(57)【要約】【課題】３つの部材の重合部分を設けることにより荷重を有効に受けるとともに各クローラのストロークを大きく維持しながら、クローラの強度を確保すること。【解決手段】各クローラ１５は、クローラフレーム２６の外側板２８ｃから内側板２８ｂを貫通してカーボディ１４側に延びるクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂを備えている。カーボディ１４は、各クローラ１５のクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂが左右方向の両側からそれぞれ摺動可能に挿入された大パイプ２０Ａ、２０Ｂと、大パイプ２０Ａ、２０Ｂ内に挿通されているとともにクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂ内にそれぞれ摺動可能に挿入された両端部を有する小パイプ２１Ａ、２１Ｂとを備えている。各クローラ１５は、小パイプ２１Ａ、２１Ｂの両端面がそれぞれ内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間に配置されるように各クローラ１５が近接した近接位置と、各クローラ１５が離間した離間位置との間で移動可能である。【選択図】図３
2013226997.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建設機械の走行体であって、
左右一対のクローラと、
前記各クローラの間に設けられているとともに前記各クローラの間隔を変更可能となるように前記各クローラを支持する支持体とを備え、
前記各クローラは、左右方向に互いに離間して配置された内側板と外側板とを有するクローラフレームと、前記内側板を貫通した状態で前記クローラフレームから前記支持体側に延びる少なくとも１本のクローラパイプと、をそれぞれ備え、
前記支持体は、前記各クローラのクローラパイプが左右方向の両側からそれぞれ摺動可能に挿入された少なくとも１本の大パイプと、前記大パイプよりも左右方向に長く形成され、前記大パイプ内に挿通されているとともに前記各クローラのクローラパイプ内にそれぞれ摺動可能に挿入された両端部を有する少なくとも１本の小パイプと、前記小パイプが前記大パイプから左右方向の両側に向けて突出するように前記大パイプに対して前記小パイプを左右方向に拘束する拘束機構と、を備え、
前記各クローラは、前記小パイプの左右方向の両端面がそれぞれ前記内側板よりも外側に配置されるように前記各クローラが互いに近接した近接位置と、前記各クローラが互いに離間した離間位置との間で前記支持体に対して移動可能である、建設機械の走行体。
【請求項２】
前記クローラパイプは、前記内側板及び前記外側板の双方に溶接されている、請求項１に記載の建設機械の走行体。
【請求項３】
前記拘束機構は、前記大パイプの左右方向の中央位置と前記小パイプの左右方向の中央位置とが一致するように、前記大パイプに対する前記小パイプの位置を拘束する、請求項１又は２に記載の建設機械の走行体。
【請求項４】
前記拘束機構は、前記大パイプと前記小パイプとの規定量の相対移動を許容するように、大パイプに対して小パイプを拘束する、請求項１〜３の何れか１項に記載の建設機械の走行体。
【請求項５】
前記拘束機構は、前記大パイプ及び前記小パイプのうち、一方のパイプに固定された拘束ピンと、他方のパイプに形成された貫通穴と、により定義され、
前記拘束ピンは、前記大パイプと前記小パイプとの規定量の相対移動を許容するように前記貫通穴に挿入されている、請求項４に記載の建設機械の走行体。
【請求項６】
前記近接位置において前記各クローラのクローラパイプの先端部が互いに離間するように、前記近接位置で前記各クローラの近接動作を規制する規制機構をさらに備え、
前記拘束ピンは、前記近接位置において前記各クローラパイプの先端部の間に挟まれる位置に設けられている、請求項５に記載の建設機械の走行体。
【請求項７】
前記離間位置において前記クローラパイプを前記大パイプから抜け止めするように、前記離間位置で前記クローラパイプと前記小パイプとの移動を規制する抜け止め機構をさらに備えている、請求項１〜６の何れか１項に記載の建設機械の走行体。
【請求項８】
前記抜け止め機構は、前記クローラパイプに固定された抜け止めピンと、前記小パイプに左右方向に沿って形成された長穴と、により定義され、
