリコールジアセタート、ヘキシレングリコールジアセタート、及び２−メチル−２−プロペン−１，１−ジオールジアセタートのようなグリコールアセタート；トリエチレングリコールジバレラート、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチラート、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールジイソブチラートのようなグリコールエステル；エチレングリコールジアクリラート、ジエチレングリコールジアクリラート、プロピレングリコールモノアクリラート、２，２−ジメチル−トリメチレングリコールジアクリラート、及び１，３−ブチレングリコールジアクリラートのようなグリコールアクリラート；エチレングリコールジニトラート、ジエチレングリコールジニトラート、トリエチレングリコールジニトラート、及びプロピレングリコールジニトラートのようなグリコールジニトラート；２，２′−［１，４−フェニレンジオキシ］ジエタノール；エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースのようなセルロース誘導体；ポリビニルピロリドン；カラギーナン；ポリビニルブチラート；ポリエチレングリコール；ジオキサン；ブチレングリコールアジピン酸���リエステル；ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸セチル、イソノナン酸イソノニル、テトラ２−エチルヘキサン酸ペンタエリスエリットのようなエステル類；デキストリン、マルトデキストリンのような多糖類；エタノール、イソプロパノールのような低級アルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテルのようなグリコールエーテル；水などの水系基剤などが挙げられる。
【００４９】
中でも、炭化水素(特に、α−オレフィンオリゴマー、スクワラン、軽質流動パラフィン、流動パラフィン)、トリ脂肪酸グリセリド(特に、トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル、トリ（カプリル酸／カプリン酸）グリセリル)、高級アルコール(特に、セタノール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール)、シリコーン油(特に、メチルポリシロキサン、アクリル酸アルキル共重合体メチルポリシロキサンエステル、架橋型メチルポリシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、エチルトリシロキサン、メチルトリメチコン、メチルシロキサン網状重合体、ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、メチルハイドロジェンポリシロキサン、トリエトキシシリルエチルポリジメチルシロキシエチルヘキシルジメチコン、ジメチルポリシロキサン)、エステル類(特に、イソノナン酸イソノニル、テトラ２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリット)、多糖類(特に、デキストリン、マルトデキストリン)、グリコールエーテル（特に、ジエチレングリコールモノエチルエーテル）、水が好ましい。
【００５０】
添加剤
本発明方法において、外用組成物には、本発明の効果を損なわない範囲で、化粧品や医薬部外品に添加される公知の添加剤、例えば、増粘剤、界面活性剤、保存剤、pH調整剤、キレート剤、安定化剤、刺激軽減剤、防腐剤、着色剤、分散剤、香料、パール光沢付与剤等を添加することができる。
添加剤は、１種を単独で、又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【００５１】
増粘剤としては、例えば、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロースのようなセルロース系増粘剤、グアーガム、ローカストビーンガム、カラギーナン、キサンタンガムのような増粘多糖類、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル、カルボキシビニルポリマー、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、デキストリン脂肪酸エステル、ペクチン、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライト、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ビニルピロリドン）コポリマー、ジステアリン酸ポリエチレングリコール、トリイソステアリン酸エチレングリコール、トリイソステアリン酸ポリオキシエチレン（20）メチルグルコシド、ポリエチレングリコール、ベントナイト、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、マクロゴール、コンドロイチン硫酸ナトリウム、ヒアルロン酸及びこれらの塩、ヒアルロン酸誘導体及びこれらの塩などの水溶性高分子が挙げられる。
