(57)【要約】【課題】被ガイド部材がガイド部材から脱落するのを防止したハーネスガイドを提供する。【解決手段】ハーネスガイド１０は、長尺状のガイド部材５０と、ワイヤハーネス２０が挿通される被ガイド部材７０と、被ガイド部材７０に一体又は別体に設けられ、ガイド部材５０を長さ方向に転動することでガイド部材５０に対し被ガイド部材７０が移動案内されるようにした回転部材８０とを備える。ガイド部材５０は、互いに平行な板状をなす一対の対向部５１を有し、回転部材８０は、両対向部５１の夫々に対し長さ方向に複数並んで配置される。【選択図】図１
2013090388.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺状のガイド部材と、
ワイヤハーネスが挿通される被ガイド部材と、
前記被ガイド部材に一体又は別体に設けられ、前記ガイド部材を長さ方向に転動することで前記ガイド部材に対し前記被ガイド部材が移動案内されるようにした回転部材とを備えることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２】
前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記回転部材は、前記両対向部の夫々に対し前記長さ方向に複数並んで配置されることを特徴とする請求項１記載のハーネスガイド。
【請求項３】
前記回転部材の全体が、前記両対向部の対向面間の空間内に収容されることを特徴とする請求項２記載のハーネスガイド。
【請求項４】
前記回転部材は、前記被ガイド部材に対し軸部を介して回転可能に設けられるローラを有し、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記レール部は、前記ローラを挟んだ上下両側に対をなして配置されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハーネスガイド。
【請求項５】
前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記被ガイド部材に対し軸部を介して回転可能に設けられるローラを有し、前記ローラが、前記レール部を挟んだ上下両側に対をなして配置されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハーネスガイド。
【請求項６】
前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記被ガイド部材に連なって軸線を上下方向に向けた軸部と、前記軸部に対し前記軸線周りに回転可能に設けられるローラとを有し、前記ローラと前記レール部とが、互いに上下方向で当接する形態とされていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハーネスガイド。
【請求項７】
前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向にほぼ平行に延びる支軸が架設され、前記回転部材は、前記支軸に摺動可能に貫通して装着されるベアリングとされ、前記被ガイド部材は、前記ベアリングを内包してこのベアリングとともに前記長さ方向に移動することを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハーネスガイド。
【請求項８】
前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記レール部を転動する複数のベアリングボールとされ、前記被ガイド部材は、前記複数のベアリングボールを内包してこの各ベアリングボールとともに前記長さ方向に移動することを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載のハーネスガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハーネスガイドに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、車体とスライドドアとの間に配索されるワイヤハーネスをガイドするためのハーネスガイドが開示されている。このハーネスガイドは、ガイド部材と、被ガイド部材とを備えている。ガイド部材は、長尺板状をなし、互いに平行な一対の対向部と、両対向部の内側面から突出して長さ方向に延びる一対のレール部とを有している。