(57)【要約】【課題】より最適な定着プロセス条件の発現を実現して画像品質を向上することができる画像形成装置を提供する。【解決手段】画像記録媒体９上にトナー画像を形成する作像ユニット１０等の画像形成部３と、形成されたトナー画像を加熱することにより、画像記録媒体９上に定着させる定着装置７０と、を備えた画像形成装置１において、定着装置７０での伝熱特性の変動を抑制するように、プリントジョブ全体における各ページの画像形成順序を決定する画像形成順序制御手段９３を備える。【選択図】図２
2013057922.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像記録媒体上にトナー画像を形成する画像形成手段と、
該画像形成手段で形成された前記トナー画像を加熱することにより、前記画像記録媒体上に定着させる定着手段と、を備えた画像形成装置において、
前記定着手段での伝熱特性の変動を抑制するように、プリントジョブ全体における各ページの画像形成順序を決定する画像形成順序制御手段を備えていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
さらに、プリントジョブ全体における各ページのトナー付着量の予測値を算出するトナー付着量予測手段を備え、
前記画像形成順序制御手段は、前記トナー付着量予測手段で算出された前記予測値に基づいて、該予測値が昇順又は降順となるように画像形成順序を決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像形成順序制御手段は、前記予測値が大きいページと、前記予測値が小さいページとが交互に配置されるように画像形成順序を決定することを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記トナー付着量予測手段は、画像形成方向において各ページを概ね２等分した各領域についてのトナー付着量の予測値を算出し、
前記画像形成順序制御手段は、ページ境界前後でのトナー付着量が均等に配置するように画像形成方向の向きを変えて画像形成順序を決定することを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記トナー付着量予測手段は、画像形成方向において各ページを概ね２等分した各領域についてのトナー付着量の予測値を算出し、
前記画像形成順序制御手段は、ページ境界前後でのトナー付着量が交互に大小になるように画像形成方向の向きを変えて画像形成順序を決定することを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記画像形成順序制御手段は、当該画像形成装置の起動後、当該画像形成装置の休止状態からの復帰後、または、先行するプリントジョブに連続するプリントジョブでの第１ページ目の画像出力については、画像形成方向において前記予測値の小さいページ、または領域の方から画像を形成することを特徴とする請求項２から５までのいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記画像形成順序制御手段は、同一文書又は異なる文書からなる複数のプリントジョブを対象として適用されることを特徴とする請求項２から６までのいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記画像形成順序制御手段は、複数のプリントジョブを連続して処理する場合において、昇順又は降順のいずれかで決定された前記画像形成順序を、連続するプリントジョブ間で切り替えることを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記画像形成順序制御手段は、プリントジョブがモノクロ画像から構成されるページと、カラー画像を含んで構成されるページと、を含む場合において、前記モノクロ画像から構成されるページ、または、前記カラー画像を含んで構成されるページ、のいずれか一方を優先して、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像形成順序制御手段は、複数のプリントジョブを連続して処理する場合において、前記モノクロ画像から構成されるページと、前記カラー画像を含んで構成されるページとの優先順序の選択が、プリントジョブ間で連続するように画像形成順序を決定することを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記画像形成順序制御手段は、プリントジョブが、熱伝導特性の異なる画像記録媒体を用いて画像形成される場合、前記熱伝導特性に基づいて、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記画像形成順序制御手段は、複数のプリントジョブを連続して処理する場合において、
前記熱伝導特性が同一である画像記録媒体が、プリントジョブ間で連続するように画像形成順序を決定することを特徴とする請求項１１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
プリントジョブ全体における各ページのトナー付着量の予測値を算出するトナー付着量予測手段を備え、
前記画像形成順序制御手段は、
前記トナー付着量予測手段で算出された前記予測値に基づいて、該予測値が昇順又は降順となるよう画像形成順序を決定する第１の制御、
プリントジョブがモノクロ画像から構成されるページと、カラー画像を含んで構成されるページとを含む場合において、前記モノクロ画像から構成されるページ、または、前記カラー画像を含んで構成されるページ、のいずれか一方を優先して、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定する第２の制御、
プリントジョブが、熱伝導特性の異なる画像記録媒体を用いて画像形成される場合、前記熱伝導特性に基づいて、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定する第３の制御、
のうち少なくとも２つの制御を併せて行うことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記画像記録媒体が、前記画像形成順序制御手段により決定された画像形成順序で前記定着手段を通過した後に、
ページ順序を所望のページ順序となるように排紙する排紙ソート手段を備えたことを特徴とする請求項１から１３までのいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１５】
前記排紙ソート手段は、
前記画像記録媒体が一時的に載置される複数のスタック手段を有し、
各スタック手段は、該スタック手段への前記画像記録媒体の排出順とは逆の順で前記画像記録媒体を排紙することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１６】
前記排紙ソート手段は、
前記画像記録媒体が一時的に保持される複数のスタック手段を有し、
各スタック手段は、その搬送路において複数枚の前記画像記録媒体を保持し、複数の搬送手段の選択的な駆動により、該スタック手段への前記画像記録媒体の排出順に、前記画像記録媒体を排紙することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１７】
前記スタック手段は、
前記搬送路において、複数枚の前記画像記録媒体が、その一部が重畳した状態で保持することを特徴とする請求項１６に記載の画像形成装置。
【請求項１８】
前記排紙ソート手段は、
前記スタック手段を経由しない直通経路と、
前記スタック手段を経由した経路と、を有し、
前記直通経路を介した前記画像記録媒体の排紙途中に、前記スタック手段を経由した経路を介した前記画像記録媒体を挿入しながら排紙することを特徴とする請求項１５から１７までのいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１９】
前記排紙ソート手段は、
前記スタック手段を経由しない直通経路用の前記画像記録媒体の第１の排紙部と、
前記スタック手段を経由した経路用の前記画像記録媒体の第２の排紙部と、を備えていることを特徴とする請求項１５から１８までのいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項２０】
前記第１の排紙部から排紙される前記画像記録媒体と、前記第２の排紙部から排紙される前記画像記録媒体とは、排紙時において互いに擦られながら排出されることを特徴とする請求項１９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ＦＡＸなどの画像形成装置に関し、詳しくは、画像記録媒体上のトナー付着量の予測値に基づいて、伝熱的特性が時間的に滑らかに変動するように複数の画像記録媒体の画像形成順序を決定し、プリントジョブを実行することができる画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、定着プロセスにおいて未定着の画像が積層された用紙（画像記録媒体、記録部材）が定着ニップ部を通過する際、ニップ部の温度を少なからず低下させるので、このことが次の画像形成において画像品質を変化させる原因となっている。単色の文字画像のみの文書の場合は特に問題ないが、より多くのトナーを積層する写真やソリッドな図形が含まれるプレゼンテーション用資料などでは、温度をより低下させるため定着不足による画像品質の低下が発生し易くなる。また、カラー画像のページと文字画像のページが不規則に入り混じる文書の場合は、ページを送る毎に伝熱特性が不規則に変化することが一般的であるから、定着温度の低下ばかりではなくニップ部の迅速な温度上昇の必要性を伴い、色再現性や光沢の発現にばらつきが生じ易くなり画像品質が不安定になり易くなる。一方、温度制御を向上させようとすると、今度は消費電力が増大することになる。
【０００３】
このような画像品質の低下や不安定化、消費電力の問題を解決する技術として、特許文献１では、両面印刷の場合に、トナー付着量に基づいてページの表裏の交換をすることにより画像形成順序を入れ替える技術が開示されている。この文献に開示された発明は、ニップ部の温度低下がより小さくなる可能性があるページ面の方を先に印刷することにより、もう一方の面は余熱を初期温度として加熱されるため、順序がこれとは逆の場合と比べて温度の変動及び温度制御のためのエネルギー消費が小さくなることを狙ったものである。例えば、表裏がモノクロとフルカラーの違いの場合は、トナー量が少ないモノクロ画像の面の方を先に印刷する。
