(57)【要約】【課題】表面を均した状態のサンドクッション層上への敷設時に優れた施工性を享受することができると共に、その敷設後においても隣接するブロック同士の継ぎ目の平面性を良好に維持することができる舗装用のブロックを提供する。【解決手段】前側面１３に形成された凸部１７及びこれと対応した形状で後側面１５に形成された凹部１８は、ブロック１１の底面１９を下側にした状態で前後方向に沿う垂直な平面で切断した場合の縦断面形状において、凸部の先端１７ａに上側から連なって基端側へ延びる凸部上側輪郭部１７ｂ及び凹部の底部１８ａに上側から連なって開口側へ延びる凹部上側輪郭部１８ｂが、前後方向において前下がりとなる形状に形成されると共に、凸部の先端に下側から連なって基端側へ延びる凸部下側輪郭部１７ｃ及び凹部の底部に下側から連なって開口側へ延びる凹部下側輪郭部１８ｃが、前後方向において非前上がりとなる形状に形成されている。【選択図】図５
2013136935.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の側面に凸部が形成されるとともに、前記一方の側面とは反対側の他方の側面には前記凸部と対応した形状の凹部が形成されたブロックであって、
前記凸部及び前記凹部は、
前記ブロックの底面を下側にした状態で前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向に沿う垂直な平面で切断した場合の断面形状において、
前記凸部の先端に上側から連なって当該凸部の基端側へ延びる凸部上側輪郭部及び前記凹部の底部に上側から連なって当該凹部の開口側へ延びる凹部上側輪郭部が、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向において前記凸部の先端及び前記凹部の底部に向かって前下がりとなる形状に形成されると共に、
前記凸部の先端に下側から連なって当該凸部の基端側へ延びる凸部下側輪郭部及び前記凹部の底部に下側から連なって当該凹部の開口側へ延びる凹部下側輪郭部が、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向において前記凸部の先端及び前記凹部の底部に向かって非前上がりとなる形状に形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項２】
請求項１に記載のブロックにおいて、
前記凸部の凸部下側輪郭部及び前記凹部の凹部下側輪郭部は、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向に沿って互いに同じ高さ位置で同一線上に位置する直線状部を含む形状に形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のブロックにおいて、
前記一方の側面は、
前記ブロックの底面を下側にした状態での当該ブロックの上面と前記一方の側面とが交わる上側隅角部から前記凸部の前記凸部上側輪郭部と前記一方の側面とが交わる位置までの上側側面部の方が、当該ブロックの底面と前記一方の側面とが交わる下側隅角部から前記凸部の前記凸部下側輪郭部と前記一方の側面とが交わる位置までの下側側面部よりも、前記凸部の突出方向において後退した面となるように形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載のブロックにおいて、
前記凸部及び前記凹部は、平板状をなすブロック本体における前記一方の側面及び前記他方の側面に、その側面の長手方向に沿って延びるように各々形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項５】
請求項４に記載のブロックにおいて、
前記凹部は、前記ブロック本体における前記他方の側面の長手方向の全長に亘って形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項６】
請求項４または請求項５に記載のブロックにおいて、
前記ブロック本体における前記一方の側面及び前記他方の側面以外の対向する２つの側面のうち少なくとも一方には、前記ブロックの底面を下側にした状態で当該ブロックを持つ際に手を掛けることが可能な手掛部が形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項７】
請求項６に記載のブロックにおいて、
前記手掛部は、当該手掛部が形成される前記側面の長手方向における中央を挟んだ両側に少なくとも１つずつ形成されていることを特徴とするブロック。
【請求項８】
請求項６または請求項７に記載のブロックにおいて、
前記手掛部は、前記２つの側面のうちいずれか一方に形成されていることを特徴とするブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば歩道や公共スペース等に敷設される舗装用のブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、この種のブロックとして、例えば特許文献１に記載のブロックが知られている。このブロックは、平板状をなすブロック本体の一方の側面に、その側面の長手方向の全長にわたって延びる凸条が形成されると共に、その一方の側面とは反対側の他方の側面には、ブロックの敷設時に隣接する他のブロックに形成された上記凸条と嵌合する凹条が形成されている。これらの凸条及び凹条は互いに嵌合する部分の断面形状が略同じ大きさの円弧形状をなすように形成されている。
【０００３】
こうした従来のブロックは、図１７に示すように、路盤４１上に撒かれた敷砂からなるサンドクッション層４２上に複数（同図では３つ図示）のブロック５１〜５３が隣接するブロック同士の凸条６１と凹条６２とを嵌合させた直列状態に順次敷設される。そして、敷設時には、サンドクッション層４２上に敷設済みのブロック５２，５３のうち直列方向で最後尾のブロック５２に向けて、後続のブロック５１が底面７１をサンドクッション層４２の表面上に面接触させつつ前進することにより、その後続のブロック５１の凸条６１が最後尾のブロック５２の凹条６２に対して嵌合される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２６３３７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のブロックの場合は、敷設時に後続のブロック５１が最後尾のブロック５２に向けて前進する際、そのブロック５１の底面７１がサンドクッション層４２の表面上を摺動するため、サンドクッション層４２の表面側の敷砂を引きずってしまい、サンドクッション層４２の均された表面状態を荒らしてしまうという問題があった。
