(57)【要約】【課題】防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能なアーク溶射方法を提供する。【解決手段】異なった成分を有する二本の溶射用ワイヤ３，４を送給しながら両溶射用ワイヤ３，４の交差部５にアーク６を発生させ、その熱によって生じた溶融部分を圧縮空気７で噴射して溶射皮膜２３を形成するアーク溶射方法であって、両溶射用ワイヤ３，４の直径と送り速度との少なくともいずれかを異ならせる。【選択図】図１
2013151709.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なった成分と異なった径とを有する二本の溶射用線材を送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成することを特徴とするアーク溶射方法。
【請求項２】
異なった成分を有する二本の溶射用線材を異なった送り速度で送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成することを特徴とするアーク溶射方法。
【請求項３】
異なった成分と異なった径とを有する二本の溶射用線材を異なった送り速度で送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成することを特徴とするアーク溶射方法。
【請求項４】
一方の溶射用線材にＺｎ線材を用い、
他方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用いることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のアーク溶射方法。
【請求項５】
上記請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のアーク溶射方法によって、部材の表面に溶射皮膜を形成したことを特徴とする防食加工体。
【請求項６】
部材は管であることを特徴とする請求項５記載の防食加工体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二本の溶射用線材を用いるアーク溶射方法およびアーク溶射を施した防食加工体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のアーク溶射方法としては、同じ径を有する二本の溶射用線材を同じ送り速度で送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させて、アーク溶射を行っている。この際、一方の溶射用線材と他方の溶射用線材とを異なった成分にすることによって、所望の組成を有する合金溶射皮膜を形成することができる。
【０００３】
この一例として、下記特許文献１の段落［００３０］［００３１］には、一方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用い、他方の溶射用線材にＺｎ線材を用いることで、防食性能に優れた所望の組成を有する合金溶射皮膜を形成することが記載されている。例えば、同じ径のＺｎ−５０Ｓｎ−１．０Ｍｇ（Ｓｎ：５０質量％、Ｍｇ：１．０質量％、Ｚｎ：残部、以下、同様に表記することがある）線材とＺｎ線材とを同じ送り速度で送給することにより、防食性能に優れたＺｎ−２５Ｓｎ−０．５Ｍｇの合金溶射皮膜を得ることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６８９３５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、溶射用線材の製造方法は、一般に、太い径の線材を伸線して所定の細い径に加工している。このとき、溶射用線材の成分によっては、線材の加工性が低下して、線材の伸線時に断線し易くなることがあり、このような場合には、所望の成分を有する溶射用線材を製造することが困難となり、これにより、所望の組成を有する合金溶射皮膜を形成することが困難になるといった問題がある。
【０００６】
例えば、上記のようなＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材においては、Ｓｎ量が少ないと、若干脆くなり、このため加工性が低下して伸線時に断線し易くなる。このようなことから、Ｓｎ量が３０質量％以下の合金線材、例えばＺｎ−３０Ｓｎ−０．３Ｍｇ線材を製造することは困難であった。これにより、上記のような一方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用い、他方の溶射用線材にＺｎ線材を用いたアーク溶射では、Ｓｎ量が約１５質量％程度又はそれ以下である所望の組成の合金溶射皮膜を形成することは困難であった。
