(57)【要約】【課題】簡素な構成とされながら、使い勝手を損なわず、長期間に亘って被加熱物の固着を生じることなく焼き調理を行なうことができるグリル用焼き網を提供する。【解決手段】被加熱物Ｂを載置して使用されるグリル用焼き網であって、第１網部Ｅと第２網部Ｆとを備え、第１網部Ｅが被加熱物Ｂに接触し、第２網部Ｆが被加熱物Ｂから離間した状態で、被加熱物Ｂを支持する第１姿勢と、第２網部Ｆが被加熱物Ｂに接触し、第１網部Ｅが被加熱物Ｂから離間した状態で、被加熱物Ｂを支持する第２姿勢との間で、姿勢変更自在に構成され、被加熱物Ｂの焼き調理操作において、第１姿勢から第２姿勢に、姿勢変更自在に構成されている。【選択図】図１
2013202105.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を載置して使用されるグリル用焼き網であって、
第１網部と第２網部とを備え、
前記第１網部が前記被加熱物に接触し、前記第２網部が前記被加熱物から離間した状態で、前記被加熱物を支持する第１姿勢と、
前記第２網部が前記被加熱物に接触し、前記第１網部が前記被加熱物から離間した状態で、前記被加熱物を支持する第２姿勢との間で、姿勢変更自在に構成され、
被加熱物の焼き調理操作において、前記第１姿勢から前記第２姿勢に、姿勢変更自在に構成されているグリル用焼き網。
【請求項２】
外枠内に並行配置される複数の線材を備え、
前記複数の線材の一部が前記第１網部を、他部が前記第２網部を成し、
前記第１網部を成す線材と、前記第２網部を成す線材とが交互に並列配置されている請求項１記載のグリル用焼き網。
【請求項３】
前記第１網部を成す線材群と、前記第２網部を成す線材群との一方若しくは両方が、被加熱物の焼き調理操作において可動する請求項１又は２記載のグリル用焼き網。
【請求項４】
前記第１網部を成す線材群と、前記第２網部を成す線材群との一方若しくは両方がバイメタルから構成されている請求項３記載のグリル用焼き網。
【請求項５】
外枠内に、前記第１網部と第２網部とを備えるとともに、前記第１網部と前記第２網部との間で、両者を相対移動する相対移動機構を備え、
前記相対移動機構が働いて、前記第１姿勢と前記第２姿勢との間で姿勢変更する請求項１又は２記載のグリル用焼き網。
【請求項６】
前記相対移動機構が、前記外枠に支持されるバイメタルから構成されている請求項５記載のグリル用焼き網。
【請求項７】
前記第１姿勢と前記第２姿勢との間の姿勢変更が、前記被加熱物の前記第１網部との接触部の温度が、５０〜１００℃の温度範囲内で発生する請求項１〜６の何れか一項記載のグリル用焼き網。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物を載置して使用されるグリル用焼き網に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のグリル用焼き網は、例えば、被調理物として魚を焼き調理する際に、焼き調理中に、グリル用焼き網に魚の一部が固着して、グリル用焼き網から魚を剥がす際に身崩れを起こすという問題がある。
【０００３】
このような被加熱物の焼き網への固着を防止するために、特許文献１には、焼き網にフッ素樹脂を被覆する技術が開示されている。そして、特許文献２には、このようなフッ素樹脂の耐久性および撥水撥油性を高める技術が開示されている。また、特許文献３は焼き網にメッキ皮膜を被覆して被加熱物の固着を防止する技術、特許文献４には焼き網にガラス質の釉薬を被覆して被加熱物の固着を防止する技術が開示されている。
【０００４】
また、引用文献５には、焼き調理前に調理用グリルの調理庫内の焼き網を予熱することで被調理物が焼き網に固着することを防止する技術が開示されている。
さらに、引用文献６には焼き網の線材を回転させる機構を設けることにより、被調理物が焼き網に固着することを防止する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−２１２５２３号公報
