(57)【要約】      （修正有）【課題】簡単に且つ短時間で本体に管体を接続する。【解決手段】球体Ｂが通る内部通路１ａ及び円筒状に突出する取付筒部１ｂを有する本体１と、取付筒部１ｂに取り付けられて球体Ｂの管路２ａを有する管体２と、を備え、取付筒部１ｂの外周面に沿って環状突起１ｃを形成し、管体２に、環状突起１ｃに沿って取付筒部１ｂの径方向へ移動自在で且つ取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合する係止手段３を管体２と同心円となるように設けて、本体１の取付筒部１ｂに対し管体２が、本体１の内部通路１ａと管体２の管路２ａが連続するように、連結される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
球体が通る内部通路及び円筒状に突出する取付筒部を有する本体と、前記取付筒部に取り付けられて前記球体の管路を有する管体と、を備え、前記取付筒部の外周面に沿って環状突起を形成し、前記管体に、前記環状突起に沿って前記取付筒部の径方向へ移動自在で且つ前記取付筒部の軸方向へ移動不能に係合する係止手段を前記管体と同心円となるように設けたことを特徴とする球体移送用管接続構造。
【請求項２】
前記係止手段が、前記取付筒部の径方向に対向する係止爪を有し、前記取付筒部に対する前記係止手段の移動に伴い、前記係止爪の間に前記取付筒部をその径方向へ挟み込んで、前記環状突起に対し前記取付筒部の軸方向へ移動不能に係合させることを特徴とする請求項１記載の球体移送用管接続構造。
【請求項３】
前記係止手段として接続具が前記管体と別個に形成され、前記管体の内周面又は外周面に沿って差し込まれる筒状接続部を有し、前記筒状接続部に、前記管体の内周面又は外周面と前記管体の軸方向へ係合する凸部を形成したことを特徴とする請求項１又は２記載の球体移送用管接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばパチンコ球などのような球体が通る装置に対して管体を接続するために用いられる球体移送用管接続構造（球体移送用管接続装置）に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のパチンコ球が通る装置として、ケース体の内部にパチンコ球が通過する通路部が形成され、前記通路部の末端が前記ケース体から円筒状に突出して、その先端外周面に沿って環状突起を一体形成したパチンコ球の計測装置がある（例えば、特許文献１参照）。
また、パチンコ球が通る装置に接続される管体としては、金属製のスプリングからなる螺旋管が用いられ、計数器の本体から円筒状に突出する取付筒部か、又は支流樋から円筒状に突出するパイプ取付部に対して前記螺旋管を装着し、前記取付筒部の先端に突出形成された環状突起に前記螺旋管を係止させて抜け止めしている（例えば、特許文献２、特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−２３５３３９号公報
【特許文献２】実公平１−３１２５７号公報
【特許文献３】特開平１０−１４６４４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし乍ら、このような従来の球体移送用管接続構造では、取付筒部に対して金属製スプリングからなる螺旋管を回転しながら弾性的に拡径変形させて環状突起を乗り越えるように装着するため、接続作業に手間がかかって時間を要するとともに、環状突起を確実に乗り越えない螺旋管が外れるおそれがあるという問題があった。
【０００５】
本発明は、このような問題に対処することを課題とするものであり、簡単に且つ短時間で本体に管体を接続すること、などを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するために本発明は、球体が通る内部通路及び円筒状に突出する取付筒部を有する本体と、前記取付筒部に取り付けられて前記球体の管路を有する管体と、を備え、前記取付筒部の外周面に沿って環状突起を形成し、前記管体に、前記環状突起に沿って前記取付筒部の径方向へ移動自在で且つ前記取付筒部の軸方向へ移動不能に係合する係止手段を前記管体と同心円となるように設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