被ガイド部材は、ワイヤハーネスが挿通される本体部と、本体部の両側外面に凹設された一対のガイド溝とを有している。両ガイド溝には両レール部が進入して嵌合される。スライドドアが開閉されると、ガイド溝の溝面にレール部が長さ方向に摺動し、これによって被ガイド部に対するガイド部の移動が案内されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−３３６６１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来のハーネスガイドでは、スライドドアの開閉操作に伴って本体部がレール部を摺動するため、摩擦抵抗が大きくなり勝ちであるという事情がある。その結果、操作負担が増加するばかりでなく、本体部とレール部との当接領域が摩耗し、この当接領域の変形によって、最悪の場合、被ガイド部材がガイド部材から脱落するおそれがある。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、被ガイド部材がガイド部材から脱落するのを防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するための手段として、請求項１の発明は、長尺状のガイド部材と、ワイヤハーネスが挿通される被ガイド部材と、前記被ガイド部材に一体又は別体に設けられ、前記ガイド部材を長さ方向に転動することで前記ガイド部材に対し前記被ガイド部材が移動案内されるようにした回転部材とを備えるところに特徴を有する。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１に記載のものにおいて、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記回転部材は、前記両対向部の夫々に対し前記長さ方向に複数並んで配置されるところに特徴を有する。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項２に記載のものにおいて、前記回転部材の全体が、前記両対向部の対向面間の空間内に収容されるところに特徴を有する。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に記載のものにおいて、前記回転部材は、前記被ガイド部材に対し軸部を介して回転可能に設けられるローラを有し、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記レール部は、前記ローラを挟んだ上下両側に対をなして配置されるところに特徴を有する。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に記載のものにおいて、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記被ガイド部材に対し軸部を介して回転可能に設けられるローラを有し、前記ローラが、前記レール部を挟んだ上下両側に対をなして配置されるところに特徴を有する。
【００１１】
請求項６の発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に記載のものにおいて、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記被ガイド部材に連なって軸線を上下方向に向けた軸部と、前記軸部に対し前記軸線周りに回転可能に設けられるローラとを有し、前記ローラと前記レール部とが、互いに上下方向で当接する形態とされているところに特徴を有する。
【００１２】
請求項７の発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に記載のものにおいて、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向にほぼ平行に延びる支軸が架設され、前記回転部材は、前記支軸に摺動可能に貫通して装着されるベアリングとされ、前記被ガイド部材は、前記ベアリングを内包してこのベアリングとともに前記長さ方向に移動するところに特徴を有する。
【００１３】
請求項８の発明は、請求項１ないし３のいずれか１項に記載のものにおいて、前記ガイド部材は、互いに平行な板状をなす一対の対向部を有し、前記両対向部の夫々には、前記長さ方向に延びるレール部が形成され、前記回転部材は、前記レール部を転動する複数のベアリングボールとされ、前記被ガイド部材は、前記複数のベアリングボールを内包してこの各ベアリングボールとともに前記長さ方向に移動するところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１４】