【０００７】
本発明は、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能なアーク溶射方法および防食加工体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本第１発明におけるアーク溶射方法は、異なった成分と異なった径とを有する二本の溶射用線材を送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成するものである。
【０００９】
これによると、一方の溶射用線材の径と他方の溶射用線材の径とを異ならせることにより、一方の溶射用線材の断面積と他方の溶射用線材の断面積との違いに応じて溶射皮膜の組成が変化する。このため、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能となる。
【００１０】
本第２発明におけるアーク溶射方法は、異なった成分を有する二本の溶射用線材を異なった送り速度で送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成するものである。
【００１１】
これによると、一方の溶射用線材の送り速度と他方の溶射用線材の送り速度とを変えることにより、一方の溶射用線材の送り速度と他方の溶射用線材の送り速度との違いに応じて溶射皮膜の組成が変化する。このため、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能となる。
【００１２】
本第３発明におけるアーク溶射方法は、異なった成分と異なった径とを有する二本の溶射用線材を異なった送り速度で送給しながら両溶射用線材の交差部にアークを発生させ、その熱によって生じた溶融部分を気体で噴射して溶射皮膜を形成するものである。
【００１３】
これによると、一方の溶射用線材の径および送り速度と他方の溶射用線材の径および送り速度とを変えることにより、一方の溶射用線材の断面積と他方の溶射用線材の断面積との違いおよび一方の溶射用線材の送り速度と他方の溶射用線材の送り速度との違いに応じて溶射皮膜の組成が変化する。このため、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能となる。
【００１４】
本第４発明におけるアーク溶射方法は、一方の溶射用線材にＺｎ線材を用い、
他方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用いるものである。
これによると、ＺｎとＳｎとＭｇとの含有率を変えることができ、これにより、防食性能等のニーズに応じた様々な組成のＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜を容易に形成することが可能となる。
【００１５】
本第５発明は、上記第１発明から第４発明のいずれか１項に記載のアーク溶射方法によって、部材の表面に溶射皮膜を形成したことを特徴とする防食加工体である。
これによると、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に部材の表面に形成することができる。
【００１６】
本第６発明における防食加工体は、部材は管であるものである。
これによると、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に管の表面に形成することができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上のように本発明によると、防食性能等のニーズに応じた様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することが可能であり、例えば、管等の部材の表面に、様々な組成のＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施の形態におけるアーク溶射方法に使用されるアーク溶射装置の構成を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明における実施の形態を、図面を参照して説明する。
（第１の実施の形態）
第１の実施の形態では、図１に示すように、１は例えばダクタイル鋳鉄等の鋳鉄製の管２（部材の一例）の外面にアーク溶射を行うアーク溶射装置である。このアーク溶射装置１は、二本の溶射用ワイヤー３，４（溶射用線材の一例）を送給しながら両溶射用ワイヤー３，４の先端交差部５で短絡させることによりアーク６を発生させ、このアーク６の熱により生じた溶融部分を圧縮空気７（気体の一例）で微細化して噴射し、溶射皮膜を形成するものである。
【００２０】
