【手続補正書】
【提出日】平成28年5月11日(2016.5.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
歯科組織治療のための装置であって、前記装置は、
レーザビームを治療されるべき歯科組織の区域に誘導するためのシステムと、
前記治療されるべき区域の少なくとも一部に流体の流動を誘導および制御する流体送達システムであって、前記流体送達システムは、前記歯科組織によるレーザエネルギー吸収の変化、および前記レーザビームへの流体干渉による治療効率の減衰を実質的に防止する、流体送達システムと
を備えている、装置。
【請求項２】
前記流体は、液体およびガスを含み、前記流体送達システムは、前記流体の体積に対する前記液体の体積の割合を調節するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記液体は、水を含む、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記液体は、塩、過酸化物、薬剤、顔料、鉱物、切削用化学物質、および界面活性剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記ガスは、空気を含む、請求項２に記載の装置。
【請求項６】
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御する、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記流体送達システムは、前記歯科組織の溶融を実質的に防止するために十分な量の流体を提供するように構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記流体送達システムは、流体の量を制限することにより、前記流体における前記レーザビームの吸収を制限するように構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項９】
前記流体は、液体を含む、請求項６に記載の装置。
【請求項１０】
前記流体送達システムは、前記液体の流量を調節するように構成されている、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記流体送達システムは、前記液体流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約４０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、請求項９に記載の装置。
【請求項１２】
前記流体送達システムは、液体噴出を送達するように、液体流動のオンおよびオフを切り替えるように構成されている、請求項９に記載の装置。
【請求項１３】
切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
１回の液体噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、請求項１２に記載の装置。
【請求項１５】
前記流体は、ガスを含む、請求項６に記載の装置。
【請求項１６】
前記流体送達システムは、前記ガスの流量を調節するように構成されている、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記流体送達システムは、前記ガス流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、請求項１５に記載の装置。
【請求項１８】
前記流体送達システムは、ガス噴出を送達するように、ガス流動のオンおよびオフを切り替えるように構成されている、請求項１５に記載の装置。
【請求項１９】
切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
１回のガス噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、請求項１８に記載の装置。
【請求項２１】
前記流体送達システムは、前記流体の流量を調節するように構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項２２】
前記流体送達システムは、前記流体流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項２３】
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御するための圧力解放レギュレータを備え、前記流体は、ガスを含む、請求項１に記載の装置。
【請求項２４】
前記圧力解放レギュレータは、前記ガス流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記圧力解放レギュレータは、
送達時に前記流体に液滴を形成させる低圧力範囲と、
送達時に前記流体に柱を形成させる中間圧力範囲と、
送達時に前記流体に噴霧を形成させる高圧力範囲と
のうちの少なくとも１つの範囲内で前記ガス流動の圧力を調節するように構成されている、請求項２３に記載の装置。
【請求項２６】
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御するための容積式ポンプを備え、前記流体は、液体を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項２７】
前記容積式ポンプは、蠕動ポンプを含む、請求項２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記ポンプは、最大約７５０ｒｐｍの周波数で動作し、前記ポンプの周波数は、前記液体の流量を制御する、請求項２６に記載の装置。