前述した特徴を有する本発明は、取付筒部の環状突起に対し、管体の係止手段を取付筒部の径方向へ移動して、取付筒部の軸方向へ移動不能に係合させることにより、本体の取付筒部に対し管体が、本体の内部通路と管体の管路が連続するように連結されるので、簡単に且つ短時間で本体に管体を接続することができる。
その結果、取付筒部に対して金属製スプリングからなる螺旋管を回転しながら弾性的に拡径変形させて環状突起を乗り越えるように装着する従来のものに比べ、接続作業が容易で現場作業に有効である。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態に係る球体移送用管接続構造を示す説明図であり、（ａ）が全体構成の一部切欠正面図、（ｂ）が管体の一部切欠正面図、（ｃ）が接続具の斜視図である。
【図２】その変形例を示す説明図であり、（ａ）が管体の一部切欠正面図、（ｂ）が接続具の斜視図である。
【図３】接続具の変形例を示す斜視図である。
【図４】本発明の他の実施形態に係る球体移送用管接続構造を示す説明図であり、（ａ）が接続具の正面図、（ｂ）が同側面図である。
【図５】本発明の他の実施形態に係る球体移送用管接続構造を示す説明図であり、接続具の斜視図である。
【図６】本発明の他の実施形態に係る球体移送用管接続構造を示す説明図であり、（ａ）が正面図、（ｂ）が同縦断側面図、（ｃ）が他の変形例の正面図、（ｄ）が同縦断側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
本発明の実施形態に係る球体移送用管接続構造Ａは、例えばパチンコ球などの球体Ｂが通る装置Ｃに対して管体を接続するための管接続装置である。
詳しく説明すると、球体移送用管接続構造Ａは、図１に示すように、球体Ｂが通る内部通路１ａ及び円筒状に突出する取付筒部１ｂを有する本体１と、取付筒部１ｂに取り付けられて本体１の内部通路１ａから供給される球体Ｂの管路２ａを有する管体２と、を主要な構成要素として備えている。
【００１０】
本体１は、例えば特開平８−２３５３３９号に記載されるパチンコ球の計測装置、実公平１−３１２５７号に記載されるパチンコ球補給系路における球の分流装置（詳しくは球出口や計数器）、特開平１０−１４６４４４号に記載されるパチンコ設備の上タンクに取り付けられた支流樋などからなる、球体Ｂの供給経路（図示しない）の途中に配設される装置Ｃの本体構造であり、それには、球体Ｂの供給経路と連通する内部通路１ａが形成されている。
本体１において球体Ｂが通る内部通路１ａの先端側（球体Ｂの移動方向の下流側）には、円筒状の取付筒部１ｂが本体１から突出して形成される。
取付筒部１ｂの外径は、後述する管体２の内径よりも小さく形成されている。取付筒部１ｂにおいて先端側（球体Ｂの移動方向の下流側）には、その外周面に沿って突出する環状突起１ｃが形成されている。
【００１１】
管体２は、球体Ｂが通る装置Ｃと、その下流側に配備される器具（図示しない）とを連絡するものであり、適度に柔らかくするための可塑剤が添加された例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン（登録商標）、ポリエステルなどの合成樹脂に可塑剤が添加されたもの又はシリコンゴムなどのゴムからなる軟質材料を、押出成形機により押出成形するなどして弾性変形可能に構成することが好ましい。管体２の軟質材料としては、透明又は半透明な材料で形成することにより、管体２を透してその内部が外部から見え、管体２の内部状況を外部から透視可能にすることが好ましい。
管体２の内部には、本体１の内部通路１ａから供給された球体Ｂを落下するように通過させる管路２ａが形成されている。
【００１２】
