(57)【要約】【課題】良好な光学性能を有する光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供する。【解決手段】カメラ１等に用いられる光学系ＯＳは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有し、第１レンズ群から第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、合焦に際し、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３が像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動するように構成される。【選択図】図１
2013235078.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群から前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、
合焦に際し、前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群が像面に対して固定され、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．２０  ＜  ｆ３／ｆ２  ＜  ７．８０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、前記屈折率ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載の光学系。
【請求項４】
開口絞りを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項５】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群又は前記第２レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の光学系。
【請求項６】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群又は前記第２レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の光学系。
【請求項７】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記反射防止膜が設けられた前記凹形状のレンズ面は、前記第３レンズ群の最も像面側のレンズのレンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の光学系。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の光学系。
０．３０  ＜  ｆ３／ｆ  ＜  ６．００
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の光学系。
０．５０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ２．００
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の光学系。
１．９０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ５０．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【請求項１２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の光学系。
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２０．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項１３】
前記第２レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１３に記載の光学系。
０．３０  ＜  ｒ１／ｆ２  ＜  １５．００
但し、
ｒ１：前記第２レンズ群が有する前記正レンズの物体側面の曲率半径
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項１５】
前記第１レンズ群は、物体側から順に２枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１６】
前記第２レンズ群の最も像側のレンズは、両凸形状であることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１７】
全てのレンズ面は、球面又は平面であることを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１８】
請求項１〜１７のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項１９】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群から前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成される光学系の製造方法であって、
以下の条件式を満足する前記第１レンズ群、前記第２レンズ群及び前記第３レンズ群を、合焦に際し、前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群が像面に対して固定され、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するように配置することを特徴とする光学系の製造方法。
０．２０  ＜  ｆ３／ｆ２  ＜  ７．８０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本発明は、光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等のオートフォーカスの合焦速度の短縮に適したインナーフォーカス式の光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。また近年、このような光学系に対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−１９９０６６号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の光学系は、合焦群とその他の群とのパワー配置が最適化されておらず、無限遠から至近距離まで良好な光学性能を達成できていないという課題があった。それと同時に、このような光学系における光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第１レンズ群から第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成され、合焦に際し、第１レンズ群及び第３レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群が光軸に沿って移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする。
０．２０  ＜  ｆ３／ｆ２  ＜  ７．８０
但し、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【０００７】
また、このような光学系において、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【０００８】
また、このような光学系は、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、この屈折率ｎｄは１．３０以下であることが好ましい。
【０００９】
また、このような光学系は、開口絞りを有し、反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。
【００１０】
また、このような光学系において、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第１レンズ群又は第２レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることが好ましい。
【００１１】
また、このような光学系において、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、第１レンズ群又は第２レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることが好ましい。
【００１２】
また、このような光学系において、反射防止膜が設けられた光学面は、像面から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。
【００１３】
また、このような光学系において、反射防止膜が設けられた凹形状のレンズ面は、第３レンズ群の最も像面側のレンズのレンズ面であることが好ましい。
【００１４】
また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。
０．３０  ＜  ｆ３／ｆ  ＜  ６．００
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【００１５】
また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。
０．５０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ２．００
但し、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００１６】
また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。
１．９０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ５０．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００１７】
また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２０．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【００１８】
また、このような光学系において、第２レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することが好ましい。
【００１９】
また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。