【特許文献２】特開２００２−３３８６９１号公報
【特許文献３】特開２００２−３４８６９９号公報
【特許文献４】特開２００２−３６３７７４号公報
【特許文献５】特開２００４−１９５０７２号公報
【特許文献６】特開平６−１６５７３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１から４に開示の技術は、いずれも金属基材上に被覆材をコーティングするものであり、長期間の使用により被覆材に傷が発生したり、被覆材の一部が剥がれたりすることで、被調理物の固着が発生するので、耐久性と非固着性を十分に両立できないという問題がある。
また、引用文献５に開示の技術では、焼き調理を行なう度に、その焼き調理前に焼き網を予熱することが必要となり、手間や時間を要するという問題がある。
さらに、引用文献６に開示の技術では、複雑な回転機構を設けているため、焼き網の構造が複雑になるとともに、焼き網がコスト高となるという問題がある。
【０００７】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、簡素な構成とされながら、使い勝手を損なわず、長期間に亘って被加熱物の固着を生じることなく焼き調理を行なうことができるグリル用焼き網を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための本発明に係るグリル用焼き網は、
被加熱物を載置して使用されるグリル用焼き網であって、
第１網部と第２網部とを備え、
前記第１網部が前記被加熱物に接触し、前記第２網部が前記被加熱物から離間した状態で、前記被加熱物を支持する第１姿勢と、
前記第２網部が前記被加熱物に接触し、前記第１網部が前記被加熱物から離間した状態で、前記被加熱物を支持する第２姿勢との間で、姿勢変更自在に構成され、
被加熱物の焼き調理操作において、前記第１姿勢から前記第２姿勢に、姿勢変更自在に構成されている点にある。
【０００９】
上記特徴構成によれば、被加熱物の焼き調理操作において、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更自在に構成されるので、被加熱物を支持する網部を、調理の進行に伴って第１網部から第２網部に変更することができる。これにより、被加熱物を加熱する焼き調理の際に、一方の網部に支持された被加熱物を、その網部に被加熱物が固着する前に、第１網部から第２網部に変更して、被加熱物を支持する網部を他方の網部に変更することで、一方の網部に被加熱物が固着することを防止することができる。
【００１０】
また、発明者らは、被加熱物の焼き網への固着について鋭意研究した結果、以下に説明する現象を見出し、本願発明を完成するに至った。
即ち、通常の焼き調理操作において、被加熱物の焼き網と接触していない部分は、焼き調理操作において対流・熱輻射により充分高温となって（例えば３５０℃を越えており）、表面は充分に焼けている。結果、この表面部分に新たな焼き網を接触させたとしても、被加熱物の焼き網への固着は発生しない。或いは、焼き調理後の通常の固着程度（被加熱物を身崩れなく焼き網から分離できる程度）に、固着は収まる。これに対して、焼き調理操作において、調理初期から焼き網に接触している表面部分は、例えば、魚を対象とする場合、この表面部分が１００℃〜１３０℃程度の温度域に到達すると、当該部位のたんぱく質が凝固し、網に沿った形状が保たれ、焼き網に強力に固着する。
【００１１】
従って、焼き調理操作において、最初、所定の第１網部により被加熱物を支持しておき、その第１網部と接触している部分の固着が過度に進まず且つ、その第１網部と接触いない部分の焼きが充分に進み、その部分を別の第２網部で支持しても固着が通常の焼き調理後の固着程度に収まるタイミングで、被加熱物を支持する網部を変えれば、焼き調理の開始から終了に到るまで、問題となる固着（所謂、焦付き）を発生することはなく、焼き調理を良好に終了することができる。