管体２の具体例としては、図１（ａ）（ｂ）に示すように、その内周面から管体２の軸方向へ螺旋状に突出して球体Ｂと接触する螺旋突条２ｂを設けることにより、管体２の軸方向へ隣り合う螺旋突条２の間に管路２ａが螺旋状に形成されて、本体１の内部通路１ａから供給された球体Ｂを螺旋状に旋回しながら落下させることが好ましい。
また、管体２の外周面は、凹凸がない曲面に形成することが好ましい。
螺旋突条２ｂは、管体２の軟質材料と同系の例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン（登録商標）、ポリエステルなどの合成樹脂に可塑剤が全く添加されないか又は僅かに添加された硬質材料を、押出成形機により押出成形するなどして螺旋状に連続形成することが好ましい。
【００１３】
そして、管体２には、取付筒部１ｂの環状突起１ｃに沿って取付筒部１ｂの径方向へスライド移動（摺動）自在で且つ取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合する係止手段３を管体２と同心円となるように設けている。
係止手段３は、管体２の軟質材料よりも硬質で且つ若干の弾性変形が可能な材料により形成され、取付筒部１ｂの外周面とその径方向に対向する係止爪３ａを有する。取付筒部１ｂに対する係止手段３のスライド移動に伴って、係止爪３ａの間に取付筒部１ｂをその径方向へ挟み込むように配置することで、環状突起１ｃに対し係止爪３ａが取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合されるように構成している。係止爪３ａの内端には、取付筒部１ｂの外周面と径方向に対向して嵌合する円弧面３ｂを形成することが好ましい。
【００１４】
係止手段３の具体例としては、図１（ｃ）の実線に示すように、取付筒部１ｂの外周面とその径方向へ挟み込むように少なくとも一対の係止爪３ａを配置し、これら係止爪３ａの内端に、取付筒部１ｂの外周面と略同じ曲率の円弧面３ｂをそれぞれ形成している。
また、その他の例として、図１（ｃ）の二点鎖線に示すように、係止爪３ａを取付筒部１ｂの外周面に沿った略Ｃ字型に形成し、その内端に取付筒部１ｂの外周面と略同じ曲率の円弧面３ｂを形成することも可能である。
【００１５】
さらに、係止手段３の具体例としては、図１（ａ）（ｃ）に示すように、係止爪３ａが一体形成された接続具３０を管体２と別個に形成し、接続具３０には、管体２の内周面又は外周面に沿って差し込まれる筒状接続部３ｃを設けることが好ましい。
詳しくは、接続具３０に一体形成された筒状接続部３ｃを、管体２の内周面に沿って挿入している。
筒状接続部３ｃの外周面には、管体２の内周面と管体２の軸方向へ係合する抜け止め用の凸部３ｄを一体的に突出形成することが好ましい。
また、その他の例として、接続具３０に一体形成された筒状接続部３ｃを、管体２の外周面に沿って嵌挿することも可能である。
【００１６】
このような本発明の実施形態に係る球体移送用管接続構造Ａによると、取付筒部１ｂの環状突起１ｃに対し、管体２に設けられた係止手段３を取付筒部１ｂの径方向へスライド移動して、取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合させることにより、本体１の取付筒部１ｂに対し管体２が連結されて、本体１の内部通路１ａと管体２の管路２ａが連続する。
それにより、簡単に且つ短時間で本体１に管体２を接続することができる。
その結果、接続作業が容易で現場作業に有効である。
【００１７】
特に、係止手段３が、取付筒部１ｂの径方向に対向する係止爪３ａを有し、取付筒部１ｂに対する係止手段３の移動に伴い、係止爪３ａの間に取付筒部１ｂをその径方向へ挟み込んで、環状突起１ｃに対し取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合させる場合には、取付筒部１ｂに対する係止手段３の移動に伴って、取付筒部１ｂに対しその径方向へ挟み込むように係止手段３の係止爪３ａを配置することにより、環状突起１ｃに係止爪３ａが取付筒部１ｂの軸方向へ移動不能に係合される。
それにより、簡単な構造で取付筒部１ｂと係止手段３を着脱自在に連結することができる。