０．３０  ＜  ｒ１／ｆ２  ＜  １５．００
但し、
ｒ１：第２レンズ群が有する正レンズの物体側面の曲率半径
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
【００２０】
また、このような光学系において、第１レンズ群は、物体側から順に２枚の正レンズを有することが好ましい。
【００２１】
また、このような光学系において、第２レンズ群の最も像側のレンズは、両凸形状であることが好ましい。
【００２２】
また、このような光学系において、全てのレンズ面は、球面又は平面であることが好ましい。
【００２３】
また、本発明に係る光学機器は、上述の光学系のいずれかを有することを特徴とする。
【００２４】
また、本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、前記第１レンズ群から前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで形成される光学系の製造方法であって、以下の条件式を満足する第１レンズ群、第２レンズ群及び第３レンズ群を、合焦に際し、第１レンズ群及び第３レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群が光軸に沿って移動するように配置することを特徴とする。
０．２０  ＜  ｆ３／ｆ２  ＜  ７．８０
但し、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は近距離合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）を示す。
【図３】第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、入射した光線が第１番目の反射光発生面と第２番目の反射光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は近距離合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）を示す。
【図６】第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第３実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は近距離合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）を示す。
【図８】第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図９】第４実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は近距離合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）を示す。
【図１０】本実施形態に係る光学系を搭載するカメラの断面図を示す。
【図１１】本実施形態に係る光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図１２】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１３】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１５】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１６】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１７】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る光学系ＯＳは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成される。このような構成により、鏡筒の小型化と各収差を良好に補正することができる。また、この光学系ＯＳは、無限遠から近距離物体に合焦する際に、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って移動する。このような構成により、鏡筒の小型化とフォーカシングの収差変動を良好に補正することができる。
【００２８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２９】
０．２０  ＜  ｆ３／ｆ２  ＜  ７．８０            （１）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
【００３０】
条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２との比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（１）を満足することで良好な光学性能を実現することができる。
【００３１】
この条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正過剰で像面湾曲が補正不足となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式（１）の上限値を７．１０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（１）の上限値を６．４０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００３２】
また、条件式（１）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。また、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、フォーカシング移動量が増大して光学系ＯＳの全長が大型化するため好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を０．６０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（１）の下限値を１．００とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００３３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、第１レンズ群Ｇ１から第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る光学系ＯＳは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００３４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳにおいて、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、この屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３６】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、開口絞りＳを有し、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２において反射防止膜が設けられた、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２において反射防止膜が設けられた、開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、像面側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。このようにすれば、第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面でゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００４０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち反射防止膜が設けられた、像面側から見て凹形状のレンズ面は、第３レンズ群Ｇ３の最も像面側のレンズのレンズ面であることが好ましい。第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち物体から見て凹形状のレンズ面で反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００４１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳにおいて、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこのとき、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００４２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００４３】
０．３０  ＜  ｆ３／ｆ  ＜  ６．００              （２）
但し、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００４４】
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３と無限遠合焦状態での全系の焦点距離ｆとの比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（２）を満足することで無限遠から至近距離まで良好な光学性能を実現することができる。
【００４５】
この条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式（２）の下限値を０．８０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（２）の下限値を１．３０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００４６】
また、条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正過剰で像面湾曲が補正不足となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式（２）の上限値を５．５０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（２）の上限値を５．００とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００４７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００４８】
