(57)【要約】【課題】外傷によるもげや欠けに強く、且つなびき難い乱流発生用突起を有する。【解決手段】タイヤ側部１４に設けられた突起部６０と、突起部６０を覆い、突起部６０よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部６２と、を備える乱流発生用突起４０を有する。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ側部に設けられた突起部と、前記突起部を覆い、前記突起部よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部と、を備える乱流発生用突起、
を有するタイヤ。
【請求項２】
前記突起部の体積は、前記保護部の体積よりも大きい、
請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記保護部は、前記突起部の側面全体を覆っている、
請求項１又は請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記保護部は、前記突起部の全体を覆っている、
請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記乱流発生用突起の断面は、矩形状である、
請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記突起部の先端は、曲面形状である、
請求項１〜請求項５の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記突起部の頂部は、階段形状である、
請求項２〜請求項５の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記突起部の１００％伸張モジュラスと前記保護部の１００％伸張モジュラスとの差は、０．５ＭＰａ以上２０ＭＰａ以下である、
請求項１〜請求項７の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記突起部と前記保護部の間に、１００％伸張モジュラスが前記突起部と前記保護部の中間の値とされた中間層を備える、
請求項１〜請求項８の何れか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車に装着されるタイヤ、特に、ダンプトラックなどの建設車両に装着される重荷重用のタイヤでは、建設車両の走行に伴うサイド部の温度上昇を抑制するため、タイヤサイド部にタイヤ径方向に沿って延在するフィン状の乱流発生用突起を設ける構造が用いられている。この構造では、タイヤサイド部に沿って流れる空気が、この乱流発生用突起を乗り越え、流れが乱された空気がタイヤサイド部に再び付着することによって、タイヤサイド部の放熱が促進される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１０／１２６０９１号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述のような乱流発生用突起は、その１００％伸張モジュラスが高いと、外傷によるもげや欠けに弱くなり得る。一方で、乱流発生用突起の１００％伸張モジュラスが低いと、タイヤ転動時に受ける風に耐えることができずになびいてしまい、放熱性能が低下し得る。
【０００５】
本発明は、上記事情を考慮し、外傷によるもげや欠けに強く、且つなびき難い乱流発生用突起を有するタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１態様に係るタイヤは、タイヤ側部に設けられた突起部と、前記突起部を覆い、前記突起部よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部と、を備える乱流発生用突起、を有するタイヤ。
なお、上記「突起部を覆い」とは、突起部の全部又は一部を覆うことを意味する。
【０００７】
この構成によれば、乱流発生用突起の表面が突起部よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部となるので、乱流発生用突起が外傷によるもげや欠けに対して強くなる。
また、突起部は、保護部よりも１００％伸張モジュラスが高いことになり、複合構造としての乱流発生用突起がタイヤ転動時に受ける風に対してなびき難くなる。
【０００８】
本発明の第２態様に係るタイヤでは、第１態様において、前記突起部の体積は、前記保護部の体積よりも大きい。
【０００９】
この構成によれば、保護部よりも１００％伸張モジュラスが高い突起部が、乱流発生用突起の体積の半分超を占めることになるので、乱流発生用突起がタイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。
【００１０】
本発明の第３態様に係るタイヤでは、第１態様又は第２態様において、前記保護部は、前記突起部の側面全体を覆っている。
【００１１】