中でも、特に使用感が良くなる点で、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロースのようなセルロース系増粘剤、グアーガム、ローカストビーンガム、カラギーナン、キサンタンガムのような増粘多糖類、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル、カルボキシビニルポリマー、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、デキストリン脂肪酸エステル、ペクチン、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライト、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ビニルピロリドン）コポリマーが好ましく、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロース、キサンタンガム、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ビニルピロリドン）コポリマーがより好ましい。
【００５２】
界面活性剤としては、例えば、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ペンタ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタン、テトラ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタンのようなソルビタン脂肪酸エステル類；モノステアリン酸グリセリル、モノステアリン酸グリセリンリンゴ酸のようなグリセリン脂肪酸類；モノステアリン酸ポリグリセリル、モノイソステアリン酸ポリグリセリル、ジイソステアリン酸ポリグリセリルのようなポリグリセリン脂肪酸類；モノステアリン酸プロピレングリコールのようなプロピレングリコール脂肪酸エステル類；ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油４０（ＨＣＯ−４０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油５０（ＨＣＯ−５０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０（ＨＣＯ−６０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油８０などの硬化ヒマシ油誘導体；モノラウリル酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート２０）、モノステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート６０）、モノオレイン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート８０）、イソステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンのようなポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類；ポリオキシエチレンモノヤシ油脂肪酸グリセリル；グリセリンアルキルエーテル；アルキルグルコシド；ポリオキシエチレンセチルエーテルのようなポリオキシアルキレンアルキルエーテル；ステアリルアミン、オレイルアミンのようなアミン類；ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、ラウリルＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコン、ＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコンのようなシリコーン系界面活性剤などが挙げられる。
【００５３】
中でも、グリセリン脂肪酸類(特に、モノステアリン酸グリセリル)、ポリグリセリン脂肪酸類(特に、モノステアリン酸ポリグリセリル)、硬化ヒマシ油誘導体(特に、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油５０（ＨＣＯ−５０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０（ＨＣＯ−６０）)、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類(特に、イソステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン、モノステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート６０）)、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル(特に、ポリオキシエチレンセチルエーテル)、シリコーン系界面活性剤（特に、ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、ラウリルＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコン、ＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコン）が好ましい。
【００５４】