０．５０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ２．００              （３）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００４９】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２と無限遠合焦状態での全系の焦点距離ｆとの比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（３）を満足することで無限から至近距離まで良好な光学性能を実現することができる。
【００５０】
この条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、フォーカシングにおいて球面収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式（３）の下限値を０．６０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（３）の下限値を０．７０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００５１】
また、条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり、フォーカシング移動量が増大して光学系ＯＳの全長が大型化する。また、球面収差と像面湾曲の補正が困難になる。なお、条件式（３）の上限値を１．７０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（３）の上限値を１．５０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００５２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００５３】
１．９０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ５０．００            （４）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００５４】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と無限遠合焦状態の全系の焦点距離ｆとの比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（４）を満足することで良好な光学性能を実現することができる。
【００５５】
この条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなり、球面収差と像面湾曲のフォーカシング変動の補正が困難になる。なお、条件式（４）の上限値を２０．００とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（４）の上限値を１０．００とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００５６】
また、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、球面収差の補正が困難になる。なお、条件式（４）の下限値を２．００とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（４）の下限値を２．１０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００５７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００５８】
０．４０  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２０．００          （５）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
【００５９】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３との比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（５）を満足することで良好な光学性能を実現することができる。
【００６０】
この条件式（５）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式（５）の上限値を１２．００とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（５）の上限値を５．００とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００６１】
また、条件式（５）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、球面収差の補正が困難になる。なお、条件式（５）の下限値を０．４５とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（５）の下限値を０．５０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００６２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズを有することが望ましい（例えば、図１における正メニスカスレンズＬ２１）。このような構成により、フォーカシングに伴う球面収差変動を良好に補正できる。
【００６３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（６）を満足することが望ましい。
【００６４】
０．３０  ＜  ｒ１／ｆ２  ＜  １５．００          （６）
但し、
ｒ１：第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００６５】
条件式（６）は、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径ｒ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２との比を規定するものである。本光学系ＯＳは、条件式（６）を満足することで良好な光学性能を実現することができる。
【００６６】
この条件式（６）の上限値を上回ると、フォーカシングによる球面収差とコマ収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式（６）の上限値を１０．００とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（６）の上限値を５．００とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００６７】
また、この条件式（６）の下限値を下回ると、フォーカシングによる球面収差とコマ収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式（６）の下限値を０．４０とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式（６）の下限値を０．５０とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。
【００６８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に２枚の正レンズを有することが望ましい（例えば、図１における正メニスカスレンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１２）。このような構成により、球面収差と像面湾曲とコマ収差を良好に補正することができる。
【００６９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズは、両凸形状であることが望ましい（例えば、図１における両凸レンズＬ２４）。このような構成により、球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。
【００７０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳの全てのレンズ面は、球面又は平面であることが望ましい。このような構成により、レンズ加工が容易になり、加工誤差による収差変動を軽減することができる。
【００７１】
次に、本願の光学系ＯＳを備えたカメラを図１０に基づいて説明する。図１０は、本願の光学系ＯＳを備えたカメラの構成を示す図である。カメラ１は、図１０に示すように撮影レンズ２として上述の光学系ＯＳを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００７２】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る光学系ＯＳを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００７３】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００７４】
本実施形態では、３群構成の光学系ＯＳを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００７５】
また、上述の合焦レンズ群である第２レンズ群Ｇ２はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。
【００７６】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群Ｇ２の開口絞りＳより像側の２枚のレンズの少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００７７】
また、レンズ面は、非球面で形成されても構わない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００７８】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００７９】
以下、本実施形態の光学系ＯＳの製造方法の概略を、図１１を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。このレンズ群には、光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含む第１レンズ群から第３レンズ群のレンズを含む。本実施形態では、例えば、図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、及び、両凸形状の正レンズＬ２４を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合負レンズＣＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との間に配置する。このようにして準備した各レンズ群を配置して光学系ＯＳを製造する。