【０００６】
また、敷設後にも、互いに凸条６１と凹条６２とを嵌合させて隣接するブロック５１〜５３同士の継ぎ目に上方から不測の荷重が加わった場合には、断面円弧形状の曲面同士である凸条６１と凹条６２が曲面に沿う方向へ相対移動するように滑動し、一方のブロックに対して他方のブロックが位置ずれし、継ぎ目の平面性を保てないという問題があった。
【０００７】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、表面を均した状態のサンドクッション層上への敷設時に優れた施工性を享受することができると共に、その敷設後においても隣接するブロック同士の継ぎ目の平面性を良好に維持することができる舗装用のブロックを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明のブロックは、一方の側面に凸部が形成されるとともに、前記一方の側面とは反対側の他方の側面には前記凸部と対応した形状の凹部が形成されたブロックであって、前記凸部及び前記凹部は、前記ブロックの底面を下側にした状態で前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向に沿う垂直な平面で切断した場合の断面形状において、前記凸部の先端に上側から連なって当該凸部の基端側へ延びる凸部上側輪郭部及び前記凹部の底部に上側から連なって当該凹部の開口側へ延びる凹部上側輪郭部が、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向において前記凸部の先端及び前記凹部の底部に向かって前下がりとなる形状に形成されると共に、前記凸部の先端に下側から連なって当該凸部の基端側へ延びる凸部下側輪郭部及び前記凹部の底部に下側から連なって当該凹部の開口側へ延びる凹部下側輪郭部が、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向において前記凸部の先端及び前記凹部の底部に向かって非前上がりとなる形状に形成されていることを要旨とする。
【０００９】
この構成によれば、敷設するブロックの凸部を敷設時に隣接する他のブロックの凹部に嵌合させる際、そのブロックは、サンドクッション層などの敷設面を横滑りするスライド挿入形態ではなく、敷設面に対して底面が前下がりとなる斜め姿勢で凸部の先端を凹部内に斜め上方から挿入した状態から水平姿勢への回動変位を伴いつつ移動させられる。そのため、ブロックが敷砂からなるサンドクッション層上に敷設される場合であっても、そのブロックを敷設面となるサンドクッション層の表面に摺接させることなく、凸部を凹部内へ徐々に嵌合させる移動形態にて、敷設するブロックを他のブロックと隣接する敷設位置まで移動させることができる。したがって、敷設時には表面を均した状態のサンドクッション層の表面状態を荒らすことが抑制されるので優れた施工性を享受することができる。また、敷設後に互いの凸部と凹部を嵌合させて隣接するブロック同士の継ぎ目に上方から不測の荷重が加わった際には、互いに嵌合している凸部及び凹部の凸部下側輪郭部と凹部下側輪郭部が接触する面同士で相対移動せずに荷重をしっかりと受け止めるため、凹部内で凸部がブロックの位置ずれを招く方向に滑動することもない。したがって、ブロックの敷設後において隣接するブロック同士の継ぎ目の平面性を良好に維持することができる。
【００１０】
また、本発明のブロックにおいて、前記凸部の凸部下側輪郭部及び前記凹部の凹部下側輪郭部は、前記凸部の突出方向及び前記凹部の深さ方向に沿って互いに同じ高さ位置で同一線上に位置する直線状部を含む形状に形成されていることを要旨とする。
【００１１】
この構成によれば、敷設後に隣接するブロック同士の継ぎ目に上方から不測の荷重が加わった際には、一方のブロックの凸部側から他方のブロックの凹部側に加わる荷重を凸部下側輪郭部の直線状部と当接する凹部下側輪郭部の直線状部が荷重方向と直交する水平な方向に延びたインターロッキング構造を形成して受け止める。そのため、荷重を受けて凸部の凸部下側輪郭部と凹部の凹部下側輪郭部とが互いの直線状部が延びる方向に沿って相対移動することもないので、ブロックの敷設後において隣接するブロック同士の継ぎ目の平面性が壊される虞のある位置ずれの発生を抑制することができる。
【００１２】
また、本発明のブロックにおいて、前記一方の側面は、前記ブロックの底面を下側にした状態での当該ブロックの上面と前記一方の側面とが交わる上側隅角部から前記凸部の前記凸部上側輪郭部と前記一方の側面とが交わる位置までの上側側面部の方が、当該ブロックの底面と前記一方の側面とが交わる下側隅角部から前記凸部の前記凸部下側輪郭部と前記一方の側面とが交わる位置までの下側側面部よりも、前記凸部の突出方向において後退した面となるように形成されていることを要旨とする。
【００１３】
この構成によれば、従来から懸案であった施工時に破損しやすい目地幅規定用の突起をブロックの側面から突出形成することなく、敷設時に隣接するブロック同士の間に目地幅を規定する隙間が一方の側面の上側側面部を下側側面部よりも後退した面に形成したことにより容易に形成される。また、敷設するブロックを斜め姿勢から水平姿勢への回動変位を伴った移動形態で敷設する場合に、隣接するブロックにおける凹部が形成された面に対して上側隅角部同士が当たって欠損する虞を、敷設時に姿勢が回動変位するブロックにおける一方の側面の上側側面部を下側側面部よりも後退させた面構成としたことにより低減できる。
【００１４】
また、本発明のブロックにおいて、前記凸部及び前記凹部は、平板状をなすブロック本体における前記一方の側面及び前記他方の側面に、その側面の長手方向に沿って延びるように各々形成されていることを要旨とする。
【００１５】
この構成によれば、敷設後に隣接するブロック同士の継ぎ目に上方から加わった不測の荷重を比較的広い受圧面積にて受け止めることが可能となるので、安定感のあるインターロッキング構造を実現することができる。