【０００４】
また、特許文献２では、現ページが必要な定着条件を満足しないが、次ページでは定着条件を満足する場合に、先に次ページ用の用紙を定着手段に通し、その間に定着温度を満足するように定着温度を制御し、後回しにしたページ用の用紙を定着手段に通すことで、遅滞のない画像形成を可能にするものである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来技術では、ページの表裏や連続するページの前後で画像出力を交換するなど、局所的な順序変更を加えるに過ぎず、画像品質の低下や不安定化、および消費電力の問題を同時に解決するものではなかった。
【０００６】
そこで、本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、その課題は、より最適な定着プロセス条件の発現を実現して画像品質を向上することができる画像形成装置を提供することできる。また、省エネルギー化を実現することができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる目的を達成するため、本発明に係る画像形成装置は、画像記録媒体（画像記録媒体（記録部材、用紙）９）上にトナー画像を形成する画像形成手段（作像ユニット１０等の画像形成部３）と、該画像形成手段で形成されたトナー画像を加熱することにより、画像記録媒体上に定着させる定着手段（定着装置７０）と、を備えた画像形成装置において、定着手段での伝熱特性の変動を抑制するように、プリントジョブ全体における各ページの画像形成順序を決定する画像形成順序制御手段（画像形成順序制御手段９３）を備えているものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、定着装置での伝熱的特性が時間的に滑らかに変動するように画像形成順序を決定し、プリントジョブを実行することができるので、熱的に安定し、画質を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の画像形成装置の一実施形態の構成を示す概略図である。
【図２】画像形成装置が備える制御手段における画像形成順序制御に係る部分についての機能ブロック図である。
【図３】画像形成順序の一例を示す説明図である。
【図４】排紙ソート手段の模式図である。
【図５】（Ａ）画像形成順序がページ番号と同順の例を示す模式図、（Ｂ）変更後のページ順序を示す模式図、（Ｃ）各スタック手段への画像記録媒体の収容状態を示す模式図である。
【図６】画像形成順序の他の例を示す説明図である。
【図７】（Ａ）グループ番号の昇順を単純に繰り返す時系列配置、（Ｂ）はグループ番号の昇順と降順を交互に繰り返す時系列配置を示すグラフである。
【図８】モノクロ画像とカラー画像が混在する場合の時系列配置を示すグラフである。
【図９】普通紙と厚紙が混在する場合の時系列配置を示すグラフである。
【図１０】スタック手段の一実施形態を示す模式図であって、複数枚の用紙を重ねて載置するスタック手段の例である。
【図１１】スタック手段の他の実施形態を示す模式図であって、搬送路上に複数枚の用紙を保持するスタック手段の例である。
【図１２】スタック手段の他の実施形態を示す模式図であって、搬送路上に複数枚の用紙を重畳させつつ保持するスタック手段の例である。
【図１３】経路合流手段の一実施形態を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明を実施するための最良の形態を図面に基づいて説明する。なお、いわゆる当業者は特許請求の範囲内における本発明を変更・修正をして他の実施形態をなすことは容易であり、これらの変更・修正はこの特許請求の範囲に含まれるものであり、以下の説明はこの発明における最良の形態の例であって、この特許請求の範囲を限定するものではない。
【００１１】
[第１の実施形態]
（画像形成装置）
図１は、本発明の画像形成装置の一実施形態の構成を示す概略図である。図１には中間転写ベルトを有した代表的なタンデム型画像形成装置を一例に挙げており、本発明は以下の構成のみに捉われるものではない。
【００１２】
本実施形態の画像形成装置１は、画像記録媒体である記録部材９上に形成された未定着のトナー画像を加熱することで、固定されたトナー画像を記録部材９上に形成する装置である。画像記録媒体としては、用紙やフィルム等のシート状部材を用いることができる。
【００１３】
本発明の画像形成装置１は、上の方から、置かれた原稿を自動的に搬送する自動原稿搬送装置（ＡＤＦ）５、原稿を読み取るスキャナ部（読取装置）４、トナー画像を形成する画像形成部３、及び記録部材９が収納された給紙部２が配置されている。
【００１４】
画像形成装置１は、その中央部に画像形成部３が配置されている。画像形成部３では、その内部の略中央に、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色トナーに対応した４つのプロセスカートリッジとしての作像ユニット１０が水平な横方向に並列に並べたタンデム型に配列されている。
【００１５】
４つの作像ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの上方には、帯電した各感光体１１の表面に各色の画像データに基づいて露光し、潜像を形成する露光装置１２が備えられている。また、４つの作像ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの下方には、ポリイミドやポリアミド等の耐熱性材料からなり且つ中抵抗に調整された基体からなる無端状の中間転写ベルト６１を備える転写装置６０が配置されている。中間転写ベルト６１はローラ６５１、６５２、６５３に掛け回され、回転駆動される。
【００１６】
いずれの作像ユニット１０でも同様の構成であるので、この図においては、色の区別に関係ない場合はＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋの表示を省略する。各作像ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｋを有し、各感光体１１の周りには、感光体１１表面に電荷を与える帯電装置２０、感光体１１表面に形成された潜像を各色トナーで現像してトナー像とする現像装置３０、感光体１１表面に、図示しない潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置、トナー像転写後の感光体１１表面のクリーニングをするクリーニングブレードを備えるクリーニング装置４０がそれぞれ配置されている。これで、１つの作像ユニット１０を形成している。
【００１７】
感光体１１は、アモルファスシリコーン、セレン等の金属、又は、有機感光体であり、ここでは、有機感光体で説明する。有機感光体としては、導電性支持体上に、フィラー分散した樹脂層、電荷発生層及び電荷輸送層を有する感光層、その表面にフィラーを分散させた保護層を有する。
【００１８】
感光層は電荷発生物質と電荷輸送物質を含む単層構成の感光層でも構わないが、電荷発生層と電荷輸送層で構成される積層型が感度、耐久性において優れている。
【００１９】
電荷発生層は、電荷発生能を有する顔料を必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。結着樹脂としてはポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００質量部に対し０〜５００質量部、好ましくは１０〜３００質量部が適当である。
【００２０】
また、電荷輸送層は、電荷輸送物質及び結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散させ、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。結着樹脂としてはポリスチレン、スチレン−アクリルニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００２１】
また、保護層が感光層の上に設けられることもある。保護層を設け、耐久性を向上させることによって、高感度で異常欠陥のない感光体を有用に用いることができる。
【００２２】
保護層に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。
【００２３】
中でも、ポリカーボネートもしくはポリアリレートが最も良好に使用できる。保護層にはその他、耐摩耗性を向上する目的でポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂、シリコーン樹脂、及びこれらの樹脂に酸化チタン、酸化錫、チタン酸カリウム、シリカ等の無機フィラー、また有機フィラーを分散したもの等を添加することができる。保護層中のフィラー濃度は使用するフィラー種により、また感光体を使用する電子写真プロセス条件によっても異なるが、保護層の最表層側において全固形分に対するフィラーの比で５質量％以上、好ましくは１０質量％以上、５０質量％以下、好ましくは３０質量％以下程度が良好である。
【００２４】
帯電装置２０は、帯電部材として導電性芯金の外側に中抵抗の弾性層を被覆して構成される帯電ローラ２１を備える。帯電ローラ２１は、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧（ＤＣ）及び／又は交流電圧（ＡＣ）が印加される。このイオンを放電する帯電ローラ２１では、材質としては弾性樹脂ローラが用いられている。また、帯電ローラ２１は電気抵抗の調整のために、カーボンブラック等の無機導電材、イオン導電材を含有することがある。
【００２５】
また、帯電ローラ２１は、感光体１１に対して微小な間隙をもって配設される。この微小な間隙は、例えば、帯電ローラ２１の両端部の非画像形成領域に一定の厚みを有するスペーサ部材を巻き付けるなどして、スペーサ部材の表面を感光体１１表面に当接させることで、設定することができる。また、帯電ローラ２１は、感光体に近接させずに、接触させてもよい。ローラ形状であり、感光体１１に近接している部分で、放電して、感光体１１を帯電させることができる。また、近接させて非接触にすることで、帯電ローラ２１の転写残トナーによる汚れの発生を抑えることができる。また、帯電ローラ２１には、帯電ローラ２１表面に接触してクリーニングする図示しない帯電クリーナローラが設けられている。