この構成によれば、突起部の頂面だけを覆う構成と比較して、乱流発生用突起の幅を広くすることができるため、タイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。また、タイヤ転動時に受ける風に対して保護部と突起部の境目がなくなるため、保護部と突起部が分離し難くなる。
【００１２】
本発明の第４態様に係るタイヤでは、第１態様〜第３態様の何れか１つにおいて、前記保護部は、前記突起部の全体を覆っている。
【００１３】
この構成によれば、保護部としての一枚のゴムシート等をタイヤ側部に貼り付けるだけでよいので、保護部を形成し易い。
【００１４】
本発明の第５態様に係るタイヤでは、第１態様〜第４態様の何れか１つにおいて、前記乱流発生用突起の断面は、矩形状である。
【００１５】
この構成によれば、乱流発生用突起の断面形状が三角形状などの場合に比べてタイヤ転動時に受ける風に対する抵抗を高めることができ、もってタイヤ側部に強い乱流を発生させてタイヤ側部の放熱効果を高めることができる。
【００１６】
本発明の第６態様に係るタイヤでは、第１態様〜第５態様の何れか一つの態様において、前記突起部の先端は、曲面形状である。
【００１７】
この構成によれば、突起部に角部がないため欠け難く、保護部と突起部が分離し難い。
【００１８】
本発明の第７態様に係るタイヤでは、第１態様〜第５態様の何れか一つの態様において、前記突起部の頂部は、階段形状である。
【００１９】
この構成によれば、保護部と突起部の接触面積を増えるため、保護部と突起部が分離し難い。
【００２０】
本発明の第８態様に係るタイヤでは、第１態様〜第７態様の何れか一つの態様において、前記突起部の１００％伸張モジュラスと前記保護部の１００％伸張モジュラスとの差は、０．５ＭＰａ以上２０ＭＰａ以下である。
【００２１】
この構成によれば、保護部とともに突起部が欠けたり、また保護部につられて突起部がなびいたりすることを抑制できる。また、保護部と突起部との境界面でもげや歪、亀裂などの発生を抑制できる。
【００２２】
本発明の第９態様に係るタイヤは、第１態様〜第８態様の何れか一つの態様において、前記突起部と前記保護部の間に、１００％伸張モジュラスが前記突起部と前記保護部の中間の値とされた中間層を備える。
【００２３】
この構成によれば、突起部と保護部の間で極端な１００％伸張モジュラス差があっても、突起部と保護部の間に中間層を備えることで、突起部と中間層の間及び保護部と中間層の間では１００％伸張モジュラス差を縮めることができ、突起部と中間層の境界面及び保護部と中間層の境界面でひずみや亀裂、もげなどができるのを抑制することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明は、上記構成としたので、もげや欠けに強く、且つなびき難い乱流発生用突起を有するタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係るタイヤ１０の側面図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の一部分解斜視図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の断面図である。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の乱流発生用突起４０の一部分解斜視図である。
【図５】図５は、乱流発生用突起４０による乱流発生の説明図である。
【図６】図６は、本発明の第２実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起１００の一部分解斜視図である。
【図７】図７は、本発明の第３実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起２００の一部分解斜視図である。
【図８】図８は、変形例に係るタイヤの側面図である。
【図９】図９は、変形例に係る乱流発生用突起の断面図である。
【図１０】図１０は、他の変形例に係る乱流発生用突起の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、添付の図面を参照しながら、本発明の実施形態に係るタイヤについて具体的に説明する。なお、図中、同一又は対応する機能を有する部材（構成要素）には同じ符号を付して適宜説明を省略する。また、以下で説明する場合に用いる「上」及び「下」という用語は、便宜的に用いるものであって、方向に拘束されるべきでない。
【００２７】
＜第１実施形態＞
第１実施形態に係るタイヤは、ダンプトラックなどの建設車両に装着される重荷重用の空気入りタイヤである。
【００２８】
−全体構成−
図１は、本発明の第１実施形態に係るタイヤ１０の側面図である。
【００２９】
図１に示すように、タイヤ１０は、走行時に路面に接地するトレッド部１２と、タイヤ１０のタイヤ回転軸方向両側にあるタイヤ側部１４とに区分される。さらに、タイヤ側部１４は、タイヤ径方向に沿って、ビード部１６と、ショルダー部１８と、これらビード部１６とショルダー部１８との間に位置するタイヤサイド部２０とに区分される。