＜請求項１の発明＞
回転部材がガイド部材を転動するため、回転部材とガイド部材との間に大きな摩擦抵抗が発生することはない。したがって、回転部材とガイド部材との間の当接領域が摩耗するのが回避され、ひいては被ガイド部材がガイド部材から脱落するのが防止される。
【００１５】
＜請求項２の発明＞
回転部材が両対向部の夫々に対し長さ方向に複数並んで配置されるため、案内の信頼性がより高められる。
【００１６】
＜請求項３の発明＞
回転部材の全体が両対向部の対向面間の空間内に収容されるため、回転部材が外部異物と干渉するのが回避される。
【００１７】
＜請求項４の発明＞
レール部がローラを挟んだ上下両側に対をなして配置されるため、レール部に対してローラが上下両側に移動するのが規制され、案内の信頼性がより高められる。
【００１８】
＜請求項５の発明＞
ローラがレール部を挟んだ上下両側に対をなして配置されるため、レール部に対してローラが上下両側に移動するのが規制され、案内の信頼性がより高められる。
【００１９】
＜請求項６の発明＞
回転部材が被ガイド部材に連なって軸線を上下方向に向けた軸部と、軸部に対し軸線周りに回転可能に設けられるローラとを有し、ローラとレール部とが互いに上下方向で当接する形態とされているから、上下方向と直交する幅方向へのローラの突出量が小さく抑えられ、スペース効率に優れる。
【００２０】
＜請求項７の発明＞
回転部材が支軸に摺動可能に貫通して装着されるベアリングとされ、被ガイド部材がベアリングを内包してこのベアリングとともに長さ方向に移動するため、ベアリングに塵埃が付着して案内機能が低下するのが防止される。
【００２１】
＜請求項８の発明＞
回転部材がレール部を転動する複数のベアリングボールとされ、被ガイド部材が複数のベアリングボールを内包してこの各ベアリングボールとともに長さ方向に移動するため、各ベアリングボールが高速回転することにより、被ガイド部材が円滑に移動案内される。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施形態１に係るハーネスガイドの斜視図である。
【図２】ハーネスガイドの正面図である。
【図３】ハーネスガイドの側面図である。
【図４】実施形態２に係るハーネスガイドの正面図である。
【図５】ハーネスガイドの側面図である。
【図６】実施形態３に係るハーネスガイドの前方からみた断面図である。
【図７】ハーネスガイドの側方からみた断面図である。
【図８】実施形来４に係るハーネスガイドの斜視図である。
【図９】ハーネスガイドの正面図である。
【図１０】実施形態５に係るハーネスガイドの前方からみた断面図である。
【図１１】ハーネスガイドの側方からみた断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態１を図１ないし図３によって説明する。実施形態１に係るハーネスガイド１０は、車体側からスライドドア側に電力を供給するための電線や車体側とスライドドア側との間で電気信号を授受するための電線を一纏めに束ねたワイヤハーネス２０がスライドドアの開閉に伴って所定経路に沿って移動するようにしたものである。
【００２４】
図１に示すように、ハーネスガイド１０は、ブラケット３０を介してスライドドアに固定されるガイド部材５０と、ガイド部材５０に対して移動可能に取り付けられる被ガイド部材７０と、ガイド部材５０に固定されるドア側固定部材３１と、ドア側固定部材３１と被ガイド部材７０とを連結する可動案内部材３２と、車体に固定される車体側固定部材３３と、車体側固定部材３３に支持されて前方に延びる筒状アーム部材３４とを備えている。
【００２５】
ガイド部材５０は、アルミニウムやステンレススチール等の金属部材からなり、互いに平行な長尺板状をなす一対の対向部５１を有している。両対向部５１は、その板面を左右方向に向けた状態（板面が鉛直方向に沿った状態）で前後方向（長さ方向であってスライドドアの開閉時におけるスライド方向）に細長く延びる形態とされている。両対向部５１には、双方間の内側空間５２を横切るように軸線を左右方向に向けたピン状のスペーサ５３が連結されている。両対向部５１間の間隔は、スペーサ５３によってほぼ一定に保持されている。また、両対向部５１の一方は、ブラケット３０を介してスライドドアに固定されている。
【００２６】