その結果、構造を簡素化できるので、コストの低減化が図れる。
【００１８】
また、係止爪３ａの内端に、取付筒部１ｂの外周面と径方向に対向して嵌合する円弧面３ｂを形成した場合には、取付筒部１ｂの外周面に係止爪３ａの円弧面３ｂを嵌合させることにより、両者が正確に位置決めされると同時に取付筒部１ｂから係止手段３の係止爪３ａが外れることも防止することができる。
またさらに、係止爪３ａを取付筒部１ｂの外周面に沿った略Ｃ字型に形成した場合には、取付筒部１ｂに対して係止手段３がスライド移動すると、係止爪３ａが突き当たってスライド移動不能となるため、少々乱暴にスライド移動しても取付筒部１ｂに係止手段３を確実に連結でき、且つ略Ｃ字型の係止爪３ａで取付筒部１ｂの外周面を三方から挟み込むため、位置決め精度が更に向上すると同時に取付筒部１ｂから更に外れ難くなる。
【００１９】
さらに、係止手段３として接続具３０が管体２と別個に形成され、管体２の内周面又は外周面に沿って差し込まれる筒状接続部３ｃを有し、筒状接続部３ｃに、管体２の内周面又は外周面と管体２の軸方向へ係合する凸部３ｄを形成した場合には、管体２の内周面又は外周面に沿って係止手段３の筒状接続部３ｃを差し込むことで、凸部３ｄが管体２の内周面又は外周面と管体２の軸方向へ係合して抜け止めされる。
それにより、管体２と係止手段３の製造を容易にすることができる。
その結果、更なるコストの低減化が図れる。
次に、本発明の各実施例を図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００２０】
この実施例１は、図１〜図３に示すように、管体２と別個に形成された接続具３０の筒状接続部３ｃを、管体２の内周面に沿って挿入し、筒状接続部３ｃの外周面には、抜け止め用の凸部３ｄとして、管体２の内周面に形成された螺旋突条２ｂに沿う形状の螺旋状凸部を一体的に突出形成したものである。
【００２１】
図１（ａ）（ｂ）（ｃ）に示される例では、管体２の内周面に沿って螺旋突条２ｂを一条に螺旋巻きし、これと対応して筒状接続部３ｃの外周面に抜け止め用の凸部３ｄを一条に螺旋巻きしている。
図２（ａ）（ｂ）に示される例では、管体２及び接続具３０の変形例が示され、管体２の内周面に沿って螺旋突条２ｂを二条に螺旋巻きし、これと対応して筒状接続部３ｃの外周面に抜け止め用の凸部３ｄを二条に螺旋巻きしている。
図３に示される例では、接続具３０の変形例が示され、筒状接続部３ｃの外周面に一条又は二条に螺旋巻きされた抜け止め用の凸部３ｄを連続させずに、筒状接続部３ｃの外周面において周方向の一部のみに分離されるように突出形成している。
【００２２】
このような本発明の実施例１に係る球体移送用管接続構造Ａによると、管体２の螺旋突条２ｂに沿って接続具３０の筒状接続部３ｃをねじ込むことにより、螺旋突条２ｂに対し抜け止め用の凸部（螺旋状凸部）３ｄが管体２の軸方向へ係合して、管体２に接続具３０が管体２の軸方向へ引き抜き不能に連結される。
それにより、管体２に対して接続具３０を確実に抜け止めできて両者を確実に連結できるという利点がある。
【実施例２】
【００２３】
この実施例２は、図４（ａ）（ｂ）に示すように、筒状接続部３ｃに代えて、管体２の螺旋突条２ｂに沿って螺旋巻きされた螺旋状接続部３ｅを接続具３０に設けた構成が、図１〜図３に示した実施例１とは異なり、それ以外の構成は図１〜図３に示した実施例１と同じものである。
螺旋状接続部３ｅは、帯板を管体２の内周面及び螺旋突条２ｂに沿って螺旋状に巻き付けた形状に形成されている。
図４（ａ）（ｂ）に示される例では、接続具３０に螺旋状接続部３ｅを一体形成している。
このような本発明の実施例２に係る球体移送用管接続構造Ａによると、前述した実施例１と同様な作用効果が得られる。
【実施例３】
【００２４】
この実施例３は、図５に示すように、接続具３０の筒状接続部３ｃを、管体２の外周面に沿って嵌挿し、筒状接続部３ｃの内周面に突出形成した抜け止め用の螺旋状凸部３ｆを管体２の外周面に圧接させるか、又は筒状接続部３ｃの平滑な内周面を管体２の外周面に圧接させることで、両者を一体的に連結した構成が、図１〜図３に示した実施例１とは異なり、それ以外の構成は図１〜図３に示した実施例１と同じものである。