【００３０】
図２は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の一部分解斜視図である。
【００３１】
図２に示すように、タイヤ１０は、タイヤ１０の骨格を形成するカーカス３０と、ビード部１６に配置され、このカーカス３０を後述するリムフランジ（不図示）に嵌合させるビード３２と、カーカス３０のタイヤ径方向外側のトレッド部１２内に配設されるベルト層３４とを備えている。
【００３２】
カーカス３０は、カーカスコードと、このカーカスコードを覆うゴムからなる層とにより構成される。ビード３２は、タイヤ周方向Ｃに沿って配設され、タイヤ赤道線ＣＬを介して、トレッド幅方向Ｗ（タイヤ回転軸方向）の両側に備えられ、ビードコア３２Ａ及びビードフィラー３２Ｂを有している。ビードコア３２Ａとしては、具体的にスチールコードなどが用いられている。
ベルト層３４は、有機繊維コードにゴム成分が含浸されることによって構成される。また、ベルト層３４は、複数の層により構成され、それぞれの層は、タイヤ径方向Ｄに沿って並んでいる。
【００３３】
そして、本実施形態では、タイヤ側部１４のタイヤサイド部２０の全周に一定間隔毎に配置され、タイヤ径方向Ｄに沿って延在する乱流発生用突起４０を備えている。乱流発生用突起４０は、第１突起４２と、第１突起４２とは別個の第２突起４４及び第３突起４６とを含んで構成されている。
【００３４】
第２突起４４は、第１突起４２とタイヤ周方向において異なる位置に設けられている。第３突起４６は、第１突起４２とタイヤ周方向において同じ位置に設けられる。具体的には、第２突起４４は、タイヤ周方向において第１突起４２及び第３突起４６に隣接し、第１突起４２と第２突起４４との間には、所定の空隙が形成されている。同様に、第３突起４６と第２突起４４との間には、所定の空隙が形成されている。このように第２突起４４が、第１突起４２及び第３突起４６とタイヤ周方向Ｃにおいて異なる位置に設けられているため、乱流発生用突起４０に油分が付着してタイヤ径方向Ｄに変形した場合でも、第２突起４４と第１突起４２又は第３突起４６とが接触することを抑制できるため、それぞれの突起４２，４４，４６の更なる変形を抑制できる。
【００３５】
図３は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の断面図である。
【００３６】
図３に示すように、タイヤ１０がリムホイール５０に組み付けられた状態において、リムホイール５０のリムフランジ５２の上端５２Ａから乱流発生用突起４０の下端４０Ａまでの距離ｄは、リムホイール５０の組み付けの際に乱流発生用突起４０が邪魔とならないという観点から５０ｍｍ以上されている。なお、タイヤ１０がリムホイール５０に組み付けられた状態とは、タイヤ１０がＥＴＲＴＯ記載の標準リムに、ＥＴＲＴＯ記載の最大荷重に対応する空気圧で組み付けられた状態を意味する。また、リムフランジ５２の上端５２Ａとは、リムフランジ５２のタイヤ径方向Ｄ外側の端部を示す。また、乱流発生用突起４０の下端４０Ａとは、乱流発生用突起４０を構成する第３突起４６のタイヤ径方向Ｄ内側の端部を示す。
【００３７】
−乱流発生用突起４０の構成−
図４は、本発明の実施形態に係るタイヤ１０の乱流発生用突起４０の一部分解斜視図である。
【００３８】
図４に示すように、乱流発生用突起４０の各突起４２，４４，４６は、タイヤ周方向Ｃに沿った幅ｗ、タイヤ径方向Ｄに沿った長さＬ、高さｈを有する。この幅ｗは、例えば２ｍｍ以上１０ｍｍ以下とされていることが好ましい。長さＬは、例えば１０ｍｍ以上５００ｍｍ以下とされていることが好ましい。高さｈは、例えば３ｍｍ以上２５ｍｍ以下とされていることが好ましい。
【００３９】
乱流発生用突起４０における第１突起４２のタイヤ径方向Ｄの内側端部は、第２突起４４のタイヤ径方向Ｄの外側端部とタイヤ径方向Ｄにおいて重なっている。同様に、第３突起４６のタイヤ径方向Ｄの外側端部は、第２突起４４のタイヤ径方向Ｄの内側端部とタイヤ径方向Ｄにおいて重なっている。
【００４０】
そして、これらの突起４２，４４，４６は、突起部６０と、保護部６２とで構成されている。以下の突起部６０と保護部６２の説明は、各突起４２，４４，４６共通である。
【００４１】
突起部６０は、タイヤサイド部２０からトレッド幅方向Ｗに突出しており、その先端が曲面形状とされている。この突起部６０の材質は、ゴムを含んで構成された弾性体である。
【００４２】
保護部６２は、突起部６０の表面全体を覆い、当該突起部６０よりも１００％伸張モジュラスが低くされている。この結果、乱流発生用突起４０の全表面が突起部よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部６２となるので、外傷によるもげや欠けに強くなる。また、乱流発生用突起４０の芯となる突起部６０は、保護部６２よりも１００％伸張モジュラスが高いことになり、複合構造としての乱流発生用突起４０がタイヤ転動時に受ける風に対してなびき難くなる。