【００１６】
また、本発明のブロックにおいて、前記凹部は、前記ブロック本体における前記他方の側面の長手方向の全長に亘って形成されていることを要旨とする。
この構成によれば、敷設するブロックの凸部を敷設時に隣接する他のブロックの凹部に嵌合させる際、そのブロックは、凸部の突出方向及び凹部の深さ方向と直交する幅方向において厳密な位置合わせを要請されることなく、凸部の先端を対応する凹部に挿入させることができる。そして、その挿入状態からブロックの回動変位を伴った移動途中に幅方向の位置調整も合わせて行うことが可能とされる。したがって、ブロックの敷設時における施工性の向上を更に図ることができる。
【００１７】
また、本発明のブロックにおいて、前記ブロック本体における前記一方の側面及び前記他方の側面以外の対向する２つの側面のうち少なくとも一方には、前記ブロックの底面を下側にした状態で当該ブロックを持つ際に手を掛けることが可能な手掛部が形成されていることを要旨とする。
【００１８】
この構成によれば、手掛部に手を掛けることでブロックが持ちやすくなるので、ブロックの敷設作業を効率よく行うことができる。
また、本発明のブロックにおいて、前記手掛部は、当該手掛部が形成される前記側面の長手方向における中央を挟んだ両側に少なくとも１つずつ形成されていることを要旨とする。
【００１９】
この構成によれば、ブロックにおける一方の手掛部に一方の手を掛けると共に、該ブロックにおける該一方の手掛部に対してブロックの中心部を挟んだ反対側における凸部又は凹部の一部に他方の手を掛けることで、ブロックを安定して持つことができる。
【００２０】
また、本発明のブロックにおいて、前記手掛部は、前記２つの側面のうちいずれか一方に形成されていることを要旨とする。
この構成によれば、ブロック本体における凸部が形成された一方の側面及び凹部が形成された他方の側面以外の対向する２つの側面の双方に手掛部を形成する場合に比して、ブロックを容易に成型することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る第１実施形態のブロックの斜視図。
【図２】同ブロックの図１の場合とは別の方向からの斜視図。
【図３】同ブロックの左側面図。
【図４】同ブロックの要部を拡大して示す部分断面図。
【図５】（ａ）は同ブロックの敷設途中の状態を示す概略側面図、（ｂ）は（ａ）の部分拡大図。
【図６】同ブロックの敷設状態を示す概略側面図。
【図７】第２実施形態のブロックの敷設状態を示す概略側面図。
【図８】第３実施形態のブロックの敷設状態を示す概略側面図。
【図９】第４実施形態のブロックの敷設状態を示す概略側面図。
【図１０】第５実施形態のブロックの敷設状態を示す概略側面図。
【図１１】（ａ）は第６実施形態のブロックの左側面図、（ｂ）は（ａ）の斜視図。
【図１２】（ａ）は第７実施形態のブロックの平面図、（ｂ）は（ａ）の左側面図、（ｃ）は（ｂ）の前側面図、（ｄ）は（ｂ）の後側面図。
【図１３】同ブロックを後側から敷設するときの状態を示す概略側面図。
【図１４】（ａ）は同ブロックを後側から敷設するときに両手を掛ける位置を示す平面図、（ｂ）は（ａ）の左側面図。
【図１５】同ブロックを前側から敷設するときの状態を示す概略側面図。
【図１６】（ａ）は同ブロックを前側から敷設するときに両手を掛ける位置を示す平面図、（ｂ）は（ａ）の左側面図。
【図１７】従来のブロックの敷設時の状態を示す概略側面図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１実施形態）
以下、本発明を歩道や公共スペース等に敷設される舗装用のブロックに具体化した第１実施形態を図１〜図６を参照して説明する。
【００２３】
図１及び図２に示すように、本実施形態のブロック１１は、コンクリートからなる平面視四角形で平板状をなすブロック本体１２を備えている。ブロック本体１２における矩形横長の４つの側面１３，１４，１５，１６のうち前側面（一方の側面）１３には凸部１７が形成されると共に、前側面１３とは反対側の後側面（他方の側面）１５には凸部１７と対応した形状、すなわち他のブロック１１の前側面１３に形成された凸部１７と嵌合可能な凹部１８が形成されている。
【００２４】
なお、凸部１７及び凹部１８は、各々が形成される側面（前側面１３及び後側面１５）の長手方向に沿って延びるように、より具体的には、前側面１３及び後側面１５の長手方向の全長に亘って形成されている。また、図１〜図３の図示内容から理解されるように、ブロック本体１２の底面１９は平面形状に形成されると共に、ブロック本体１２において意匠面となる上面２０には左右方向に沿って延びる多数の溝２０ａが略同じピッチで形成されている。
【００２５】
図３及び図４に示すように、凸部１７及び凹部１８は、ブロック本体１２の底面１９を下側にした状態で凸部１７の突出方向及び凹部１８の深さ方向となる前後方向に沿う垂直な平面でブロック１１を切断した場合の断面形状（以下、「縦断面形状」という。）において、以下に示すような幾つかの特徴を有している。
【００２６】
まず、第１の特徴として、凸部１７は、ブロック１１の縦断面形状において凸部１７の先端１７ａに上側から連なって凸部１７の基端側（図３では後方側）へ延びる凸部上側輪郭部１７ｂが、凸部１７の突出方向である前後方向において凸部１７の先端１７ａに向かって前下がりとなる形状に形成されている。すなわち、凸部１７は、ブロック１１の縦断面形状における凸部上側輪郭部１７ｂと対応する部分の略全体の表面形状が、凸部１７の先端１７ａに向かって前下がり勾配の斜面形状に形成されている。
【００２７】
同様に、凹部１８は、ブロック１１の縦断面形状において凹部１８の底部１８ａに上側から連なって凹部１８の開口側（図３では後方側）へ延びる凹部上側輪郭部１８ｂが、凹部１８の深さ方向である前後方向において凹部１８の底部１８ａに向かって前下がりとなる形状に形成されている。すなわち、凹部１８は、ブロック１１の縦断面形状における凹部上側輪郭部１８ｂと対応する部分の略全体の内面形状が、凹部１８の底部１８ａに向かって前下がり勾配の斜面形状に形成されている。
【００２８】
