(57)【要約】      （修正有）【課題】高精度な歩行疲労性の評価方法を提供すること。【解決手段】この評価方法は、筋放電量と歩幅との対比に基づいて靴の歩行疲労性を評価するステップを含む。好ましくは、筋放電量が、一歩当たりの筋放電量である。この評価方法は、靴を履いたテスターの歩行における歩幅を計測するステップと、歩行における筋肉の筋放電を計測するステップと、筋放電の計測データに基づいて筋放電量を求めるステップと、計算するステップと、に基づいて靴の歩行疲労性を評価するステップとを含む。【選択図】図１
2013202061.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
歩行に用いられる筋肉の筋放電量がＥ１とされるとき、
この筋放電量Ｅ１と歩幅Ｗ１との対比に基づいて靴の歩行疲労性を評価するステップを含む評価方法。
【請求項２】
上記筋放電量Ｅ１が、一歩当たりの筋放電量である請求項１に記載の評価方法。
【請求項３】
上記対比がＷ１／Ｅ１である請求項１又は２に記載の評価方法。
【請求項４】
上記靴を履いたテスターの歩行における上記歩幅Ｗ１を計測するステップと、
上記歩行における上記筋肉の筋放電を計測するステップと、
上記筋放電の計測データに基づいて上記筋放電量Ｅ１を求めるステップと、
Ｗ１／Ｅ１を計算するステップと、
このＷ１／Ｅ１に基づいて上記靴の歩行疲労性を評価するステップとを含む請求項１から３のいずれかに記載の評価方法。
【請求項５】
上記靴の歩行疲労性を評価するステップでは、Ｗ１／Ｅ１が大きいほど、上記テスターにとって上記靴の歩行疲労性が少ないと評価される請求項１から４のいずれかに記載の評価方法。
【請求項６】
上記筋肉が、前脛骨筋及び／又は腓腹筋である請求項１から５のいずれかに記載の評価方法。
【請求項７】
靴を履いたテスターの歩行における歩幅Ｗ１を計測可能な歩幅計測部と、
上記歩行における筋放電を計測可能な筋放電計測部と、
上記筋放電の計測データに基づいて、歩行に用いられる筋肉の筋放電量Ｅ１を計算しうる演算部と、
を有する靴の歩行疲労性の評価装置。
【請求項８】
上記演算部が、Ｗ１／Ｅ１を計算しうる請求項７に記載の評価装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴の歩行疲労性の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
運動により、疲労が生じる。特開２００７−２３６６６３号公報は、運動時の関節角度や床反力などの人体外部の力学的諸量を用いて人体内部の状況を推定し、筋疲労度を評価する方法を開示する。この公報では、使用者に装着したセンサーを介して得られた関節角度θ及び床反力Ｆを用いて筋張力を計算し、次いで得られた筋張力を前記センサーを用いた測定開始から測定終了までの時間範囲で積分する筋疲労度の評価方法が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２３６６６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
靴によって、歩行時の疲労度は相違しうる。歩行疲労性は、靴の性能として重要である。
【０００５】
どの靴が歩行疲労性が低いかは、その靴を履く人によって異なる。靴の歩行疲労性の評価は容易ではない。
【０００６】
疲れやすい靴か否かは、使用者による官能評価によって判断されうる。しかしこの官能評価は定量的ではない。また使用者が歩行疲労性を判断するためには、比較的長い距離の歩行が必要となる。この場合、評価に時間と労力とが必要である。よって例えば、店頭で靴をフィッティングすることが難しい。
【０００７】
本発明者は、より高精度に靴の歩行疲労性を評価しうる方法を検討した。その結果、筋肉の活動指標を用いるという新たな技術が見いだされた。筋肉の疲労は、特開２００７−２３６６６３号公報に記載された発明を用いて算出されうる。しかし、この算出では、外的な力学指標から内的な生理状態を推定しているため、推定の過程で誤差が生じうる。
【０００８】