保存剤、防腐剤としては、安息香酸、安息香酸ナトリウム、デヒドロ酢酸、デヒドロ酢酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸イソブチル、パラオキシ安息香酸イソプロピル、パラオキシ安息香酸ブチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル、パラオキシ安息香酸ベンジル、パラオキシ安息香酸メチル、フェノキシエタノールなどが挙げられる。中でも、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸プロピル、フェノキシエタノールが好ましい。
【００５５】
ｐＨ調整剤としては、無機酸（塩酸、硫酸、リン酸、ポリリン酸、ホウ酸など）、有機酸（乳酸、酢酸、クエン酸、クエン酸ナトリウム、酒石酸、リンゴ酸、コハク酸、コハク酸ナトリウム、シュウ酸、グルコン酸、フマル酸、プロピオン酸、酢酸、アスパラギン酸、イプシロン−アミノカプロン酸、グルタミン酸、アミノエチルスルホン酸など）、グルコノラクトン、酢酸アンモニウム、無機塩基（炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウムなど）、有機塩基（モノエタノールアミン、トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、リジンなど）などが挙げられる。中でも、コハク酸、コハク酸ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、トリエタノールアミン、水酸化カリウム、水酸化ナトリウムが好ましい。
【００５６】
キレート剤としては、エチレンジアミン４酢酸（エデト酸）、エチレンジアミン４酢酸塩（ナトリウム塩（エデト酸ナトリウム：日本薬局方、ＥＤＴＡ−２Ｎａなど）、カリウム塩など）、フィチン酸、グルコン酸、ポリリン酸、メタリン酸などが挙げられる。中でも、エデト酸ナトリウムが好ましい。
安定化剤としては、ポリアクリル酸ナトリウム、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソールなどが挙げられる。
刺激低減剤としては、甘草エキス、アルギン酸ナトリウム、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンなどが挙げられる。
【００５７】
着色剤としては、無機顔料、天然色素などが挙げられる。
パール光沢付与剤としては、ジステアリン酸エチレングリコール、モノステアリン酸エチレングリコール、ジステアリン酸トリエチレングリコールなどが挙げられる。中でも、ジステアリン酸エチレングリコールが好ましい。
【００５８】
その他の活性成分
本発明方法において、外用組成物には、本発明の効果を妨げない範囲で、抗酸化成分、老化防止成分、抗炎症成分、美白成分、角質柔軟成分、細胞賦活化成分、ビタミン類、血行促進成分、保湿成分、DNAの損傷の予防及び／又は修復作用を有する成分、紫外線吸収成分、紫外線散乱成分、洗浄成分、抗菌成分、収斂成分などの、化粧品や医薬部外品に添加し得る他の活性成分を配合することができる。
他の活性成分は、１種を単独で、又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【００５９】
抗酸化成分としては、植物（例えば、ブドウ、オタネニンジン、コンフリー等）に由来する成分；プロアントシアニジン、トコフェロール及びその誘導体、アスコルビン酸及びその誘導体、へスペリジン、グルコシルヘスペリジン、エルゴチオネイン、亜硫酸水素ナトリウム、エリソルビン酸及びその塩、フラボノイド、グルタチオン、グルタチオンペルオキシダーゼ、グルタチオン-Ｓ-トランスフェラーゼ、カタラーゼ、スーパーオキサイドジスムターゼ、チオレドキシン、タウリン、チオタウリン、ヒポタウリンなどが挙げられる。中でも、ブドウ種子エキス、ブドウ葉エキス、オタネニンジンエキス、コンフリー葉エキス、プロアントシアニジン、トコフェロール及びその誘導体（特に、δ−トコフェロール、α−トコフェロール）、アスコルビン酸及びその誘導体（特に、アスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム、テトライソパルミチン酸アスコルビル（テトラ２−ヘキシルデカン酸アスコルビル））、へスペリジン、グルコシルヘスペリジン、エルゴチオネインが好ましい。
【００６０】
老化防止成分としては、加水分解大豆タンパク、レチノイド（レチノール及びその誘導体、レチノイン酸、レチナール等）、パンガミン酸、カイネチン、ウルソール酸、ウコンエキス、スフィンゴシン誘導体、ケイ素、ケイ酸、Ｎ−メチル−Ｌ−セリン、メバロノラクトン等が挙げられる。中でも、アルテミアエキス、加水分解大豆タンパク、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノールが好ましい。
【００６１】
抗炎症成分としては、植物（例えば、コンフリー）に由来する成分；アラントイン、カラミン、グリチルリチン酸又はその誘導体、グリチルレチン酸又はその誘導体、酸化亜鉛、グアイアズレン、塩酸ピリドキシン、メントール、カンフル、テレピン油、インドメタシン、サリチル酸又はその誘導体などが挙げられる。中でも、コンフリー葉エキス、アラントイン、グリチルリチン酸ジカリウム、グリチルレチン酸ステアリルが好ましい。
【００６２】