また、保護部６２と突起部６０の１００％伸張モジュラス差を十分に出して保護部６２とともに突起部６０が欠けたり、また保護部６２につられて突起部６０がなびいたりすることを抑制するという観点から、保護部６２の１００％伸張モジュラスは、突起部６０の１００％伸張モジュラスに比べて、０．５ＭＰａ以上低くされていることが好ましい。また、１００％伸張モジュラス差（剛性段差）を小さくして、保護部６２と突起部６０との境界面でもげや歪、亀裂などの発生を抑制するという観点から、保護部６２の１００％伸張モジュラスは、突起部６０の１００％伸張モジュラスに比べて、２０ＭＰａ以下低くされていることが好ましい。さらに、これらの保護部６２と突起部６０の１００％伸張モジュラスは、加硫時のゴム（突起部６０の材料）の入り込みがよくなり突起部６０を形成し易いという観点や１００％伸張モジュラス差（剛性段差）を小さくできるという観点から、タイヤ１０を構成するゴム材１０Ａ（タイヤ本体１０Ａと称してもよい）の１００％伸張モジュラスに比べて低くされていることが好ましく、例えば１ＭＰａ以上２ＭＰａ以下低くされていることが特に好ましい。
なお、突起部６０と保護部６２の１００％伸張モジュラスの高低やゴム材１０Ａとの１００％伸張モジュラスの高低は、それぞれ突起部６０、保護部６２又はゴム材１０Ａを構成する材料と同一の材料を用いてＪＩＳ３号試験片を作製し、ＪＩＳ Ｋ６２５１に準拠して、引張試験を行い、１００％伸長時の引張応力（Ｍ１００）を測定することで確認することができる。
また、１００％伸張モジュラスの調整は、突起部６０と保護部６２の材料や組成の選択、加硫剤の種類や配合の選択、不純物の添加などで行うことができる。例えば、加硫剤としては、一般のゴム組成物に慣用的に用いられるものが全て使用でき、例えば、ジクミルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、２,５−ジメチル−２,５−ジ（ｔ−ブチルぺルオキシ）−ヘキサン、および２,５−ジメチル−２,５−ジ（ｔ−ブチルぺルオキシ）−ヘキシン−３等が挙げられる。
【００４３】
突起部６０と保護部６２の１００％伸張モジュラスの値自体については、特に限定されないが、例えば突起部６０の１００％伸張モジュラスは、０．８ＭＰａ以上３．５ＭＰａ以下とされ、保護部６２の１００％伸張モジュラスは、例えば０．３ＭＰａ以上３．０ＭＰａ以下とされていることが好ましい。
【００４４】
また、保護部６２の外形は、矩形状とされている（つまり、乱流発生用突起４０の形状が矩形状とされている）。この保護部６２の形成方法は、特に限定されないが、第１実施形態では、保護部６２の形成が容易という観点からタイヤ１０の全周にゴムシート７０を貼り付け、保護部６２が矩形状となるように適宜ゴムシートの一部を削ることによって形成されている。
【００４５】
さらに、突起部６０の体積は、保護部６２（第１実施形態では、ゴムシート７０全体の体積でなく乱流発生用突起４０の構成部分のみの保護部である）の体積よりも大きくされている。これにより、保護部６２よりも１００％伸張モジュラスが高い突起部６０が、乱流発生用突起４０の体積の半分超を占めることになり、乱流発生用突起４０がタイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。
これに関連して、突起部６０の最大高さ（第１実施形態では曲面形状の頂点）から保護部６２の最大高さ（第１実施形態では矩形状のトレッド幅方向Ｗ側の面）までのトレッド幅方向Ｗに沿った長さＰ２が、タイヤサイド部２０の表面（突起部６０とゴム材１０Ａとの境界面）から保護部６２の最大高さまでのトレッド幅方向Ｗに沿った長さＰ１に対して１／４以下とされていることが好ましい。保護部６２よりも１００％伸張モジュラスが高い突起部６０が、乱流発生用突起４０の高さの３／４超占めることになるので、乱流発生用突起４０全体として風に対してよりなびき難くなる。
さらに、突起部６０の最大高さ（第１実施形態では曲面形状の頂点）から保護部６２の最大高さ（第１実施形態では矩形状のトレッド幅方向Ｗ側の面）までのトレッド幅方向Ｗに沿った長さが、タイヤサイド部２０の表面（突起部６０とゴム材１０Ａとの境界面）から保護部６２の最大高さまでのトレッド幅方向Ｗに沿った長さに対して４／２０以下とされていることが好ましく、３／２０以下とされていることがより好ましい。
【００４６】
−効果−
図５は、乱流発生用突起４０による乱流発生の説明図である。
【００４７】
タイヤ１０の回転に伴い、乱流発生用突起４０が形成されていないタイヤサイド部２０に接触していた空気の流れＳ１が乱流発生用突起４０でタイヤサイド部２０から剥離されて乱流発生用突起４０を乗り越える。このとき、この乱流発生用突起４０の背面側には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ２が生じる。そして、乱流発生用突起４０により流れが乱された空気の流れＳ１は、次の乱流発生用突起４０との間の底部に再付着して、タイヤサイド部２０の放熱を促進し、次の乱流発生用突起４０で再び剥離される。このとき、空気の流れＳ１と次の乱流発生用突起４０で再び剥離との間には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ３が生じる。