【００８０】
このとき、合焦に際し、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３が像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動するように配置する（ステップＳ２００）。また、これらの第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３が、上述の条件式（１）を満足するように配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００８１】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図６及び図８は、各実施例に係る光学系ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ４）の構成及び無限遠から近距離物体への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。
【００８２】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＳ１のレンズ構成を示す断面図である。この光学系ＯＳ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４から構成される。
【００８４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、及び、両凸形状の正レンズＬ２４から構成される。
【００８５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合負レンズＣＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【００８６】
このように、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に２枚の正レンズ（正メニスカスレンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１２）が配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズ（正メニスカスレンズＬ２１）が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である（両凸レンズＬ２４）。また、この光学系ＯＳ１の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。
【００８７】
なお、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との間に配置されている。また、この光学系ＯＳ１と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。
【００８８】
このような構成の本第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りＳは、合焦に際し、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
【００８９】
また、本第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の像面側レンズ面（面番号１５）と、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３３の物体側レンズ面（面番号２１）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００９０】
以下の表１に、本第１実施例に係る光学系ＯＳ１の諸元の値を掲げる。この表１の全体諸元において、ｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角、Ｙは像高、ＴＬは全長、Ｂｆはバックフォーカスを示している。なお、全長ＴＬは、無限遠合焦時の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示し、バックフォーカスは、最も像側のレンズ面（第２２面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示している。また、レンズデータにおいて、第１欄ｍは光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数をそれぞれ示している。なお、この表１に示す面番号１〜２４は、図１に示す番号１〜２４に対応している。また、物面及び像面の曲率半径「∞」、曲率半径0.0000は平面を表す。また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、レンズ群焦点距離は、第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の各々の始面の面番号と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００９１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝32.30
ＦＮＯ＝ 1.23
ω    ＝13.97
Ｙ    ＝ 8.00
ＴＬ  ＝61.93
Ｂｆ  ＝14.10
［レンズデータ］
ｍ       ｒ         ｄ        ｎｄ      νｄ
物面     ∞         ∞
1     58.9509     2.7624    1.81600    46.63
2    296.6226     0.1000
3     30.8042     2.7169    1.83481    42.72
4     68.4943     0.1000
5     20.8894     2.8130    1.83400    37.17
6     21.5342     2.5000
7     56.1565     1.7000    1.78472    25.68
8     16.3967      d1
9     99.9914     1.3939    1.72916    54.66
10    961.1485     1.6042
11      0.0000     3.6310                      開口絞りＳ
12    -15.7157     1.2000    1.69895    30.13
13     40.0528     1.4252
14   -307.9409     2.5406    1.88300    40.77
15    -39.7561     0.1000
16     61.5510     4.0998    1.81600    46.63
17    -24.1299      d2
18     18.9404     3.4997    1.83481    42.72
19     78.3470     1.5000    1.74077    27.79
20     14.0997     2.2371
21     33.6753     2.2809    1.90265    35.71
22    215.9000    10.8099
23      0.0000     2.7900    1.51680    64.12
24      0.0000     0.5000
像面     ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面  焦点距離
第１レンズ群    1    126.08
第２レンズ群    9     42.03
第３レンズ群   18     59.00
【００９２】
この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表２に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。なお、この表２において、Ｄ０は光学系ＯＳ１の最も物体側のレンズ面（第１面）から物体までの距離を示している。この可変間隔の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００９３】
（表２）
無限遠      近距離
Ｄ０     ∞      700.0000
ｄ１   8.5270      4.3965
ｄ２   1.1000      5.2305
【００９４】
次の表３に、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１の各条件対応値を示す。なお、この表３において、ｆは全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｒ１は第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径を、それぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００９５】
（表３）
（１）ｆ３／ｆ２＝1.40
（２）ｆ３／ｆ  ＝1.83
（３）ｆ２／ｆ  ＝1.30
（４）ｆ１／ｆ  ＝3.90
（５）ｆ１／ｆ３＝2.14
（６）ｒ１／ｆ２＝2.38
【００９６】
なお、条件式（６）のｒ１は、第９面の曲率半径が対応する。このように、第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【００９７】
図２に、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは半画角に対する像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差図は、像高Ｙに対する収差を示している。これらの収差図の説明は、以降の実施例においても同様である。図２に示す各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００９８】
図３は、上記第１実施例と同様の構成の光学系であって、入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面Ｉにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【００９９】