そこで、これまで説明してきたように、本願に係るグリル用焼き網に、少なくとも第１網部と第２網部とを備え、被加熱物の焼き調理操作の進行に伴って、第１姿勢から第２姿勢に姿勢変更を可能とする。結果、良好に焼き調理を行うことができるグリル用焼き網を得ることができた。
【００１２】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
外枠内に並行配置される複数の線材を備え、
前記複数の線材の一部が前記第１網部を、他部が前記第２網部を成し、
前記第１網部を成す線材と、前記第２網部を成す線材とが交互に並列配置されている点にある。
【００１３】
上記特徴構成によれば、グリル用焼き網は、外枠内に交互に並列配置される線材を有する構成とでき、焼き網としてシンプルな構成となる。さらに、第１網部と第２網部を成す線材とが外枠内に交互に並列配置されて設けられるので、第１姿勢および第２姿勢において、それぞれ第１網部及び第２網部を成す線材で被加熱物を別個に支えることができ、被加熱物を安定した状態で支持することができる。また、第１姿勢と第２姿勢との姿勢変更の際には、第１網部と第２網部とが互いに干渉することなく第１網部および第２網部の可動をスムーズに行なうことができる。
そして、姿勢変更前の線材によって支持される被加熱物の接触部と、姿勢変更後の線材によって支持される被加熱物の接触部が異なり、姿勢変更前において、すでに焼き調理が進んでいる被加熱物の部分が、姿勢変更後に、被加熱物を支持する位置に移動してきた線材と接触し、被加熱物が支持される。よって、先に説明した本発明の原理により、焼き調理が進む過程で発生する被加熱物の過度の固着を被加熱物の持ち替えにより防止することができるとともに、焼き調理が進んでいない被加熱物の姿勢変更前の接触部の焼き調理も良好に進めることができる。
【００１４】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
前記第１網部を成す線材群と、前記第２網部を成す線材群との一方若しくは両方が、被加熱物の焼き調理操作において可動する点にある。
【００１５】
上記特徴構成によれば、網部を成す線材群が被加熱物の焼き調理操作において可動するので、その線材群の動作により、被加熱物を第１網部が支持する第１姿勢と、第２網部が支持する第２姿勢との間で姿勢変更させることとなる。結果、先に説明した本発明の原理により、焼き調理が進む過程で発生する被加熱物の過度の固着を被加熱物の持ち替えにより防止することができるとともに、焼き調理が進んでいない被加熱物の姿勢変更前の接触部の焼き調理も良好に進めることができる。
【００１６】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
前記第１網部を成す線材群と、前記第２網部を成す線材群との一方若しくは両方がバイメタルから構成されている点にある。
【００１７】
上記特徴構成によれば、バイメタルにより線材群が構成されるので、所定の温度範囲における温度変化に伴って、能動的かつ可逆的に変形するバイメタルの性質を利用して、線材群を動作させて、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更させることができる。
また、バイメタルの種類によって変形する温度範囲および変位量が異なるので、バイメタルの種類を選択することとで、バイメタルで構成された線材群が変形する温度範囲および変位量を変更することができる。これにより、線材群の変形によって第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更するタイミングを、被加熱物に応じて適切な温度となるように調整することができ、被加熱物が網部に固着するのを適切に防止することができる。