美白成分としては、例えば、アルブチン；ハイドロキノン；コウジ酸；エラグ酸；フィチン酸；ルシノール；カモミラＥＴ；アスコルビン酸又はその誘導体；ビタミンＥ又はその誘導体；パントテン酸又はその誘導体；トラネキサム酸などや、美白作用を有する植物成分（例えば、植物エキスや精油）が挙げられる。中でも、アルブチン、ハイドロキノン、コウジ酸、アスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム、テトライソパルミチン酸アスコルビル（テトラ２−ヘキシルデカン酸アスコルビル）、トラネキサム酸が好ましい。
【００６３】
角質柔軟成分としては、ラノリン、尿素、フィチン酸、乳酸、乳酸塩、グリコール酸、サリチル酸、リンゴ酸、クエン酸などが挙げられる。中でも、乳酸、乳酸ナトリウム、グリコール酸、サリチル酸、フィチン酸が好ましい。
【００６４】
細胞賦活化成分としては、植物（例えば、ビルベリー）に由来する成分；γ-アミノ酪酸、ε-アミノプロン酸などのアミノ酸類；レチノール及びその誘導体、チアミン、リボフラビン、塩酸ピリドキシン、パントテン酸類などのビタミン類；グリコール酸、乳酸などのα-ヒドロキシ酸類；タンニン、フラボノイド、サポニン、アラントイン、感光素301号などが挙げられる。中でも、ビルベリー葉エキス、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノールが好ましい。
【００６５】
ビタミン類としては、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノール等のレチノール誘導体、レチナール、レチノイン酸、レチノイン酸メチル、レチノイン酸エチル、レチノイン酸レチノール、ｄ−δ−トコフェリルレチノエート、α−トコフェリルレチノエート、β−トコフェリルレチノエート等のビタミンＡ類；β−カロチン、α−カロチン、γ−カロチン、δ−カロチン、リコピン、ゼアキサンチン、クリプトキサンチン、エキネノン等のプロビタミンＡ類；δ−トコフェロール、α−トコフェロール、β−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロールカルシウム、δ−トコフェロール、ニコチン酸トコフェロール等のビタミンＥ類；リボフラビン、フラビンモノヌクレオチド、フラビンアデニンジヌクレオチド、リボフラビン酪酸エステル、リボフラビンテトラ酪酸エステル、リボフラビン５’−リン酸エステルナトリウム、リボフラビンテトラニコチン酸エステル等のビタミンＢ２類；ニコチン酸メチル、ニコチン酸、ニコチン酸アミドなどのニコチン酸類；ステアリン酸アスコルビル、ジパルミチン酸Ｌ−アスコルビル、テトライソパルミチン酸アスコルビル（テトラ２−ヘキシルデカン酸アスコルビル）、アスコルビン酸、アスコルビン酸ナトリウム、デヒドロアスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム、アスコルビン酸グルコシドなどのビタミンＣ類；メチルヘスペリジン、エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロールなどのビタミンＤ類；フィロキノン、ファルノキノン等のビタミンＫ類；ジベンゾイルチアミン、ジベンゾイルチアミン塩酸塩、チアミン塩酸塩、チアミンセチル塩酸塩、チアミンチオシアン酸塩、チアミンラウリル塩酸塩、チアミン硝酸塩、チアミンモノリン酸塩、チアミンリジン塩、チアミントリリン酸塩、チアミンモノリン酸エステルリン酸塩、チアミンモノリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル塩酸塩、チアミントリリン酸エステル、チアミントリリン酸エステルモノリン酸塩等のビタミンＢ１類；塩酸ピリドキシン、酢酸ピリドキシン、塩酸ピリドキサール、５’−リン酸ピリドキサール、塩酸ピリドキサミン等のビタミンＢ６類、シアノコバラミン、ヒドロキソコバラミン、デオキシアデノシルコバラミン等のビタミンＢ１２類；葉酸、プテロイルグルタミン酸等の葉酸類；パントテン酸、パントテン酸カルシウム、パントテニルアルコール（パンテノール）、Ｄ−パンテテイン、Ｄ−パンテチン、補酵素Ａ、パントテニルエチルエーテル等のパントテン酸類；ビオチン、ビオシチン等のビオチン類；そのほか、カルニチン、フェルラ酸、α−リポ酸、オロット酸、γ−オリザノール等のビタミン様作用因子などが挙げられる。
【００６６】
中でも、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノールなどのビタミンA類；アスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム、テトライソパルミチン酸アスコルビル（テトラ２−ヘキシルデカン酸アスコルビル）などのビタミンＣ類；δ−トコフェロール、ニコチン酸トコフェロール等のビタミンＥ類；ニコチン酸アミドなどのニコチン酸類が好ましい。
【００６７】
血行促進作用成分としては、植物（例えば、オタネニンジン、アシタバ、アルニカ、イチョウ、ウイキョウ、エンメイソウ、オランダカシ、カミツレ、ローマカミツレ、カロット、ゲンチアナ、ゴボウ、コメ、サンザシ、シイタケ、セイヨウサンザシ、セイヨウネズ、センキュウ、センブリ、タイム、チョウジ、チンピ、トウキ、トウニン、トウヒ、ニンジン、ニンニク、ブッチャーブルーム、ブドウ、ボタン、マロニエ、メリッサ、ユズ、ヨクイニン、ローズマリー、ローズヒップ、チンピ、トウキ、トウヒ、モモ、アンズ、クルミ、トウモロコシ）に由来する成分；ニコチン酸トコフェロール、グルコシルヘスペリジン、ヘスペリジンが挙げられる。中でも、オタネニンジンエキス、ニコチン酸トコフェロール、グルコシルヘスペリジン、ヘスペリジンが好ましい。
【００６８】