図３において、物体側からの光線ＢＭが図示のように光学系に入射すると、正メニスカスレンズＬ３３における物体側のレンズ面（第１番目の反射光の発生面でありその面番号は２１）で反射し、その反射光は正メニスカスレンズＬ２３における像面側のレンズ面（第２番目の反射光の発生面でありその面番号は１５）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストおよびフレアを発生させてしまう。なお、第１番目の反射光の発生面２１は、像面Ｉから見て凹形状のレンズ面、第２番目の反射光の発生面１５は開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストおよびフレアを効果的に低減させることができる。すなわち、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の像面側レンズ面（開口絞りＳから見て像面側に凹形状のレンズ面）と、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３３の物体側レンズ面（最も像面側の、像面Ｉから見て凹形状のレンズ面）に後述する反射防止膜を形成することでゴーストやフレアの低減を達成している。なお、反射防止膜の作用、効果は、以降の実施例でも同様であり、個別の詳細な説明を省略する。
【０１００】
［第２実施例］
図４は、第２実施例に係る光学系ＯＳ２のレンズ構成を示す断面図である。この光学系ＯＳ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３から構成される。
【０１０２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、両凹形状の負レンズＬ２３と両凸形状の正レンズＬ２４との接合正レンズＣＬ２１、及び、両凸形状の正レンズＬ２５から構成される。
【０１０３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズＣＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３３から構成される。
【０１０４】
このように、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に２枚の正レンズ（両凸形状の正レンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１２）が配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズ（正メニスカスレンズＬ２１）が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である（両凸レンズＬ２５）。また、この光学系ＯＳ２の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。
【０１０５】
なお、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の両凹形状の負レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との間に配置されている。また、この光学系ＯＳ２と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。
【０１０６】
このような構成の本第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りＳは、合焦に際し、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
【０１０７】
また、本第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の像面側レンズ面（面番号６）と、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号７）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１０８】
以下の表４に、本第２実施例に係る光学系ＯＳ２の諸元の値を掲げる。なお、この表４に示す面番号１〜２４は、図４に示す番号１〜２４に対応している。
【０１０９】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝31.50
ＦＮＯ＝ 1.23
ω    ＝14.33
Ｙ    ＝ 8.00
ＴＬ  ＝54.30
Ｂｆ  ＝13.70
［レンズデータ］
ｍ       ｒ         ｄ        ｎｄ      νｄ
物面     ∞         ∞
1     36.5576     4.5395    1.51680    64.10
2   -179.0694     0.1000
3     15.9667     4.5519    1.83480    42.72
4     30.4447     0.6098
5     37.6030     1.8631    1.67270    32.11
6     10.5289      d1
7     29.2292     1.6293    1.80400    46.58
8     74.2437     1.6887
9    -24.1013     1.0000    1.64768    33.80
10     23.7658     2.0921
11      0.0000     1.1570                      開口絞りＳ
12   -173.1509     1.1997    1.67270    32.11
13     23.8072     2.9707    1.83480    42.72
14    -41.4088     0.1000
15     32.6245     3.0534    1.77249    49.61
16    -41.4025      d2
17    -55.0447     1.9311    1.90366    31.27
18    -19.3923     1.5000    1.67270    32.11
19     16.7526     1.2805
20     21.3864     3.1896    1.83480    42.72
21    -85.7704    10.4124
22      0.0000     2.7900    1.51680    64.12
23      0.0000     0.5000
像面     ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面  焦点距離
第１レンズ群    1     69.77
第２レンズ群    7     25.22
第３レンズ群   17    135.82
【０１１０】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表５に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。
【０１１１】
（表５）
無限遠      近距離
Ｄ０     ∞      700.0000
ｄ１   6.0410      4.3247
ｄ２   0.1000      1.8162
【０１１２】
次の表６に、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２の各条件対応値を示す。
【０１１３】
（表６）
（１）ｆ３／ｆ２＝5.38
（２）ｆ３／ｆ  ＝4.31
（３）ｆ２／ｆ  ＝0.80
（４）ｆ１／ｆ  ＝2.21
（５）ｆ１／ｆ３＝0.51
（６）ｒ１／ｆ２＝1.16
【０１１４】
なお、条件式（６）のｒ１は、第７面の曲率半径が対応する。このように、第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１１５】
図５に、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図５に示す各収差図から明らかなように、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１１６】
［第３実施例］
図６は、第３実施例に係る光学系ＯＳ３のレンズ構成を示す断面図である。この光学系ＯＳ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３から構成される。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、及び、両凸形状の正レンズＬ２４から構成される。
【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズＣＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【０１２０】
このように、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に２枚の正レンズ（正メニスカスレンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１２）が配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズ（両凸レンズＬ２１）が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である（両凸レンズＬ２４）。また、この光学系ＯＳ３の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。
【０１２１】
なお、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との間に配置されている。また、この光学系ＯＳ３と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。
【０１２２】
このような構成の本第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りＳは、合焦に際し、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
【０１２３】
また、本第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズＬ２４の像面側レンズ面（面番号１５）と、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３３の物体側レンズ面（面番号１９）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１２４】