【００１８】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
外枠内に、前記第１網部と第２網部とを備えるとともに、前記第１網部と前記第２網部との間で、両者を相対移動する相対移動機構を備え、
前記相対移動機構が働いて、前記第１姿勢と前記第２姿勢との間で姿勢変更する点にある。
【００１９】
上記特徴構成によれば、第１網部と第２網部とを相対移動させる相対移動機構を備えるので、被加熱物の焼き調理操作において、相対移動機構を働かせることで、第１網部と第２網部とを相対移動して、被加熱物を第１網部が支持する第１姿勢と、第２網部が支持する第２姿勢との間で姿勢変更させることができる。これにより、先に説明した本発明の原理により、焼き調理が進む過程で発生する被加熱物の過度の固着を被加熱物の持ち替えにより防止することができるとともに、焼き調理が進んでいない被加熱物の姿勢変更前の接触部の焼き調理も良好に進めることができる。
【００２０】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
前記相対移動機構が、前記外枠に支持されるバイメタルから構成されている点にある。
【００２１】
上記特徴構成によれば、バイメタルにより相対移動機構が構成されるので、所定の温度範囲における温度変化に伴って、能動的かつ可逆的に変形するバイメタルの性質を利用して、相対移動機構を働かせることで、第１網部と第２網部とを相対移動して、被加熱物を第１網部が支持する第１姿勢と、第２網部が支持する第２姿勢との間で姿勢変更させることができる。
【００２２】
本発明に係るグリル用焼き網の更なる特徴構成は、
前記第１姿勢と前記第２姿勢との間の姿勢変更が、前記被加熱物の前記第１網部との接触部の温度が、５０〜１００℃の温度範囲内で発生する点にある。
【００２３】
被加熱物を焼き網上に載置して、焼き調理を進め、焼き網と被加熱物との接触部の温度と、被加熱物の身離れ荷重（固着程度の指標）の関係を確認したところ、常温から１３０℃程度になるまで被加熱物の身離れ荷重は増加し（例えば、０ｇ〜１０００ｇまで増加し）、１３０℃を越えて１５０℃に到ると、被加熱物の身離れ荷重は、通常の焼き調理完了後の被加熱物の身離れ荷重（例えば５２０ｇ）程度まで低下することが判明した。さらに、焼き調理の昇温過程において、被加熱物の身離れ荷重が通常の焼き調理完了後の被加熱物の身離れ荷重に到達するのは、ほぼ、焼き網と被加熱物との接触部の温度が１００℃程度となった場合であった。
一方、焼き網と被加熱物との接触部の温度が５０℃〜１００℃となっていると、被加熱物が焼き網と接触していない非接触部の温度は、上記の接触部の温度より２００℃以上高い温度に達しており、この非接触部の身離れ荷重は、通常の焼き調理完了後の被加熱物の身離れ荷重となる。
従って、焼き調理操作の初期に第１網部で被加熱物を支持し（第１姿勢）、第２網部での支持（第２姿勢）に変更する温度として、その姿勢変更タイミングにおける焼き網と被加熱物との接触部の温度を５０℃〜１００℃としておくことで、第１網部への被加熱物の固着を抑えられるとともに、この状態で第２網部により支持される被加熱物部位は、充分に高温となっているため、固着を起こさず、身離れの良い状態で焼き調理を進め、調理を完了できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施形態に係るグリル用焼き網の上面図
【図２】第１実施形態に係るグリル用焼き網の側面図
【図３】第１実施形態に係るグリル用焼き網の第１姿勢（ａ）および第２姿勢（ｂ）
【図４】第１線材の温度と、第１線材と被加熱物との接触部の温度との関係を示す図
【図５】第１線材の温度と変位量との関係を示す図
【図６】被加熱物の焼き調理実験の実験結果を示す図
【図７】第２実施形態に係るグリル用焼き網の上面図