保湿成分としては、植物（例えば、チガヤ）に由来する成分；アラニン、セリン、ロイシン、イソロイシン、スレオニン、グリシン、プロリン、ヒドロキシプロリン、グルコサミン、テアニンのようなアミノ酸及びその誘導体；コラーゲン、ゼラチン、エラスチンのようなタンパク質やペプチド、その加水分解物；グリセリン、1,3-ブチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリンなどの多価アルコール；ソルビトールのような糖アルコール；レシチン、水素添加レシチンのようなリン脂質；ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、アセチルヒアルロン酸、アセチルヒアルロン酸ナトリウム、ヘパリン、コンドロイチンのようなムコ多糖；乳酸、ピロリドンカルボン酸ナトリウム、尿素のようなＮＭＦ由来成分；ポリグルタミン酸；ＭＰＣポリマー（例えば、ＬＩＰＩＤＵＲＥ（登録商標）等）等のリン脂質極性基を有する高分子；ポリオキシプロピレンメチルグルコシド；トリメチルグリシン（ベタイン）；ヒドロキシエチルウレア；アクリル酸・アクリルアミド・塩化ジメチルジアリルアンモニウム共重合体；ソルビトールなどが挙げられる。中でも、チガヤ根エキス、加水分解コラーゲン、加水分解エラスチン、MPCポリマーグリセリン、1,3-ブチレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、ポリオキシプロピレンメチルグルコシド、トリメチルグリシン（ベタイン）、ヒドロキシエチルウレア、アクリル酸・アクリルアミド・塩化ジメチルジアリルアンモニウム共重合体、水素添加レシチン、ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、アセチルヒアルロン酸、アセチルヒアルロン酸ナトリウム、ソルビトールが好ましい。
【００６９】
DNAの損傷の予防及び／又は修復作用を有する成分としては、動物（例えば、アルテミア）に由来する成分；植物（例えば、キャッツクロー）に由来する成分；DNA、DNA塩、RNA、RNA塩等の核酸成分が挙げられる。中でも、アルテミアエキス、DNA-Naが好ましい。
【００７０】
紫外線吸収成分としては、パラメトキシケイ皮酸２−エチルヘキシル、２−[４−（ジエチルアミノ）−２−ヒドロキシベンゾイル]安息香酸ヘキシルエステル、２，４，６−トリス[４−（２-エチルヘキシルオキシカルボニル）アニリノ]−１，３，５−トリアジン、ジメトキシベンジリデンオキソイミダゾリジンプロピオン酸２−エチルヘキシル、２，４−ビス−[{４−(２−エチルヘキシルオキシ)−２−ヒドロキシ}−フェニル]−６−(４−メトキシフェニル)−１，３，５−トリアジンなどが挙げられる。中でも、パラメトキシケイ皮酸２−エチルヘキシル、２−[４−（ジエチルアミノ）−２−ヒドロキシベンゾイル]安息香酸ヘキシルエステル、２，４，６−トリス[４−（２-エチルヘキシルオキシカルボニル）アニリノ]−１，３，５−トリアジンが好ましい。
【００７１】
紫外線散乱成分としては、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化鉄、酸化セリウム、酸化ジルコニウム、ケイ酸チタン、ケイ酸亜鉛、無水ケイ酸、ケイ酸セリウム、含水ケイ酸等の無機化合物や、それらの無機化合物を含水ケイ酸、水酸化アルミニウム、マイカやタルク等の無機粉体で被覆したり、ポリアミド、ポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレン、ナイロン等の樹脂粉体に複合化したもの、さらにシリコン油や脂肪酸アルミニウム塩等で処理したものなどが挙げられる。中でも、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化鉄等の無機化合物や、これらの無機化合物を水酸化アルミニウム、含水ケイ酸、マイカやタルク等の無機粉体やシリコン油で被覆したものが好ましい。
【００７２】
洗浄成分としては、ポリオキシアルキレンアルキル（又はアルケニル）エーテル硫酸塩、アルキル（又はアルケニル）硫酸塩、高級脂肪酸塩、エーテルカルボン酸塩、アミドエーテルカルボン酸塩、アルキルリン酸エステル塩、Ｎ−アシルアミノ酸塩、ポリオキシアルキレン脂肪酸アミドエーテル硫酸塩、アシル化イセチオン酸塩、アシル化タウレート等のアニオン界面活性剤；アミンオキサイド、グリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、アルキルサッカライド、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、脂肪酸アルカノールアミド、ポリオキシアルキレン硬化ヒマシ油等の非イオン界面活性剤；アルキレンオキサイドが付加していてもよい、直鎖又は分岐鎖の長鎖アルキル基を有するモノ又はジ長鎖アルキル第４級アンモニウム塩等のカチオン界面活性剤；カルボベタイン、スルホベタイン、イミダゾリニウムベタイン、アミドベタイン等の両性界面活性剤が挙げられる。
【００７３】