なお、図４に示すように、凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂの部分と凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂの部分とは、凹部１８に凸部１７を嵌合させた敷設状態では前後方向において前下がり勾配の斜面同士が面接触した構造となるように互いに同じ高さ位置で略同一角度で傾斜した斜面形状に各々形成されている。
【００２９】
次に、第２の特徴として、凸部１７は、ブロック１１の縦断面形状において凸部１７の先端１７ａに下側から連なって凸部１７の基端側へ延びる凸部下側輪郭部１７ｃが、凸部１７の突出方向である前後方向において凸部１７の先端１７ａに向かって水平に延びる直線状部ＳＬを含んだ形状に形成されている。すなわち、凸部１７は、ブロック１１の縦断面形状における凸部下側輪郭部１７ｃの大半を占める直線状部ＳＬと対応する部分の表面形状が、前後方向に延びる水平な面、つまり、図１７に示した従来のブロック５１の凸条６１における前上がり勾配の円弧曲面とは異なる非前上がり勾配の水平面形状に形成されている。
【００３０】
同様に、凹部１８は、ブロック１１の縦断面形状において凹部１８の底部１８ａに下側から連なって凹部１８の開口側へ延びる凹部下側輪郭部１８ｃが、凹部１８の深さ方向である前後方向において凹部１８の底部１８ａに向かって水平に延びる直線状部ＳＬを含んだ形状に形成されている。すなわち、凹部１８は、ブロック１１の縦断面形状における凹部下側輪郭部１８ｃの大半を占める直線状部ＳＬと対応する部分の内面形状が、前後方向に延びる水平な面、つまり、非前上がり勾配の水平面形状に形成されている。
【００３１】
なお、図４に示すように、凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃの水平面形状をなす直線状部ＳＬの部分と凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃの水平面形状をなす直線状部ＳＬの部分とは、凹部１８に凸部１７を嵌合させた敷設状態では上下方向において面接触した構造となるように互いに同じ高さ位置で同一線上に位置するように各々形成されている。
【００３２】
また、第３の特徴として、ブロック本体１２の前側面１３は、その前側面１３における凸部１７を突出させた位置よりも上側の面となる上側側面部１３ａの方が、下側の面となる下側側面部１３ｂよりも、凸部１７の突出方向である前後方向において後退した面となるように形成されている。すなわち、図４に示すように、前側面１３の上側側面部１３ａは、凹部１８に凸部１７を嵌合させた敷設状態において、前後方向で隣接する他のブロック１１の後側面１５との間に目地幅を規定する隙間２３を形成可能な距離だけ前側面１３の下側側面部１３ｂよりも後退した面構成に形成されている。
【００３３】
なお、本実施形態における前側面１３の上側側面部１３ａは、ブロック１１の上面２０の前端側と前側面１３の上端側とがアール状に交わる上側隅角部２１から凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂの基端側と前側面１３とがアール状に交わる位置までの矩形横長の面のことをいう。また、本実施形態における前側面１３の下側側面部１３ｂは、ブロック１１の底面１９の前端側と前側面１３の下端側とがアール状に交わる下側隅角部２２から凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃの基端側と前側面１３とがアール状に交わる位置までの矩形横長の面のことをいう。そして、本実施形態では、図４に示すように、前側面１３の上側側面部１３ａは下側側面部１３ｂよりも上下方向の面幅が小さくなるように形成されている。
【００３４】
そこで次に、上記のように構成されたブロック１１の作用につき、特にブロック１１を敷設する場合の作用に着目して以下説明する。
さて、図５（ａ）（ｂ）及び図６に示すように、ブロック１１は、路盤２４上に所定の厚さとなるように撒かれた敷砂からなるサンドクッション層２５上に、隣接するブロック１１同士の凸部１７と凹部１８とを嵌合させた直列状態に順次敷設される。そして、その敷設時には、まず図５（ａ）に実線で示すように、複数の敷設済みのブロック１１のうち直列方向で最後尾のブロック１１よりも後方であって且つサンドクッション層２５の表面よりも上方となる位置に、これから敷設しようとするブロック（以下、「敷設ブロック」という。）１１がその底面１９を前下がりにした斜め姿勢に保持される。
【００３５】
そして次に、その図５（ａ）に実線で示した位置（以下、「敷設初期位置」という。）から、図５（ａ）に二点鎖線で示すように、敷設ブロック１１は、水平姿勢への回動変位を伴いつつ、その凸部１７の先端１７ａを最後尾のブロック１１の凹部１８内に斜め上方から挿入する位置（以下、「敷設途中位置」という。）まで移動させられる。なお、敷設
ブロック１１は、この時点まで未だサンドクッション層２５の表面に当該ブロック１１の底面１９を接触させていない。すなわち、敷設ブロック１１は、図５（ａ）に二点鎖線で示す敷設途中位置において、作業者によりサンドクッション層２５の表面よりも少しだけ上方の位置で水平姿勢よりも少しだけ傾斜した斜め姿勢に保持される。
【００３６】
また、敷設ブロック１１は、敷設初期位置から回動変位を伴う移動形態により到達した敷設途中位置において凸部１７を相手方のブロック１１の凹部１８内に挿入する際、その凹部１８に対する凸部１７の左右方向（幅方向）での厳密な位置合わせが要請されることはない。すなわち、後側面１５に形成された凹部１８は、その長手方向の両端がブロック本体１２の左右の各側面１４，１６の端縁から凹状に切り欠かれているため、図５（ａ）に二点鎖線で示す敷設途中位置では凸部１７を凹部１８内へ厳密な位置合わせをすることなく挿入し、その後、敷設ブロック１１を水平姿勢に変位させるまでの間に、凸部１７は凹部１８内での幅方向の位置調整がなされる。
【００３７】
また、図５（ｂ）に拡大して示すように、敷設ブロック１１は、敷設初期位置から回動変位を伴って移動させられた敷設途中位置において、その前側上端の角部である上側隅角部２１が最後尾のブロック１１の後側面１５の上端部分に対して当接していない。すなわち、敷設ブロック１１は、図５（ａ）に実線で示した敷設初期位置から図５（ａ）に二点鎖線で示した敷設途中位置までの移動過程において、その凸部１７を挿入させる凹部１８が形成された相手側のブロック１１の後側面１５に対して上側隅角部２１をぶつけることなく、その姿勢を斜め姿勢から水平姿勢へと回動変位させつつ移動する。