【００２６】
現像装置３０は、感光体１１と対向する位置に、図示しないが内部に磁界発生手段を備える現像スリーブが配置されている。現像スリーブの下方には、図示しないトナーボトルから投入されるトナーを現像剤と混合し、攪拌しながら現像スリーブへ汲み上げる機構を併せて有する攪拌・搬送スクリューが備えられている。現像スリーブによって搬送されるトナーと磁性キャリアからなる二成分現像剤は、規制部材によって所定の現像剤層の厚みに規制され、現像スリーブに担持される。現像スリーブは、感光体１１との対向位置において同方向に移動しながら、現像剤を担持搬送し、トナーを感光体１１に供給する。また、未使用のトナーが収納された各色のトナーカートリッジが、着脱可能に感光体１１上部の空間に収納される。図示しないモーノポンプ（ヘイシンモーノポンプ：登録商標）やエアポンプなどのトナー搬送手段により、各現像装置３０に必要に応じトナーを供給するようになっている。
【００２７】
クリーニング装置４０は、クリーニングブレード及びそのブレードを保持するホルダー等で構成され、感光体１１に対してそのブレード部材を圧接させることにより、感光体１１から残留トナーを除去する。また、クリーニングブレードが感光体１１と当接・離間する機構を備え、画像形成装置１の制御部にて、任意に当接・離間させることができる。クリーニングブレードをカウンタ方式で、感光体１１に当接させ、これによって、感光体１１上に残留するトナー、汚れとして付着している記録部材のタルク、カオリン、炭酸カルシウム等の添剤を感光体１１から除去してクリーニングする。除去したトナー等は、図示しない廃トナー回収コイルで、図示しない廃トナー容器に搬送し、貯留する。
【００２８】
クリーニング装置４０によりクリーニングされて感光体１１から取り除かれたトナーは、トナー搬送部材によって、サービスマンなどにより回収されるか、あるいはリサイクルトナーとして現像装置などに運ばれ現像に使用される。
【００２９】
転写装置６０は、トナー像が積層される中間転写ベルト６１、感光体１１上のトナー像を中間転写ベルト６１に転写・積層させる一次転写ローラ６２、積層されたトナー像を記録部材９に転写する二次転写ローラ６３等を備えている。さらに、転写装置６０では、二次転写ローラ６３に対向する部分で、中間転写ベルト６１の内側に対向部材となる支持ローラ６５３が設けられている。
【００３０】
中間転写ベルト６１を挟んで、各感光体１１と対向する位置には、感光体１１上に形成されたトナー像を中間転写ベルト６１上に一次転写する一次転写ローラ６２がそれぞれ配置されている。一次転写ローラ６２は、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧（ＤＣ）及び／又は交流電圧（ＡＣ）が印加される。印加する電圧の極性としては、トナーの電荷の極性とは逆の極性とし、感光体１１から中間転写ベルト６１側に引き寄せ移行させることで、一次転写する。また、この一次転写ローラ６２には、電気抵抗の調整のためにカーボンブラック等の無機導電材やイオン導電材を含有させ、半導電性にすることが好ましい。一次転写ローラ６２の抵抗値が異なっていても転写効率はほとんど変わらないが、画像面積比が異なると転写効率は大きく異なってくるため、安定して転写効率を維持できない。これは、転写ニップ部においてトナーが介在しない部分に電流が優先的に流れてしまう結果、画像面積比が小さい場合には転写電圧値が低くなって転写に必要な電界が十分得られなくなるためである。特に、一次転写ローラ６２の抵抗値が低い場合には転写部に介在するトナーの抵抗値の影響が大きくなるため、一次転写ローラ６２の抵抗値が低い場合ほど顕著になる。このように定電流制御を採用する場合には一次転写ローラ６２として抵抗値の高いものを使用することが望まれるが、その抵抗値が５×１０８Ωを越えると電流のリークによってトナー像を乱すおそれが強まる。従って、一次転写ローラ６２の抵抗値は、１×１０５Ω以上５×１０８Ω以下の範囲内のものを用いるのが好ましい。
【００３１】
トナーが介在しない部分に電流が優先的に流れてしまう現象は、上述のトナー抵抗によるだけでなく、一次転写ローラ６２の中心に設けられている芯金に印加される一次転写電圧と感光体１１との電位差が、トナーが現像されていない個所の方がトナーが現像された個所よりも大きいために、より大きな電位差の方に転写電流が流れ易いことにもよる。これは、トナー像が感光体１１の帯電極性と同じで、感光体１１の像露光を受けて感光体電位が除電された個所にトナーが現像されることで感光体１１上にトナー像を形成する画像形成装置の場合に発生する。トナー像の形成されていない個所の感光体電位が高く、トナー像の形成された個所の感光体電位は低いが、転写電位は感光体電位とは逆極性なので、一次転写電圧と感光体電位との差が、トナーが現像されていない個所の方が、トナーが現像された個所よりも大きくなる。この場合一次転写ローラ６２の抵抗値は、望ましくは、５×１０７Ω以上５×１０８Ω以下の範囲内のものが好ましい。
【００３２】
また、中間転写ベルト６１に積層されたトナー像は、二次転写ローラ６３で記録部材に二次転写される。二次転写ローラ６３には、一次転写ローラ６２と同様に、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧（ＤＣ）及び／又は交流電圧（ＡＣ）が印加される。印加する電圧の極性としては、トナーの電荷の極性とは逆の極性で、中間転写ベルト６１から、搬送されてきた記録部材側に引き寄せ移行させることで、二次転写する。
【００３３】
二次転写ローラ６３は、金属よりなる円筒状の芯金と、この芯金の外周面に形成された弾性層と、この弾性層の外周面に形成された樹脂材料からなる表面層とから構成されている。
【００３４】
芯金を構成する金属としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム合金などの金属材料が用いられる。芯金の上に形成される弾性層には一般的にゴム材料が使用されゴム層となっている。これは、二次転写ローラ６３を変形させて二次転写ニップ部を確保のために二次転写ローラ６３には弾性機能が要求されることに起因するものであり、ＪＩＳ−Ａ硬度で７０［°］以下が望ましい。
【００３５】
また、二次転写ローラ６３のクリーニング手段としてクリーニングブレードを使用しているため、弾性層が柔らかすぎると、クリーニングブレードの当接状態が不安定となり適正なクリーニング角度が得られなくなる。よって、弾性層の硬度としてはＪＩＳ−Ａ４０［°］以上が望ましい。
【００３６】
また、二次転写ローラ６３が絶縁体ではトナー画像を記録体に転写するという機能が果たしえないため、導電機能を付与された発泡樹脂剤で、厚さは２ｍｍ〜１０ｍｍであることが好ましい。導電機能を付与する材料としては、カーボンブラックが分散されたＥＰＤＭやＳｉゴム、またイオン導電機能を有するＮＢＲ、ウレタンゴム等を使用してもよい。
【００３７】
弾性層に用いられる発泡樹脂剤の多くがトナーに対し化学的親和性が高く、摩擦係数が大きいため、クリーニングブレードが接触している表面層に必要な機能としては、低摩擦係数、トナー離型性が必要となることから、二次転写ローラ６３の表面層は、フッ素樹脂系樹脂に抵抗制御材を加えて抵抗調整し用いられる。
【００３８】
さらに、二次転写ローラ６３は、中間転写ベルト６１と接触して回転していることから、中間転写ベルト６１と二次転写ローラ６３との間に微小な線速差が発生すると中間転写ベルト６１の駆動に影響を与えてしまう。よって、中間転写ベルト６１とのすべり性が二次転写ローラ６３の表面層には要求されるため、表面層の最表面の摩擦係数が０．４以下になるように設定することが望ましい。
【００３９】
また、中間転写ベルト６１の周囲には、二次転写後の中間転写ベルト６１の表面をクリーニングする中間転写ベルトクリーニング装置６４が設けられている。
【００４０】
また、支持ローラ６５３が中間転写ベルト６１と当接・離間する機構を備え、画像形成装置本体の制御部にて、任意に当接・離間させることができる。
【００４１】
さらに、この画像形成装置１には、中間転写ベルト６１に潤滑剤を塗布する潤滑剤塗布装置６７が設けられている。潤滑剤塗布装置６７は、固定されたケースに収容された固形潤滑剤と、固形潤滑剤に接触して潤滑剤を削り取り、中間転写ベルト６１に塗布するブラシローラとブラシローラで塗布された潤滑剤を均す潤滑剤塗布ブレードを備える。固形潤滑剤は、直方体状に形成されており、加圧バネによってブラシローラ側に付勢されている。固形潤滑剤はブラシローラによって削り取られ消耗し、経時的にその厚みが減少するが、加圧バネで加圧されているために常時ブラシローラに当接している。ブラシローラは、回転しながら削り取った潤滑剤を中間転写ベルト６１表面に塗布する。なお、同様の機能を有する潤滑剤塗布装置を感光体１１に対して配設してもよい。
【００４２】
本実施形態においては、上記ブラシローラによる潤滑剤塗布位置に対して移動方向の下流側の中間転写ベルト６１表面に潤滑剤均し手段としての不図示の潤滑剤塗布ブレードを当接させている。潤滑剤塗布ブレードは弾性体であるゴムから構成されているものであり、クリーニング手段としての機能も持たせ、中間転写ベルト６１の移動方向に対してカウンタ方向に当接してある。上記固形潤滑剤としては、乾燥した固体疎水性潤滑剤を用いることが可能であり、ステアリン酸亜鉛の他にも、ステアリン酸、オレイン酸、パルチミン酸等の脂肪酸基を有する金属化合物なども使用できる。さらに、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ろう、オオバ油、みつろう、ラノリンなどのワックス等も使用できる。
【００４３】
中間転写ベルト６１はＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＩ（ポリイミド）、ＰＣ（ポリカーボネート）等を単層又は複数層に構成し、カーボンブラック等の導電性材料を分散させ、その体積抵抗率を１０８〜１０１２Ωｃｍ、かつ表面抵抗率を１０９〜１０１３Ωｃｍの範囲となるよう調整されている。なお、必要に応じ該中間転写ベルト６１の表面に離型層をコートしてもよい。コートに用いる材料としては、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＴＦＥ（ポリ四フッ化エチレン）、ＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＰＥＡ（パーフルオロアルコキシフッ素樹脂）、ＦＥＰ（四フッ化エチレン−六フッ化プロピレン共重合体）、ＰＶＦ（フッ化ビニル）等のフッ素樹脂が使用できるが、これに限定されるものではない。