【００４８】
以上のような乱流発生用突起４０によって発生する空気の一連の流れＳ１が乱流である。なお、乱流Ｓ１が接触する領域上の速度勾配（速度）を速くすることが放熱率を高めるために優位となると考えられる。
第１実施形態では、劣化の発生が他の部分に比較して起こり易いタイヤサイド部２０に乱流発生用突起を設けたことにより、この乱流発生用突起４０で発生した空気の乱流Ｓ１でタイヤサイド部２０の放熱を促進することができる。これは、タイヤ１０を構成するゴム材１０は熱伝導性の悪い材料であるため、放熱面積を拡大して放熱を促進させるよりも、乱流Ｓ１の発生を促進させて空気の乱流Ｓ１を直接タイヤサイド部２０に当てることにより放熱効果が大きくなると考えられる。
特に、重荷重用タイヤや、三日月形補強ゴムが設けられたタイヤサイド部２０を有するランフラットタイヤやＴＢＲ（トラックバスラジアル）のように、長期使用において他の部分に比較してタイヤサイド部２０に故障が発生し易い部分を備えた空気入りタイヤにおいて、タイヤサイド部２０の温度を低減させる効果が高くなる。
【００４９】
また、第１実施形態では、乱流発生用突起４０は、第１突起４２と、第２突起４４と、第３突起４６とで構成され、第１突起４２のタイヤ径方向Ｄの内側端部は、第２突起４４のタイヤ径方向Ｄの外側端部とタイヤ径方向Ｄにおいて重なる。このため、タイヤサイド部２０に沿って流れる空気は、第１突起４２又は第２突起４４を乗り越えることで流れが乱される。流れが乱された空気が、タイヤサイド部２０に再び付着することによって、タイヤサイド部２０の放熱効果を得ることができる。
そして、第２突起４４は、タイヤ周方向Ｃにおいて第１突起４２に隣接し、第１突起と第２突起４４の間には、所定の空隙が形成されるため、タイヤサイド部２０に沿って流れる空気は、第１突起４２又は第２突起４４を乗り越える可能性が高くなる。つまり、第１突起４２又は第２突起４４を乗り越えることによるタイヤサイド部２０の放熱効果をさらに向上できる。また、第１突起４２と第２突起４４の間には、所定の空隙が形成されるため、第１突起４２及び第２突起４４が、タイヤ径方向Ｄに変形した場合でも、第１突起４２と第２突起４４とが接触することを抑制できる。
なお、第３突起と第２突起との関係も第１突起と第３突起の関係と同一なので、上記同一の効果がある。
【００５０】
ここで、従来の乱流発生用突起では、その１００％伸張モジュラスが高いと、外傷によるもげや欠けに弱くなり得る。一方で、乱流発生用突起の１００％伸張モジュラスが低いと、タイヤ転動時（回転時）に受ける風に耐えることができずになびいてしまい、放熱性能が低下し得る。
【００５１】
そこで、第１実施形態に係るタイヤ１０の乱流発生用突起４０（第１突起４２、第２突起４４、第３突起４６）を、タイヤサイド部２０に設けた突起部６０と、当該突起部６０全体を覆い、突起部６０よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部６２と、で構成している。
【００５２】
これにより、乱流発生用突起４０の外部と接する全表面が突起部６０よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部６２となるので、乱流発生用突起４０が外傷によるもげや欠けに強くなる。また、乱流発生用突起４０の内部を構成して芯となる突起部６０は、保護部６２よりも１００％伸張モジュラスが高いことになり、乱流発生用突起４０がタイヤ転動時に受ける風に対してなびき難くなる。
【００５３】
また、第１実施形態では、保護部６２は、突起部６０の側面全体を覆っているので、保護部６２が無い場合や突起部６０の頂面だけを覆う構成と比較して、乱流発生用突起４０の幅を広くすることができ、タイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。また、タイヤ転動時に受ける風（タイヤ周方向Ｃの風）に対して保護部６２と突起部６０の境目がなくなるため、保護部６２と突起部６０が分離し難くなる。
【００５４】
また、乱流発生用突起４０が矩形状であるため、三角形状などの場合に比べてタイヤ転動時に受ける風に対する抵抗を高めることができ、もってタイヤサイド部２０に強い乱流Ｓ１を発生させてタイヤサイド部２０の放熱効果を高めることができる。
【００５５】
また、突起部６０の先端の形状が、曲面形状であるため、突起部６０に角部がなくて欠け難く、且つ、保護部６２と突起部６０が分離し難い。
【００５６】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態に係るタイヤについて説明する。
【００５７】
−乱流発生用突起１００の構成−