本発明の目的は、高精度な歩行疲労性の評価方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る評価方法は、歩行に用いられる筋肉の筋放電量がＥ１とされるとき、この筋放電量Ｅ１と歩幅Ｗ１との対比に基づいて靴の歩行疲労性を評価するステップを含む。
【００１０】
好ましくは、上記筋放電量Ｅ１が、一歩当たりの筋放電量である。
【００１１】
好ましくは、上記対比が、Ｗ１／Ｅ１である。
【００１２】
好ましくは、上記評価方法は、上記靴を履いたテスターの歩行における上記歩幅Ｗ１を計測するステップと、上記歩行における上記筋肉の筋放電を計測するステップと、上記筋放電の計測データに基づいて上記筋放電量Ｅ１を求めるステップと、Ｗ１／Ｅ１を計算するステップと、このＷ１／Ｅ１に基づいて上記靴の歩行疲労性を評価するステップとを含む。
【００１３】
好ましくは、上記靴の歩行疲労性を評価するステップでは、Ｗ１／Ｅ１が大きいほど、上記テスターにとって上記靴の歩行疲労性が少ないと評価される。
【００１４】
好ましくは、上記筋肉が、前脛骨筋及び／又は腓腹筋である。
【００１５】
本発明に係る評価装置は、靴を履いたテスターの歩行における歩幅Ｗ１を計測可能な歩幅計測部と、上記歩行における筋放電を計測可能な筋放電計測部と、上記筋放電の計測データに基づいて、歩行に用いられる筋肉の筋放電量Ｅ１を計算しうる演算部と、を有する。好ましくは、上記演算部が、Ｗ１／Ｅ１を計算しうる。
【発明の効果】
【００１６】
高精度な歩行疲労性の評価が達成されうる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、歩行動作を時系列的に示した図である。
【図２】図２は、歩行疲労性の評価装置の一例を示す図である。
【図３】図３は、筋放電を測定するための電極の取り付け位置の一例を示す図である。
【図４】図４は、屈曲性の評価装置の概略を示す側面図である。
【図５】図５は、筋放電の測定結果の一例を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００１９】
図１は、歩行動作が時系列的に示された図である。図１において、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）の順で歩行が進行する。この歩行は前進である。この歩行は、筋肉の収縮によって達成される。歩行の際に使用される筋肉として、前脛骨筋、腓腹筋、内側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋及び大殿筋が例示される。これらの筋肉からなる群から選ばれる１又は２以上の筋放電量Ｅ１が計測される。２以上の筋放電量Ｅ１が計測される場合、それらの合計値が採用されてもよい。
【００２０】
歩行疲労性と靴とは関連しうる。この関連性を生じさせる原因として、靴の変形が考えられる。この靴の変形の一例は、屈曲である。歩行中において、靴２は屈曲する。主たる屈曲は、足裏のＭＰ関節付近で起こる。例えば、図１において、局面（ｃ）から局面（ｄ）までの間に、左の靴２Ｌが屈曲する。例えば、図１において、局面（ｆ）から局面（ｇ）までの間に、右の靴２Ｒが屈曲する。これらの屈曲は、歩行疲労性に関与しうる。
【００２１】
上記屈曲以外にも、歩行疲労性を左右する複数の要因があると考えられる。この要因として、靴底の形状、踵部のサポート性、サイズの適合性、アッパーの剛性等が挙げられる。いずれにせよ、歩行疲労性は、靴とその靴を履く人との相対関係によって決定される。靴のみの仕様によって歩行疲労性を精度よく評価することは難しい。
【００２２】
図２は、本発明に係る歩行疲労性の評価装置４の概略構成を示す。評価装置４は、筋放電測定装置６、無線受信装置８及びデータ解析装置１０を有する。評価装置４は、歩行における筋放電を計測可能な筋放電計測部の一例である。
【００２３】
筋放電測定装置６は、本体１２、電極１４及び配線１６を有する。図３は、電極１４が取り付けられた部分における脚の拡大図である。図２及び図３では右脚に電極１４が取り付けられているが、左脚であってもよいし、両脚であってもよい。また計測対象となる筋肉は、歩行時に用いられるものであればよく、好ましくは前脛骨筋及び／又は腓腹筋である。これらの筋肉は、歩行時における収縮が特に大きいため、計測対象として好ましい。