以下の表７に、本第３実施例に係る光学系ＯＳ３の諸元の値を掲げる。なお、この表７に示す面番号１〜２２は、図６に示す番号１〜２２に対応している。
【０１２５】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝31.99
ＦＮＯ＝ 1.23
ω    ＝14.11
Ｙ    ＝ 8.00
ＴＬ  ＝64.25
Ｂｆ  ＝14.30
［レンズデータ］
ｍ       ｒ         ｄ        ｎｄ      νｄ
物面     ∞         ∞
1     31.5954     4.3000    1.83481    42.73
2    221.2096     0.1000
3     28.0000     3.2000    1.83400    37.18
4     39.0000     2.7000
5    182.5453     1.2000    1.75520    27.57
6     17.8832      d1
7     54.5012     2.2000    1.77250    49.62
8   -121.1911     1.4000
9      0.0000     3.5000                      開口絞りＳ
10    -17.5587     1.2000    1.68893    31.16
11     32.6949     1.5000
12   -123.2970     2.3000    1.88300    40.66
13    -53.0000     1.7000
14     75.1287     4.8000    1.81600    46.59
15    -23.0269      d2
16     21.5035     3.9500    1.95400    33.46
17   -714.3048     1.3000    1.80518    25.45
18     14.8026     1.2000
19     24.9460     2.5000    1.88300    40.66
20     55.6297    11.0102
21      0.0000     2.7900    1.51680    64.12
22      0.0000     0.5000
像面     ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面  焦点距離
第１レンズ群    1    210.36
第２レンズ群    7     39.09
第３レンズ群   16     68.51
【０１２６】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表８に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。
【０１２７】
（表８）
無限遠      近距離
Ｄ０     ∞      700.0000
ｄ１   9.3000      5.7083
ｄ２   1.6000      5.1916
【０１２８】
次の表９に、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３の各条件対応値を示す。
【０１２９】
（表９）
（１）ｆ３／ｆ２＝1.75
（２）ｆ３／ｆ  ＝2.14
（３）ｆ２／ｆ  ＝1.22
（４）ｆ１／ｆ  ＝6.57
（５）ｆ１／ｆ３＝3.07
（６）ｒ１／ｆ２＝1.39
【０１３０】
なお、条件式（６）のｒ１は、第７面の曲率半径が対応する。このように、第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１３１】
図７に、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図７に示す各収差図から明らかなように、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１３２】
［第４実施例］
図８は、第４実施例に係る光学系ＯＳ４のレンズ構成を示す断面図である。この光学系ＯＳ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【０１３３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４から構成される。
【０１３４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、及び、両凸形状の正レンズＬ２４から構成される。
【０１３５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凹形状の負レンズＬ３２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３との接合負レンズＣＬ３１から構成される。
【０１３６】
このように、この第４実施例に係る光学系ＯＳ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に２枚の正レンズ（両凸形状の正レンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１２）が配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、最も物体側に正レンズ（正メニスカスレンズＬ２１）が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である（両凸レンズＬ２４）。また、この光学系ＯＳ４の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。
【０１３７】
なお、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との間に配置されている。また、この光学系ＯＳ４と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。
【０１３８】
このような構成の本第４実施例に係る光学系ＯＳ４は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りＳは、合焦に際し、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
【０１３９】
また、本第４実施例に係る光学系は、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の像面側レンズ面（面番号１５）と、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の物体側レンズ面（面番号１８）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１４０】
以下の表１０に、本第４実施例に係る光学系ＯＳ４の諸元の値を掲げる。なお、この表１０に示す面番号１〜２４は、図８に示す番号１〜２４に対応している。
【０１４１】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝31.50
ＦＮＯ＝ 1.23
ω    ＝14.24
Ｙ    ＝ 8.00
ＴＬ  ＝55.00
Ｂｆ  ＝13.70
［レンズデータ］
ｍ       ｒ         ｄ        ｎｄ      νｄ
物面     ∞         ∞
1     57.7937     3.8669    1.60311    60.67
2   -152.7504     0.1000
3     21.6543     3.7584    1.60311    60.67
4     41.5111     0.1000
5     30.0061     2.7318    1.83480    42.72
6     49.8338     0.8669
7    127.2755     1.4984    1.67270    32.11
8     16.5082      d1
9     20.0297     1.1782    1.83480    42.72
10     20.7248     2.4693
11      0.0000     2.9702                      開口絞りＳ
12    -14.3410     1.0000    1.64768    33.80
13     40.2723     1.4672
14    -56.8420     2.1002    1.83480    42.72
15    -23.2653     0.1000
16     42.7022     3.8131    1.77249    49.61
17    -24.2988      d2
18     59.8262     2.5837    1.83480    42.72
19    -31.8636     0.5731
20    -27.0382     1.3000    1.68893    31.07
21     20.7059     2.5815    1.83480    42.72
22     63.7424    10.4100
23      0.0000     2.7900    1.51680    64.12
24      0.0000     0.5000
像面     ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面  焦点距離
第１レンズ群    1     70.00
第２レンズ群    9     36.83
第３レンズ群   18    100.83
【０１４２】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表１１に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。
【０１４３】
（表１１）
無限遠      近距離
Ｄ０     ∞      700.0000
ｄ１   6.1423      3.0681
ｄ２   0.1000      3.1741
【０１４４】
次の表１２に、この第４実施例に係る光学系ＯＳ４の各条件対応値を示す。
【０１４５】
（表１２）
（１）ｆ３／ｆ２＝2.74
（２）ｆ３／ｆ  ＝3.20
（３）ｆ２／ｆ  ＝1.17
（４）ｆ１／ｆ  ＝2.22
（５）ｆ１／ｆ３＝0.75
（６）ｒ１／ｆ２＝0.54
【０１４６】
なお、条件式（６）のｒ１は、第９面の曲率半径が対応する。このように、第４実施例に係る光学系ＯＳ４は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１４７】