【００３８】
ここで、もし仮に本実施形態の敷設ブロック１１において、その前側面１３の上側側面部１３ａが下側側面部１３ｂよりも後退した面構成になっていないならば、図５（ｂ）に示すように凸部１７の先端１７ａを最後尾のブロック１１の凹部１８に斜め上方から挿入させる斜め姿勢の状態となったとき、その敷設ブロック１１は上側隅角部２１が最後尾のブロック１１にぶつかってしまう。そのため、その敷設ブロック１１の上側隅角部２１及び最後尾のブロック１１における後側面１５の上端部分の少なくとも一方が破損してしまう虞がある。
【００３９】
これに対し、本実施形態の場合は、図５（ｂ）に拡大して示すように、敷設ブロック１１における前側面１３の上側側面部１３ａは下側側面部１３ｂよりも後退した面構成になっているため、敷設ブロック１１は図５（ａ）に示す敷設初期位置から敷設途中位置までの移動過程において相手側のブロック１１に対する上側隅角部２１の当接が回避される。したがって、敷設ブロック１１は、その敷設時における他のブロック１１とのぶつかりによる欠損の虞が低減される。
【００４０】
そして更に、敷設ブロック１１は、図５（ａ）に二点鎖線で示す敷設途中位置において作業者によりその姿勢が斜め姿勢から水平姿勢へと変位させられる。そして、その姿勢が水平姿勢になったとき、敷設ブロック１１は、図６に示すように、その底面１９がサンドクッション層２５の表面に初めて接触すると共に、その凸部１７が最後尾のブロック１１の凹部１８に嵌合した敷設完了状態となる。そして、この敷設完了と同時に、この敷設ブロック１１と同ブロックの前側に隣接する他のブロック（それまでの最後尾のブロック）１１との間には目地幅を規定する隙間２３が形成される。
【００４１】
すなわち、目地幅規定用の突起がブロック１１の側面に形成されていなくても、前側面１３の上側側面部１３ａを下側側面部１３ｂよりも後退させた面構成としたことにより、その後退させたスペース分が目地幅を規定する隙間２３として利用される。また、図５（ａ）に示す敷設初期位置から敷設途中位置を経て図６に示す敷設完了状態となる位置に至るまでの移動過程において、敷設ブロック１１は、サンドクッション層２５の表面から浮上した状態で移動させられる。そのため、ブロック１１の敷設時にサンドクッション層２５の表面がブロック１１の摺接などにより荒らされることもない。
【００４２】
そして、図６に示すような敷設後において、隣接するブロック１１同士の継ぎ目に上方から荷重が加えられた際には、互いに嵌合している凸部１７と凹部１８における凸部下側輪郭部１７ｃと凹部下側輪郭部１８ｃの直線状部ＳＬ同士が荷重方向と交差する方向への相対移動をすることなく、荷重をしっかりと受け止める。したがって、隣接するブロック１１同士の継ぎ目に荷重が加わったことに起因してブロック１１同士の継ぎ目の平面性が壊されることもない。
【００４３】
上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）敷設ブロック１１は、その凸部１７を敷設時に隣接する他のブロック１１の凹部１８に嵌合させる際、敷設面となるサンドクッション層２５上を横滑りするスライド挿入形態ではなく、そのサンドクッション層２５の表面から浮上した状態で、その底面１９が前下がりとなる斜め姿勢から水平姿勢への回動変位を伴いつつ移動させられる。そのため、ブロック１１は、敷砂からなるサンドクッション層２５上に敷設される場合であっても、その底面１９を敷設面となるサンドクッション層２５の表面に摺接させることなく、凸部１７を凹部１８内へ徐々に嵌合させる移動形態にて、他のブロック１１と隣接する敷設位置まで移動可能となる。したがって、敷設時には表面を均した状態のサンドクッション層２５の表面状態を荒らすことが抑制されるので優れた施工性を享受することができる。
【００４４】
（２）また、敷設後に互いの凸部１７と凹部１８を嵌合させて隣接するブロック１１同士の継ぎ目に上方から不測の荷重が加わった際には、互いに嵌合している凸部１７及び凹部１８の凸部下側輪郭部１７ｃと凹部下側輪郭部１８ｃが接触する面同士で相対移動せずに荷重をしっかりと受け止める。そのため、凹部１８内で凸部１７がブロック１１の位置ずれを招く方向に滑動することもない。したがって、ブロック１１の敷設後において隣接するブロック１１同士の継ぎ目の平面性を良好に維持することができる。
【００４５】
（３）特に、凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃと凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃは、嵌合状態で互いに上下方向で面接触する部分が水平方向に延びた直線状部ＳＬとなっている。そのため、敷設後に隣接するブロック１１同士の継ぎ目に上方から不測の荷重が加わった際には、一方のブロック１１の凸部１７側から他方のブロック１１の凹部１８側に加わる荷重を凸部下側輪郭部１７ｃの直線状部ＳＬと当接する凹部下側輪郭部１８ｃの直線状部ＳＬが荷重方向と直交する水平な方向に延びたインターロッキング構造を形成して受け止める。したがって、荷重を受けて凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃと凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃとが互いの直線状部ＳＬが延びる方向に沿って相対移動することもないので、ブロック１１の敷設後において隣接するブロック１１同士の継ぎ目の平面性が壊される虞のある位置ずれの発生を抑制することができる。
【００４６】
（４）従来から懸案であった施工時に破損しやすい目地幅規定用の突起をブロック１１の側面から突出形成することなく、敷設時に隣接するブロック１１同士の間に目地幅を規定する隙間２３が前側面１３の上側側面部１３ａを下側側面部１３ｂよりも後退した面に形成したことにより容易に形成できる。また、敷設するブロック１１を斜め姿勢から水平姿勢への回動変位を伴った移動形態で敷設する場合に、隣接するブロック１１の上側の隅角部同士が当たって欠損する虞を、敷設時に姿勢が回動変位するブロック１１における前側面１３の上側側面部１３ａを下側側面部１３ｂよりも後退させた面構成としたことにより低減できる。
【００４７】