中でも、アニオン界面活性剤、非イオン界面活性剤、両性界面活性剤が好ましい。アニオン界面活性剤では、高級脂肪酸塩（特に、パルミチン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、ステアリン酸等の高級脂肪酸の塩）、Ｎ-アシルアミノ酸塩（特に、Ｎ−ラウロイルアスパラギン酸ナトリウム、水酸化カリウム／Ｎ−ヤシ油脂肪酸アシルグルタミン酸カリウム、ヤシ油脂肪酸アシルグリシンナトリウム、ミリストイルグルタミン酸）が好ましい。非イオン界面活性剤では、脂肪酸アルカノールアミド（特に、ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸モノエタノールアミド）、アミンオキサイド（特に、ヤシ油アルキルジメチルアミンオキシド、ラウリルジメチルアミンオキシド）が好ましい。両性界面活性剤では、イミダゾリニウムベタイン（特に、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリウムベタイン、Ｎ−ヤシ油脂肪酸アシル−Ｎ−カルボキシメトキシエチル−Ｎ−カルボキシメチルエチレンジアミン二ナトリウム）が好ましい。
【００７４】
抗菌成分としては、クロルヘキシジン、サリチル酸、塩化ベンザルコニウム、アクリノール、エタノール、塩化ベンゼトニウム、クレゾール、グルコン酸及びその誘導体、ポピドンヨード、ヨウ化カリウム、ヨウ素、イソプロピルメチルフェノール、トリクロカルバン、トリクロサン、感光素101号、感光素201号、パラベン、フェノキシエタノール、１，２-ペンタンジオール、塩酸アルキルジアミノグリシンなどが挙げられる。中でも、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、グルコン酸及びその誘導体、イソプロピルメチルフェノール、トリクロカルバン、トリクロサン、感光素101号、感光素201号、パラベン、フェノキシエタノール、１，２-ペンタンジオール、塩酸アルキルジアミノグリシンが好ましく、塩化ベンザルコニウム、グルコン酸及びその誘導体、塩化ベンゼトニウム、イソプロピルメチルフェノールがより好ましい。
【００７５】
収斂成分としては、ミョウバン、クロロヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、アラントインアルミニウム塩、硫酸亜鉛、硫酸アルミニウムカリウム等の金属塩；タンニン酸、クエン酸、乳酸、コハク酸などの有機酸を挙げることができる。中でも、ミョウバン、クロロヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、アラントインアルミニウム塩、硫酸アルミニウムカリウム、タンニン酸が好ましい。
【００７６】
本発明方法における外用組成物は、各成分を常法に従って混合撹拌することにより調製できる。
【００７７】
製剤形態
本発明方法において、外用組成物の形態は特に限定されず、化粧品又は医薬部外品の形態として公知の形態を採ることができる。このような公知の形態として、例えば、液剤、懸濁剤、乳剤、クリーム剤、軟膏剤、ゲル剤、リニメント剤、ローション剤、エアゾール剤、パウダー剤、パップ剤、不織布等のシートに薬液を含浸させたシート剤、リップスティックのようなスティック剤などが挙げられる。中でも、使用感が良い点で、液剤、懸濁剤、乳剤、クリーム剤、軟膏剤、ゲル剤、ローション剤が好ましく、液剤、乳剤、クリーム剤、ゲル剤、ローション剤がより好ましい。
また、化粧品組成物の具体的な用途は特に限定されず、化粧水、乳液、クリーム、美容液、日焼け止め用化粧品、パック、ハンドクリーム、ボディローション、ボディークリームのような基礎化粧品；洗顔料、メイク落とし、ボディーシャンプー、シャンプー、リンスのような洗浄用化粧品；ファンデーション、化粧下地、リップクリーム、口紅、チークカラーのようなメークアップ化粧品；入浴剤などが挙げられる。
【００７８】
（ＩＩ）外用組成物
本発明の外用組成物は、
（Ａ）ＰＱＱ又は薬学的若しくは生理学的に許容されるその塩；
（Ｂ）分子中にアミノ基を有する化合物、及びアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物；並びに
（Ｃ）陽イオン交換樹脂
を含む組成物である。
本発明の外用組成物は、陽イオン交換樹脂を含むことにより、ＰＱＱ又はその塩の分解又は変性が抑制されている。このため、組成物中でのＰＱＱ又はその塩の含量低下が抑制されてＰＱＱ又はその塩の作用が長期にわたり維持される。また、ＰＱＱ又はその塩の分解又は変性に伴う組成物の外観変化が抑制される。
【００７９】
ＰＱＱ又はその塩（（Ａ）成分）の含有量は、組成物の全量に対して、約０．００００１重量％以上が好ましく、約０．０００１重量％以上がより好ましく、約０．００１重量％以上がさらにより好ましい。上記範囲であれば、ＰＱＱ又はその塩の作用が十分に得られる。
また、（Ａ）成分の含有量は、組成物の全量に対して、約１重量％以下が好ましく、約０．３重量％以下がより好ましく、約０．１重量％以下がさらにより好ましい。上記範囲であれば、製剤中での溶解性が良好である。
【００８０】
分子中にアミノ基を有する化合物及び／又はアミン（（Ｂ）成分）の含有量は、組成物の全量に対して、約０．０００１重量％以上が好ましく、約０．００５重量％以上がより好ましく、約０．００１重量％以上がさらにより好ましい。上記範囲であれば、通常その作用が十分に得られる。
また、（Ｂ）成分の含有量は、組成物に対して、約５重量％以下が好ましく、約１重量％以下がより好ましく、約０．５重量％以下がさらにより好ましい。上記範囲であれば、（Ｂ）成分の溶解性が良好で、製剤中に均一に混合させることができる。特に、分子中にアミノ基を有する化合物及び／又はアミンがペプチドである場合は、上記範囲であれば、外用組成物がペプチドの臭いを発することや、外用組成物中でのペプチドの沈殿を抑制することができる。