【００４４】
中間転写ベルト６１の製造方法は注型法、遠心成形法等があり、必要に応じてその表面を研磨してもよい。中間転写ベルト６１の体積抵抗率が上述した範囲を超えると、転写に必要なバイアスが高くなるため、電源コストの増大を招くため好ましくない。また、転写工程、転写紙剥離工程などで中間転写ベルト６１の帯電電位が高くなり、かつ自己放電が困難になるため除電手段を設ける必要が生じる。また、体積抵抗率及び表面抵抗率が前記範囲を下回ると、帯電電位の減衰が早くなるため自己放電による除電には有利となるが、転写時の電流が面方向に流れるためトナー散りが発生してしまう。従って、本発明における中間転写ベルト６１の体積抵抗率及び表面抵抗率は前記範囲内でなければならない。
【００４５】
なお、体積抵抗率及び表面抵抗率の測定は高抵抗抵抗率計（三菱化学社製：ハイレスタＩＰ）にＨＲＳプローブ（内側電極直径５．９ｍｍ，リング電極内径１１ｍｍ）を接続し、中間転写ベルト６１の表裏に１００Ｖ（表面抵抗率は５００Ｖ）の電圧を印加して１０秒後の測定値を用いた。
【００４６】
図１では、転写装置６０の左方には、記録部材９上のトナー像を記録部材９に半永久的に定着させる定着装置７０が備えられている。定着装置７０は、詳細には図示しないが、主に、内部にハロゲンヒータを有する定着ローラと、これに対向し、圧接して配置される加圧ローラとから構成されている。定着装置７０は、フルカラーとモノクロ画像、あるいは片面か両面かにより定着条件を制御し、記録部材９の種類に応じて最適な定着条件となるよう、制御手段９０（図２参照）により制御される。
【００４７】
画像形成部３に、給紙カセット８０ａ、そして排紙ユニット８６が接続される。いずれかの給紙カセット８０ａからピックアップローラ８２により給紙された記録部材９は分離ローラ８１によって１枚に分離された後、停止状態にあるレジストローラ８４に突き当てられて待機する。その後、感光体１１のトナー像に一致するタイミングで送り出される。
【００４８】
（画像形成順序制御）
図２は、本実施形態に係る画像形成装置１が備える制御手段９０における画像形成順序制御に係る部分についての機能ブロック図である。なお、画像形成装置１は、プリンタ及び複写機としての機能を有している。なお、以下、画像形成装置１がネットワーク、専用線等を介して接続されたホスト装置としての情報処理装置（ＰＣ、サーバなど）からプリントジョブを受信して、印刷を実施する場合（プリンタとして機能する場合）について説明するが、複数ページからなる紙原稿を自動フィードし連続複写する場合（複写機として機能する場合）においても同様の制御が可能であることは勿論である。なお、「プリントジョブ」とは、一の画像形成動作を表し、１枚の画像形成動作の場合も、複数枚の連続している画像形成動作の場合もある。
【００４９】
図２に示すように、制御手段９０は、網点データ生成手段９１、トナー付着量予測手段９２及び画像形成順序制御手段９３を備えている。なお、制御手段９０は、例えば、バスラインに接続される演算手段（ＣＰＵ等）、記憶手段（ＲＡＭ、ＲＯＭ等）、入出力インタフェース等を含んで構成される（例えば、特許文献１の図２参照）。
【００５０】
網点データ生成手段９１は、画像データ９５に基づいて網点データ９６を生成する。すなわち、画像データ９５をビットマップ展開し、ドットイメージからなる網点データ９６を生成する。なお、網点データ９６の記憶は、画像形成装置１が備える磁気ハードディスクなどの大容量記憶装置の記憶容量により制限され、プリントジョブ全体について一度に記憶できない場合があるが、この場合、より少ないページ数のサブグループに分けて網点データ９６を記憶すればよい。
【００５１】
トナー付着量予測手段９２は、網点データ９６に基づいてトナー付着量データ９７を生成する。すなわち、トナー付着量予測手段９２は、画像データ９５に基づいて、網点データ９６を介してページ毎のトナー付着量の予測値を算出する。具体的には、１ページ内の領域を適当なサイズのメッシュに分割し、メッシュ毎に網点一個に付き１（整数値）の単位でカウントする。ここで総量規制を考慮し、あらかじめ１メッシュあたりの最大カウント数を設定しておく。最後にメッシュ毎のカウント数の総和を、１ページ内のトナー付着量とし、トナー付着量データ９７として記憶する。なお、以上の処理を、網点データ生成手段９１内で網点データ生成中に処理するように変更すれば、トナー付着量予測手段９２を省くことができ、より効率的になる。
【００５２】
画像形成順序制御手段９３は、プリントジョブ全体についてのページ単位の画像形成順序を制御するものであり、本実施形態では、想定されるトナー消費量に基づいて制御されるものである。
【００５３】
具体的には、トナー付着量予測手段９２により生成されたトナー付着量データ９７に基づいて画像形成順序データ９８を生成し、画像形成順序制御手段９３は、当該画像形成順序データ９８に基づいて画像形成部３での画像形成動作を実行させるものである。
【００５４】
本実施形態では、画像形成順序制御手段９３は、ページ毎のトナー付着量の予測値に基づいて、昇順又は降順によりページ間の画像形成順序を決定する。全ページ片面印刷の場合について図３に基づいて説明する。
【００５５】
図３は、ページ数がｎの場合の、未定着画像記録媒体Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３，・・・，Ｍｎに対応するトナー付着量の予測値ｍｉ（ｉ＝１，２，３，・・・，ｎ）を表す模式図である。
【００５６】
本実施形態ではページ毎のトナー付着量の予測値ｍｉの昇順又は降順によりページ間の画像出力順序を決定する。すなわち図３において、
ｍ１≦ｍ２≦ｍ３≦・・・≦ｍｎ    ・・・式１（ａ）
となっている場合は、昇順に並べるとｍ１，ｍ２，ｍ３，・・・，ｍｎとなり、降順に並べるとｍｎ，ｍ（ｎ−１），ｍ（ｎ−２），・・・，ｍ１となる。一方、
ｍ１≧ｍ２≧ｍ３≧・・・≧ｍｎ    ・・・式１（ｂ）
となっている場合は、降順に並べるとｍｎ，ｍ（ｎ−１），ｍ（ｎ−２），・・・，ｍ１となり、降順に並べるとｍ１，ｍ２，ｍ３，・・・，ｍｎとなる。
【００５７】
そして、画像形成順序制御手段９３は、昇順又は降順になるように画像形成順序を決定する。ただし上記の式１（ａ）又は式１（ｂ）に厳密に従う必要はなく、厳密な順序付けからのずれを評価するような適当な評価関数に基づき、所定の判定基準を満足する配置を適当に選択することで画像形成順序を決定するようにしてもよい。また、カラー画像を２値化して白黒画像として出力する場合に、評価関数を利用しても良い。例えば、２値（Ｎ値）画像に変換する方法として、誤差拡散法やディザ法が知られている。
【００５８】
また、１ページ内を概ね２等分した領域のトナー付着量の予測値の差が所定以上であれば、ページ境界前後でのトナー付着量が均等になるように画像形成方向の向きを変えて画像形成順序を決定するように画像形成順序制御手段９３で処理するようにしてもよい（後述する）。
【００５９】
また、プリントジョブの全てのページについて昇順又は降順になるように画像形成順序を決定するのではなく、閾値を用いて複数のグループにグループ分けし、グループ単位で昇順又は降順になるように画像形成順序を決定するようにしても良い。
【００６０】
この場合、画像形成順序制御手段９３はトナー付着量予測手段９２によって予測された１ページあたりのトナー付着量データ９７についてプリントジョブの各ページを複数のグループ（水準）に分類する。例えば、４つのグループ（グループ１〜４）にグルーピングする場合、トナー付着量データ９７をｍとし、グルーピングのためのトナー消費量の閾値をｍｔｈ１,ｍｔｈ２，ｍｔｈ３（ｍｔｈ１＜ｍｔｈ２＜ｍｔｈ３）とすると、トナー付着量データｍが、
（１）            ｍ＜ｍｔｈ１  のときはグループ１、
（２）  ｍｔｈ１≦ｍ＜ｍｔｈ２  のときはグループ２、
（３）  ｍｔｈ２≦ｍ＜ｍｔｈ３  のときはグループ３、
（４）  ｍｔｈ３≦ｍ            のときはグループ４、
のように、分類することができる。
【００６１】
そして、画像形成順序制御手段９３は、グループ１〜４について昇順又は降順になるように画像形成順序を決定する。また、同一グループに属するページ間では元の相対的順序関係（ページ順等）を維持するようにすればよい。
【００６２】
（排紙ソート手段）
上述のように、画像形成順序制御手段９３により画像を出力する順序が決定すると、当該順番に基づいて画像形成プロセスを経て、画像形成が行われる。なお、画像形成プロセスについては、公知または新規の画像形成プロセスによれば良く、特に限られるものではない。
【００６３】
画像形成順序制御手段９３により決定される画像形成順序は、ユーザ所望の順序（ページ昇順等）とは異なることが通常であるので、画像記録媒体９を定着装置７０において定着処理を行った後の画像形成装置１からの排紙の際に、変更された出力順序を復元するソーティングを実施することが好ましい。
【００６４】
排紙の際のソーティングを行う排紙ソート手段５０を図４に示す。なお、排紙ソート手段５０は、画像形成装置１内部に排紙ソートユニットとして備えるようにしても、画像形成装置１の排出部を排紙ソート手段５０への挿入部として、別途の装置（排紙ソート装置）として構成するようにしても良い。
【００６５】
なお、ソーティングにおいて、交換対象となるページ数、及びページの交換作業に用いるバッファの数に依存してソート終了までの時間が決まるため、１グループ当たりのページ数を調整することで、ソートに要する時間を適当に短縮することができる。
【００６６】
図４に示すように、排紙ソート手段５０における挿入部５１から排紙部５５への画像記録媒体９の搬送経路の途中には、経路切り替え手段５２、ソート手段５３および経路合流手段５４が設けられている。
【００６７】
ソート手段５３は複数のスタック手段Ｓｎから構成される。図４に示す例では、４組のスタック手段Ｓｎ（ｎ＝１，２，３，４）を備えた例を示している。なお、図中の矢印は、定着装置７０を通過した画像記録媒体９の搬送経路を示している。
【００６８】
定着装置７０により画像記録媒体９に固定されたトナー画像が形成され、画像記録媒体９が排紙ソート手段５０の挿入部５１に至ると、先ず、経路切り替え手段５２により、スタック手段Ｓ１からスタック手段Ｓ４に至る経路Ｋ１〜経路Ｋ４、および直通経路Ｋ０、の何れかの経路が選択される。
【００６９】