【００２５】
図５に示される例では、筒状接続部３ｃの内周面に、管体２の内周面に形成された螺旋突条２ｂに沿う形状の螺旋状凸部３ｆを突出形成して、管体２との連結時において、螺旋状凸部３ｆを管体２の内周面に食い込ませることにより、硬質材料からなる管体２の螺旋突条２ｂと管体２の軸方向へ移動不能に係合させている。
このような本発明の実施例３に係る球体移送用管接続構造Ａによると、前述した実施例１と同様な作用効果が得られる。
【実施例４】
【００２６】
この実施例４は、図６（ａ）（ｂ）及び（ｃ）（ｄ）に示すように、筒状接続部３ｃの内周面に、本体１の内部通路１ａから供給された球体Ｂの表面と接触するリブ３ｇを突出形成して、管体２へ入り込む球体Ｂの初速を低下させた構成が、図１〜図３に示した実施例１とは異なり、それ以外の構成は図１〜図３に示した実施例１と同じものである。
【００２７】
図６（ａ）（ｂ）に示される例では、リブ３ｇを筒状接続部３ｃの軸方向へ螺旋状に突出形成している。
図６（ｃ）（ｄ）に示される例では、リブ３ｇを筒状接続部３ｃの周方向へ環状に突出形成している。
このような本発明の実施例４に係る球体移送用管接続構造Ａによると、球体Ｂが筒状接続部３ｃの通過する際にその落下速度を低下させることができるという利点がある。
【００２８】
なお、前示実施例では、管体２と別個に接続具３０を形成したが、これに限定されず、管体２と係止手段３を一体形成したり、管体２に係止手段３を接着剤などで一体的に固着したりするなど、管体２と係止手段３を着脱不能に連結しても良い。
【符号の説明】
【００２９】
１  本体                                １ａ  内部通路
１ｂ  取付筒部                          １ｃ  環状突起
２  管体                                ２ａ  管路
３  係止手段                            ３ａ  係止爪
３ｃ  筒状接続部                        ３ｄ  凸部
３０  接続具                            Ｂ  球体
【図１】
2013176469.tif 000003
【図２】
2013176469.tif 000004
【図３】
2013176469.tif 000005
【図４】
2013176469.tif 000006
【図５】
2013176469.tif 000007
【図６】
2013176469.tif 000008
【手続補正書】
【提出日】平成24年8月23日(2012.8.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】
しかし乍ら、このような従来の球体移送用管接続構造では、取付筒部に対して金属製スプリングからなる螺旋管を回転しながら弾性的に拡径変形させて環状突起を乗り越えるように装着するため、接続作業に手間がかかって時間を要するとともに、環状突起を確実に乗り越えず螺旋管が外れるおそれがあるという問題があった。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
管体２の具体例としては、図１（ａ）（ｂ）に示すように、その内周面から管体２の軸方向へ螺旋状に突出して球体Ｂと接触する螺旋突条２ｂを設けることにより、管体２の軸方向へ隣り合う螺旋突条２ｂの間に管路２ａが螺旋状に形成されて、本体１の内部通路１ａから供給された球体Ｂを螺旋状に旋回しながら落下させることが好ましい。
また、管体２の外周面は、凹凸がない曲面に形成することが好ましい。
螺旋突条２ｂは、管体２の軟質材料と同系の例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン（登録商標）、ポリエステルなどの合成樹脂に可塑剤が全く添加されないか又は僅かに添加された硬質材料を、押出成形機により押出成形するなどして螺旋状に連続形成することが好ましい。