（５）凸部１７と凹部１８は、横長矩形の前側面１３及び後側面１５の長手方向に沿って延びるように形成されているので、敷設後に隣接するブロック１１同士の継ぎ目に上方から加わった不測の荷重を比較的広い受圧面積にて受け止めることが可能であり、安定感のあるインターロッキング構造を実現することができる。
【００４８】
（６）凸部１７を嵌合させる凹部１８は、ブロック本体１２の後側面１５の長手方向の全長に亘って形成されている。そのため、敷設ブロック１１の凸部１７を敷設時に隣接する他のブロック１１の凹部１８に嵌合させる際、その敷設ブロック１１は、凸部１７の突出方向及び凹部１８の深さ方向と直交する幅方向で厳密な位置合わせを要請されることなく、凸部１７の先端１７ａを対応する凹部１８に挿入させることができる。そして、その挿入状態から敷設ブロック１１の回動変位を伴った移動途中に幅方向の位置調整も合わせて行うことが可能とされる。したがって、ブロック１１の敷設時における施工性の向上を更に図ることができる。
【００４９】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について図７を参照して説明する。なお、この第２実施形態を含めて以下で説明する第６実施形態までの他の実施形態は、第１実施形態との対比において凸部１７と凹部１８の一部構成が相違するものの、その他の点は同一構成である。そのため、以下の各実施形態の説明においては、主に第１実施形態と相違する構成部分について説明し、他の同一構成については同一符号を付すに止めて重複説明は省略する。
【００５０】
さて、図７に示すように、第２実施形態のブロック１１は、前側面１３に形成された凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃと、後側面１５に形成された凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃとが、前後方向において前下がりとなる斜面形状に形成されている点で、それらの部分が前後方向に沿う水平面形状に形成された第１実施形態とは構成が相違している。しかし、この第２実施形態における凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃ及び凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃの部分も、従来のブロックとは異なる非前上がりとなる形状に形成されているという点では、それらの部分が同じく非前上がりの水平面形状に形成された第１実施形態と共通している。
【００５１】
したがって、この第２実施形態においても、第１実施形態における上記（１）（２）、（４）〜（６）と同様の効果を享受できると共に、特に凸部１７の凸部下側輪郭部１７ｃ及び凹部１８の凹部下側輪郭部１８ｃの部分を前下がりの斜面状に形成したことにより、次のような特有の効果を得ることができる。
【００５２】
（７）この第２実施形態の構成によれば、凹部１８内に凸部１７が嵌合した敷設状態において、隣接するブロック１１同士の継ぎ目部分に上方から荷重が加わった場合、凹部１８における前下がり斜面状の凹部下側輪郭部１８ｃの部分に対して、凸部１７における前下がり斜面状の凸部下側輪郭部１７ｃの部分が食い込むように係止することになる。したがって、例えば単なる荷重に加えて振動が付与された場合であっても、隣接するブロック１１同士が離間する方向へ位置ずれすることを、加わる荷重の力を係止する力に変換することにより抑制することができる。
【００５３】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態について図８を参照しながら説明する。
さて、図８に示すように、第３実施形態のブロック１１は、前側面１３に形成された凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂと、後側面１５に形成された凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂとが、前後方向において前下がりの凸曲面形状に形成されている点で、それらの部分が斜状の平面形状に形成された第１実施形態とは構成が相違している。しかし、この第３実施形態における凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂ及び凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂの部分も、縦断面形状における前後方向で前下がりとなる形状に形成されている点では、第１実施形態と共通している。
【００５４】
したがって、この第３実施形態においても、第１実施形態における上記（１）〜（６）と同様の効果を享受することができる。
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態について図９を参照しながら説明する。
【００５５】
さて、図９に示すように、第４実施形態のブロック１１は、前側面１３に形成された凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂと、後側面１５に形成された凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂとが、前後方向において前下がりの凹曲面形状に形成されている点で、それらの部分が斜状の平面形状に形成された第１実施形態とは構成が相違している。しかし、この第３実施形態における凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂ及び凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂの部分も、縦断面形状における前後方向において前下がりとなる形状に形成されている点では、第１実施形態と共通している。
【００５６】
そのため、この第３実施形態においても、第１実施形態における上記（１）〜（６）と同様の効果を享受できると共に、特に凸部１７の凸部上側輪郭部１７ｂと凹部１８の凹部上側輪郭部１８ｂとを前下がりの凹曲面形状に形成したことにより、次のような特有の効果を得ることができる。
【００５７】