前記抜け止めピンは、前記近接位置から前記離間位置までの小パイプに対するクローラパイプの移動が許容されるとともに前記離間位置で前記長穴を規定する内側面に当接するように、前記長穴内に挿入されている、請求項７に記載の建設機械の走行体。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか１項に記載の走行体と、
前記走行体上に旋回可能に設けられた上部旋回体と、
前記上部旋回体に設けられた作業アタッチメントと、を備えている、建設機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、左右一対のクローラと、前記各クローラ間に設けられ、前記各クローラの間隔を変更可能となるように前記各クローラを支持する支持体とを有する建設機械に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、前記建設機械として、例えば、特許文献１に記載の旋回作業車が知られている。特許文献１に記載の旋回作業車は、左右一対の走行装置（以下、クローラという）と、各クローラの間に設けられたセンターフレーム（以下、支持体という）とを備えている。
【０００３】
前記支持体は、左右方向に延びる四角パイプ状に形成された前後一対の支持フレームを備えている。
【０００４】
前記左右一対のクローラは、クローラベルトを巻回するための駆動輪、従動輪及び転動輪が配設されるクローラフレームと、クローラフレームから支持体に向けて延設される前後一対の横向きフレームと、をそれぞれ備えている。
【０００５】
前記各クローラの各横向きフレームがそれぞれ支持体の各支持フレーム内に摺動可能に嵌挿されることにより、各クローラは、それぞれの間隔を変更可能な状態で支持体に支持される。
【０００６】
また、左側のクローラの横向きフレームは、右側のクローラの横向きフレームよりも小さく構成され、この横向きフレーム内に摺動可能に挿入されている。つまり、支持フレームと右側の横向きフレームと左側の横向きフレームとが重合する部分が設けられるように、各横向きフレームが支持フレーム内に挿入されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−１８２６５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載の旋回作業車では、３つの部材（支持フレーム、右側の横向きフレーム、及び左側の横向きフレーム）の重合部分が設けられているため、旋回作業車が受ける荷重を前記重合部分で有効に受けることができる。
【０００９】
また、特許文献１に記載の旋回作業車では、各クローラフレームの間隔が最も狭い状態から最も広い状態までのストロークを大きくすることができる。具体的に、特許文献１に記載の旋回作業車では、支持フレーム内で一方の横向きフレームを他方の横向きフレームに挿入するため、各横向きフレームを支持フレーム内で突き合わせる場合と比較して、各横向きフレームが支持フレーム内に位置することができる範囲を大きくすることができる。
【００１０】
しかしながら、特許文献１に記載の旋回作業車では、左右一対の横向きフレームのうちの一方を他方よりも小さく（細く）形成することを要するため、この小さな横向きフレームを有するクローラの強度が不利になる。具体的に、小さな横向きフレームのうち支持フレームの外側の部分は、他の横向きフレーム及び支持フレームに頼ることなく荷重を受ける必要があるが、小さな横向きフレームの断面積は小さいため、前記荷重を確実に受けるために補強（例えば、肉厚を増やす）を行なう必要がある。また、横向きフレームとクローラフレームとの溶接範囲は、小さな横向きフレームの円周に制限されるため、溶接部の応力集中を避けるための補強（例えば、ダブリングプレートを追加する補強）を行なう必要がある。
【００１１】
本発明の目的は、３つの部材の重合部分を設けることにより荷重を有効に受けるとともに各クローラのストロークを大きく維持しながら、クローラの強度を確保することができる走行体及びこれを備えた建設機械を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために、本発明は、建設機械の走行体であって、左右一対のクローラと、前記各クローラの間に設けられているとともに前記各クローラの間隔を変更可能となるように前記各クローラを支持する支持体とを備え、前記各クローラは、左右方向に互いに離間して配置された内側板と外側板とを有するクローラフレームと、前記内側板を貫通した状態で前記クローラフレームから