【請求項２９】
前記流体送達システムは、流体流動スイッチをさらに備え、前記流体流動スイッチは、流体流動の不足および泡を含む流体流動のうちの少なくとも１つが検出された場合、前記レーザビームを制御するように適合されている、請求項２６に記載の装置。
【請求項３０】
前記流体送達システムは、少なくとも１つのオリフィスを形成するノズルを備えている、請求項１に記載の装置。
【請求項３１】
前記ノズルは、複数のオリフィスを形成する、請求項３０に記載の装置。
【請求項３２】
前記ノズルは、最大１０個のオリフィスを形成する、請求項３１に記載の装置。
【請求項３３】
前記複数のオリフィスの各オリフィスは、約０．００８インチから最大約０．１５インチの範囲内の直径を有する、請求項３１に記載の装置。
【請求項３４】
前記複数のオリフィスは、多角形パターン、円形パターン、および弧状パターンのうちの１つで構成されている、請求項３１に記載の装置。
【請求項３５】
前記レーザビームの軸に対する前記ノズルの配向は、調節可能である、請求項３０に記載の装置。
【請求項３６】
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約０°から最大約９０°の範囲内の角度で調節可能である、請求項３５に記載の装置。
【請求項３７】
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約７７°である、請求項３５に記載の装置。
【請求項３８】
前記ノズルの先端と前記治療されるべき歯科組織の区域との間の距離は、約２ミリメートルから最大約５０ミリメートルの範囲内である、請求項３０に記載の装置。
【請求項３９】
前記流体送達システムは、前記流体流動を液滴、柱、および噴霧のうちの１つとして誘導するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項４０】
前記治療されるべき区域は、約０．００００５平方インチから最大約０．０５５平方インチの範囲内である、請求項１に記載の装置。
【請求項４１】
前記歯科組織は、硬質歯科組織である、請求項１に記載の装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
本発明は、例えば、以下を提供する：
（項目１）
歯科組織治療のための装置であって、前記装置は、
レーザビームを治療されるべき歯科組織の区域に誘導するためのシステムと、
前記治療されるべき区域の少なくとも一部に流体の流動を誘導および制御する流体送達システムであって、前記流体送達システムは、前記歯科組織によるレーザエネルギー吸収の変化、および前記レーザビームへの流体干渉による治療効率の減衰を実質的に防止する、流体送達システムと
を備えている、装置。
（項目２）
前記流体は、液体およびガスを含み、前記流体送達システムは、前記流体の体積に対する前記液体の体積の割合を調節するように構成されている、項目１に記載の装置。
（項目３）
前記液体は、水を含む、項目２に記載の装置。
（項目４）
前記液体は、塩、過酸化物、薬剤、顔料、鉱物、切削用化学物質、および界面活性剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、項目３に記載の装置。
（項目５）
前記ガスは、空気を含む、項目２に記載の装置。
（項目６）
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御する、項目１に記載の装置。
（項目７）
前記流体送達システムは、前記歯科組織の溶融を実質的に防止するために十分な量の流体を提供するように構成されている、項目６に記載の装置。
（項目８）
前記流体送達システムは、流体の量を制限することにより、前記流体における前記レーザビームの吸収を制限するように構成されている、項目６に記載の装置。
（項目９）
前記流体は、液体を含む、項目６に記載の装置。
（項目１０）
前記流体送達システムは、前記液体の流量を調節するように構成されている、項目９に記載の装置。
（項目１１）
前記流体送達システムは、前記液体流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約４０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、項目９に記載の装置。
（項目１２）
前記流体送達システムは、液体噴出を送達するように、液体流動のオンおよびオフを切り替えるように構成されている、項目９に記載の装置。
（項目１３）
切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、項目１２に記載の装置。
（項目１４）
１回の液体噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、項目１２に記載の装置。
（項目１５）
前記流体は、ガスを含む、項目６に記載の装置。
（項目１６）
前記流体送達システムは、前記ガスの流量を調節するように構成されている、項目１５に記載の装置。
（項目１７）
前記流体送達システムは、前記ガス流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、項目１５に記載の装置。
（項目１８）
前記流体送達システムは、ガス噴出を送達するように、ガス流動のオンおよびオフを切り替えるように構成されている、項目１５に記載の装置。
（項目１９）
切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、項目１８に記載の装置。
（項目２０）