（８）この第４実施形態の構成によれば、敷設ブロック１１を図５（ａ）に二点鎖線で示す敷設途中位置において斜め姿勢から水平姿勢へと回動変位させる際、互いに前下がりの凹曲面形状をなす凸部上側輪郭部１７ｂの部分と凹部上側輪郭部１８ｂの部分が相手側を回動方向にガイドするガイド部として機能させることができる。
【００５８】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態について図１０を参照しながら説明する。
さて、図１０に示すように、第５実施形態のブロック１１は、凸部１７及び凹部１８が前側面１３と後側面１５に各々２つずつ（すなわち、複数）形成されている点で、それらが前側面１３と後側面１５に１つずつしか形成されていない第１実施形態とは構成が相違している。しかし、この第５実施形態における凸部１７及び凹部１８も、その縦断面形状において前後方向で前下がりとなる形状の凸部上側輪郭部１７ｂや凹部上側輪郭部１８ｂ及び非前上がりとなる形状の凸部下側輪郭部１７ｃや凹部下側輪郭部１８ｃなどを有する点では、第１実施形態と共通している。
【００５９】
したがって、この第５実施形態においても、第１実施形態における上記（１）〜（６）と同様の効果を享受できると共に、特に凸部１７及び凹部１８を１つずつではなく２つ（複数）ずつ形成したことにより、次のような特有の効果を得ることができる。
【００６０】
（９）この第５実施形態の構成によれば、２つ（複数）ずつ形成されている凸部１７と凹部１８のうち、１つの凸部１７又は凹部１８が欠けたりした場合でも、残りの欠損していない凸部１７及び凹部１８により適正な嵌合形態を確保することができる。
【００６１】
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態について図１１を参照しながら説明する。
さて、図１１（ａ）（ｂ）に示すように、第６実施形態のブロック１１は、凸部１７が、前側面１３の長手方向に沿って延びるように形成されているものの、前側面１３の全長よりは短く形成されている点で、凸部１７が前側面１３の全長に亘って形成された第１実施形態とは構成が相違する。なお、凹部１８は、第１実施形態の場合と同様に、後側面１５の長手方向の全長に亘って延びるように形成されている。また、前側面１３における凸部１７よりも上側の上側側面部１３ａと凸部１７よりも下側の下側側面部１３ｂとが同一垂直平面内に形成されている点でも、上側側面部１３ａが下側側面部１３ｂよりも後退した面構成とされた第１実施形態とは構成が相違している。しかし、この第６実施形態における凸部１７と凹部１８も、その縦断面形状において前後方向で前下がりとなる形状の凸部上側輪郭部１７ｂや凹部上側輪郭部１８ｂ及び非前上がりとなる形状の凸部下側輪郭部１７ｃや凹部下側輪郭部１８ｃなどを有する点では、第１実施形態と共通している。
【００６２】
したがって、この第６実施形態においても、第１実施形態における上記（４）を除いた上記（１）〜（３）、（５）（６）と同様の効果を享受できると共に、特に凸部１７を前側面１３の全長よりも短く形成したことにより、次のような特有の効果を得ることができる。
【００６３】
（１０）この第６実施形態の構成によれば、凸部１７の長手方向の両端縁がブロック本体１２の左右の各側面１４，１６上には露出しない構成になっているので、敷設時に左右方向で隣接する他のブロック１１とのぶつかりなどによって凸部１７が欠損する虞を低減することができる。
【００６４】
（第７実施形態）
次に、本発明の第７実施形態について図１２〜図１６を参照して説明する。なお、この第７実施形態は、第１実施形態との対比においてブロック本体１２における左側面１４の一部構成が相違するものの、その他の点は同一構成である。そのため、以下の説明においては、主に第１実施形態と相違する構成部分について説明し、他の同一構成については同一符号を付すに止めて重複説明は省略する。
【００６５】
さて、図１２（ａ）〜（ｄ）に示すように、第７実施形態のブロック１１は、ブロック本体１２における左側面１４に、該ブロック１１を持つ際に手を掛けるための手掛部としての前後一対の窪み部３０と、左右方向における目地幅規定用の前後一対の突起３１とが形成されている。
【００６６】
両窪み部３０のうち、左側面１４の長手方向（前後方向）における中央よりも前側に位置するものは前側窪み部３０ａとされる一方、左側面１４の長手方向（前後方向）における中央よりも後側に位置するものは後側窪み部３０ｂとされている。すなわち、窪み部３０は、左側面１４の長手方向（前後方向）における中央を挟んだ両側に１つずつ形成されている。そして、各窪み部３０ａ，３０ｂは、左から見て矩形状をなすとともに、下側から上側に向かうほど深さが深くなっている。
【００６７】
また、両突起３１のうち、前側に位置するものは前側突起３１ａとされる一方、後側に位置するものは後側突起３１ｂとされている。すなわち、突起３１は、左側面１４の長手方向（前後方向）における中央を挟んだ両側に１つずつ形成されている。そして、前側突起３１ａは前側窪み部３０ａよりも後側（凹部１８側）に位置しているとともに、後側突起３１ｂは後側窪み部３０ｂよりも後側（凹部１８側）に位置している。なお、各窪み部３０ａ，３０ｂは、左から見て上下に長い略楕円状をなしている。
【００６８】
次に、上記のように構成されたブロック１１の作用につき、特にブロック１１を敷設する場合の作用に着目して以下説明する。
さて、図１３に示すように、複数のブロック１１の凹部１８側を凸部１７側へ順次嵌め込んで直列方向に敷設する場合には、図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、後ろ向きの姿勢をとりつつ、敷設しようとするブロック１１の後側窪み部３０ｂに右手Ｍを掛けるとともに凸部１７の右端部に左手Ｈを掛けることにより該ブロック１１を落とさないようにしっかりと持って敷設作業が行われる。
【００６９】
一方、図１５に示すように、複数のブロック１１の凸部１７側を凹部１８側へ順次嵌め込んで直列方向に敷設する場合には、図１６（ａ）、（ｂ）に示すように、前向きの姿勢をとりつつ、敷設しようとするブロック１１の前側窪み部３０ａに左手Ｈを掛けるとともに凹部１８の右端部に右手Ｍを掛けることにより該ブロック１１を落とさないようにしっかりと持って敷設作業が行われる。
【００７０】