前記支持体側に延びる少なくとも１本のクローラパイプと、をそれぞれ備え、前記支持体は、前記各クローラのクローラパイプが左右方向の両側からそれぞれ摺動可能に挿入された少なくとも１本の大パイプと、前記大パイプよりも左右方向に長く形成され、前記大パイプ内に挿通されているとともに前記各クローラのクローラパイプ内にそれぞれ摺動可能に挿入された両端部を有する少なくとも１本の小パイプと、前記小パイプが前記大パイプから左右方向の両側に向けて突出するように前記大パイプに対して前記小パイプを左右方向に拘束する拘束機構と、を備え、前記各クローラは、前記小パイプの左右方向の両端面がそれぞれ前記内側板よりも外側に配置されるように前記各クローラが互いに近接した近接位置と、前記各クローラが互いに離間した離間位置との間で前記支持体に対して移動可能である、建設機械の走行体を提供する。
【００１３】
本発明では、クローラと支持体との間に、大パイプ、クローラパイプ、及び小パイプの３つの部材を重合させた部分が形成されているため、この３つの部材の重合部分によって荷重を有効に受けることができる。
【００１４】
ここで、小パイプの外側に重合されたクローラパイプがクローラフレームに取り付けられ、小パイプは、支持体に拘束されている。これにより、大パイプの外側において大パイプ及び小パイプに頼らず単独で荷重を受けるパイプは、小パイプよりも太いクローラパイプとなる。そのため、最も細いパイプで単独で荷重を受ける特許文献１に記載の旋回作業車と比較して、クローラの強度が有利となる。
【００１５】
さらに、小パイプよりも大きなクローラパイプがクローラフレームに固定されている。これにより、クローラフレームとの溶接範囲を規定するパイプの円周を小パイプよりも大きくすることができる。そのため、小パイプをクローラフレームに固定する場合と比較して溶接部の応力集中を緩和することができる。
【００１６】
また、小パイプは、大パイプから左右方向の両側に突出するとともに、小パイプの左右方向の端面は、近接位置において内側板の外側に配置される。これにより、大パイプに対するクローラパイプの重合部分の範囲が最も狭くなる離間位置において、大パイプの外側位置でクローラパイプと小パイプとの重合部分の範囲を大きく確保することによりクローラパイプ単独で荷重を受ける範囲を制限しながら、内側板の外側の範囲を小パイプのストローク範囲として利用することにより、各クローラのストロークを大きく維持することができる。
【００１７】
したがって、本発明によれば、３つの部材の重合部分を設けることにより荷重を有効に受けるとともに各クローラのストロークを大きく維持しながら、クローラの強度を確保することができる。
【００１８】
前記走行体において、前記クローラパイプは、前記内側板及び前記外側板の双方に溶接されていることが好ましい。
【００１９】
この態様では、クローラパイプがその長手方向の２箇所（内側板及び外側板）でクローラフレームに溶接されている。これにより、クローラパイプの端部のみをクローラフレームに溶接する場合と比べて、クローラフレームに対するクローラパイプの固定強度を向上することができる。
【００２０】
前記走行体において、前記拘束機構は、前記大パイプの左右方向の中央位置と前記小パイプの左右方向の中央位置とが一致するように、前記大パイプに対する前記小パイプの位置を拘束することが好ましい。
【００２１】
この態様では、大パイプと小パイプの左右方向の中央位置を一致させることにより、大パイプからの小パイプの両端部の突出長さを左右で等しくすることができる。これにより、近接位置と離間位置との間で各クローラが移動する過程においても、左右のクローラパイプと小パイプとの重合範囲を一定に保つことができる。
【００２２】
前記走行体において、前記拘束機構は、前記大パイプと前記小パイプとの規定量の相対移動を許容するように、大パイプに対して小パイプを拘束することが好ましい。
【００２３】
この態様では、大パイプと小パイプとの規定量の相対移動が許容された状態で小パイプが大パイプに対して拘束されている。これにより、大パイプ、小パイプ、及びクローラパイプの寸法精度を緩和することができる。具体的に、小パイプを大パイプに移動不能な状態で固定した場合、大パイプ、小パイプ、及びクローラパイプの３の部材を重合させるとともに各パイプを相互に摺動させるためには、各パイプの寸法を極めて厳しく管理する必要がある。これに対し、前記態様では、大パイプに対して小パイプの規定量の相対移動が許容されているため、各パイプの寸法に多少の誤差が生じた場合であっても小パイプの移動により誤差を吸収することができる。