アーク溶射装置１は、プラスに印加された一方の溶射用ワイヤー３を送給する一方の送給ローラ１１と、マイナスに印加された他方の溶射用ワイヤー４を送給する他方の送給ローラ１２と、一方の送給ローラ１１を回転させる一方の回転駆動装置１３と、他方の送給ローラ１２を回転させる他方の回転駆動装置１４と、一方の溶射用ワイヤー３を送給方向Ａへ案内する一方の導管１５と、他方の溶射用ワイヤー４を送給方向Ａへ案内する他方の導管１６と、圧縮空気７を噴射する噴射口１７とを有している。
【００２１】
一方および他方の回転駆動装置１３，１４はそれぞれ、モータや減速機等から構成され、一方および他方の送給ローラ１１，１２のそれぞれの回転速度を変えることができる。例えば、一方の送給ローラ１１の回転速度が高くなると、一方の溶射用ワイヤー３の送給方向Ａへの送り速度Ｖ１が上がり、一方の送給ローラ１１の回転速度が低くなると、一方の溶射用ワイヤー３の送給方向Ａへの送り速度Ｖ１が下がる。同様に、他方の送給ローラ１２の回転速度が高くなると、他方の溶射用ワイヤー４の送給方向Ａへの送り速度Ｖ２が上がり、他方の送給ローラ１２の回転速度が低くなると、他方の溶射用ワイヤー４の送給方向Ａへの送り速度Ｖ２が下がる。
【００２２】
また、両溶射用ワイヤー３，４は異なった成分を有しており、一例として、下記表１の第１欄に示すように、一方の溶射用ワイヤー３の成分がＺｎ（すなわちＺｎ：１００質量％）であり、他方の溶射用ワイヤー４の成分がＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇである。
【００２３】
また、両溶射用ワイヤー３，４はそれぞれ、断面が円形状であり、異なった直径（線径）を有している。一例として、下記表１の第１欄に示すように、直径３．１７ｍｍの一方の溶射用ワイヤー３と直径２．４９ｍｍの他方の溶射用ワイヤー４とを使用している。
【００２４】
次に、アーク溶射装置１と一方および他方の溶射用ワイヤー３，４を用いて、管２の外周面に溶射皮膜２３を形成するアーク溶射方法を説明する。
一方および他方の送給ローラ１１，１２を同じ回転速度で回転させることにより、一方および他方の溶射用ワイヤー３，４を、同じ送り速度（Ｖ１＝Ｖ２）、例えば下記表１の第１欄に示すように両者共に５ｃｍ／秒の送り速度Ｖ１，Ｖ２で送給する。
【００２５】
これにより、両溶射用ワイヤー３，４が短絡する交差部５で、アーク６が発生し、このアーク６の熱により生じた溶融部分が、噴射口１７から噴射される圧縮空気７により微細化されて、管２の外周面に吹き付けられる。これにより、管２の外周面にＺｎ−１５．３Ｓｎ−０．１１Ｍｇという組成の合金溶射皮膜２３が形成され、このような合金溶射皮膜２３によって防食加工された管（防食加工体の一例）を製作することができる。
【００２６】
また、下記表１の第４欄は参考例を示しており、同じ直径、例えば直径３．１７ｍｍの両溶射用ワイヤー３，４を用いてアーク溶射を行った場合、Ｚｎ−２０Ｓｎ−０．１５Ｍｇという組成の合金溶射皮膜２３が形成される。これによると、両溶射用ワイヤー３，４の直径が同じ場合、表１の第４欄に示したような一種類の組成の合金溶射皮膜２３しか形成することができない。
【００２７】
これに対して、下記表１の第１欄に示すように、異なった直径の溶射用ワイヤー３，４を用いることにより、一方の溶射用ワイヤー３の断面積と他方の溶射用ワイヤー４の断面積との違いに応じて溶射皮膜２３の組成が変化する。
【００２８】
尚、上記のような溶射皮膜２３の組成の変化は計算によっても求めることができる。
例えば、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎ、直径をｄ１（ｍｍ）とし、他方の溶射用ワイヤー４のＳｎの量をＸ１質量％、Ｍｇの量をＹ１質量％（すなわちＺｎ−Ｘ１Ｓｎ−Ｙ１Ｍｇ）とし、他方の溶射用ワイヤー４の直径をｄ２（ｍｍ）とし、形成された溶射皮膜２３のＳｎの量をＸ２質量％、Ｍｇの量をＹ２質量％（すなわちＺｎ−Ｘ２Ｓｎ−Ｙ２Ｍｇ）とすると、溶射皮膜２３のＳｎ量Ｘ２とＭｇ量Ｙ２は下記計算式（１）（２）により求めることができる。
【００２９】
【数１】
2013151709.tif 000003
上記のように、一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１と他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２とを異ならせることにより、一方の溶射用ワイヤー３の断面積と他方の溶射用ワイヤー４の断面積との違いに応じて溶射皮膜２３のＺｎとＳｎとＭｇとの含有率を変えることができる。これにより、防食性能等のニーズに応じた様々な組成のＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３を容易に管２の外面に形成することが可能となる。
【００３０】