【図８】第２実施形態に係るグリル用焼き網の第１姿勢（ａ）および第２姿勢（ｂ）
【図９】別実施形態（Ｄ）に係るグリル用焼き網の第１姿勢（ａ）および第２姿勢（ｂ）の断面図
【図１０】別実施形態（Ｅ）に係るグリル用焼き網の第１姿勢（ａ）および第２姿勢（ｂ）の断面図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
〔第１実施形態〕
以下、本発明に係るグリル用焼き網の第１実施形態を図面に基づいて説明する。図１および図２に第１実施形態に係るグリル用焼き網の上面図および側面図を示す。
この第１実施形態に係るグリル用焼き網は、被加熱物Ｂを載置して使用されるグリル用焼き網であって、外枠１内に並行配置される複数の線材２を備えて構成されている。このグリル用焼き網は、例えば、ガスコンロ等（図示せず）のグリル庫内に置いて、被加熱物Ｂを焼き調理するために使用する。
【００２６】
また、本実施形態に係るグリル用焼き網は、図１および図２に示すように、複数の線材２の一部である第１線材２Ｅが第１網部Ｅを、他部である第２線材２Ｆが第２網部Ｆを構成している。また、外枠１内において、第１線材２Ｅと第２線材２Ｆとが交互に並列配置されている。そして、第２線材２Ｆは、その両端部が外枠１の下面にろう付けにより固定して設けられている。一方、第１線材２Ｅは第１線材２Ｅの両端部を外枠１の周りに巻きつけて固定されている。
【００２７】
外枠１は直径４ｍｍのステンレス線材で構成されており、第２線材２Ｆは直径２ｍｍのステンレス線材を用い、第１線材２Ｅにはバイメタル線材を用いた。本実施形態において使用したバイメタル線材は、膨張係数の異なる２種類の金属を接合してなるものであり、所定の使用温度範囲における温度変化に伴って能動的かつ可逆的に変形する性質を有するものである。その特性を以下に示す。
＝バイメタル線材特性＝
高膨張側金属：Ｎｉ−Ｃｒ−Ｆｅ合金
低膨張側金属：Ｃｒ−Ｆｅ合金
（図３（ａ）に示す姿勢で、高膨張側金属が下側、低膨張側金属が上側に位置される）
わん曲係数：６．０（×１０-6／Ｋ）
使用温度範囲：−７０〜５００℃
弾性係数：１９５００（ｋｇｆ／ｍｍ2）
線径：２ｍｍ
線長さ（作動長）：２５０ｍｍ
【００２８】
そして、このようなバイメタル線材で構成される第１線材２Ｅの線材群が第１網部Ｅを成すとともに、被加熱物Ｂの焼き調理操作において可動するように構成されている。つまり、被加熱物Ｂの温度変化に伴って、この第１網部Ｅが能動的かつ可逆的に可動するように構成されている。
【００２９】
グリル用焼き網の焼き調理操作における第１網部Ｅの可動の状態について図３（ａ）および図３（ｂ）に基づいて詳細に説明する。図３（ａ）は、図１のグリル用焼き網のＩＩＩａ−ＩＩＩａ矢視図である。そして、図３（ａ）には、第１網部Ｅが温度上昇に伴って変形する前の状態であり、第１網部Ｅが被加熱物Ｂに接触し、第２網部Ｆが被加熱物Ｂから離間した状態で、被加熱物Ｂを支持する第１姿勢が示されている。一方、図３（ｂ）には、第１網部Ｅが温度上昇に伴って変形した時の状態であり、第２網部Ｆが被加熱物Ｂに接触し、第１網部Ｅが被加熱物Ｂから離間した状態で、被加熱物Ｂを支持する第２姿勢が示されている。
【００３０】
これら図面から判明するように、本実施形態では、加熱開始時の第２網部Ｆに対して第１網部Ｅが上側に位置する第１姿勢から、加熱に伴って、第２網部Ｆに対して第１網部Ｅの長手方向中央である被加熱物Ｂの支持部が下側に位置する第２姿勢まで、第１網部Ｅが変形する。第２網部Ｆは変形しない。よって、焼き調理開始時に被加熱物Ｂを第１網部Ｅに載せ、被加熱物Ｂの焼き調理操作において第１網部Ｅが変形して、第１姿勢から第２姿勢に姿勢変更することで、被加熱物Ｂを第２網部Ｆに載せ替えることができる。
【００３１】
また、第１網部Ｅおよび第２網部Ｆは、それぞれ複数の第１線材２Ｅおよび第２線材２Ｆで構成されているので、複数の線材２で支持しつつ姿勢変更されるので、被加熱物Ｂを安定させた状態で第１網部Ｅと第２網部Ｆとの間で変更することができる。