両対向部５１の内側面（対向面）には、この内側面と直角な方向に突出し、かつ、前後方向のほぼ全長に亘って延びる上下一対ずつのレール部５４が一体に形成されている。各レール部５４は、リブ状をなし、図２に示すように、下端部に位置する一対の第１レール部５５と、両第１レール部５５よりも上側に位置する一対の第２レール部５６とからなる。両第１レール部５５同士は互いに同じ高さ位置に配置され、両第２レール部５６同士も互いに同じ高さ位置に配置されている。また、両第１、第２レール部５５、５６は、互いにほぼ平行に配置されている。そして、両第１、第２レール部５５、５６間の上下方向の離間距離は、後述するローラ８２の径寸法よりも少し大きくされている。両第１、第２レール部５５、５６の上下両面はほぼ水平に配置され、このうち、両第１レール部５５の上面は各ローラ８２が転動するガイド面５７とされている。
【００２７】
ドア側固定部材３１は、ガイド部材５０の前後方向ほぼ中央部に固定されている。ドア側固定部材３１と被ガイド部材７０との間には、Ｕ字形に屈曲可能なキャタピラ状の可動案内部材３２が設けられている。可動案内部材３２の内部とドア側固定部材３１の内部とには、被ガイド部材７０から導出されたワイヤハーネス２０が挿通されている。また、ドア側固定部材３１の外部に導出されたワイヤハーネス２０のドア側端末部は、図示しないドア側ハーネスに接続されている。
【００２８】
車体側固定部材３３は、被ガイド部材７０よりも後方の位置において車体に固定されている。車体側固定部材３３には、筒状アーム部材３４の後端部が左右方向に首を振るように支持されている。筒状アーム部材３４の前端部は、被ガイド部材７０に連結されている。筒状アーム部材３４の内部と車体側固定部材３３の内部とには、被ガイド部材７０から導出されたワイヤハーネス２０が挿通され、車体側固定部材３３の外部へ導出されたワイヤハーネス２０の車体側端末部は、図示しない車体側ハーネスに接続されている。
【００２９】
被ガイド部材７０は合成樹脂製であって、両対向部５１間に挟まれるように配置され、ほぼ角ボックス状をなす本体部７１と、本体部７１の下端に連なる連結部７２とから一体に構成されている。連結部７２は、本体部７１の下端面における外側パネル側（車体の外側）の端縁から下方に延びる第１板部７３と、第１板部７３の下端からほぼ直角に屈曲して内側パネル側（車体の内側）に向けて延びる第２板部７４とからなり、全体としてＬ字形に形成されている。連結部７２における本体部７１の下端面とこれに対向する第２板部７４との間の空間内には、筒状アーム部材３４の前端部が収容されている。この場合、筒状アーム部材３４は、連結部７２に左右方向への首振りを可能に支持されている。
【００３０】
本体部７１の内部には挿通孔７５が形成され、この挿通孔７５内にワイヤハーネス２０が屈曲状態で挿通されている。そして、本体部７１は、全体として上下方向に細長く延びる形態とされ、下端部において左右に膨出する下側本体部７６と、下側本体部７６の上方において下側本体部７６よりも幅狭（左右方向の寸法が小さい）とされる上側本体部７７とを有している。両第１、第２レール部５５、５６の突出端間の離間距離は、下側本体部７６の幅寸法よりも小さく、上側本体部７７の幅寸法よりも大きくされている。上側本体部７７は、両対向部５１間の内側空間５２内で、かつ第１、第２レール部５５、５６の突出端間の空間内に収容されている。
【００３１】
上側本体部７７の左右両側面は、ほぼ垂直に切り立つ平坦面とされ、その前後両端部に、前後一対ずつの回転部材８０が設けられている。  
各回転部材８０は、上側本体部７７の左右両側面から両側外方に突出する前後一対ずつのピン状の軸部８１と、各軸部８１に回転可能に設けられる前後一対ずつの円盤状のローラ８２とを有している。各ローラ８２及び各軸部８１は、互いにほぼ同じ高さ位置に配置されている。各軸部８１の軸方向は幅方向（水平方向）に向けられ、各ローラ８２の左右両端面（周面と直交する面）は上下方向（鉛直方向）にほぼ沿って配置されている。また、各軸部８１の突出端側及び各ローラ８２は、両第１、第２レール部５５、５６間の上下方向の空間内に収容されている。
【００３２】
次に、実施形態１に係るハーネスガイド１０の作用を説明する。  
ガイド部材５０の端部開口から両第１、第２レール部５５、５６間の上下方向の空間内に被ガイド部材７０の各ローラ８２が挿入され、ガイド部材５０に被ガイド部材７０が組み付けられる。その状態で、スライドドアが開閉されると、各ローラ８２が、各軸部８１の軸線周りに回転しながら両第１レール部５５のガイド面５７を前後方向に円滑に転動する。それに伴い、ガイド部材５０が被ガイド部材７０に対して相対的に前後方向に移動し、かつ、本体部７１内のワイヤハーネス２０がその屈曲状態を漸次変化させる。