【００２４】
本体１２は、アンプ、Ａ／Ｄ変換器、ＣＰＵ、無線インターフェース、無線アンテナ及び電源を備えている。電源として、電池が用いられている。電池としては、例えばリチウムイオン電池等の小型電池が好適である。いわゆるボタン型電池が好適に用いられ得る。電池は、充電可能なものであってもよい。本体１２は、電池を充填するための充電回路を備えていてもよい。
【００２５】
図２の実施形態では、本体１２は、背中（腰）に取り付けられている。本体１２は、歩行に支障がない位置に設置される。
【００２６】
図示しないが、無線受信装置８は、無線アンテナ、無線インターフェース、ＣＰＵ及びネットワークインターフェースを備えている。
【００２７】
なお、無線通信ではなく、有線通信であってもよい。歩行を妨げない観点から、無線通信が用いられるのが好ましい。
【００２８】
データ解析装置１０として、例えば、コンピュータが用いられる。データ解析装置１０は、入力部１８及び表示部２０を備えている。図示しないが、データ解析装置１０は、ハードディスク、メモリ、ＣＰＵ及びネットワークインターフェースを備えている。入力部１８は、キーボード２２とマウス２４とを備えている。
【００２９】
本体１２は、第一の電極１４ａと第二の電極１４ｂとの間に生ずる筋放電を検知しうる。この筋放電は、アナログ信号として得られる。このアナログ信号は、Ａ／Ｄ変換器によって、デジタル信号に変換される。Ａ／Ｄ変換器からの出力は、例えばＣＰＵに伝達されて１次フィルタリング等の演算処理が実行される。
【００３０】
このように本体１２内で処理されたデータは、無線インタフェースを介して、無線アンテナから送信される。
【００３１】
本体１２の無線アンテナから送信されたデータは、無線受信装置８側の無線アンテナを介して、無線インタフェースによって受信される。この受信されたデータは、例えばＣＰＵで演算処理され、例えばネットワーク２６を介して、データ解析装置１０に送られる。
【００３２】
データ解析装置１０に送られたデータは、ハードディスク等のメモリ資源に記録される。ハードディスクは、データ処理等に必要なプログラム及びデータ等を記憶している。このプログラムは、ＣＰＵに、必要なデータ処理を実行させる。ＣＰＵは、各種の演算処理を実行しうる。演算処理の例については、後述される。演算結果は、表示部２０又は図示しない印刷装置等によって出力される。
【００３３】
図３の実施形態では、前脛骨筋が計測対象の筋肉（披験筋）である。即ち、図３の実施形態では、前脛骨筋に電極１４が設置されている。
【００３４】
筋放電の計測準備工程は、例えば、以下の通りになされる。
（１）披験筋の略中央位置Ｃに印を付ける（図３参照）。
（２）電極１４を設置する位置の皮膚の通電性を高める。例えば、毛深い場合は毛を剃る。紙やすりで皮膚表面を若干削っても良い。アルコールで皮膚表面を脱脂するのがよい。スピンキュア−を用いる場合、皮膚が赤くなるまで擦るのがよい。
（３）電極１４を皮膚に貼り付ける。貼り付けには、サージカルテープ等の粘着テープが用いられる。第一の電極１４ａと第二の電極１４ｂとの間隔は１０ｍｍ程度が好ましい。第一の電極１４ａ及び第二の電極１４ｂは、披験筋に略沿って設置される。更に、アース電極が設置される。このアース電極は、披験筋から離れた位置の皮膚に設置される。
（４）電極１４と本体１２とが配線１６によって繋がれる。配線１６は、自然な歩行に支障を与えないように配置される。
（５）本体１２にもアースを行う。
（６）安静時に筋放電をモニタリングし、計測が正常であることを確認する。この際、ハムノイズが混信していないこと、ケーブルの動揺が信号に現れていないこと、基線動揺を起こしていないこと、及び、基線にノイズが乗っていないことを確認する。
【００３５】
図示しないが、評価装置４は、更に、靴２を履いたテスターｔ１の歩行における歩幅Ｗ１を計測可能な歩幅計測部と、上記筋放電の計測データに基づいて、歩行に用いられる筋肉の筋放電量Ｅ１を計算しうる演算部とを有する。