【００３２】
結果、これまで説明してきた本願の原理に従って、固着を発生することなく、焼き調理を完了できる。
以下、さらに具体的に説明する。
【００３３】
例えば、被加熱物Ｂとして魚（秋刀魚）を調理対象とした場合、第１姿勢から第２姿勢への姿勢変更（被加熱物Ｂの第１網部Ｅから第２網部Ｆへの被加熱物Ｂの載せ替え）のタイミングは、被加熱物Ｂとしての魚が加熱されて姿勢変更前の第１網部Ｅに固着する接触部の温度である１００℃となる前のタイミングで行うことが適切である。一方、姿勢変更後に被加熱物Ｂを支持する第２網部Ｆへの固着を回避するためには、姿勢変更前において、被加熱物Ｂとしての魚の表面が適切に焼けている必要がある。よって、接触部の温度が５０℃以上で姿勢変更を行なうことが適切である。
以上より、第１姿勢から第２姿勢への姿勢変更は、本例では、被加熱物Ｂとしての魚と第１網部Ｅの接触部の温度が、５０〜１００℃の温度範囲内で実施されるように構成されている。
【００３４】
次に、第１姿勢から第２姿勢とする姿勢変更のタイミングについて説明する。
図４に、第１線材２Ｅの温度（被加熱物Ｂとしての魚との接触部以外の温度）と、第１線材２Ｅと被加熱物Ｂとしての魚との接触部の温度との関係を示す。図４から、第１線材２Ｅと魚との接触部の温度範囲が５０〜１００℃となる時に載せ替えるためには、第１網部Ｅの温度が３００℃を超えたタイミングで姿勢変更を行えばよいことが分かる。
【００３５】
そして、図５に示される第１線材２Ｅの温度（被加熱物Ｂとしての魚との接触部以外の温度）と変位量Ｄとの関係に基づいて、ギャップＧを適切に設定することで、上述の第１網部Ｅの温度が３００℃を超えたタイミングで、被加熱物Ｂの第１網部Ｅから第２網部Ｆへの載せ替えが起こるようしている。つまり、図５に示される第１線材２Ｅの温度と変位量Ｄとの関係によると、第１線材２Ｅの室温から４００℃までの間で温度と変位量Ｄとはほぼ比例関係にあり、第１線材２Ｅの温度が３００℃程度での変位量Ｄが約１３ｍｍとなる。よって、例えば、図３に示したギャップＧを１３ｍｍとすることで、第１網部Ｅの温度が３００℃を超えたときに、第１網部Ｅから第２網部Ｆへの被加熱物Ｂの載せ替えが起こって、第１姿勢から第２姿勢へ姿勢変更されることとなる。ここで図３（ｂ）に示すＤｍａｘは、第１線材２Ｅが、焼き網調理における最高温度に達したときの最大変位量である。
【００３６】
〔焼き調理実験〕
次に、本実施形態に係るグリル用焼き網を使用して、被加熱物Ｂを加熱する焼き調理実験を行なった。被加熱物Ｂとして秋刀魚を加熱した場合の焼き調理実験の実験結果を図６に示す。
【００３７】
図６に示したように、第１姿勢から第２姿勢への姿勢変更時の第１線材２Ｅと魚との接触部の温度を６０〜８０℃とした場合には、魚は載せ替え前の第１網部Ｅにも載せ替え後の第２網部Ｆにも固着することはなかった。また、姿勢変更時の接触部の温度を５０℃とした場合は、載せ替え後の第２網部Ｆに僅かな固着が認められ、姿勢変更時の接触部の温度を１００℃とした場合は、載せ替え前の第１網部Ｅに僅かな固着が認めらたが、第１網部Ｅから第２網部Ｆへの載せ替えが可能な範囲であった。よって、第１姿勢から第２姿勢への姿勢変更時の第１線材２Ｅと魚との接触部の温度を５０〜１００℃とした場合、魚の形状を良好に保ちつつ載せ替えが可能であった。
一方、姿勢変更時の第１線材２Ｅと魚との接触部の温度を４０℃以下とした場合または１２０℃以上とした場合は、秋刀魚は載せ替え前の第１網部Ｅまたは載せ替え後の第２網部Ｆに完全に固着する結果となった。
【００３８】
〔第２実施形態〕