【００３３】
被ガイド部材７０の移動過程では、筒状アーム部材３４が左右方向に首を振り、可動案内部材３２がＵ字形に屈曲することにより、被ガイド部材７０に前後方向と交差する方向への力が作用する。このため、被ガイド部材７０が所定の移動経路から上下両側に外れる懸念がある。しかるに実施形態１によれば、図３に示すように、各ローラ８２が両第１、第２レール部５５、５６間の上下方向の空間内に収容されているため、仮に、被ガイド部材７０に下向きの力が作用しても、各ローラ８２が両第１レール部５５のガイド面５７を転動する状態を維持し、被ガイド部材７０に上向きの力が作用しても、各ローラ８２が両第２レール部５６の下面を転動してそれ以上の変位が規制される。このため、被ガイド部材７０が所定の移動経路から上下両側に外れるのが防止される。
【００３４】
以上説明したように、本実施形態によれば、回転部材８０がガイド部材５０を転動するため、回転部材８０とガイド部材５０との間に大きな摩擦抵抗が発生することはない。したがって、回転部材８０とガイド部材５０との間の当接領域（各ローラ８２の周面及び両第１レール部５５のガイド面５７等）が摩耗するのが回避され、ひいては被ガイド部材７０がガイド部材５０から脱落するのが防止される。
【００３５】
また、回転部材８０が両対向部５１の夫々に対し前後方向に複数並んで配置されるため、案内の信頼性がより高められる。しかも、回転部材８０の全体が両対向部５１間の内側空間５２内に収容されているため、回転部材８０が外部異物と干渉するのが回避される。さらに、両第１、第２レール部５５、５６が各ローラ８２を挟んだ上下両側に対をなして配置されるため、両第１、第２レール部５５、５６に対して各ローラ８２が上下両側に移動するのが規制され、案内の信頼性が高められる。
【００３６】
＜実施形態２＞
図４及び図５は、本発明の実施形態２に係るハーネスガイド１０Ａをあらわす。実施形態２では、ガイド部材５０Ａ及び回転部材８０Ａの構造が実施形態１とは異なる。その他は、実施形態１とほぼ同様であり、実施形態１と同様の構造には同一符号を付し、重複する説明は省略する。
【００３７】
両対向部５１の内側面（対向面）には、この内側面と直角な方向に突出し、かつ、前後方向のほぼ全長に亘って延びる一対のレール部５４Ａが一体に形成されている。両レール部５４Ａは、リブ状をなし、下端側に位置して互いにほぼ同じ高さ位置に配置されている。両レール部５４Ａの上下両面はいずれもほぼ水平に配置され、この上下両面を後述する各第１、第２ローラ８６、８８が転動可能とされている。
【００３８】
回転部材８０Ａは、本体部７１の下端部に連結される一対の第１回転部材８３と、第１回転部材８３よりも上方に位置する前後一対ずつの第２回転部材８４とからなる。各第２回転部材８４は、図５に示すように、両第１回転部材８３を挟んだ前後両側における本体部７１の前後両端部に配置され、各第２回転部材８４同士は互いにほぼ同じ高さ位置に配置されている。
【００３９】
両第１回転部材８３は、図４に示すように、本体部７１の両側外面に連なって軸心を幅方向に向けた一対の第１軸部８５と、第１軸部８５に回転可能に設けられ、上下方向（鉛直方向）にほぼ沿った左右両端面（周面と直交する面）を有する一対の第１ローラ８６とを有している。各第２回転部材８４は、本体部７１の両側外面に連なって軸心を幅方向と交差する斜め上向きに向けた前後一対ずつの第２軸部８７と、第２軸部８７に回転可能に設けられ、上下方向と交差する方向に沿ったテーパ状の左右両端面を有する前後一対ずつの第２ローラ８８とを有している。言い換えれば、各第２軸部８７は上方に向けて互いに拡開して配置され、各第２ローラ８８は下方に向けて互いに拡開して配置されている。
【００４０】
各第１、第２軸部８５、８７は互いにほぼ同じ突出寸法を有し、各第２軸部８７の突出端は各第１軸部８５の突出端よりも幅方向に関して内側へ引っ込む位置に配置されている。被ガイド部材７０がガイド部材５０Ａに組み付けられると、両第１ローラ８６が両対向部５１の下端外方に配置されて両レール部５４Ａの下面に下方から当接し、各第２ローラ８８が両対向部５１の内側空間５２内に配置されて両レール部５４Ａの上面に斜め上方から当接する。この場合、各第２軸部８７の突出端が内側に控えて位置するため、各第２軸部８７と両対向部５１との干渉が回避される。
【００４１】