１回のガス噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、項目１８に記載の装置。
（項目２１）
前記流体送達システムは、前記流体の流量を調節するように構成されている、項目６に記載の装置。
（項目２２）
前記流体送達システムは、前記流体流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、項目６に記載の装置。
（項目２３）
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御するための圧力解放レギュレータを備え、前記流体は、ガスを含む、項目１に記載の装置。
（項目２４）
前記圧力解放レギュレータは、前記ガス流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように構成されている、項目２３に記載の装置。
（項目２５）
前記圧力解放レギュレータは、
送達時に前記流体に液滴を形成させる低圧力範囲と、
送達時に前記流体に柱を形成させる中間圧力範囲と、
送達時に前記流体に噴霧を形成させる高圧力範囲と
のうちの少なくとも１つの範囲内で前記ガス流動の圧力を調節するように構成されている、項目２３に記載の装置。
（項目２６）
前記流体送達システムは、前記流体の流動を制御するための容積式ポンプを備え、前記流体は、液体を含む、項目１に記載の装置。
（項目２７）
前記容積式ポンプは、蠕動ポンプを含む、項目２６に記載の装置。
（項目２８）
前記ポンプは、最大約７５０ｒｐｍの周波数で動作し、前記ポンプの周波数は、前記液体の流量を制御する、項目２６に記載の装置。
（項目２９）
前記流体送達システムは、流体流動スイッチをさらに備え、前記流体流動スイッチは、流体流動の不足および泡を含む流体流動のうちの少なくとも１つが検出された場合、前記レーザビームを制御するように適合されている、項目２６に記載の装置。
（項目３０）
前記流体送達システムは、少なくとも１つのオリフィスを形成するノズルを備えている、項目１に記載の装置。
（項目３１）
前記ノズルは、複数のオリフィスを形成する、項目３０に記載の装置。
（項目３２）
前記ノズルは、最大１０個のオリフィスを形成する、項目３１に記載の装置。
（項目３３）
前記複数のオリフィスの各オリフィスは、約０．００８インチから最大約０．１５インチの範囲内の直径を有する、項目３１に記載の装置。
（項目３４）
前記複数のオリフィスは、多角形パターン、円形パターン、および弧状パターンのうちの１つで構成されている、項目３１に記載の装置。
（項目３５）
前記レーザビームの軸に対する前記ノズルの配向は、調節可能である、項目３０に記載の装置。
（項目３６）
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約０°から最大約９０°の範囲内の角度で調節可能である、項目３５に記載の装置。
（項目３７）
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約７７°である、項目３５に記載の装置。
（項目３８）
前記ノズルの先端と前記治療されるべき歯科組織の区域との間の距離は、約２ミリメートルから最大約５０ミリメートルの範囲内である、項目３０に記載の装置。
（項目３９）
前記流体送達システムは、前記流体流動を液滴、柱、および噴霧のうちの１つとして誘導するように構成されている、項目１に記載の装置。
（項目４０）
前記治療されるべき区域は、約０．００００５平方インチから最大約０．０５５平方インチの範囲内である、項目１に記載の装置。
（項目４１）
前記歯科組織は、硬質歯科組織である、項目１に記載の装置。
（項目４２）
歯科組織治療のための方法であって、
レーザビームを治療されるべき歯科組織の区域に誘導することと、
前記治療されるべき区域の少なくとも一部への流体の流動を誘導および制御することにより、前記歯科組織によるレーザエネルギー吸収の変化、および前記レーザビームへの流体干渉による治療効率の減衰を実質的に防止することと
を含む、方法。
（項目４３）
前記流体は、液体およびガスを含み、前記流体の体積に対する前記液体の体積の割合は、制御される、項目４２に記載の方法。
（項目４４）
前記液体は、水を含む、項目４３に記載の方法。
（項目４５）
前記液体は、塩、過酸化物、薬剤、顔料、鉱物、切削用化学物質、および界面活性剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、項目４４に記載の方法。
（項目４６）
前記ガスは、空気を含む、項目４３に記載の方法。
（項目４７）
前記流体の流動は、制御される、項目４２に記載の方法。
（項目４８）
前記流体の流動は、前記歯科組織の溶融を実質的に防止するために十分な量の流体を提供するように制御される、項目４７に記載の方法。
（項目４９）
前記流体の流動は、流体の量を制限することにより、前記流体における前記レーザビームの吸収を制限するように制御される、項目４７に記載の方法。
（項目５０）
前記流体は、液体を含む、項目４７に記載の方法。
（項目５１）
前記液体の流量は、調節される、項目５０に記載の方法。
（項目５２）
前記液体の圧力は、前記圧力が約０ｐｓｉから最大約４０ｐｓｉの範囲内であるように調節される、項目５０に記載の方法。
（項目５３）
前記液体の流動は、液体噴出を送達するように、オンおよびオフが切り替えられる、項目５０に記載の方法。
（項目５４）
前記液体の流動のオンおよびオフの切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、項目５３に記載の方法。
（項目５５）
１回の液体噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、項目５３に記載の方法。