図６は、本発明の第２実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起１００の一部分解斜視図である。
【００５８】
本発明の第２実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起１００は、第１実施形態の乱流発生用突起４０と同様に、タイヤサイド部２０の全周に一定間隔毎に配置され、タイヤ径方向Ｄに沿って延在している。乱流発生用突起１００は、第１突起１０２と、第２突起１０４と、第３突起１０６とを含んで構成されている。
【００５９】
そして、これらの突起１０２，１０４，１０６は、突起部１０８と、保護部１１０とで構成されている。以下の突起部１０８と保護部１１０の説明は、各突起１０２，１０４，１０６共通である。
【００６０】
突起部１０８は、タイヤサイド部２０からトレッド幅方向Ｗに突出しており、当該トレッド幅方向Ｗ（タイヤ回転軸方向）に沿った断面形状が矩形状とされている。同様に、保護部１１０の外形も矩形状とされている（つまり、乱流発生用突起１００の形状が矩形状とされている）。
【００６１】
保護部１１０は、第１実施形態とは異なり、突起部１０８の頂面（トレッド幅方向Ｗの面）のみを覆い、当該突起部１０８よりも１００％伸張モジュラスが低くされている。
なお、保護部１１０と突起部１０８との１００％伸張モジュラスや体積の差や値などについては第１実施形態と同様にすることが好ましい。また、突起部１０８の最大高さ（第２実施形態では矩形状のトレッド幅方向Ｗ側の面）から保護部１１０の最大高さ（第２実施形態では矩形状のトレッド幅方向Ｗ側の面）までのトレッド幅方向Ｗに沿った長さＰ４が、タイヤサイド部２０の表面（突起部１０８とゴム材１０Ａとの境界面）から保護部１１０の最大高さまでのトレッド幅方向Ｗに沿った長さＰ３に対して１／４以下とされていることが好ましい。
【００６２】
−効果−
本発明の第２実施形態の構成によれば、乱流発生用突起１００の外部と接する頂面（トレッド幅方向Ｗの面）が突起部１０８よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部１１０となるので、乱流発生用突起１００が外傷によるもげや欠けに強くなる。また、乱流発生用突起１００の内部を構成して芯となる突起部１０８は、保護部１１０よりも１００％伸張モジュラスが高いことになり、乱流発生用突起１００がタイヤ転動時に受ける風に対してなびき難くなる。
第２実施形態では、特に、突起部１０８の断面形状が矩形状とされているので角部を有することになるが、トレッド幅方向Ｗ側の角部が保護部１１０により覆われるので、外傷による突起部１０８の角部のもげや欠けが抑制される。
【００６３】
また、保護部１１０は突起部１０８の頂面のみを覆うので、材料コストを抑えることができる。
【００６４】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態に係るタイヤについて説明する。
【００６５】
−乱流発生用突起１００の構成−
図７は、本発明の第３実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起２００の一部分解斜視図である。
【００６６】
本発明の第３実施形態に係るタイヤの乱流発生用突起２００は、第１実施形態の乱流発生用突起４０と同様に、タイヤサイド部２０の全周に一定間隔毎に配置され、タイヤ径方向Ｄに沿って延在している。乱流発生用突起２００は、第１突起２０２と、第２突起２０４と、第３突起２０６とを含んで構成されている。
【００６７】
そして、これらの突起２０２，２０４，２０６は、突起部２０８と、保護部２１０とで構成されている。以下の突起部２０８と保護部２１０の説明は、各突起２０２，２０４，２０６共通である。
【００６８】
突起部２０８は、タイヤサイド部２０からトレッド幅方向Ｗに突出しており、トレッド幅方向Ｗ（タイヤ回転軸）に沿った断面形状が矩形状とされている。同様に、突起部２０８を含めた保護部２１０の形状も矩形状とされている。
【００６９】
保護部２１０は、第１実施形態とは異なり、突起部２０８の側面（タイヤ周方向Ｃの両面及びタイヤ径方向Ｄの両面）全体のみを覆い、当該突起部２０８よりも１００％伸張モジュラスが低くされている。
なお、保護部２１０と突起部２０８との１００％伸張モジュラスの高低差や値などについては第１実施形態と同様にすることが好ましい。
【００７０】
−効果−
本発明の第３実施形態の構成によれば、乱流発生用突起２００の外部と接する側面（タイヤ周方向Ｃの両面及びタイヤ径方向Ｄの両面）が突起部２０８よりも１００％伸張モジュラスが低い保護部２１０となるので、乱流発生用突起２００が外傷によるもげや欠けに強くなる。また、乱流発生用突起２００の内部を構成して芯となる突起部２０８は、保護部２１０よりも１００％伸張モジュラスが高いことになり、乱流発生用突起２００がタイヤ転動時に受ける風に対してなびき難くなる。
第３実施形態では、特に、突起部２０８の断面形状が矩形状とされているので角部を有することになるが、側面側の角部が保護部２１０により覆われるので、外傷による突起部２０８の角部のもげや欠けが抑制される。