ここで、スライドドアが開閉されると、両第１ローラ８６が両レール部５４Ａの下面を転動するとともに、各第２ローラ８８が両レール部５４Ａの上面を転動し、これによって被ガイド部材７０がガイド部材５０Ａに前後方向に移動案内される。実施形態２によれば、各第１、第２回転部材８３、８４が両レール部５４Ａを挟んだ上下両側に対をなして配置され、両レール部５４Ａが各第１、第２ローラ８６、８８によって上下両側から挟まれる形態とされるため、被ガイド部材７０が所定の移動経路から上下両側に外れることがない。その結果、ガイド部材５０Ａに対する被ガイド部材７０の案内の信頼性が高められる。
【００４２】
＜実施形態３＞
図６及び図７は、本発明の実施形態３に係るハーネスガイド１０Ｂをあらわす。実施形態３では、ガイド部材５０Ｂ、被ガイド部材７０Ｂ、及び回転部材８０Ｂの構造が実施形態１とは異なる。その他は、実施形態１とほぼ同様であり、実施形態１と同様の構造には同一符号を付し、重複する説明は省略する。
【００４３】
両対向部５１の内側面（対向面）には、この内側面と直角な方向に突出し、かつ、前後方向のほぼ全長に亘って延びる一対のレール部５４Ｂが一体に形成されている。両レール部５４Ｂは、内側へ屈曲されたリブ状の形態とされ、上端側に位置して互いにほぼ同じ高さ位置に配置されている。両レール部５４Ｂの上下両面は、完全な水平面ではなく、若干傾斜しており、この上下両面を後述する各ローラ８２Ｂが転動可能とされている。
【００４４】
被ガイド部材７０Ｂは角ボックス状の本体部７１Ｂを有し、組み付け状態では、本体部７１Ｂの全体が両対向部５１間の内側空間５２内に配置されている。本体部７１Ｂの内部は、挿通孔７５Ａとされ、本体部７１Ｂの上壁のほぼ中央部と本体部７１Ｂの後壁とには、それぞれ挿通孔７５Ａに連通する導出口７８、７９が開口して形成されている。ワイヤハーネス２０は、本体部７１Ｂ内でほぼ直角に屈曲された状態で両導出口７８、７９を通して後方及び上方に導出されるようになっている。
【００４５】
回転部材８０Ｂは、本体部７１Ｂの上壁に連結されて上方に突出する前後一対でかつ左右一対の軸部８１Ｂと、各軸部８１Ｂに対しその軸心周りに回転可能に設けられた円盤状をなす前後一対でかつ左右一対のローラ８２Ｂとを有している。各軸部８１Ｂは互いに同じ突出寸法を有し、各ローラ８２Ｂは互いに同じ高さ位置に配置されている。そして、各軸部８１Ｂの軸心は上下方向（鉛直方向）に向けられ、各ローラ８２Ｂの上下両端面（周面と直交する面）は幅方向（水平方向）にほぼ沿って配置されている。
【００４６】
また、各ローラ８２Ｂの周面には、両レール部５４Ｂが進入可能な凹溝８９が全周に亘って形成されている。各凹溝８９は、断面Ｕ字形をなし、組み付け状態では、各凹溝８９の内周面の上下両側に両レール部５４Ｂが当接するようになっている。
【００４７】
各凹溝８９内に各レール部５４Ｂが側方から進入した状態で、スライドドアが開閉されると、各ローラ８２Ｂが幅方向に沿って回転しながら両レール部５４Ｂを転動し、それに伴い被ガイド部材７０Ｂがガイド部材５０Ｂに対し前後方向に移動案内される。実施形態２によれば、各ローラ８２Ｂと両レール部５４Ｂとが互いに上下方向で当接する形態とされているため、上下方向と直交する幅方向への各ローラ８２Ｂの突出量を小さく抑えることができる。その結果、両対向部５１間の距離（内側空間５２の幅寸法）を大きくしなくても両対向部５１間に被ガイド部材７０Ｂを難なく配置することができ、スペース効率に優れる。
【００４８】
＜実施形態４＞
図８及び図９は、本発明の実施形態４に係るハーネスガイド１０Ｃをあらわす。実施形態４では、ガイド部材５０Ｃ、被ガイド部材７０Ｃ、及び回転部材８０Ｃの各構造が実施形態１とは少し異なる。
【００４９】
ガイド部材５０Ｃは、互いに平行な板状をなす一対の対向部５１と、対向部５１の前後両端から内側に突出する前後一対ずつの支持部５８と、前後の支持部５８に連結され、かつ両支持部５８間に架橋される一対の支軸５９とを有している。両支軸５９は、前後方向に細長く延びる丸棒状の形態とされている。
【００５０】
回転部材８０Ｃは、両支軸５９の夫々に前後一対ずつ取り付けられ、両支軸５９の周りを回転可能なベアリング９０（すべり軸受）によって構成されている。各ベアリング９０は各支軸５９の周面を摺動しつつ前後方向に移動可能とされている。
【００５１】
被ガイド部材７０Ｃは、各ベアリング９０を内包可能なボックス状の本体部７１Ｃを有している。本体部７１Ｃはその内面で各ベアリング９０と当接可能とされている。なお、本体部７１Ｃの下端面には、実施形態１と同様の連結部７２が連結されている。