以下、本発明に係るグリル用焼き網の第２実施形態を、図７、図８（ａ）および図８（ｂ）に基づいて説明する。図７に第２実施形態に係るグリル用焼き網の上面図を示す。図８（ａ）に本実施形態に係るグリル用焼き網の外枠１の断面図（図７のＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ矢視図）を示す。また、図８（ａ）は、被加熱物Ｂが第１網部Ｅに支持されている第１姿勢を示し、図８（ｂ）は、被加熱物Ｂが第２網部Ｆに支持されている第２姿勢を示している。
上述の第１実施形態では第１網部Ｅをバイメタル線材で構成して動作可能とされたが、この第２実施形態では、バイメタル線材で構成された相対移動機構３によって第２網部Ｆが動作可能に構成されている点で異なっている。以下、相対移動機構３の構成および動作について主に説明する。
【００３９】
第２実施形態に係るグリル用焼き網は、一対の断面方形で中空に形成された型材１ａで構成された外枠１に、第１網部Ｅと第２網部Ｆとの両長手方向端を収納して備えるとともに、当該型材１ａ内の第１網部Ｅと第２網部Ｆとの間に、両者を相対移動する相対移動機構３を備え、相対移動機構３が働いて、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更される。この相対移動機構３は、外枠１に支持されるバイメタル線材から構成されている。
【００４０】
また、第１線材２Ｅおよび第２線材２Ｆはステンレス線材で構成されている。そして、第１線材２Ｅおよび第２線材２Ｆの型材１ａによる支持構造に関して説明すると、具体的には、第１線材２Ｅの両端部が一対の型材１ａの側面に固定されており、一方、第２線材２Ｆの両端部が型材１ａの側面に設けられた第２線材用支持孔１ｂに挿入されて、第２線材２Ｆが並ぶ方向に直交する方向（図８（ａ）における上下方向）に移動可能に支持されている。
【００４１】
そして、型材１ａの内部には、バイメタル線材で構成された相対移動機構３が収容されるとともに、第２線材用支持孔１ｂが並ぶ方向に沿って延びる第２線材支持板４が収容されている。ここで、第２線材支持板４は、第２線材用支持孔１ｂに挿入されている第２線材２Ｆの線材群の端部を支持するように構成されて、その第２線材支持板４が相対移動機構３に支持されるように配置されている。
これにより、バイメタル線材で構成された相対移動機構３の温度変化による変形により、第２線材支持板４が型材１ａの内部を移動して、その第２線材支持板４に支持された第２線材２Ｆが移動して、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更される。本実施形態では、このバイメタル線材は、第２網部Ｆを温度上昇に伴って上昇移動させる。
【００４２】
なお、この第２実施形態においても、第１実施形態で示したギャップＧの設定と同様に、被加熱物Ｂの加熱調理中におけるバイメタル線材で構成された相対移動機構３の温度変化と、第１線材２Ｅと被加熱物Ｂとの接触部の温度変化との関係が予め測定されており、第１線材２Ｅと被加熱物Ｂとの接触部の温度が、姿勢変更に適切な温度範囲に到達したときの相対移動機構３による第２線材２Ｆの変位量Ｄに基づいて、第１姿勢から第２姿勢に姿勢変更するように第１線材２Ｅと第２線材２ＦとのギャップＧ（図８（ｂ）参照）が設定されている。なお、図８（ｂ）に示したＤｍａｘは、相対移動機構３が、焼き網調理における最高温度に達したときの第２線材２Ｆの最大変位量である。
これにより、姿勢変更前における第１網部Ｅと被加熱物Ｂとの固着、および、姿勢変更後における第２網部Ｆと被加熱物Ｂとの固着を防止することができる。
【００４３】
〔別実施形態〕
（Ａ）上記実施形態においては、高膨張側金属をＮｉ−Ｃｒ−Ｆｅ合金として、低膨張側金属をＣｒ−Ｆｅ合金としたバイメタル線材が使用されたが、これに限らず、高膨張側をＮｉ、Ｎｉ−Ｍｎ−Ｆｅ合金またはＮｉ−Ｍｏ−Ｆｅ合金として構成されたバイメタル線材を用いてもよい。また、低膨張側金属をＣｒ−Ｆｅ合金として構成されたバイメタル線材を用いてもよい。
【００４４】