【００３６】
歩幅計測部として、画像撮影装置、磁気センサ及び感圧体が例示される。画像撮影装置として、デジタルカメラ、ビデオカメラ及び高速度カメラが例示される。計測精度の観点からは、高速度カメラが好ましい。
【００３７】
画像撮影装置による歩幅計測では、例えば、少なくとも１歩が撮影できる位置にカメラを設置し、歩行が撮影される。また、距離のキャリブレーション用に、歩行者ｔ１と同じ位置に距離表示部（物差し、目盛り等）が設けられ、歩行と共にこの距離表示部が撮影される。撮影された画像の画素数によって、歩幅が計測されうる。
【００３８】
好ましい磁気センサは、磁界発生部、磁力計測部及び制御部を有する。例えば、磁力計測部が靴の踵部に取り付けられ、歩幅が計測される。
【００３９】
感圧体として、感圧紙及び感圧センサシートが例示される。感圧センサシートとして、ニッタ社製の商品名「ゲートスキャン」が例示される。感圧体の上を歩行することで、歩幅が計測されうる。
【００４０】
他の歩幅計測部として、例えば、靴底面及び又は床面に足跡を残存させうる足跡形成材が配置されてもよい。この足跡形成材として、インク、粉体等が挙げられる。
【００４１】
演算部（図示省略）は、例えば、データ解析装置１０に設けられている。データ解析装置１０のメモリ資源には、演算のためのソフトウェアが記憶されている。
【００４２】
演算部は、筋放電量計算部を有する。この筋放電量計算部は、時系列的に得られた筋放電のデータを積分する。この積分では、マイナスの値はプラスに変換されて、この積分がなされる。換言すれば、筋放電のデータの絶対値が積分される。この積分により、筋放電量Ｅ１が得られる。筋放電量Ｅ１は、所定時間における筋放電の積分値である。この所定時間（積分区間）は限定されない。歩行動作は周期的であるから、当該周期のうちの一部の特定区間の筋放電量Ｅ１であっても、歩行疲労性と相関しうる。評価精度を高める観点から、好ましくは、筋放電量Ｅ１は、一歩当たりの筋放電量である。
【００４３】
好ましくは、演算部は、複数歩の筋放電データを平均することにより、一歩当たりの筋放電量Ｅ１を算出する平均値算出部を有する。この平均値算出部では、例えば、複数歩の筋放電量の合計値が求められ、この合計値が歩数で割り算される。複数歩のデータが平均されることにより、筋放電量Ｅ１の計測精度が向上しうる。
【００４４】
筋放電量Ｅ１は、１種の筋肉の値であってもよいし、２種以上の筋肉の値の合計値であってもよい。
【００４５】
演算部は、筋放電量Ｅ１及び歩幅Ｗ１に基づく指標値を算出する指標値算出部を有する。好ましくは、この指標値は、筋放電量Ｅ１と歩幅Ｗ１との間の比であり、典型的には、Ｗ１／Ｅ１である。
【００４６】
この指標値として、Ｗ１／Ｅ１の他に、例えば、以下が挙げられる。
・（Ｗ１／Ｅ１）２
・Ａ×（Ｗ１／Ｅ１）
・Ｅ１／Ｗ１
・（Ｅ１−Ｂ）×Ｗ１
・（Ｅ１−Ｗ１）×Ｃ
但し、Ａ、Ｂ及びＣは定数である。
【００４７】
好ましくは、この指標値を求める式は、Ｅ１とＷ１との比、又は、Ｅ１とＷ１との差を含む。
【００４８】
歩幅Ｗ１は、テスターｔ１（ヒト）によって外部になされた仕事、即ち、外的仕事である。一方、筋放電量Ｅ１は、この外的仕事のために要した内的仕事であると言える。よって、外的仕事にかかる値（歩幅Ｗ１）と内的仕事に係る値（筋放電量Ｅ１）との比率は、内的仕事から外的仕事への変換効率を示していると考えられる。この変換効率が低いほど疲れやすいと考えられ、この変換効率が高いほど疲れにくいと考えられる。Ｗ１／Ｅ１は、靴の歩行疲労性を評価するのに有効である。もちろん、このＷ１／Ｅ１の逆数、このＷ１／Ｅ１に比例する値など、Ｗ１／Ｅ１以外の値も、上記変換効率と相関しうるため、指標値とされうる。
【００４９】
前述した特開２００７−２３６６６３号公報では、関節角度と床反力とを計測して、これらの計測値に基づいて筋張力を推定している。この推定では、所定のモデル式に計測値を代入して筋張力を算出している。よってこの算出では、テスターの個体差が考慮されていない。また、この算出は推定であるため、推定誤差が生じうる。
【００５０】