図９に、この第４実施例に係る光学系ＯＳ４の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態（Ｄ０＝７００ｍｍ）における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図９に示す各収差図から明らかなように、この第４実施例に係る光学系ＯＳ４では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１４８】
ここで、本願の実施形態に係る光学系に用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１２は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１４９】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１５０】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
【０１５１】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ      （ａ）
【０１５２】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１５３】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１３に示す分光特性を用いて説明する。
【０１５４】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表１３に示す条件で形成されている。ここで表１３は、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表１３では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１５５】
（表１３）
物質       屈折率  光学膜厚   光学膜厚   光学膜厚
媒質    空気        1.00
第７層  MgF2＋SiO2  1.26    0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65    0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65    0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65    0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率                1.62       1.74       1.85
【０１５６】
図１３は、表１３において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１５７】
図１３から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表１３において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１３に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１５８】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表１３と同様、以下の表１４で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１５９】
（表１４）
物質       屈折率  光学膜厚   光学膜厚
媒質    空気        1.00
第５層  MgF2＋SiO2  1.26    0.275λ    0.269λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.045λ    0.043λ
第３層  Al2O3       1.65    0.212λ    0.217λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.077λ    0.066λ
第１層  Al2O3       1.65    0.288λ    0.290λ
基板の屈折率                1.46       1.52
【０１６０】
図１４は、表１４において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１４から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表１４において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１４に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１６１】
図１５は、図１４に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１４、図１５には表１４に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１６２】
また比較のため、図１６に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１６は、表１４と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表１５で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１７は、図１６に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１６３】
（表１５）
物質       屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1.00
第７層  MgF2        1.39    0.243λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.119λ
第５層  Al2O3       1.65    0.057λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.220λ
第３層  Al2O3       1.65    0.064λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12    0.057λ
第１層  Al2O3       1.65    0.193λ
基板の屈折率                1.52
【０１６４】
図１３〜図１５で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１６および図１７で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。
【０１６５】
なお、本反射防止膜は、平行平面の光学面に設けて光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０１６６】
次に、本願の第１実施例から第４実施例に、上記表１３および表１４に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１６７】
本第１実施例の光学系ＯＳ１において、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．８８３００であり、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３３の屈折率は、ｎｄ＝１．９０２６５であるため、正メニスカスレンズＬ２３における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、正メニスカスレンズＬ３３における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１６８】
本第２実施例の光学系ＯＳ２において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．６７２７０であり、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．８０４００であるため、負メニスカスレンズＬ１３における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、正メニスカスレンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１６９】
本第３実施例の光学系ＯＳ３において、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２４の屈折率は、表７に示すように、ｎｄ＝１．８１６００であり、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３３の屈折率は、ｎｄ＝１．８８３００であるため、両凸形状の正レンズＬ２４における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、正メニスカスレンズＬ３３における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１７０】
本第４実施例の光学系ＯＳ４において、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の屈折率は、表１０に示すように、ｎｄ＝１．８３４８０であり、第３レンズ群Ｇ３の両凸形状の正レンズＬ３１の屈折率は、ｎｄ＝１．８３４８０であるため、正メニスカスレンズＬ２３における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１３参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【符号の説明】
【０１７１】
ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ４）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｓ  開口絞り    １  カメラ（光学機器）    ２  撮像レンズ
３  撮像部    ４  ＥＶＦ    Ｉ  像面    １０１  反射防止膜
１０１ａ  第１層    １０１ｂ  第２層    １０１ｃ  第３層
１０１ｄ  第４層    １０１ｅ  第５層    １０１ｆ  第６層
１０１ｇ  第７層    １０２  光学部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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