（Ｂ）上記第１実施形態においては、第１網部Ｅを成す第１線材２Ｅの線材群がバイメタル線材で構成されたが、第２網部Ｆを成す第２線材２Ｆの線材群がバイメタル線材で構成されていてもよい。この場合は、第２線材２Ｆが被加熱物Ｂの焼き調理操作において可動して、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更することができる。また、第１網部Ｅおよび第２網部Ｆの両方がバイメタル線材で構成されていてもよく、この場合は、第１線材２Ｅおよび第２線材２Ｆの両方が被加熱物Ｂの焼き調理操作において可動して、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更することができる。
【００４５】
（Ｃ）上記第１実施形態においては、第１線材２Ｅおよび第２線材２Ｆはどちらも外枠１に支持されて設けられているが、外枠１が、第１線材２Ｅを支持する第１線材用外枠部と、第２線材２Ｆを支持する第２線材用外枠部とで構成され、第１線材用外枠部と第２線材用外枠部とが分離可能に構成されていてもよい。これにより、第１網部Ｅまたは第２網部Ｆにおいて、どちらか消耗した網部のみを交換することができる。
【００４６】
（Ｄ）上記第１実施形態においては、第１線材２Ｅの両端部を外枠１で支持するよう構成したが、これに限らず、図９（ａ）および図９（ｂ）に示すように、第１線材２Ｅの一端部をのみを外枠１で支持して構成してもよい。なお、図９（ａ）に第１姿勢、図９（ｂ）に第２姿勢が示されている。
【００４７】
（Ｅ）上記第１実施形態においては、第１線材２Ｅの全体をバイメタル線材で構成したが、第１線材２Ｅの一部のみをバイメタル線材で構成してもよい。例えば、図１０（ａ）および図１０（ｂ）に示すように、第１線材２Ｅの外枠１と接続されている側にのみバイメタル線材部Ｙが設けられた第１線材２Ｅとされてもよい。なお、図１０（ａ）に第１姿勢、図１０（ｂ）に第２姿勢が示されている。
【００４８】
（Ｆ）上記第２実施形態においては、相対移動機構３をバイメタル線材で構成したが、これに限らず、相対移動機構３としてラック・アンド・ピニオンなどの機械的機構を設けて、第２線材２Ｆが動作するように構成し、第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更するようにしてもよい。このように、機械的に第２線材２Ｆを動作させる場合には、焼き調理中の第１線材２Ｅと被加熱物Ｂとの接触部の温度を熱電対等によって検出し、適切な温度範囲に到達したときに姿勢変更が起こるように制御すればよい。また、熱電対等を設けない場合は、第１姿勢または第２姿勢による焼き調理の期間を予め設定し、その設定期間に基づいて第１姿勢と第２姿勢との間で姿勢変更するようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
以上説明したように、簡素な構成とされながら、使い勝手を損なわず、長期間に亘って被加熱物の固着を生じることなく焼き調理を行なうことができるグリル用焼き網を提供することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１      外枠
２      線材
３      相対移動機構
Ｂ      被加熱物
Ｅ      第１網部
Ｆ      第２網部
【図１】
2013202105.tif 000003
【図２】
2013202105.tif 000004
【図３】
2013202105.tif 000005
【図４】
2013202105.tif 000006
【図５】
2013202105.tif 000007
【図６】
2013202105.tif 000008
【図７】
2013202105.tif 000009
【図８】
2013202105.tif 000010
【図９】
2013202105.tif 000011
【図１０】
2013202105.tif 000012