【００８１】
また、（Ａ）成分に対する（Ｂ）成分の含有比率は、（Ａ）成分の１重量部に対して、（Ｂ）成分を、約０．００１重量部以上とするのが好ましく、約０．０１重量部以上とするのがより好ましく、約１重量部以上とするのがさらにより好ましい。上記範囲であれば、（Ａ）成分の分解又は変性が回避ないしは抑制された組成物となる。
また、（Ａ）成分の１重量部に対して、（Ｂ）成分を、約１０００重量部以下とするのが好ましく、約３００重量部以下とするのがより好ましく、約５０重量部以下とするのがさらにより好ましい。上記範囲であれば、（Ｂ）成分の溶解性が良好で、製剤中に均一に混合させることができる。
各成分の種類、好ましい成分、陽イオン交換樹脂（（Ｃ）成分）の含有量、（Ｂ）成分に対する（Ｃ）成分の含有比率、その他の成分、組成物の性状、製造方法などは、本発明方法について前述した通りである。
【００８２】
使用方法
本発明の外用組成物の使用方法は、（Ｂ）成分の種類、使用対象の皮膚の状態、年齢、性別などによって異なるが、例えば以下の方法とすればよい。即ち、１日数回（例えば、約１〜５回、好ましくは１〜３回）、適量（例えば、約０．０５〜５ｇ）を皮膚に塗布すればよい。また、ＰＱＱ又はその塩の１日使用量が、例えば約０．０００５〜０．０５ｇ、好ましくは０．００１〜０．０２ｇ、より好ましくは約０．００２〜０．０１ｇとなるように組成物を塗布すればよい。
また、塗布期間は、例えば約２週間〜６ヶ月、好ましくは約１〜６ヶ月間とすればよい。
【００８３】
本発明の外用組成物は、ＰＱＱ又はその塩の生理活性を期待して、種々の皮膚疾患や皮膚トラブルを有する人に好適に使用できる。特に、毛穴が大きく又は毛穴が深いために毛穴が目立つ人、シワ、タルミを有する人、肌のキメが乱れている人、敏感肌の人が好適な対象となる。また、皮膚トラブルの予防のため、正常な肌を有する人も好適な使用対象となる。
【実施例】
【００８４】
以下、本発明を、実施例を挙げてより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
大豆蛋白加水分解物の調製
粉末状分離ダイズタンパク質（製品名「PR-800」、大和化成株式会社製）50gを2Ｌの蒸留水に分散し、0.1N NaOHでpH8.0に調整した。500mgのサーモリシン（Bacillus thermoproteolyticus由来、製品名「サモアーゼPC10F」、大和化成株式会社製）を添加して、60℃で15時間での分解を行なった。反応後、100℃で10分間煮沸してサーモリシンを失活させた。放冷後、25gのろ過助剤（ラジオライト500、昭和化学工業株式会社）を添加し、撹拌した後、ろ過を行なった。得られたろ液を500mLまで減圧濃縮し、その後凍結乾燥をして、最終的に26ｇのサーモリシン加水分解物を得た。
【００８５】
大豆蛋白加水分解物のピーク平均分子量測定
このようにして得られた加水分解物のピーク平均分子量を、ＧＰＣ法により測定した。
ダイズペプチドを25mM Tris-HCl緩衝液（150mM NaCl含有、pH7.5）に溶解し、1mg／mLの被験溶液を調製した。HPLCカラム Superdex peptide HR（10mm I.D.×30cm，Amersham Biosciences社製）を同じ緩衝液で平衡化し、このカラムに被験溶液を100μL注入した。カラムの流速は0.5mL／分、カラム温度は室温、ペプチドの検出は214nmで行い、溶出時間から分子量分布及びピーク平均分子量を推定した。なお、分子量既知のペプチド標品として、Cytochrome C（シグマ社製、分子量12327）、Aprotinin（シグマ社製、分子量6518）、Hexaglycine（シグマ社製、分子量360）、Triglycine（シグマ社製、分子量189）、及びGlycine（シグマ社製、分子量75）を用いた。
214nmでペプチドを検出し、溶出時間から分子量分布およびピーク平均分子量を推定した。その結果、本実施例により得られたダイズタンパク質のサーモリシン加水分解物のピーク平均分子量は711であった。
本明細書において、「ピーク平均分子量」は、上記条件のＧＰＣ法により測定される平均分子量であり、クロマトグラムのピークトップ(最も強い強度のピーク)の溶出時間に対応する分子量を意味する。
【００８６】
上記のようにして調製した大豆蛋白加水分解物を、以下の試験に用いた。
試験例１  ＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
下記表１に組成を示す成分を精製水に溶解又は懸濁させて、各試験液を調製した。これらの試験液を、ガラス製のバイアル瓶に１０ｍＬずつ充填し、密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を図１に示す。
【表１】
2013151480.tif 000004
【００８７】
図１から明らかなように、ＰＱＱ２Ｎａ単独の溶液(比較例１)は３週間安定であったが、大豆蛋白分解物と併用することによりＰＱＱ２Ｎａの含有量は約３０％にまで減少した（比較例２）。さらに、陽イオン交換樹脂を配合することにより、ＰＱＱ２Ｎａの含有量は約７０％にまで回復した。
【００８８】
試験例２  ＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
＜陽イオン交換樹脂の合成＞