経路Ｋ１〜経路Ｋ４の何れかが選択された場合は、それぞれ対応するスタック手段Ｓｎ（ｎ＝１，２，３，４）に一時的に収納される。なお、経路切り替え手段５２としては、例えば、複数の排紙部を持ついわゆるソーターへ選択的に搬送する技術を使うことができる。
【００７０】
また、本実施形態では、ソート手段５３におけるそれぞれのスタック手段Ｓｎは、画像記録媒体９が到達した順に積み重ね、また最も上部に積み重ねられた画像記録媒体９を一枚ずつ取り出すことが可能な機構（後入れ先出し）が備えているが、これに限られるものではなく、先入れ先出し可能な機構を有していても良い。ソート手段５３としては、例えば、複数の用紙カセットの中から一組を選択して用紙を取り出して画像形成手段へ送出する機構を用いることができる。
【００７１】
また、経路合流手段５４は、スタック手段Ｓ１〜スタック手段Ｓ４の何れかから送出された画像記録媒体９を排紙部５５へ搬送するものである。
【００７２】
次に、トナー消費量を２水準とした場合における排紙ソート手段５０の動作例を説明する。トナー消費量を２水準とするときは、スタック手段Ｓｎが少なくとも２組（ｎ＝２）必要である。
【００７３】
先ず、例えば、片面印刷の１０ページからなるプリントジョブの場合で、トナー付着量予測手段９２により各ページのトナー消費量を予測した結果、画像形成順序がページ番号と同順、すなわち、図５（Ａ）に示すように、
ｐ１→ｐ２→ｐ３→ｐ４→ｐ５→ｐ６→ｐ７→ｐ８→ｐ９→ｐ１０
と判定された場合には、そのままの順序で画像形成を行い、経路Ｋ０を通過して排紙部５５に搬送すればよい。
【００７４】
しかしながら、トナー付着量予測手段９２により各ページのトナー消費量を予測した結果、ページ番号と同順とならない場合、例えば、｛ｐ１，ｐ４，ｐ５，ｐ７，ｐ８，ｐ９｝がグループ１、ページ番号｛ｐ２，ｐ３，ｐ６，ｐ１０｝がグループ２であることが判定されたとする。
【００７５】
また、この場合において、例えば、グループ１に属するページをグループ２に属するページよりも優先的に出力し、排紙部５５に排出するページ番号を昇順とする場合には、画像形成順序制御手段９３は、画像形成順序を図５（Ｂ）に示すように、
ｐ９→ｐ８→ｐ７→ｐ５→ｐ４→ｐ１→ｐ１０→ｐ６→ｐ３→ｐ２
に変更した画像形成順序データ９８を生成する。なお、ここでは、ソート手段５３においては先に収納されたページは後から収納されたページよりも後に取り出される。
【００７６】
一方、排紙部５５に排出されるページ番号を降順とする場合は、画像形成順序を、
ｐ１→ｐ４→ｐ５→ｐ７→ｐ８→ｐ９→ｐ２→ｐ３→ｐ６→ｐ１０
とすればよい。
【００７７】
また、それぞれのページが定着装置７０を通過後、グループ１｛ｐ９，ｐ８，ｐ７，ｐ５，ｐ４，ｐ１｝は経路Ｋ１を通り、
ｐ９→ｐ８→ｐ７→ｐ５→ｐ４→ｐ１
の順序でスタック手段Ｓ１へ仮収納される（ステップ１）。
【００７８】
また、グループ２｛ｐ１０,ｐ６，ｐ３，ｐ２｝は経路Ｋ２を通り、
ｐ１０→ｐ６→ｐ３→ｐ２
スタック手段Ｓ２に仮収納される（ステップ２）。
【００７９】
プリントジョブにおける全ページの画像形成が終了した後のスタック手段Ｓ１およびスタック手段Ｓ２に収容されている画像記録媒体９の収容状態は図５（Ｃ）に示すように上部から、
スタックＳ１：ｐ１→ｐ４→ｐ５→ｐ７→ｐ８→ｐ９
スタックＳ２：ｐ２→ｐ３→ｐ６→ｐ１０
となるページ順序で画像記録媒体９が積み重なっている。
【００８０】
次に、スタック手段Ｓ１からページｐ１の画像記録媒体９を取り出し、経路Ｋ１’を通過して排紙部５５に搬送し（ステップ３）、スタック手段Ｓ２からページｐ２およびｐ３の画像記録媒体９を取り出し、経路Ｋ２’を通過して排紙部５５に搬送する（ステップ４）。さらに、スタック手段Ｓ１からページｐ４およびｐ５の画像記録媒体９を取り出し、経路Ｋ１’を通過して排紙部５５に搬送する（ステップ５）。
【００８１】
以下、同様にページ番号が元の昇順となるようにスタック手段Ｓ１またはスタック手段Ｓ２を適宜選択し、スタック手段に収納されている画像記録媒体９を一枚ずつ取り出して、経路合流手段５４を経て排紙部５５に搬送する。以上の処理により、排紙部５５には、ページ番号昇順で排紙がなされる。
【００８２】
なお、両面印刷の場合には、熱的に影響が大きい側のトナー消費量に基づいて、紙葉単位でグループ化することが好ましい。また、ページの表裏を反転するための機構（反転手段）を、ソート手段５３の上流または下流側に設ければよい。ただし、両面印刷の場合においても、一方の面が空白又は文字のみから構成される画像である場合には、片面印刷の場合と同様の方法で処理することができる。
【００８３】
また、上記例では、２水準にグルーピングする例を説明したが、トナー消費量をＮ水準にグループ分類する場合はＮ組のスタック手段を備えることにより、同様の手順を経てページのソーティングを行うことができる。また、搬送経路の切り替え、スタック手段５３の選択、画像記録媒体９を取り出すスタック手段５３の選択等に関する制御（排紙ソート制御）については、例えば、プログラム化され、制御手段９０の記憶装置に記憶されている。
【００８４】
以上説明したように、第１の実施形態に係る画像形成装置によれば、ページ毎のトナー付着量の予測値の降順又は昇順により画像を出力するページの順序を交換することで、連続するページ間での熱特性が均一化し、より安定した定着温度条件が得られて画像品質が向上する。
【００８５】
また、１ページ当たりのトナー消費量予測に基づいて、各ページにトナー消費量水準を付与し、伝熱特性がより近いページどうしを同じグループに分類するように出力順序を変更し、グループごとにまとめて画像形成を行うことにより、定着プロセスにおける温度の安定性を向上させることができる。
【００８６】
また、定着装置の温度制御において消費電力を軽減させることが可能となり、省エネルギー化を図ることができる。さらに、画像形成順序決定の際に必要となるページ毎のトナー付着量の予測値は相対値、有限の水準数でよいため、画像形成装置の制御手段に実装することが容易に実現できる。
【００８７】
さらに、ソート手段として後入れ先出し型のスタック手段等を複数段設けることで、変更されたページ順序を元に戻すことが可能となる。
【００８８】
[第２の実施形態]
以下、本発明に係る画像形成装置の他の実施形態について説明する。なお、上記第１の実施形態と同様の点についての説明は省略する。
【００８９】
本実施形態では、画像形成順序制御手段９３は、全ページ片面印刷の場合には、ページ毎のトナー付着量の予測値ｍｉ（ｉ＝１，２，３，・・・，ｎ）が相対的に大小交互に配置されるように画像形成順序を決定する。
【００９０】
すなわち、上記式１（ａ）又は式１（ｂ）の関係になっている場合は、図３においてページ数ｎが偶数ならば、
ｍ１≦ｍ２≧ｍ３≦・・・≦ｍｎ    ・・・式２（ａ）
あるいは、
ｍ１≧ｍ２≦ｍ３≧・・・≧ｍｎ    ・・・式２（ｂ）
となるように画像形成順序を決定する。
【００９１】
ただし、上記の式２（ａ）又は式２（ｂ）に厳密に従う必要はなく、実際探索することが困難である場合や不可能である場合もありうるので、厳密な順序付けからのずれを評価するような適当な評価関数に基づき、ある判定基準を満足する配置を適当に選択することで画像形成順序を決定するようにしてもよい。両面印刷の場合には、熱的に影響が大きい面のトナー付着量の予測値に基づいて、表裏面を一組として順序付ける。両面印刷の場合においても、一方の面が空白又は文字のみから構成される画像である場合には、片面印刷の場合と同様の方法で処理することができる。
【００９２】
本実施形態では、トナー付着量の予測値が大きいページと少ないページを交互に配置することで、トナー付着量の予測値が大きいページが連続して定着ニップ部を通過する場合に比べ、低下する温度を回復するための消費電力が軽減される。
【００９３】
なお、１ページ内を概ね２等分した領域のトナー付着量の予測値の差が所定以上であれば、ページ境界前後でのトナー消費量が交互に大小になるように画像形成方向の向きを変えて画像形成順序を決定するように画像形成順序制御手段９３で処理するようにしてもよい。
【００９４】
[第３の実施形態]
また、画像形成順序制御手段９３は、１ページ内を概ね２等分した領域に、トナー付着量が少ない領域とトナー付着量が多い領域が含まれる場合、ページ境界前後でのトナー付着量が均等に配置するように画像形成方向の向きを変えて画像形成順序を決定することができる。
【００９５】
図６は、本実施形態に係る画像形成装置による画像形成順序の一例を示す説明図である。トナー付着量予測手段９２は、トナー画像が形成される方向に１ページ内の画像を２等分した領域毎のトナー付着量：ｍｉａ，ｍｉｂ（ｉ＝１，２，３，・・・ｎ）を算出し、トナー付着量データ９７として記憶する。
【００９６】
図６はページ数がｎの場合の、未定着画像記録媒体Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３，・・・，Ｍｎに対応するページを２分割したときのトナー付着量ｍｉａ，ｍｉｂ（ｉ＝１，２，３，・・・，ｎ）を表している。
【００９７】
画像形成順序制御手段９３は、ページ毎のトナー付着量ｍｉａ，ｍｉｂ（ｉ＝１，２，３，・・・，ｎ）に関する昇順又は降順により画像出力順序を決定する。すなわち、図６において、
ｍ１ａ≦ｍ１ｂ≦ｍ２ａ≦ｍ２ｂ≦ｍ３ａ≦ｍ３ｂ≦・・・≦ｍｎａ≦ｍｎｂ ・・・式３（ａ）
となっている場合は、昇順に並べるとｍ１ａ，ｍ１ｂ，ｍ２ａ，ｍ２ｂ，ｍ３ａ，ｍ３ｂ，  ・・・，ｍｎａ，ｍｎｂとなり、降順に並べるとｍｎｂ，ｍｎａ，ｍ（ｎ−１）ｂ，ｍ（ｎ−１）ａ，ｍ（ｎ−２）ｂ，ｍ（ｎ−２）ａ，・・・，ｍ１ｂ，ｍ１ａとなる。一方、
ｍ１ａ≧ｍ１ｂ≧ｍ２ａ≧ｍ２ｂ≧ｍ３ａ≧ｍ３ｂ≧・・・≧ｍｎａ≧ｍｎｂ ・・・式３（ｂ）
となっている場合は、昇順に並べるとｍｎｂ，ｍｎａ，ｍ（ｎ−１）ｂ，ｍ（ｎ−１）ａ，ｍ（ｎ−２）ｂ，ｍ（ｎ−２）ａ，・・・，ｍ１ｂ，ｍ１ａとなり、降順に並べるとｍ１ａ，ｍ１ｂ，ｍ２ａ，ｍ２ｂ，ｍ３ａ，ｍ３ｂ，  ・・・，ｍｎａ，ｍｎｂとなる。
【００９８】
そして、昇順又は降順になるように画像形成順序を決定する。ただし上記の式３（ａ）又は式３（ｂ）に厳密に従って順序付ける必要はなく、実際探索することが困難であるか不可能である場合もありうるので、厳密な順序付けからのずれを評価するような適当な評価関数に基づき、ある判定基準を満足する配置を選択することで画像形成順序を決定するようにしてもよい。
【００９９】