【００２４】
なお、『規定量の相対移動』とは、上述のように、各パイプに多少の寸法誤差が生じた場合であっても、大パイプ、小パイプ、及びクローラパイプの３の部材が相互に摺動可能な状態で重合することができるように、大パイプに対して小パイプが移動できる範囲を意味する。
【００２５】
具体的に、前記拘束機構は、前記大パイプ及び前記小パイプのうち、一方のパイプに固定された拘束ピンと、他方のパイプに形成された貫通穴と、により定義され、前記拘束ピンは、前記大パイプと前記小パイプとの規定量の相対移動を許容するように前記貫通穴に挿入されていることが好ましい。
【００２６】
この態様によれば、例えば、拘束ピンと貫通穴を規定する内側面との間にギャップを設けることにより、大パイプに対する小パイプの規定量の相対移動を許容することができる。
【００２７】
前記走行体において、前記近接位置において前記各クローラのクローラパイプの先端部が互いに離間するように、前記近接位置で前記各クローラの近接動作を規制する規制機構をさらに備え、前記拘束ピンは、前記近接位置において前記各クローラパイプの先端部の間に挟まれる位置に設けられていることが好ましい。
【００２８】
この態様では、近接位置で各クローラパイプの先端部の間に挟まれる位置、つまり、近接位置から離間位置までの移動の間に各クローラパイプと非接触となる位置に拘束ピンが設けられている。これにより、クローラパイプに切欠部等を形成することなく、大パイプと小パイプとの間に拘束ピンを配置することができる。
【００２９】
前記走行体において、前記離間位置において前記クローラパイプを前記大パイプから抜け止めするように、前記離間位置で前記クローラパイプと前記小パイプとの移動を規制する抜け止め機構をさらに備えていることが好ましい。
【００３０】
この態様では、クローラパイプと小パイプとの移動を規制することにより、大パイプからクローラパイプを抜け止めする。これにより、支持体とクローラとの組み付け作業を簡素化することができる。具体的に、特許文献１に記載の旋回作業車では、支持フレームに対して左右両側から横向きフレームを挿入した後に、支持体とクローラフレームとの間に長尺ボルトを設けることにより、支持体から横向きフレームを抜け止めしている。これに対し、前記態様では、クローラパイプと小パイプとの組み付け時にクローラパイプと小パイプとの移動を規制することによりクローラパイプを抜け止めすることができるため、クローラフレームと支持体との間に別途抜け止め機構を設ける作業が不要となる。
【００３１】
前記走行体において、前記抜け止め機構は、前記クローラパイプに固定された抜け止めピンと、前記小パイプに左右方向に沿って形成された長穴と、により定義され、前記抜け止めピンは、前記近接位置から前記離間位置までの小パイプに対するクローラパイプの移動が許容されるとともに前記離間位置で前記長穴を規定する内側面に当接するように、前記長穴内に挿入されていることが好ましい。
【００３２】
この態様では、長穴内に挿入された抜け止めピンが長穴を規定する内側面に当接することにより、小パイプに対するクローラパイプの移動が規制される。これにより、クローラパイプを大パイプから抜け止めすることができる。
【００３３】
また、前記態様では、クローラパイプに挿入される小パイプに長穴が形成されている。これにより、土砂等が大パイプ内に入り込むのを防止することができる。具体的に、長穴をクローラパイプに形成した場合、離間位置において長穴が大パイプの外側に配置されて、長穴内に土砂が入り込み、その土砂が近接位置において大パイプ内に入り込むおそれがある。これに対し、前記態様では、長穴が小パイプに形成されているため、長穴は、クローラパイプ及び／又は大パイプによって常に覆われている。したがって、長穴を介して土砂等が大パイプ内に入り込むのを防止することができる。
【００３４】
また、本発明は、前記走行体と、前記走行体上に旋回可能に設けられた上部旋回体と、前記上部旋回体に設けられた作業アタッチメントと、を備えている、建設機械を提供する。
【発明の効果】
【００３５】
本発明によれば、３つの部材の重合部分を設けることにより荷重を有効に受けるとともに各クローラのストロークを大きく維持しながら、クローラの強度を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の実施形態に係る油圧ショベルの全体構成を示す左側面図である。