例えば、従来技術において説明したように、Ｚｎ−３０Ｓｎ−０．３Ｍｇ線材を製造することが困難であるため、一方の溶射用線材にＺｎ線材を用い、他方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用いたアーク溶射では、Ｓｎ量が約１５質量％程度又はそれ以下である所望の組成の合金溶射皮膜を形成することは困難であったが、本発明の第１の実施の形態において、上記のように一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１と他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２とを異ならせることにより、下記表１の第１欄に示すように、Ｓｎ量が約１５質量％程度で且つＭｇ量が約０．１質量％程度の合金溶射皮膜２３を容易に形成することができる。尚、実際に形成された合金溶射皮膜２３のＳｎとＭｇとの含有率と上記計算式（１）（２）により求められるＳｎとＭｇとの含有率とはほぼ一致する。
【００３１】
また、上記第１の実施の形態では、一例として一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１を３．１７ｍｍとし、他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２を２．４９ｍｍとしたが、これらの数値に限定されるものではない。また、両溶射用ワイヤー３，４の送り速度Ｖ１，Ｖ２を共に５ｃｍ／秒としたが、この数値に限定されるものではない。さらに、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎ、他方の溶射用ワイヤー４の成分をＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇとしたが、これらの成分に限定されるものではなく、これ以外の成分であってもよい。この場合、Ｚｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３以外の様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することができる。
【００３２】
（第２の実施の形態）
第２の実施の形態では、同径で且つ異なった成分を有する二本の溶射用ワイヤー３，４を異なった送り速度で送給しながら両溶射用ワイヤー３，４の交差部５にアーク６を発生させている。
【００３３】
例えば、下記表１の第２欄に示すように、一方の溶射用ワイヤー３の成分がＺｎであり、他方の溶射用ワイヤー４の成分がＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇであり、両溶射用ワイヤー３，４の直径が共に３．１７ｍｍであり、一方の溶射用ワイヤー３を５ｃｍ／秒の送り速度Ｖ１で送給し、他方の溶射用ワイヤー４を３ｃｍ／秒の送り速度Ｖ２で送給する。これにより、管２の外周面に、Ｚｎ−１５．０Ｓｎ−０．１１Ｍｇという組成の合金溶射皮膜２３が形成される。
【００３４】
尚、上記のような溶射皮膜２３の組成の変化は計算によっても求めることができる。
例えば、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎとし、一方の溶射用ワイヤー３の送り速度をＶ１（ｃｍ／秒）とし、他方の溶射用ワイヤー４のＳｎの量をＸ１質量％、Ｍｇの量をＹ１質量％（すなわちＺｎ−Ｘ１Ｓｎ−Ｙ１Ｍｇ）とし、他方の溶射用ワイヤー４の送り速度をＶ２（ｃｍ／秒）とし、形成された溶射皮膜２３のＳｎの量をＸ２質量％、Ｍｇの量をＹ２質量％（すなわちＺｎ−Ｘ２Ｓｎ−Ｙ２Ｍｇ）とすると、溶射皮膜２３のＳｎ量Ｘ２とＭｇ量Ｙ２は下記計算式（３）（４）により求めることができる。
【００３５】
【数２】
2013151709.tif 000004
上記のように、一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２とを変えることにより、一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２との違いに応じて溶射皮膜２３のＺｎとＳｎとＭｇとの含有率を変えることができる。これにより、防食性能等のニーズに応じた様々な組成のＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３を容易に管２の外面に形成することが可能となる。
【００３６】