両面印刷の場合には、熱的に影響が大きい面のトナー付着量の予測値に基づいて、表裏面を一組として画像形成順序を決定する。両面印刷の場合においても、一方の面が空白又は文字のみから構成される画像である場合には、片面印刷の場合と同様の方法で処理することができる。
【０１００】
本実施形態では、副走査方向の画像形成順序を変える自由度を与え、ページ境界前後でのトナー付着量分布がより連続的に変化するように配置することにより、第１の実施形態の場合に比べてより熱特性を均一化することが可能になり、画像品質が向上する。
【０１０１】
[第４の実施形態]
トナー付着量予測手段９２は、トナー画像が形成される方向に１ページ内の画像を２等
分した領域毎のトナー付着量：ｍｉａ，ｍｉｂ（ｉ＝１，２，３，・・・ｎ）を算出し、
トナー付着量データ９７として記憶する。
【０１０２】
画像形成順序制御手段９３は、片面印刷の場合には、各ページのトナー付着量ｍｉａ，ｍｉｂ（ｉ＝１，２，３，・・・ｎ）に関し、相対的に大小交互に配置するように画像形成順序を決定する。すなわち、図６において、
ｍ１ａ≦ｍ１ｂ≧ｍ２ａ≦ｍ２ｂ≧ｍ３ａ≦ｍ３ｂ≧・・・≦ｍｎａ≧ｍｎｂ ・・・式４（ａ）
となっている場合は、ｍ１ａ，ｍ１ｂ，ｍ２ａ，ｍ２ｂ，ｍ３ａ，ｍ３ｂ，・・・，ｍｎａ，ｍｎｂとなるように、又はｍｎｂ，ｍｎａ，ｍ（ｎ−１）ｂ，ｍ（ｎ−１）ａ，ｍ（ｎ−２）ｂ，ｍ（ｎ−２）ａ，・・・，ｍ１ｂ，ｍ１ａとなるように画像形成順序を変える。また、
ｍ１ａ≧ｍ１ｂ≦ｍ２ａ≧ｍ２ｂ≦ｍ３ａ≧ｍ３ｂ≦・・・≧ｍｎａ≦ｍｎｂ ・・・式４（ｂ）
の場合も同様である。
【０１０３】
ただし上記の式４（ａ）又は式４（ｂ）に厳密に従って順序付ける必要はなく、実際探索することが困難である場合や不可能である場合もありうるので、厳密な順序付けからのずれを評価するような適当な評価関数に基づき、ある判定基準を満足する配置を適当に選択することで順序を決定するようにしてもよい。
【０１０４】
両面印刷の場合には、熱的に影響が大きい面のトナー付着量の予測値に基づいて、表裏面を一組として順序付ける。両面印刷の場合においても、一方の面が空白又は文字のみから構成される画像である場合には、片面印刷の場合と同様の方法で処理することができる。
【０１０５】
本実施形態では、副走査方向の画像形成順序を変える自由度を与え、第３の実施形態の場合よりもきめ細かくトナー付着量の予測値が大きい領域と小さい領域を交互に配置することで、トナー付着量が多い領域が連続して定着ニップ部を通過する場合に比べ、低下する温度を回復するための消費電力が軽減される。
【０１０６】
[第５の実施形態]
ここでは、画像形成順序制御手段９３は、画像形成装置１の起動後又は休止状態からの復帰後、あるいは先行するプリントジョブ直後に引き続くプリントジョブでの第１ページ目の画像出力については、画像形成方向のトナー付着量の予測値の小さいページ、または領域の方から画像を形成する。
【０１０７】
本実施形態では、画像形成装置１が起動する際、もしくは休止状態からの復帰する際の最初のプリントジョブとなる場合は、最初に画像形成されるページのトナー付着量が小さくなるように画像形成順序を決定する。
【０１０８】
具体的には、第１の実施形態で説明したケースでは式１（ａ）の場合はｍ１が最初であり、式１（ｂ）の場合はｍｎが最初である。第２の実施形態で説明したケースでは式２（ａ）（ｂ）の場合はｍ１又はｍｎが最初である。第３の実施形態で説明したケースでは式３（ａ）の場合ｍ１ａが最初であり式３（ｂ）の場合ｍｎｂが最初である。第４の実施形態で説明したケースでは式４（ａ）（ｂ）の場合ｍ１ａ又はｍｎｂが最初である。
【０１０９】
トナー付着量の予測値が小さい方のページから先に画像形成することが最も好ましい。先行するプリントジョブ直後に引き続くプリントジョブでの第１ページ目の画像出力についても同様である。
【０１１０】
本実施形態では、トナー付着量の予測値が小さいほど定着に必要な熱エネルギーが小さくなるので、起動中のウォームアップが不十分で所定の定着温度に到達していない場合には、確率的に画像品質の低下を回避することができる。またトナー付着量の予測値が小さいほど低い定着温度での定着が可能なので、ウォームアップ終了時間の短縮がより確実になる。
【０１１１】
[第６の実施形態]
ここでは、画像形成順序制御手段９３は、同一文書又は異なる文書の複数のプリントジョブを対象として適用される。
【０１１２】
本実施形態では、同一文書又は異なる文書の複数のプリントジョブを対象として、それぞれのページのトナー付着量の予測値を取得し、プリントジョブを区別しないで、上記第１〜第５の実施形態において説明した方法により画像形成順序を決定する。
【０１１３】
プリントキューはプリントジョブ単位ではなく、片面印刷の場合は１ページ単位、両面印刷の場合には同一の画像記録媒体９の２ページ分を１つの単位で処理すればよい。
【０１１４】
別のプリントジョブに由来する定着済み画像記録媒体９は、現有のソート技術により、それぞれ別のトレイ上に振り分けることが可能である。
【０１１５】
本実施形態では、画像形成順序を決定するために、複数のプリントジョブを対象とすることで、選択の自由度が大きくなり、最適化が向上する可能性がより高くなる。その結果、より良い画像品質及び省エネルギー化が実現できる。
【０１１６】
以上説明した第１〜第６の実施形態において、画質を重視する場合には、第１又は第３の実施形態、省エネルギーを重視する場合には、第２又は第４の実施形態で示したように画像形成順序を決定することが好ましい。
【０１１７】
また、単一のプリントジョブが複数のサブグループに分割された場合、サブグループの境界でのトナー付着量を考慮して画像形成順序を決定することで、独立に画像形成順序を決定した場合よりもより最適化できる可能性がある。例えば、式２（ａ）又は式２（ｂ）のケースである。また、異なるプリントジョブでの境界でも同様である。
【０１１８】
また、サブグループ間で異なるような画像形成順序制御方法を適用してもよい。例えば第１のサブグループでは全面フルカラーのグラフィック画像と、全面文字画像のページが存在し、第２のサブグループでは上半分がフルカラーのグラフィック画像で、下半分が文字画像であるようなページが多い場合に、第１のサブグループに関しては第１又は第２の実施形態で説明した制御、第２のサブグループに関しては第３又は第４の実施形態で説明した制御に切り替える、等である。
【０１１９】
[第７の実施形態]
また、画像形成順序制御手段９３は、複数のプリントジョブを連続して処理する場合において、昇順又は降順のいずれかで決定された画像形成順序を、連続するプリントジョブ間で切り替えることも好ましい。すなわち、あるプリントジョブについての画像形成順序が予測値に基づいて昇順（降順）である場合、次のプリントジョブについての画像形成順序を降順（昇順）にするものである。
【０１２０】
複数のプリントジョブが連続して実行される場合の好適な制御例について、図７を参照しつつ説明する。なお、図７〜図９に示すグラフは、横軸は時間、縦軸は画像形成が実行されるページのグループ番号の時系列を示している。
【０１２１】
ここでは、プリントジョブの各ページを４グループに分割し、さらに、このプリントジョブ（同じ原稿からなるプリントジョブとする）Ｊｎを４回連続して画像形成する場合（ｎ＝１，２，３，４）について示している。
【０１２２】
図７（Ａ）はグループ番号の昇順を単純に繰り返す時系列配置の場合、図７（Ｂ）はグループ番号の昇順と降順を交互に繰り返す時系列配置の場合を示している。したがって、図７（Ｂ）に示される時系列パターンは図７（Ａ）に示されるパターンの２倍の周期となり、連続するプリントジョブの前後でグループ番号が変化しないこととなる。すなわち、同じグループ番号に属するページが連続する。なお、この場合、排紙ソート手段５０によりページ順を元に戻す手順は、昇順と降順では逆の関係にすればよい。
【０１２３】
なお、本実施形態において、プリントジョブ終了と次のプリントジョブ間における時間間隔が、定着装置７０の温度回復に十分なことがあらかじめ予測されていれば、トナー消費量の昇順のみ、または降順のみの一方を連続的に繰り返してもよい。異なる原稿のプリントジョブを連続して実行する場合も同様である。
【０１２４】
以上のように、本実施形態に係る画像形成装置によれば、複数のプリントジョブを連続実行する場合に、プリントジョブ毎に、変更されたページ順序が丁度逆になるように交互に切り変えることにより、プリントジョブの前後で同じグループが連続して定着装置を通過させることができるので、より定着温度の安定化を図ることが可能となる。
【０１２５】
[第８の実施形態]
画像形成順序制御手段９３は、プリントジョブがモノクロ画像から構成されるページ（以下、単にモノクロ画像ともいう）と、カラー画像を含んで構成されるページ（以下、単にカラー画像ともいう）と、を含む場合に、モノクロ画像から構成されるページ、または、カラー画像を含んで構成されるページ、のいずれか一方を優先して、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定することも好ましい。
【０１２６】
すなわち、モノクロ画像とカラー画像が混在する場合に、少なくともモノクロ画像とカラー画像とを、トナー消費量の２グループに分類して、画像形成順序を決定するものである。なお、モノクロ画像とカラー画像との区別はプリントジョブのデータを生成時に判別すればよい。
【０１２７】
ここで、モノクロ画像では、カラー画像に比べてトナーによる熱伝導特性の変化が小さいため、画像記録媒体９に画像が形成されていない場合と変わらないものとみなすことができる。すなわち、定着装置７０を通過中の温度変動のほとんどは、画像記録媒体９の伝熱特性によるものであるため、１つのトナー消費量水準にまとめることができ、トナー消費量の予測は不要となる。
【０１２８】
一方、カラー画像においては、ページ当たりのトナー消費量の変動幅が大きく、熱伝導特性の変化が無視できないため、第1の実施形態において説明したように、複数のトナー消費量水準に対応するグループ分類を行う。なお、カラー画像であっても最低水準であれば、モノクロ画像の場合と同じグループに分類してもよい。
【０１２９】
また、本実施形態において、複数のプリントジョブを連続して処理する場合、画像形成順序制御手段９３は、モノクロ画像と、カラー画像との優先順序の選択が、プリントジョブ間で連続するようにするように画像形成順序を決定することが好ましい。
【０１３０】
図８は複数のプリントジョブＪｎ（ｎ＝１，２，３，４）を連続して実行する場合において、グループ番号の時系列配置を示すグラフである。
【０１３１】