（項目５６）
前記流体は、ガスを含む、項目４７に記載の方法。
（項目５７）
前記ガスの流量は、調節される、項目５６に記載の方法。
（項目５８）
前記ガス流動の圧力は、前記圧力が約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内であるように調節される、項目５６に記載の方法。
（項目５９）
前記ガスの流動は、ガス噴出を送達するように、オンおよびオフが切り替えられる、項目５６に記載の方法。
（項目６０）
前記ガスの流動のオンおよびオフの切り替えの周波数は、最大約１０Ｈｚである、項目５９に記載の方法。
（項目６１）
１回のガス噴出の持続時間は、最大約１０００ミリ秒である、項目５９に記載の方法。
（項目６２）
前記流体の流量は、調節される、項目４７に記載の方法。
（項目６３）
前記流体流動の圧力は、前記圧力が約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内であるように調節される、項目４７に記載の方法。
（項目６４）
前記流体の流動を制御することは、少なくとも部分的に、圧力解放レギュレータによって行われ、前記流体は、ガスを含む、項目４２に記載の方法。
（項目６５）
前記流体の流動を制御することは、前記ガス流動の圧力を約０ｐｓｉから最大約８０ｐｓｉの範囲内で調節するように、前記圧力解放レギュレータを構成することを含む、項目６４に記載の方法。
（項目６６）
前記流体の流動を制御することは、
送達時に前記流体に液滴を形成させる低圧力範囲と、
送達時に前記流体に柱を形成させる中間圧力範囲と、
送達時に前記流体に噴霧を形成させる高圧力範囲と
のうちの少なくとも１つの範囲内で前記ガス流動の圧力を調節するように、前記圧力解放レギュレータを構成することを含む、項目６４に記載の方法。
（項目６７）
前記流体の流動を制御することは、容積式ポンプを使用して、前記流体を圧送することを含み、前記流体は、液体を含む、項目４２に記載の方法。
（項目６８）
前記容積式ポンプは、蠕動ポンプを含む、項目６７に記載の方法。
（項目６９）
前記液体の流動を制御することは、前記ポンプを最大約７５０ｒｐｍの周波数で動作させることを含み、前記ポンプの周波数は、前記液体の流量を制御する、項目６７に記載の方法。
（項目７０）
流体流動スイッチを使用して、前記液体の流動を監視することと、
前記監視の間、流体流動の不足および泡を含む流体流動のうちの少なくとも１つが検出された場合、前記レーザビームを制御することと
をさらに含む、項目６７に記載の方法。
（項目７１）
前記流体は、少なくとも１つのオリフィスを形成するノズルを使用して送達される、項目４２に記載の方法。
（項目７２）
前記ノズルは、複数のオリフィスを形成する、項目７１に記載の方法。
（項目７３）
前記ノズルは、最大１０個のオリフィスを形成する、項目７２に記載の方法。
（項目７４）
前記複数のオリフィスの各オリフィスは、約０．００８インチから最大約０．１５インチの範囲内の直径を有する、項目７２に記載の方法。
（項目７５）
前記複数のオリフィスは、多角形パターン、円形パターン、および弧状パターンのうちの１つで構成されている、項目７２に記載の方法。
（項目７６）
前記レーザビームの軸に対する前記ノズルの配向は、調節可能である、項目７１に記載の方法。
（項目７７）
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約０°から最大約９０°の範囲内の角度で調節可能である、項目７６に記載の方法。
（項目７８）
前記ノズルの配向は、前記レーザビームに対して約７７°である、項目７６に記載の方法。
（項目７９）
前記ノズルの先端と前記治療されるべき歯科組織の区域との間の距離は、約２ミリメートルから最大約５０ミリメートルの範囲内である、項目７１に記載の方法。
（項目８０）
前記流体流動は、一連の液滴、一連の柱、および噴霧のうちの１つであるように調節される、項目４２に記載の方法。
（項目８１）
前記治療されるべき区域は、約０．００００５平方インチから最大約０．０５５平方インチの範囲内である、項目４２に記載の方法。
（項目８２）
前記歯科組織は、硬質歯科組織である、項目４２に記載の方法。
種々の実施形態では、本発明によるシステムおよび方法は、効果的歯科治療を促進し、この効果的歯科治療において、レーザビームによるエナメル質の溶融のリスクは、歯科組織の切削の効率に有意に影響を及ぼさずに、緩和または排除される。これは、部分的に、治療区域内に存在する流体の量が、エナメル質の溶融のリスクを最小化するために適正であるが、レーザエネルギーの有意な部分を吸収することによってレーザビームに干渉するほど過剰ではないように、冷却剤流体の流動を調整することによって達成される。具体的には、溶融エナメル質は、ヒドロキシアパタイトを被覆し、したがって、実質的に、それによって、レーザエネルギーの吸収を防止することができるため、本システムおよび方法は、エナメル質の溶融を阻害または最小化するために十分な量の水／冷却剤が、治療区域内に存在することを保証する。しかしながら、水／冷却剤の量は、水／冷却剤中に吸収される放射の部分が最小化され、除去されるべきヒドロキシアパタイト／エナメル質によるレーザエネルギーの吸収が、最大化され、またはピーク吸収に近くなるよう維持されるように、最小化される。その結果、切除のために利用される、生成されたレーザエネルギーの部分は、中から遠赤外線レーザベースの治療のコストおよび／または持続時間が、最小化される一方、エナメル質の溶融を防止するように最大化されることができる。冷却剤流体の流動の調整の一部として、冷却流体の場所および量の両方が、制御され得る。種々の実施形態はまた、コンピュータ制御されたレーザビーム送達を採用し得る。