このように、ブロック１１は、ブロック本体１２における前側面（一方の側面）１３及び後側面（他方の側面）以外の対向する２つの側面（左側面１４及び右側面１６）のうち左側面１４に窪み部３０が形成されているので、安定した状態で持ちやすくなる。すなわち、ブロック１１は、凸部１７側から凹部１８側に嵌め込んで敷設する場合であっても、凹部１８側から凸部１７側に嵌め込んで敷設する場合であっても安定した状態で持ちやすくなる。このため、ブロック１１の敷設作業の効率が向上する。
【００７１】
また、ブロック１１は、平坦な面上に配置された矩形筒状の型枠内に原材を充填した後、該型枠の上端開口から窪み部３０及び突起３１を形成するための凹凸が形成された型を押し付けることで、成型される。この場合、ブロック１１は、右側面１６が下になるとともに左側面１４が上になった状態で成型される。そして、本実施形態のブロック１１には左側面１４及び右側面１６のうち左側面１４のみに窪み部３０が形成されるので、ブロック１１の成型が容易になる。
【００７２】
したがって、この第７実施形態においても、第１実施形態における上記（１）〜（６）と同様の効果を享受できると共に、特に窪み部３０を形成したことにより、次のような特有の効果を得ることができる。
【００７３】
（１１）ブロック１１は、ブロック本体１２における各側面１３〜１６のうち左側面１４のみに窪み部３０が形成されている。このため、窪み部３０と、凸部１７及び凹部１８のいずれか一方とに手を掛けることで、ブロックを容易に持つことができる。このため、ブロック１１の敷設作業を効率よく行うことができる。
【００７４】
（１２）ブロック１１は、ブロック本体１２の左側面１４の長手方向（前後方向）における中央を挟んだ両側に窪み部３０が１つずつ形成されている。すなわち、ブロック本体１２の左側面１４における長手方向（前後方向）の中央よりも凸部１７側（前側）に前側窪み部３０ａが形成されるととともに、ブロック本体１２の左側面１４における長手方向（前後方向）の中央よりも凹部１８側（後側）に後側窪み部３０ｂが形成されている。このため、ブロック１１における前側窪み部３０ａまたは後側窪み部３０ｂに一方の手を掛けるとともに、ブロック１１における凹部１８の右端部または凸部１７の右端部に他方の手を掛けることで、ブロック１１を安定して持つことができる。
【００７５】
（１３）ブロック１１は、ブロック本体１２における左側面１４及び右側面１６のうち左側面１４のみに窪み部３０が形成されている。このため、ブロック本体１２の左側面１４及び右側面１６の両方に窪み部３０を形成する場合に比べて、ブロック１１を容易に成型することができる。
【００７６】
なお、上記各実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記各実施形態において、敷設時に凸部１７と凹部１８とを嵌合させて隣接させるブロック１１同士は、長さ方向（前後方向）、幅方向（左右方向）及び厚さ方向（上下方向）の各サイズのうち少なくとも１つのサイズが互いに異なる構成（例えば一方に対して他方が、長さ寸法を１／２、厚さ寸法を３／４にするなど）であってもよい。
【００７７】
・上記各実施形態において、ブロック１１におけるブロック本体１２の平面形状は、一方の側面から凸部１７が形成されると共にこれと嵌合する凹部１８が他方の側面に形成されていれば、四角形以外に六角形や八角形などの多角形、又は輪郭の少なくとも一部に曲線部分を含む形状であってもよい。
【００７８】
・上記各実施形態において、ブロック１１におけるブロック本体１２の上面２０には、溝２０ａが左右方向以外に前後方向にも形成されて格子状をなす面構成であってもよく、あるいは溝２０ａが形成されない平面形状であってもよい。
【００７９】
・上記各実施形態において、凸部１７及び凹部１８のうち少なくとも凸部１７はそれが形成される側面（前側面１３や後側面１５）の長手方向において間隔をおいた複数位置に一群の凸部１７（及び凹部１８）が横並びに離間配置される構成であってもよい。
【００８０】
・上記第１〜第５実施形態において、ブロック１１におけるブロック本体１２の前側面１３の上側側面部１３ａが下側側面部１３ｂよりも後退する距離は、目地幅を規定する隙間２３の大きさに対応させて任意の後退距離に変更してもよい。
【００８１】
・上記第１〜第５実施形態において、ブロック１１におけるブロック本体１２の前側面１３は、凸部１７よりも上側の上側側面部１３ａと凸部１７よりも下側の下側側面部１３ｂとが同一垂直平面内に形成されていてもよい。
【００８２】
・上記第７実施形態において、ブロック１１における左側面１４及び右側面１６の両方に窪み部３０を形成するようにしてもよい。あるいは、ブロック１１における左側面１４及び右側面１６のうち右側面１６のみに窪み部３０を形成するようにしてもよい。
【００８３】
・上記第７実施形態において、窪み部３０の代わりに側面１４から突出する突出部を手掛部としてもよい。
・上記第７実施形態において、ブロック１１の側面１４に形成する窪み部３０の数や位置は任意に変更してもよい。この場合、窪み部３０は、必ずしもブロック１１の側面１４の長手方向における中央を挟んだ両側に少なくとも１つずつ形成する必要はない。
【００８４】
・上記第７実施形態において、手掛部を、前側窪み部３０ａから後側窪み部３０ｂにかけて延びる１つの窪み部３０によって構成してもよい。
・上記第７実施形態において、突起３１は省略してもよい。
【００８５】
・上記第７実施形態の窪み部３０を上記第２〜第６実施形態のブロック１１に形成するようにしてもよい。このようにすれば、上記第２〜第６実施形態においても上記（１１）〜（１３）に記載の効果を享受できる。
【符号の説明】
【００８６】
１１，５１…ブロック、１２…ブロック本体、１３〜１６…側面、１３…前側面（一方の側面）、１３ａ…上側側面部、１３ｂ…下側側面部、１５…後側面（他方の側面）、１７…凸部、１７ａ…先端、１７ｂ…凸部上側輪郭部、１７ｃ…凸部下側輪郭部、１８…凹部、１８ａ…底部、１８ｂ…凹部上側輪郭部、１８ｃ…凹部下側輪郭部、１９…底面、２０…上面、２１…上側隅角部、２２…下側隅角部、３０…手掛部としての窪み部、ＳＬ…直線状部。
【図１】
2013136935.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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