最初のプリントジョブにおいてモノクロ画像の画像形成を行った後にカラー画像の画像形成を行う場合、次のプリントジョブにおいてはカラー画像の画像形成を行ったあとでモノクロ画像の画像形成を行うという具合に、時系列配置を折り返すように制御する。ここではカラー画像（図中、ＦＣ）の最小トナー消費量水準のグループとモノクロ画像（図中、ＭＣ）のグループを同じグループに分類する。
【０１３２】
本実施形態に係る画像形成装置によれば、例えば、カラー画像において半速モードに切り替えて光沢仕上げを行う場合に、カラー画像とモノクロ画像のページが交互に配置している原稿の場合は、搬送速度の切り替えを頻繁に行う必要がるが、モノクロ画像とカラー画像が混在するプリントジョブにおいて、カラー画像とモノクロ画像を分離し、それぞれ連続して画像形成が可能となることで、搬送速度の切り替え頻度を劇的に減らすことが可能になる。
【０１３３】
また、連続する複数のプリントジョブにおいて、モノクロ画像のページグループとカラー画像のページグループの出力順序を、プリントジョブが切り替わるごとに折り返すように制御することで、カラー画像のページ同士、またはモノクロ画像のページ同士が連続するので、搬送速度の切り替え頻度が半分に減るほか、温度変動をより小さくすることが可能になる。
【０１３４】
[第９の実施形態]
また、画像形成順序制御手段９３は、プリントジョブが、熱伝導特性の異なる複数種別の画像記録媒体９を用いて画像形成される場合、画像記録媒体９の熱伝導特性に基づいて、当該プリントジョブ全体についての画像形成順序を決定することも好ましい。
【０１３５】
なお、熱伝導特性の違いは、主として、画像記録媒体９の厚さ（坪量）に依存するものであるので、使用する画像記録媒体９に画像が形成されていない場合と、最大限のトナーが付着して形成された場合に熱伝導特性の有意差がないことが既知であるならば、トナー消費量の水準に基づく分類は不要である。
【０１３６】
例えば、一種類の普通紙と一種類の厚紙が混在するプリントジョブにおいて、厚紙のページと、普通紙のページとに分割し、厚紙は１つの水準に分類、普通紙上のカラー画像のページに対しては４水準、普通紙上のモノクロ画像は１水準という具合に分類し、ページ出力順序を決定することができる。
【０１３７】
また、本実施形態において、複数のプリントジョブを連続して処理する場合、熱伝導特性が同一である画像記録媒体９が、プリントジョブ間で連続するように画像形成順序を決定することが好ましい。
【０１３８】
図９は、普通紙と厚紙が混在する、複数のプリントジョブＪｎ（ｎ＝１，２，３，４）を連続して実行する場合において、グループ番号の時系列配置を示すグラフである。
【０１３９】
普通紙のページへの画像形成に引き続いて厚紙への画像形成がなされた次のプリントジョブにおいては、厚紙への画像形成に引き続いて普通紙の画像形成を行うという具合に、順序を折り返すようにページ順序の制御を行う。
【０１４０】
以上説明したように、本実施形態に係る画像形成装置によれば、複数種類の画像記録媒体９を用いるページがランダムに配列するようなプリントジョブにおいて、ほぼ同一の熱特性を有する記録媒体毎にグループ分類し、グループごとに連続して画像形成を行うことにより、熱的な安定性をより高めることができる。
【０１４１】
また、従来、手作業で、あらかじめ同じ種別の画像記録媒体９ごとにページを分離して画像形成を行う必要があったが、使用する画像記録媒体９の熱伝導特性に基づいて分類を行い、画像形成順序を変更することで、ページを仕分ける手作業を省くことができる。
【０１４２】
さらに、プリントジョブが連続して実施される場合には、連続する同じ種別の画像記録媒体９への画像形成を連続して実施することで、半分モードへの切り替え等、定着プロセス条件の変更回数を減らすことができる。
【０１４３】
なお、以上説明した第１〜第９の実施形態での制御を複数組み合わせて行うようにすることも好ましい。例えば、トナー付着量予測手段９２で算出されたトナー付着量の予測値に基づいて、該予測値が昇順又は降順となるように画像形成順序を決定する制御（第１の実施形態）、モノクロ画像から構成されるページと、カラー画像を含んで構成されるページと、を含む場合に、いずれか一方を優先して、画像形成順序を決定する制御（第８の実施形態）、プリントジョブが、熱伝導特性の異なる画像記録媒体９を用いて画像形成される場合、熱伝導特性に基づいて画像形成順序を決定する制御（第９の実施形態）、の制御を２以上行うようにすることができる。
【０１４４】
[第１０の実施形態]
以下、第１０の実施形態から第１３の実施形態では、排紙ソート手段の他の実施形態について説明する。
【０１４５】
図１０は、ソート手段５３におけるスタック手段Ｓｎ（Ｓ１を例にする）の一実施形態を示す模式図である。
【０１４６】
定着装置７０を通過し、経路切り替え手段５２によって経路Ｋ１が選択され、スタック手段Ｓ１に搬送された画像記録媒体９は、搬送ローラ対１００Ａ〜１００Ｃおよびゲート１０１Ａ〜１０１Ｃにより中間トレイ１０２へ案内される。
【０１４７】
画像記録媒体９が、例えば、Ａ４横のように搬送方向に短いサイズの場合、画像記録媒体９は搬送ローラ対１００Ｃとゲート１０１Ｃにより右端までニップされながら搬送、排出される。これによって画像記録媒体９の先端が中間トレイ１０２の右端、つまりは、ストッパ１０３によって先端が揃えられる位置近傍まで届くようになる。
【０１４８】
一方、画像記録媒体９が、例えば、Ａ３縦のように搬送方向に長いサイズの場合、ゲート１０１Ａが図１０中の一点鎖線の位置まで回動する制御がなされる。これによって画像記録媒体９は左側の位置（ゲート１０１Ａの位置）で中間トレイ１０２へ排出されるので用紙後端がニップを抜ける時、画像記録媒体９の先端がストッパ１０３によって先端が揃えられる位置近傍まで届くようになる。
【０１４９】
すなわち、スタック手段Ｓｎにおいては、用紙長さに応じて選択的にゲート１０１Ａ〜１０１Ｃを回動する制御がなされるものである。
【０１５０】
中間トレイ１０２に排出された画像記録媒体９は寄せコロ１０４によって先端がストッパ１０３に突き当たるまで搬送されて先端を揃えられる。寄せコロ１０４は、支点１０５を中心に回動可能に係合され、中間トレイ１０２に軽く加圧されて画像記録媒体９の搬送方向に回転駆動される。なお、図示しないソレノイド等で画像記録媒体９が排出された時だけ選択的に加圧、回転するようにしても良い。
【０１５１】
ストッパ１０３によって先端を揃えて積載された画像記録媒体９は、上述した排紙ソート手段５０による排紙制御によって、正しい頁順になるような挿入タイミングに合わせて再給紙される。
【０１５２】
スタック手段Ｓｎからの再給紙は、所定のタイミングでピックアップローラ１０６が支点１０７を中心に下方に回動して画像記録媒体９の最上紙が繰り出される。この時、ストッパ１０３は一点鎖線で示す位置まで回動されて、画像記録媒体９の先端規制を開放する。
【０１５３】
画像記録媒体９は、フィードローラ１０８とリバースローラ１０９で構成される分離搬送ローラ対へ送り込まれることで、排紙された逆の順番で一枚ずつ取り出されて（後入れ先だし）、経路Ｋ１’を介し、経路合流手段５４へ搬送される。
【０１５４】
本実施形態に係る画像形成装置によれば、複数のスタック手段Ｓｎを設け、排出された頁順が異なる画像記録媒体９を一時、留めておき、画像形成順序制御手段９３による排紙タイミングに合わせて正しい頁順になるようページ間に挿入することで正しい頁順に排出できるようになる。１つのグループについて直通経路Ｋ０を用いることで、少なくとも「グループ数−１」の必要最小限の段数（ｎ）で複数枚数および複数部数など大量プリントに対しても効率よいプリントを行うことが可能となる。
【０１５５】
[第１１の実施形態]
図１１は、ソート手段５３におけるスタック手段Ｓｎ（Ｓ１）の他の実施形態を示す模式図である。
【０１５６】
本実施形態のスタック手段Ｓｎは、搬送ローラ対１１０Ａ〜１１０Ｄを備えた直線的な搬送路を有している。経路切り替え手段５２によって経路Ｋ１が選択され、スタック手段Ｓ１に搬送された画像記録媒体９は、搬送ローラ対１１０Ａ〜１１０Ｄが同方向に同速で回転することで右側に搬送される。画像記録媒体９を保持する際は、搬送ローラ対１１０Ａ〜１１０Ｄを同時に、または一部を選択的に停止させる。この搬送ローラ対１１０の選択的な駆動制御は、電磁クラッチ等の駆動伝達手段を切り替えるか、または各搬送ローラ対１１０Ａ〜１１０Ｄに小型のモータ（駆動装置）を連結させて駆動停止させるようにしても良い。
【０１５７】
画像記録媒体９の用紙サイズが短い場合は、スタック手段Ｓｎに複数の画像記録媒体９を留めるように搬送ローラ１１０の駆動を制御する。例えば、図１１に示すように、先行する画像記録媒体９Ａの後端が搬送ローラ対１１０Ｂを抜けた後で搬送ローラ対１１０Ｃおよび１１０Ｄの回転を停止させ、次に、後行の画像記録媒体９Ｂの後端が搬送ローラ対１１０Ｃに到達する前に、搬送ローラ対１１０Ａおよび１１０Ｂの回転を停止させる。
【０１５８】
このように搬送ローラ対１１０を選択的に駆動、停止制御することによって複数枚の画像記録媒体９をスタック手段Ｓｎに留めることができる。なお、スタック手段Ｓｎに収容可能な画像記録媒体９は２枚に限られるものではないのは勿論である。スタック手段Ｓｎにおける搬送路長を長くして搬送ローラ対１１０の数を増やすことも可能である。
【０１５９】
搬送ローラ対１１０で保持された画像記録媒体９は、上述した排紙ソート手段５０による排紙制御によって、正しい頁順になるような挿入タイミングに合わせて再給紙される。
【０１６０】
例えば、先行する画像記録媒体９Ａは、ニップしている排紙ローラ対１１０Ｃおよび１１０Ｄを同時に駆動回転させることで一枚だけ経路合流手段５４へ搬送される。その後、排紙ローラ対１１０Ａ〜１１０Ｄを同時に駆動回転させることで、後行の画像記録媒体９Ｂが経路合流手段５４へ搬送される。これにより、排紙された順番で一枚ずつ、経路Ｋ１’を介し、経路合流手段５４へ複数枚の画像記録媒体９を搬送することができる。
【０１６１】
本実施形態に係る画像形成装置によれば、各スタック手段Ｓｎの構成を簡易なものとすることができる。例えば、スタック手段Ｓｎの各段を薄く構成する事が可能となるため、より多数段構成が可能になる。また、搬送経路上に排紙分岐のためのゲート１０１や分離装置等が不要なため簡易かつ低コスト化を図ることができる。また、分離の必要がないため再給紙時の搬送信頼性も高いものとすることができる。
【０１６２】
[第１２の実施形態]
図１２は、ソート手段５３におけるスタック手段Ｓｎ（Ｓ１）の他の実施形態を示す模式図である。