これに対して本実施形態では、筋放電量Ｅ１及び歩幅Ｗ１はいずれもテスターｔ１自身の歩行により計測されているから、テスターｔ１の個体差が反映される。また、筋放電量Ｅ１及び歩幅Ｗ１は実測値であるから、推定誤差が無い。したがって、各人ごとの個体差が反映され、且つ、精度が高い。したがって、疲れにくい靴のフィッティングに有効である。
【００５１】
歩行面は限定されず、固定された地面を歩行してもよく、トレッドミル（ルームランナー）が用いられてもよい。また歩行面は水平でなくてもよく、例えば傾斜を有していても良い。この傾斜として、上り傾斜及び下り傾斜が挙げられる。ある形態の歩行面における歩行疲労性を評価するであれば、その形態の歩行面を用いて計測がなされるのが好ましい。
【００５２】
この評価方法では、長距離を歩行する必要がない。よって評価が迅速になされうる。また室内において評価が可能である。例えば店頭において、顧客に疲れにくい靴をフィッティングすることができる。
【００５３】
好ましい評価方法は、次のステップを含む。
（Ｓｔ１）靴２を履いたテスターｔ１の歩行における歩幅Ｗ１を計測するステップ。
（Ｓｔ２）上記歩行における上記筋肉の筋放電を計測するステップ。
（Ｓｔ３）上記筋放電の計測データに基づいて上記筋放電量Ｅ１を求めるステップ。
（Ｓｔ４）Ｗ１／Ｅ１を計算するステップ。
（Ｓｔ５）Ｗ１／Ｅ１に基づいて靴２の歩行疲労性を評価するステップ。
【００５４】
好ましくは、靴２の歩行疲労性を評価するステップＳｔ５では、Ｗ１／Ｅ１が大きいほど、テスターｔ１にとって靴２の歩行疲労性が少ないと評価される。Ｗ１／Ｅ１が大きいほど、上記変換効率が高いと考えられる。よって、このＷ１／Ｅ１は、歩行疲労性の指標値として有効であるといえる。
【００５５】
サンプリング周波数は限定されない。一歩の歩行に要する時間は比較的短い。高精度な分析のためには、単位時間当たりのデータが多い方が好ましい。この観点から、サンプリング周波数は、２００Ｈｚ以上が好ましく、５００Ｈｚ以上がより好ましく、１０００Ｈｚ以上がより好ましく、２０００Ｈｚ以上が更に好ましい。サンプリング周波数が多いほど分析精度が向上するので、基本的には、サンプリング周波数は大きいほど好ましい。ただし、データ数が多すぎる場合、データ処理の時間が長くなる。また、無線通信の通信速度には限界がある。現在において実施可能な無線通信の通信速度を考慮すると、サンプリング周波数は、５０００Ｈｚ以下が好ましい。後述される実施例で示されるように、サンプリング周波数が１０００Ｈｚの場合、高精度な分析が可能である。
【００５６】
無線通信の方法として、公知の規格又は技術が用いられ得る。一般に無線ＬＡＮ等において普及している無線技術及び規格が用いられ得る。無線通信の規格として、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズ、ＩＥＥＥ８０２．１５シリーズ等が挙げられる。「ＩＥＥＥ」とは、電気電子学会（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）を意味する。ＩＥＥＥ８０２．１５シリーズとして、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（ブルートゥース；ＩＥＥＥ８０２．１５．１）、Ｕｌｔｒａ  Ｗｉｄｅｂａｎｄ（ＵＷＢ；ＩＥＥＥ８０２．１５．３ａ）、ＺｉｇＢｅｅ（ＩＥＥＥ８０２．１５．４）等が例示される。赤外線や可視光線等を用いた光無線通信であってもよい。汎用性、通信速度等の観点から、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（ブルートゥース；登録商標）が好ましく利用される。