例えば、従来技術において説明したように、Ｚｎ−３０Ｓｎ−０．３Ｍｇ線材を製造することが困難であるため、一方の溶射用線材にＺｎ線材を用い、他方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用いたアーク溶射では、Ｓｎ量が約１５質量％程度又はそれ以下である所望の組成の合金溶射皮膜を形成することは困難であったが、本発明の第２の実施の形態において、上記のように一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２とを異ならせることにより、下記表１の第２欄に示すように、Ｓｎ量が１５質量％で且つＭｇ量が約０．１質量％の合金溶射皮膜２３を容易に形成することができる。尚、実際に形成された合金溶射皮膜２３のＳｎとＭｇとの含有率と上記計算式（３）（４）により求められるＳｎとＭｇとの含有率とはほぼ一致する。
【００３７】
また、上記第２の実施の形態では、一例として一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１を５ｃｍ／秒とし、他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２を３ｃｍ／秒としたが、これらの数値に限定されるものではない。また、両溶射用ワイヤー３，４の直径を共に３．１７ｍｍとしたが、この数値に限定されるものではない。さらに、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎ、他方の溶射用ワイヤー４の成分をＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇとしたが、これらの成分に限定されるものではなく、これ以外の成分であってもよい。この場合、Ｚｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３以外の様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することができる。
【００３８】
（第３の実施の形態）
第３の実施の形態では、異なった成分と異なった直径とを有する二本の溶射用ワイヤー３，４を異なった送り速度で送給しながら両溶射用ワイヤー３，４の交差部５にアーク６を発生させている。
【００３９】
例えば、下記表１の第３欄に示すように、一方の溶射用ワイヤー３の成分がＺｎであると共に直径が３．１７ｍｍであり、一方の溶射用ワイヤー３を５ｃｍ／秒の送り速度Ｖ１で送給する。また、他方の溶射用ワイヤー４の成分がＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇであると共に直径が２．８ｍｍであり、他方の溶射用ワイヤー４を３．９ｃｍ／秒の送り速度Ｖ２で送給する。これにより、管２の外周面に、Ｚｎ−１５．１Ｓｎ−０．１１Ｍｇという組成の合金溶射皮膜２３が形成される。
【００４０】
尚、上記のような溶射皮膜２３の組成の変化は計算によっても求めることができる。
例えば、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎとし、一方の溶射用ワイヤー３の直径をｄ１（ｍｍ）とし、一方の溶射用ワイヤー３の送り速度をＶ１（ｃｍ／秒）とし、他方の溶射用ワイヤー４のＳｎの量をＸ１質量％、Ｍｇの量をＹ１質量％（すなわちＺｎ−Ｘ１Ｓｎ−Ｙ１Ｍｇ）とし、他方の溶射用ワイヤー４の直径をｄ２（ｍｍ）とし、他方の溶射用ワイヤー４の送り速度をＶ２（ｃｍ／秒）とし、形成された溶射皮膜２３のＳｎの量をＸ２質量％、Ｍｇの量をＹ２質量％（すなわちＺｎ−Ｘ２Ｓｎ−Ｙ２Ｍｇ）とすると、溶射皮膜２３のＳｎ量Ｘ２とＭｇ量Ｙ２は下記計算式（５）（６）により求めることができる。
【００４１】
【数３】
2013151709.tif 000005
上記のように、一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１と他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２とを変えると共に一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２とを変えることにより、一方の溶射用ワイヤー３の断面積と他方の溶射用ワイヤー４の断面積との違いおよび一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２との違いに応じて溶射皮膜２３のＺｎとＳｎとＭｇとの含有率を変えることができる。これにより、防食性能等のニーズに応じた様々な組成のＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３を容易に管２の外面に形成することが可能となる。
【００４２】