【０１６３】
本実施形態のスタック手段Ｓｎは、搬送ローラ対１１１Ａ〜１１１Ｄを備えた直線的な搬送路を有している。用紙サイズが短い場合、搬送路において先行する画像記録媒体９の後端と後行する画像記録媒体９の先端が一部重畳した状態で留まるように搬送ローラ対１１１Ａ〜１１１Ｄの一部を選択的に停止させる。
【０１６４】
例えば、図１２に示すように先行する画像記録媒体９Ｃの後端が、搬送ローラ対１１１Ｃを抜けた後、搬送ローラ対１１１Ｄの回転を停止させる。次に、後行する画像記録媒体９Ｄの先端が搬送ローラ対１１１Ｄに到達する前であって、かつ、その後端が搬送ローラ対１１１Ｂを抜けたタイミングで搬送ローラ対１１１Ｃの回転を停止させる。同様に、後続する画像記録媒体９Ｅ，９Ｆも搬送ローラ対１１１を回転、停止制御させることで互いに、その一部重畳した状態で複数枚の画像記録媒体９を保持することができる。なお、搬送ローラ対１１１Ａ〜１１１Ｄは、搬送路下流側に段下がりで形成されることが好ましい。
【０１６５】
搬送ローラ対１１１で保持された画像記録媒体９は、上述した排紙ソート手段５０による排紙制御によって、正しい頁順になるような挿入タイミングに合わせて再給紙される。
【０１６６】
例えば、先行する画像記録媒体９Ｃは、ニップしている排紙ローラ対１１０Ｄを駆動回転させることで一枚だけ経路合流手段５４へ搬送される。その後、画像記録媒体９Ｄは、排紙ローラ対１１０Ｃおよび１１０Ｄを同時に駆動回転させることで経路合流手段５４へ搬送される。同様に画像記録媒体９Ｅ，９Ｆも経路合流手段５４へ搬送される。これにより、重畳してスタックされた画像記録媒体９を、排紙された順番で一枚ずつ、経路Ｋ１’を介し、経路合流手段５４へ搬送することができる。
【０１６７】
本実施形態に係る画像形成装置によれば、各段にさらに多数枚を収納させることができるので、より多くの枚数に対応することが可能である。
【０１６８】
[第１３の実施形態]
第１１，第１２の実施形態で示したスタック手段Ｓｎの場合、頁順に再搬送できる枚数に限度がある。このため、プリントジョブ内の枚数やプリントジョブの回数（Ｊｎのｎ）が増えると、すべての画像記録媒体９を保持することができない。
【０１６９】
これに対し、各種条件による水準（グループ）で最多枚数を要する水準を除いた必要枚数がスタック手段Ｓｎに収納できる枚数以下であれば、最多枚数を要する水準以外の画像記録媒体９を図１１や図１２に示した搬送路に一枚ずつスタックし、その後、最多枚数を要する水準のプリントを行って、この最多枚数の水準の排紙中に、頁間に搬送路に保持された用紙を正しい頁順になるよう挿入させる。これにより、より多くの枚数への対応が可能となる。
【０１７０】
例えば、トナー付着量予測手段９２により各ページのトナー消費量を予測した結果、ページ番号｛ｐ１，ｐ４，ｐ５，ｐ６，ｐ８，ｐ９，ｐ１１，ｐ１３｝がグループ１、ページ番号｛ｐ２，ｐ３，ｐ７，ｐ１０｝がグループ２、ページ番号｛ｐ１２，ｐ１４，ｐ１５｝がグループ３であることが判定されたとする。
【０１７１】
この場合、スタック手段Ｓｎの段数ｎ×各段の収納枚数が１５以下であっても、例えば、Ｓｎ格段に３枚ずつ収納できて３段以上の構成であればＳ１にｐ２，ｐ３，ｐ７の順で、Ｓ２にｐ１０，ｐ１２，ｐ１４の順で、さらにＳ３にはｐ１５に相当する画像記録媒体９を図１１または図１２の状態でスタックさせる。この時、ページ番号が小さい順であればよく、異なる水準が混ざっていても良い。なお、表面排紙の装置であれば、ページ番号を逆順に排出させる。
【０１７２】
最後に、最多数枚の水準（グループ１）をｐ１，ｐ４，ｐ５，ｐ６，ｐ８，ｐ９，ｐ１１，ｐ１３の順でプリントしながら直通経路Ｋ０に排出させる。
【０１７３】
ここで、排紙ソート手段５０は、グループ１のプリント順でページ番号が抜けている箇所（例えば、ｐ１，ｐ４の間）において、排紙のタイミングに併せて、スタック手段Ｓ１からｐ２，ｐ３の順で画像記録媒体９を再搬送させて、空いているページ間に挿入する。同様に、ｐ６，ｐ８の間では、スタック手段Ｓ１からｐ７を挿入し、ｐ９，ｐ１１の間では、スタック手段Ｓ２からｐ１０を再搬送させて空いているページ間に挿入する。
【０１７４】
この時、経路合流手段５４は、搬送路上で挿入される画像記録媒体９を合流させるものでも良いが、排紙口を２以上備え、排紙口からの排紙タイミングで、排紙部５５上で画像記録媒体９を合流させるものでも良い。
【０１７５】
例えば、図１３に示すように、排紙口（経路合流手段５４）として、直通経路Ｋ０用の排紙ローラ１１２と、経路Ｋ１’〜Ｋ４’用の排紙ローラ１１３を設け、ページ間挿入を行うものである。例えばｐ６とｐ８の間にｐ７を挿入する場合、ｐ６後端が直通経路Ｋ０の排紙ローラ１１２を抜けた直後に、ｐ７の先端が排紙ローラ１１３から出るタイミングで頁挿入を制御する。排紙ローラ１１３からｐ７が排紙されている間、ｐ８が直通経路Ｋ０の排紙ローラ１１２から排出されてもｐ８先端が排紙中のｐ７と擦りながら搬送できるので後端が各排紙ローラ１１２，１１３から排出されると、ｐ６〜ｐ８頁順に排紙部５５へ排出することができる。
【０１７６】
通常のプリント排紙では、用紙（ページ）間に、５０〜１００ｍｍ程度の用紙間隔距離が必要だが、このように排紙口を２以上設けることにより、用紙間隔を広げることなく、用紙間隔に空いている頁を挿入することが可能となる。
【０１７７】
また、用紙間隔が若干広がったとしても、プリント生産性の低下を最低限に抑えることができる。スタック手段Ｓｎを経由する経路用の排紙ローラ１１３の速度は、プリントが既に完了しているため、直通経路Ｋ０の排紙ローラ１１２の速度よりも速くすることが好適である。これにより挿入による生産性の低下をさらに抑えることができる。
【０１７８】
また、図１３の例では、排紙口が２つの例について説明したが、これに限るものではなく、３以上や搬送路毎に排紙口を設けて、挿入を制御するようにしても良い。これにより、頁間が複数空いていても生産性の低下を最低限に抑えることができるようになる。
【０１７９】
本実施形態に係る画像形成装置によれば、必要最小限のスタック手段Ｓｎで効率よく大量プリントに対応できる。また、スタック手段Ｓｎの再搬送によるプリント生産性の低下を最低限に抑えることができる。
【０１８０】
なお、第１０の実施形態（図１０）に示した分離給紙装置を備えたスタック手段によれば、各水準の枚数が大量の場合であっても対応することができるが、装置の大型化に繋がる。これに対し、第１１〜１２の実施形態（図１１，図１２）に示した分離給紙装置を備えないスタック手段Ｓｎによれば、装置の小型化を図り、また、分離装置を有しないため用紙搬送の信頼性を向上させることができるが、各スタック手段Ｓｎの収納枚数は少なくなる。
【０１８１】
したがって、両面搬送時のスタックに適用した場合は両面プリント枚数や部数に制限が加わることになるが、プリント枚数や部数が大量の場合は、画像形成順序制御手段９３によるプリント枚数を制限しながら、何回かに分けてプリントすることで対応することとすれば良い。
【０１８２】
また、プリント頁数が大量である場合は、頁の途中で何回かに区切りながら排出（画像形成）させることとすれば良い。また、プリント部数が大量の場合は小部数ずつ（最低１）で排出（画像形成）させることとすれば良い。また、プリント頁数および部数が大量の場合は、１部の途中で上記頁のように区切って排出（画像形成）させることとすれば良い。これにより、簡易な搬送路により構成され、分離給紙装置を備えない排紙ソート手段５０でも、大量印刷に対応することができる。 
【符号の説明】
【０１８３】
１  画像形成装置
２  給紙部
３  画像形成部（画像形成手段）
４  スキャナ部
５  原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）
９，９Ａ〜９Ｆ  画像記録媒体（記録部材）
１０  作像ユニット（プロセスカートリッジ）
１１  感光体
１２  露光装置
２０  帯電装置
２１  帯電ローラ
３０  現像装置
４０  クリーニング装置
５０  排紙ソート手段
５１  挿入部
５２  経路切り替え手段
５３  ソート手段
５４  経路合流手段
５５  排紙部
６０  転写装置
６１  中間転写ベルト
６２  一次転写ローラ
６３  二次転写ローラ
６４  中間転写ベルトクリーニング装置
６５１  従動ローラ
６５２  駆動ローラ
６５３  支持／テンションローラ
６６  搬送ベルト
６７  潤滑剤塗布装置
７０  定着装置（定着手段）
８０  給紙装置
８０ａ  給紙カセット
８１  分離ローラ
８２  ピックアップローラ
８３  搬送ローラ
８４  レジストローラ
８５  排紙ローラ
８６  排紙ユニット
８７  搬送経路
８８  記録部材収納装置
８９  記録部材反転搬送装置
９０  制御手段
９１  網点データ生成手段
９２  トナー付着量予測手段
９３  画像形成順序制御手段
９５  画像データ
９６  網点データ
９７  トナー付着量データ
９８  画像形成順序データ
１００，１００Ａ〜１００Ｃ  搬送ローラ対
１０１，１０１Ａ〜１０１Ｃ  ゲート
１０２  中間トレイ
１０３  ストッパ
１０４  寄せコロ
１０５  支点
１０６  ピックアップローラ
１０７  支点
１０８  フィードローラ
１０９  リバースローラ
１１０，１１０Ａ〜１１０Ｄ  搬送ローラ対
１１１，１１１Ａ〜１１１Ｄ  搬送ローラ対
１１２  排紙ローラ
１１３  排紙ローラ
Ｋ０，Ｋ１〜Ｋ４，Ｋ１’〜Ｋ４’  （搬送）経路
Ｓｎ，Ｓ１〜Ｓ４  スタック手段
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１８４】
【特許文献１】特開２００６−１１２２９号公報
【特許文献２】特開平１１−２６１８１０号公報
【図１】
2013057922.tif 000003
【図２】
2013057922.tif 000004
【図３】
2013057922.tif 000005
【図４】
2013057922.tif 000006
【図５】
2013057922.tif 000007
【図６】
2013057922.tif 000008
【図７】
2013057922.tif 000009
【図８】
2013057922.tif 000010
【図９】
2013057922.tif 000011
【図１０】
2013057922.tif 000012
【図１１】
2013057922.tif 000013
【図１２】
2013057922.tif 000014
【図１３】
2013057922.tif 000015