【００５７】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（ブルートゥース）は、２．４ＧＨｚの周波数帯の電波を用いて情報のやりとりを行う、無線通信規格及びその技術を意味する。このＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（ブルートゥース）の規格には、１．０ｂ、１．０ｂ＋ＣＥ（Ｃｒｉｔｉｃａｌ  Ｅｒｒａｔａ）、１．１、１．２、２．０、２．１等があり、これらの全てが本発明に利用可能である。また、通信のプロトコルとして、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにおいて標準化されている各種のプロファイルが用いられうる。電波強度として、クラス１（１００ｍＷ）、クラス２（２．５ｍＷ）及びクラス３（１ｍＷ）知られており、測定条件によっていずれのクラスが用いられてもよい。スイングの妨げになることを防止する観点から、通信距離が１０ｍ以上であるのが好ましく、この観点から、クラス１（１００ｍＷ）又はクラス２（２．５ｍＷ）が好ましい。
【００５８】
靴の種類は限定されない。好ましい靴として、長期間の歩行に用いられる靴があげられる。例えば、ゴルフシューズ及びトレッキングシューズが例示される。
【実施例】
【００５９】
以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。
【００６０】
［実施例１］
上述された方法により、歩行中の筋放電が計測された。上記本体１２に設けられている筋放電計測装置として、日本光電社製の商品名「マルチテレメータシステムＷＥＢ５０００」が用いられた。電極として、日本光電社製の商品名「ＮＭ−５１２９」が用いられた。披験筋として、前脛骨筋及び腓腹筋が採用された。被験者に靴を履かせ、水平且つ平坦な歩行面を歩行させた。高速度カメラでこの歩行が撮影され、撮影された画像に基づき歩幅Ｗ１が算出された。
【００６１】
１０名の被験者によりテストがなされた。サイズが２５．０ｃｍの靴を常用している人が被験者とされた。被験者の平均年齢は２８．９歳であり、平均身長は１６９．８ｃｍであった。被験者には、日常と同じように歩行するよう指示し、被験者はその指示を実行した。
【００６２】
各テスターの歩数は３０歩とされ、そのうち最初の３歩と最後の３歩とを除く２４歩が採用された。最初及び最後の所定歩数が除かれることで、加速区間及び減速区間が除外され、安定的な歩行状態にあるときのデータが得られた。また、複数歩（２４歩）の連続歩行の平均値が用いられることで、より高い精度が達成された。
【００６３】
ＳＲＩスポーツ社製の商品名「ＧＧＳ−Ｘ００２」（サイズ２５．０ｃｍ）を改造した靴が用いられた。「ＧＧＳ−Ｘ００２」のインソールの裏面（下面）に厚さ２ｍｍの塩化ビニル板を固着して、実施例１に係る靴を得た。テスター全員の計測結果の平均値が下記の表１に示される。
【００６４】
［実施例２］
ＳＲＩスポーツ社製の商品名「ＧＧＳ−Ｘ００２」（サイズ２５．０ｃｍ）を改造した靴が用いられた。「ＧＧＳ−Ｘ００２」のインソールの裏面（下面）に、厚さ２ｍｍの厚み調整板を固着した。この厚み調整板の固着前と固着後とで、屈曲性が変化しないようにした。即ち、この実施例２に係る靴の屈曲性は、「ＧＧＳ−Ｘ００２」と同じとされた。この靴が用いられた他は実施例１と同様にして、計測結果を得た。テスター全員の計測結果の平均値が下記の表１に示される。
【００６５】
［実施例３］
実施例２の靴のアウトソール及びミッドソールにスリットを設けた。スリットの位置は、ＭＰ関節の近傍とされた。このスリットにより屈曲性が大きく（屈曲しやすく）された。この靴が用いられた他は実施例２と同様にして、計測結果を得た。テスター全員の計測結果の平均値が下記の表１に示される。
【００６６】
［屈曲性の評価］
図４は、屈曲性測定装置Ｘ１の概略を示す側面図である。この屈曲性測定装置Ｘ１は、
踵側ベース体３０と、つま先側ベース体３２と、回転軸Ｚと、可動部３４とを有する。踵側ベース体３０は平板状である。つま先側ベース体３２は平板状である。つま先側ベース体３２と可動部３４とは軸部３６を介して連結されている。踵側ベース体３０は、靴２の長手方向にスライド可能な状態で、水平に配置されている。つま先側ベース体３２は、回転軸Ｚ周りに回転しうる。靴２の内部には、つま先部分を除き、足型３８が入れられている。図４において足型３８はハッチングで示されている。破線ハッチングは、足型３８のうち、靴２の内部にある部分を示している。回転軸Ｚの位置が、ＭＰ関節に対応する位置とされた状態で、靴２は踵側ベース体３０に固定されている。靴２の内部のつま先側先端と回転軸Ｚとの水平距離Ｄｔは１００ｍｍとされた。