【００７１】
また、保護部２１０は突起部２０８の側面全体のみを覆うので、材料コストを抑えることができる。
さらに、保護部２１０は、突起部２０８の側面全体を覆っているので、保護部２０８が無い場合や突起部２１０の頂面だけを覆う構成と比較して、乱流発生用突起２００の幅を広くすることができ、タイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。また、タイヤ転動時に受ける風（タイヤ周方向Ｃの風）に対して保護部２１０と突起部２０８の境目がなくなるため、保護部２１０と突起部２０８が分離し難くなる。
【００７２】
＜変形例＞
なお、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかであり、例えば上述の複数の実施形態は、適宜、組み合わせて実施可能である。また、以下の変形例同士を、適宜、組み合わせてもよい。
【００７３】
例えば、第１〜第３実施形態では乱流発生用突起４０，１００，２００は、タイヤサイド部２０に設ける場合を説明したが、タイヤ側部１４であれば他の箇所（ビード部１６やショルダー部１８）に設けてもよい。ただし、リムホイール５０の組み付けの際に乱流発生用突起４０，１００，２００が邪魔とならないようにするという観点から、乱流発生用突起４０，１００，２００を、タイヤ側部１４の中でもビード部１６以外のタイヤサイド部２０又はショルダー部１８に設けるようにすることが好ましい。また、乱流発生用突起４０，１００，２００を、ビード部１６及びショルダー部１８、ビード部１６及びタイヤサイド部２０、タイヤサイド部２０及びショルダー部１８などの両方に設けるようにしてもよく、ビード部１６、ショルダー部１８及びタイヤサイド部２０全てに設けるようにしてもよい。
【００７４】
また、第１〜第３実施形態では乱流発生用突起４０，１００，２００は、それぞれ複数の突起で構成される場合を説明したが、図８に示すように、タイヤサイド部２０には、タイヤ径方向とほぼ同方向に沿って延在するように配列され、突条とされた乱流発生用突起３００がタイヤ周方向に沿って間欠的に設けてもよく、乱流発生用突起の数や配置等については特に限定されない。
ここで、乱流発生用突起３００の各突起の構成は共通である場合だけでなく、共通でない場合でもよい。例えば乱流発生用突起３００の突起毎に突起部が保護部で覆われる場合と覆われない場合とを組み合わせてもよい。具体的に、図８では、８つの乱流発生用突起３００がタイヤ周方向に沿って間隔を狭くして配置されており、このような配置が５組、上記左記間隔よりも広くしてタイヤサイド部２０に設けられているが、各組中の８つの乱流発生用突起３００のうち最前列（タイヤ周方向Ｃから数えて１番目又は８番目）の突起については、突起部と保護部で構成し、その他の突起については、突起部のみで構成するようにしてもよい。各組中の８つの乱流発生用突起３００のうち最前列が最も強い風を受けなびきやすく、また欠け易いので、本発明を実施するのに好適であると考えられる。
【００７５】
同様に、各突起４２，４４，４６の構成は共通である場合を説明したが、各突起４２，４４，４６の一部のみ、実施形態のような構成としてもよく、また例えば第１突起４２のみを第１実施形態の構成にし、第２突起４４，４６を第２実施形態の構成（第２突起１０４及び第３突起１０６）に置き換えるなどしてもよい。また、各突起４２，４４，４６のうち、乱流Ｓ１を先に受ける側の突起（タイヤ回転方向Ｇで手前側の突起であって、第１突起４２及び第３突起４６、又は第２突起４４である）のみを、突起部と保護部で構成するようにしてもよい。
【００７６】
また、第１実施形態では、保護部６２が突起部６０の表面全体を覆う場合を説明し、第２実施形態や第３実施形態では、保護部１１０，２１０が突起部１０８，２０８の一部（頂面や側面全体）を覆う場合を説明したが、保護部が突起部の角部のみなど、頂面や側面の一部のみを覆うようにしてもよい。
【００７７】
また、突起部６０の先端が曲面形状とされている場合を説明したが、突起部６０の例えば断面形状は、三角形状や四角形状、五角形状などであってもよい。また、図９（Ａ）に示すように、保護部４０２で全面が覆われ、頂部が階段形状の突起部４００であってもよい。このようにすれば、保護部４０２と突起部４００の接触面積が増えて互いに分離し難くなる。
【００７８】
また、図９（Ｂ）に示すように、トレッド幅方向Ｗにおいて、突起部５００と保護部５０２の間に、１００％伸張モジュラスが突起部５００と保護部５０２の中間の値とされた中間層５０４を備えるようにしてもよい。
【００７９】
また、乱流発生用突起４０は、１つの突起部６０を備える場合を説明したが、図９（Ｃ）に示すように、保護部６０２で覆われた複数の突起部６００を備えるようにしてもよい。これにより、乱流発生用突起がタイヤ転動時に受ける風に対してよりなびき難くなる。
【００８０】