例えば、従来技術において説明したように、Ｚｎ−３０Ｓｎ−０．３Ｍｇ線材を製造することが困難であるため、一方の溶射用線材にＺｎ線材を用い、他方の溶射用線材にＺｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金線材を用いたアーク溶射では、Ｓｎ量が約１５質量％程度又はそれ以下である所望の組成の合金溶射皮膜を形成することは困難であったが、本発明の第３の実施の形態において、上記のように一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１と他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２とを異ならせると共に一方の溶射用ワイヤー３の送り速度Ｖ１と他方の溶射用ワイヤー４の送り速度Ｖ２とを異ならせることにより、下記表１の第３欄に示すように、Ｓｎ量が約１５質量％で且つＭｇ量が約０．１質量％程度の合金溶射皮膜２３を容易に形成することができる。尚、実際に形成された合金溶射皮膜２３のＳｎとＭｇとの含有率と上記計算式（５）（６）により求められるＳｎとＭｇとの含有率とはほぼ一致する。
【００４３】
また、上記第３の実施の形態では、一例として一方の溶射用ワイヤー３の直径ｄ１を３．１７ｍｍおよび送り速度Ｖ１を５ｃｍ／秒とし、他方の溶射用ワイヤー４の直径ｄ２を２．８ｍｍおよび送り速度Ｖ２を３．９ｃｍ／秒としたが、これらの数値に限定されるものではない。また、一方の溶射用ワイヤー３の成分をＺｎ、他方の溶射用ワイヤー４の成分をＺｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇとしたが、これらの成分に限定されるものではなく、これ以外の成分であってもよい。この場合、Ｚｎ−Ｓｎ−Ｍｇ系合金溶射皮膜２３以外の様々な組成の合金溶射皮膜を容易に形成することができる。
【００４４】
【表１】
2013151709.tif 000006
尚、上記各実施の形態において、溶射用ワイヤー３，４の成分であるＺｎとＳｎとＭｇのそれぞれの密度は下記のような値を有する。
Ｚｎの密度ρ１＝７．１４ｇ／ｃｍ３
Ｓｎの密度ρ２＝７．３７ｇ／ｃｍ３
Ｍｇの密度ρ３＝１．７４ｇ／ｃｍ３
上記のようにＺｎの密度ρ１とＳｎの密度ρ２とがほぼ同じ値であるのに対して、Ｍｇの密度ρ３の値が大きく異なっているが、Ｍｇの含有量は僅かであるため、一方の溶射用ワイヤー３（Ｚｎ線材）の密度が７．１４ｇ／ｃｍ３となり、他方の溶射用ワイヤー４（Ｚｎ−４０Ｓｎ−０．３Ｍｇ系合金線材）の密度が７．２１ｇ／ｃｍ３となり、両者の溶射用ワイヤー３，４の密度はほぼ等しくなる。このような場合、両溶射用ワイヤー３，４の密度を考慮することなく、上述した各実施の形態における式（１）〜（６）に基づいて、溶射皮膜２３のＳｎ量Ｘ２質量％とＭｇ量Ｙ２質量％とを計算することができる。
【００４５】
しかしながら、密度を考慮することにより、上記Ｓｎ量Ｘ２とＭｇ量Ｙ２とをさらに正確に計算することができる。例えば、密度を考慮した場合、上記式（１）は以下式（１´）のように記載される。
【００４６】
【数４】
2013151709.tif 000007
尚、一方の溶射用ワイヤー３の密度と他方の溶射用ワイヤー４の密度とが大きく異なる場合は、上記のように溶射用ワイヤー３，４の密度を考慮して計算する必要がある。
【００４７】
上記実施の形態では、一方の回転駆動装置１３で一方の送給ローラ１１を回転させ、他方の回転駆動装置１４で他方の送給ローラ１２を回転させ、溶射用ワイヤー３，４の送り速度Ｖ１，Ｖ２を異ならせる場合には、一方の回転駆動装置１３のモータの回転速度と他方の回転駆動装置１４のモータの回転速度とを異ならせている。しかしながらこのような構成に限定されるものではなく、例えば、一方の送給ローラ１１と他方の送給ローラ１２とを共通の回転駆動装置で回転させてもよい。この場合、一方の送給ローラ１１の直径と他方の送給ローラ１２の直径とを異ならせることにより、溶射用ワイヤー３，４の送り速度Ｖ１，Ｖ２を異ならせることができる。この場合、一台の共通した回転駆動装置で一方および他方の送給ローラ１１，１２を共に回転させるので、回転駆動装置を二台から一台に減らして簡単な構成にすることができる。
【００４８】
上記各実施の形態では、部材の一例として、鋳鉄製（ダクタイル鋳鉄等）の鉄系の管２の外周面にアーク溶射を行って合金溶射皮膜２３を形成しているが、管２に限定されるものではなく、管２以外の部材、例えば継手に用いられる接合用部材やバルブの弁箱等に合金溶射皮膜２３を形成してもよい。また、これらの部材の材質はダクタイル鋳鉄等の鋳鉄製であってもよいし、その他の鉄系或は鉄系以外の材質であってもよい。
【符号の説明】
【００４９】
２      管（部材）
３，４      溶射用ワイヤー（溶射用線材）
５      交差部
６      アーク
７      圧縮空気（気体）
２３    溶射皮膜
ｄ１，ｄ２    直径
Ｖ１，Ｖ２    送り速度
【図１】
2013151709.tif 000008