還流冷却器、及びメカニカルスタ−ラ−をつけた300ｍL三口フラスコに、p-スチレンスルホン酸Na（8.24ｇ、40mmol）、スチレン（8.34ｇ、80mmol）、アゾビスイソブチロニトリル（100ｍｇ）、及びメタノ−ル（300ｍL）を入れて均一溶解した後、窒素気流下攪拌のもと、75℃で7時間重合した。反応後、減圧下メタノ−ルを約1/2留去し、ジエチルエ−テル（100ｍL）を加えて攪拌し、冷蔵庫に一夜放置した。翌日、生じた沈殿を濾過して生成物を集めた。ビ−カ−に、以上で集めた沈殿（生成物）、ジビニルベンゼン（23.4ｇ：180mmol）、及び攪拌子を入れて、マクネチックスタ−ラ-で一夜攪拌した。最後に更にV-65（200ｍｇ）を加え攪拌した。500ｍLビ−カ−に、水（156ｇ）、10％ポリビニル水溶液（20.4g）、そして一夜攪拌していた懸濁液にあらかじめV-65を加えた調製液を入れ、ロボミキサ−で、5000rpmで5分、7000rpmで7分、10000rpmで10分と順次攪拌し懸濁液を作製した。還流冷却器およびメカニカルスタラ−を持つ500ｍL三口フラスコに入れ、窒素気流下、60℃で6時間重合させた。重合後、液は一夜放置し、デカンテ−ションしてスラリ−約200ｇを得た。
【００８９】
このようにしてスルホン酸Ｎａ基を有する陽イオン交換樹脂のスラリーが得られた。このスラリーを以下の試験に用いた。
得られたスラリ−について、日機装社製レ−ザ−回折散乱装置（ＭＩＣＲＯＴＲＡＣ  ＨＲＡ）を用いて粒子径分布を測定したところ、0.4〜11.6μｍであった。また、平均粒子径は2.9μｍであった。なお、最大粒子径もこの装置を用いて測定できる。
【００９０】
下記表２に組成を示す成分を精製水に溶解又は懸濁させて、各試験液を調製した。これらの試験液を、ガラス製のバイアル瓶に１０ｍＬずつ充填し、密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を図２に示す。
【表２】
2013151480.tif 000005
【００９１】
図２から明らかなように、ＰＱＱ２Ｎａ単独の溶液(比較例１)は３週間安定であったが、大豆蛋白分解物と併用することによりＰＱＱ２Ｎａの含有量は約３５％にまで減少した（比較例２）。さらに、陽イオン交換樹脂を配合することにより、ＰＱＱ２Ｎａの含有量は約７５％にまで回復した。
【００９２】
試験例３  ゲルクリーム中でのＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
常法により、下記表３に示す組成を有するゲルクリームを調製した。これらの試験クリームを、ガラス製のバイアル瓶に密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を図３に示す。
【表３】
2013151480.tif 000006
図３から明らかなように、陽イオン交換樹脂によるＰＱＱ２Ｎａの安定化効果は、外用組成物中においても発揮されることが確認された。
【００９３】
試験例４  ＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
下記表４に組成を示す成分を精製水に溶解又は懸濁させて、各試験液を調製した。これらの試験液を、ガラス製のバイアル瓶に１０ｍＬずつ充填し、密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を表４に示す。
【表４】
2013151480.tif 000007
【００９４】
表４から明らかなように、ヒドロキシエチルウレア、及びコラーゲントリペプチドも、ＰＱＱ２Ｎａの含有量を低下させたが、さらに陽イオン交換樹脂を配合することにより、ＰＱＱ２Ｎａの含有量は著しく回復した。
【００９５】
試験例５  ＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
下記表５に組成を示す成分を精製水に溶解又は懸濁させて、各試験液を調製した。これらの試験液を、ガラス製のバイアル瓶に１０ｍＬずつ充填し、密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を表５に示す。
【表５】
2013151480.tif 000008
【００９６】
表５から明らかなように、グリシン、及びニコチン酸アミドも、ＰＱＱ２Ｎａの含有量を低下させたが、さらに陽イオン交換樹脂を配合することにより、ＰＱＱ２Ｎａの含有量は回復した。ＰＱＱ２Ｎａは生理活性が強い物質であるため、残存率の僅かな向上でも、生物学的な効果に与える影響は大きく、本結果の意義は大きい。
【００９７】
試験例６  ＰＱＱ２Ｎａの安定性試験
下記表６に組成を示す成分を精製水に溶解又は懸濁させて、各試験液を調製した。これらの試験液を、ガラス製のバイアル瓶に１０ｍＬずつ充填し、密封後６０℃にて３週間保存した。保存前と保存後のＰＱＱ−２Ｎａ含量をＨＰＬＣにて定量し、保存後の成分残存率（％）を求めた。結果を表６に示す。
【表６】
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【００９８】
表６から明らかなように、大豆蛋白加水分解物の含有量が0.5重量％と高くても、陽イオン交換樹脂はＰＱＱ２Ｎａの残存率を大きく向上させた。
【産業上の利用可能性】
【００９９】
本発明方法によれば、広範囲にわたる外用組成物を汎用の材料で簡単に安定化できる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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