【００５２】
ここで、スライドドアが開閉されると、各ベアリング９０が支軸５９の周面を円滑に滑りながら転動し、それに伴って被ガイド部材７０Ｃがガイド部材５０Ｃに対して前後方向に移動案内されるようになっている。実施形態４によれば、回転部材８０Ｃが両支軸５９に摺動可能に貫通して装着される各ベアリング９０とされ、被ガイド部材７０Ｃが各ベアリング９０を内包してこの各ベアリング９０とともに前後方向に移動するため、ベアリング９０に塵埃が付着して案内機能が低下するのが防止される。
【００５３】
＜実施形態５＞
図１０及び図１１は、本発明の実施形態５に係るハーネスガイド１０Ｄをあらわす。実施形態５では、ガイド部材５０Ｄ、被ガイド部材７０Ｄ、及び回転部材８０Ｄの各構造が実施形態１とは異なる。
【００５４】
ガイド部材５０Ｄは、互いに平行な板状をなす一対の対向部５１を有する。両対向部５１の内側面（対向面）には、この内側面と直角な方向に突出し、かつ、前後方向のほぼ全長に亘って延びる一対のレール部５４Ｄが一体に形成されている。両レール部５４Ｄは、リブ状をなし、下端側に位置して互いにほぼ同じ高さ位置に配置されている。両レール部５４Ｄの上下両面はいずれもほぼ水平に配置され、この上下両面を後述する各ベアリングボール９５が転動可能とされている。
【００５５】
回転部材８０Ｄは、両レール部５４Ｄの上面両面に当接する複数のベアリングボール９５によって構成されている。各ベアリングボール９５（玉軸受）は、図１１に示すように、円球体状をなし、前後方向で互いに当接しつつ両レール部５４Ｄの上面両面に並列に配置されている。
【００５６】
被ガイド部材７０Ｄの両側外面には、各レール部５４Ｄが進入する一対のガイド溝４０が凹み形成され、かつ両ガイド溝４０の上下両面に、各ベアリングボール９５を収容可能な上下一対ずつの収容溝６０が形成されている。両ガイド溝４０及び各収容溝６０は、前後方向に沿って細長く延びる形態とされ、組み付け状態では、両レール部５４Ｄが両ガイド溝４０内に挿入されるとともに、両レール部５４Ｄの上下両面と両ガイド溝４０の内面との間に各ベアリングボール９５が上下方向に挟まれるように配置される。ここで、スライドドアが開閉されると、各ベアリングボール９５が収容溝６０内で自在に回転しながら両レール部５４Ｄの上面両面を転動し、それに伴って被ガイド部材７０Ｄがガイド部材５０Ｄに対して前後方向に移動案内されるようになっている。実施形態５によれば、回転部材８０Ｄが両レール部５４Ｄを転動する複数のベアリングボール９５とされ、被ガイド部材７０Ｄが各ベアリングボール９５を内包してこの各ベアリングボール９５とともに前後方向に移動するため、各ベアリングボール９５が高速回転することにより、被ガイド部材７０Ｄの移動案内が円滑になされる。
【００５７】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）各ローラ、ベアリング、ベアリングボールの個数は任意であり、状況に応じて適宜変更可能である。
（２）実施形態２では、各第１ローラが両レール部の下面から離間して配置されていてもよい。
（３）実施形態３では、ローラの周面に凸条が形成され、レール部に凹溝が形成され、凹溝に凸条が嵌り込むことでローラとレール部とが互いに上下方向で当接する構成であってもよい。
（４）本発明は、回転部材を利用してガイド部材に対する被ガイド部材の移動案内を行うハーネスガイドに広く適用可能であり、その適用箇所がスライドドア構造に限定されるわけではない。
【符号の説明】
【００５８】
１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ…ハーネスガイド
２０…ワイヤハーネス
５４、５４Ａ、５４Ｂ、５４Ｄ…レール部
５５…第１レール部
５６…第２レール部
５０、５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｃ、５０Ｄ…ガイド部材
５１…対向部
５９…支軸
７０、７０Ｂ、７０Ｃ、７０Ｄ…被ガイド部材
８０、８０Ａ、８０Ｂ、８０Ｃ、８０Ｄ…回転部材
８１、８１Ｂ…軸部
８５…第１軸部
８７…第２軸部
８２、８２Ｂ…ローラ
８６…第１ローラ
８８…第２ローラ
９０…ベアリング
９５…ベアリングボール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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