【００６７】
５００ｍｍ／ｍｉｎの速度Ｖｚで、可動部３４を鉛直方向上方に移動させた。この移動により、つま先側ベース体３２が回転軸Ｚ周りに回転し、靴２が回転軸Ｚ付近で屈曲した。つま先側ベース体３２と踵側ベース体３０との成す角度が１５０度の時点で、可動部３４に作用する引張力が計測された。換言すれば、つま先側ベース体３２を踵側ベース体３０に対して３０度屈曲させた時点で、可動部３４に作用する引張力が計測された。この引張力が大きいほど屈曲性が小さい（屈曲しにくい）。この引張力（屈曲性測定値）は次の通りであった。
・実施例１：４６．４Ｎ
・実施例２：３４．６Ｎ
・実施例３：１８．９Ｎ
【００６８】
図５は、計測された筋放電の一例を示すグラフである。このグラフは、実施例１での計測値の一例である。このグラフは、前脛骨筋のデータである。図５のグラフの横軸は時間であり、縦軸は筋放電（ｍＶ）である。この図５は、得られた波形のうち、ちょうど１歩分の波形を抜き出したものである。上述のように、今回の計測では、連続する複数の歩行が測定された。よって実際に計測されたグラフは、図５のような波形が周期的に連続したグラフである。このグラフの絶対値を積分した。換言すれば、マイナスの値はプラスに変換されて、積分がなされた。この積分値が、筋放電量Ｅ１とされた。本実施例では、筋放電量Ｅ１は、一歩当たりの積分値とされた。
【００６９】
各実施例における評価結果が下記の表１に示される。
【００７０】
【表１】
2013202061.tif 000003
【００７１】
表１の結果が示すように、屈曲性測定値が小さいほど、Ｗ１／Ｅ１が大きい。この結果は、本発明の評価方法の有意性を示している。
【００７２】
上述したように、靴の歩行疲労性を決定する要因は、屈曲性のみではない。本実施例では、靴の特性として屈曲性のみが考察されたが、実際には、靴の様々な特性が歩行疲労性に関与している。本実施形態では、各テスターの歩行において実測された筋放電が用いられているので、靴の特性からは知ることの出来ない歩行疲労性が評価できる。よって、各個人に適合した靴を精度よく選択することが可能となる。
【００７３】
本実施形態は、靴の評価システムに適用されうる。この評価システムは、例えば、Ｗ１／Ｅ１について所定の最適値を設定する設定部と、この設定部で設定された最適値への近似度に基づいて靴を評価する評価部とを有する。前述の評価装置４におけるデータ解析装置１０が、この設定部及び評価部を有していても良い。
【００７４】
本実施形態は、靴の販売方法に適用されうる。この販売方法では、例えば、Ｗ１／Ｅ１についての最適値のデータベースを作成するステップと、顧客のＷ１／Ｅ１を計測するステップと、このデータベースと計測されたＷ１／Ｅ１とに基づいてその顧客に適合した靴を選択するステップとを含む。好ましくは、上記データベースは、顧客の特徴ごとに区分けされている。この身体的特徴として、靴のサイズ、身長、体重、ヘッドスピード、ハンディキャップ等が挙げられる。上記実施形態では、長距離を歩くことなく評価が可能である。よって、筋放電量Ｅ１及び歩幅Ｗ１を店頭で容易に計測することができる。本実施形態は、顧客ごとに適合した靴を選択可能な販売方法に好適に利用できる。
【００７５】
以上に例示されたように、本発明では、各テスターの個体差が反映された歩行疲労性が精度よく評価されうる。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
本発明は、あらゆる靴に適用されうる。
【符号の説明】
【００７７】
２・・・靴
４・・・靴の歩行疲労性の評価装置
６・・・筋放電測定装置
８・・・無線受信装置
１０・・・データ解析装置
ｔ１・・・テスター（歩行者、被験者）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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