また、図１０（Ａ）に示すように、突起部７００の側面の一部と頂面が曲面形状の保護部７０２で覆われるようにしてもよい。ここで、突起部７００の側面の一部について詳述する。図１０（Ａ）では、突起部７００の側面の一部の中でも、乱流Ｓ１を受ける側の側面（タイヤ回転方向Ｇで手前側の面）を保護部７０２で覆っている。このようにすることで、乱流Ｓ１を直に受ける側の乱流発生用突起の表面が保護部７０２となるので、乱流Ｓ１とともに飛んでくるゴミ等に対して、乱流発生用突起が欠け難くなる。つまり、側面の中でも、乱流Ｓ１を受ける側の側面を保護部７０２で覆うことが効果的であると言える。
同様の観点から、図１０（Ｂ）に示すように、突起部８００全体がタイヤ周方向Ｃで厚みが異なる保護部８０２で覆われるようにしてもよい。具体的に、乱流Ｓ１を受ける側の（タイヤ回転方向Ｇで手前側）の保護部８０２の厚みを、乱流Ｓ１を受ける側と対向する保護部８０２の厚みよりも厚くしている。このようにすることで、乱流Ｓ１を直に受ける側の乱流発生用突起の表面が厚い保護部で覆われるので、乱流Ｓ１とともに飛んでくるゴミ等に対して、乱流発生用突起が欠け難くなり、また、厚い保護部と、突起部８００を介して対向する保護部の厚みが薄いので、材料コストを抑えることができる。
【００８１】
また、保護部６２は、突起部６０に貼り付ける場合を説明したが、突起部となる金型の箇所に事前にセットして突起部形成と同時に保護部を形成したり、突起部６０に焼き付けたりすることもできる。
【００８２】
また、タイヤ１０は空気入りタイヤである場合を説明したが、空気入りタイヤは、空気が所定の圧力で充填されたタイヤであるが、空気の代わりに窒素ガスなどの不活性ガスを充填してもよい。また、空気無しタイヤであってもよい。
【００８３】
また、突起部６０と保護部６２の素材として、それぞれゴムを含む場合を説明したが、突起部６０と保護部６２の素材、特に保護部６２の素材は、特に限定されず、樹脂などを用いることができる。
【００８４】
＜実施例＞
以下に実施例を説明するが、本発明はこれら実施例により何ら限定されるものではない。
【００８５】
突起部と保護部の１００％伸張モジュラス差を０ＭＰａ以上２５ＭＰａ以下にした乱流発生用突起をタイヤサイド部に設けた重荷重用のタイヤを複数用意した。なお、１００％伸張モジュラス差が０ＭＰａ超のときは、保護部の１００％伸張モジュラスを突起部の１００％伸張モジュラスよりも低くしている。
【００８６】
そして、これらのタイヤを車両に装着して、１００％伸張モジュラス差が０ＭＰａの乱流発生用突起を設けたタイヤの当該乱流発生用突起がなびくまでそれぞれ回転させた。この際、各乱流発生用突起の欠けやなびき、境界面でのもげや歪、亀裂の発生を確かめた。
表１は、突起部と保護部の１００％伸張モジュラス差を０ＭＰａ以上２５ＭＰａ以下にした各乱流発生用突起の性質（欠け、なびき等）について確認した結果である。なお、表中の「×」はなびきや欠けが全て発生する又は境界面でのもげや歪、亀裂が全て発生することを意味し、「○」はなびきや欠けが全て発生しない又は境界面でのもげや歪、亀裂が全て発生しないことを意味し、「△」はなびきあって欠けがない場合や境界面でのもげがあって亀裂がない場合等「○」と「×」の中間を意味する。
【００８７】
【表１】
2013136332.tif 000003
【００８８】
表１に示すように、突起部と保護部で１００％伸張モジュラス差が無い場合には、欠けやなびきが両方発生した。また、突起部と保護部で１００％伸張モジュラス差が０ＭＰａ超０．５ＭＰａ未満では、欠けのみが発生した。また、突起部と保護部で１００％伸張モジュラス差が２０ＭＰａ超では、突起部と保護部の境界面で歪や亀裂が発生した。
【００８９】
以上のことから、保護部の１００％伸張モジュラスを、突起部の１００％伸張モジュラスよりも低くすることが、乱流発生用突起を外傷によるもげや欠けに強く、且つなびき難くすることに必要で、さらに保護部の１００％伸張モジュラスを、突起部の１００％伸張モジュラスよりも０．５ＭＰａ以上２０ＭＰａ以下低くすることが、もげや欠けなどにより強くする観点から好ましいことを確認した。
【符号の説明】
【００９０】
１０   タイヤ
１４   タイヤ側部
４０，１００，２００    乱流発生用突起（突起）
４２、１０２，２０２  第１突起(突起）
４４，１０４，２０４  第２突起(突起）
４６，１０６，２０６  第３突起(突起）
６０，１０８，２０８，４００，５００，６００，７００，８００   突起部
６２，１１０，２１０，４０２，５０２，６０２，７０２，８０２   保護部
５０４  中間層
【図１】
2013136332.tif 000004
【図２】
2013136332.tif 000005
【図３】
2013136332.tif 000006
【図４】
2013136332.tif 000007
【図５】
2013136332.tif 000008
【図６】
2013136332.tif 000009
【図７】
2013136332.tif 000010
【図８】
2013136332.tif 000011
【図９】
2013136332.tif 000012
【図１０】
2013136332.tif 000013