【図２】図１の下部走行体の要部を示す側面断面図である。
【図３】図２のIII−III線断面図であり、各クローラの離間状態を示す。
【図４】図３のIV−IV線断面図である。
【図５】各クローラの近接状態を示す図３相当図である。
【図６】図５のVI−VI線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
以下添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。なお、以下の実施の形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。
【００３８】
図１を参照して、建設機械の一例としての油圧ショベル１は、下部走行体２と、下部走行体２上に旋回可能に設けられた上部旋回体３とを備えている。
【００３９】
上部旋回体３は、後述する下部走行体２上に旋回可能に取り付けられたアッパーフレーム４と、アッパーフレーム４上の後部に設けられた運転席５と、アッパーフレーム４の前部に設けられた作業アタッチメント６とを備えている。
【００４０】
作業アタッチメント６は、アッパーフレーム４に対して起伏可能に取り付けられた基端部を有するブーム７と、ブーム７の先端部に対して揺動可能に取り付けられた基端部を有するアーム８と、アーム８の先端部に対して揺動可能に取り付けられたバケット９とを備えている。また、作業アタッチメント６は、アッパーフレーム４に対してブーム７を起伏させるブームシリンダ１０と、ブーム７に対してアーム８を揺動させるアームシリンダ１１と、アーム８に対してバケット９を揺動させるバケットシリンダ１２とを備えている。
【００４１】
なお、図１に示す状態において、運転席５に着座したオペレータから見た前後左右方向を用いて以下説明する。
【００４２】
下部走行体２は、左右一対のクローラ１５（図１では左のクローラ１５のみを示す）と、各クローラ１５の間に設けられているとともに各クローラ１５の間隔を変更可能となるように各クローラ１５を支持するカーボディ（支持体）１４（図２参照）とを備えている。
【００４３】
各クローラ１５は、図３に示すように各クローラ１５（クローラフレーム２６）が互いに離間した離間位置と、図５に示すように各クローラ１５（クローラフレーム２６）が互いに近接した近接位置との間でカーボディ１４に対して移動可能である。
【００４４】
各クローラ１５は、それぞれ同様の構成を有するため、同一の構成については同一の符号を付して、一方のクローラ１５のみについて説明する。クローラ１５は、図１に示すように、クローラベルト２３と、クローラベルト２３を循環可能に保持するための駆動輪２４、遊動輪２５及び複数の転輪（図示せず）と、駆動輪２４、遊動輪２５及び各転輪を回転可能に支持するクローラフレーム２６と、クローラフレーム２６からカーボディ１４側に延びる前側クローラパイプ２９Ａ及び後側クローラパイプ２９Ｂとを備えている。
【００４５】
図３に示すように、クローラフレーム２６は、駆動輪２４が取り付けられる駆動輪取付部２７と、前記遊動輪２４及び各転輪が取り付けられる遊動輪取付部２８とを備えている。
【００４６】
駆動輪取付部２７は、左右方向に沿って配置された左右板２７ａと、左右板２７ａから後方に延びる取付板２７ｂとを備えている。取付板２７ｂの外側（取付板２７ｂを基準としてカーボディ１４の反対側）には、図外のモータを介して駆動輪２４が取り付けられている。
【００４７】
遊動輪取付部２８は、図３及び図４に示すように、前記左右板２７ａから前方に延びるとともに下方向に開くＣ字型の部材である。具体的に、遊動輪取付部２８は、左右方向に互いに離間して配置された内側板２８ｂ及び外側板２８ｃと、内側板２８ｂ及び外側板２８ｃの上部を連結する天板２８ａとを備えている。遊動輪２５は、図３に示すように、内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間に取り付けられている。
【００４８】
各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、図３及び図４に示すように、それぞれ内側板２８ｂを貫通した状態でクローラフレーム２６からカーボディ１４側に延びる。具体的に、本実施形態に係る各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、それぞれ外側板２８ｃから内側板２８ｂを貫通してカーボディ１４側に延びる。図４に示すように、本実施形態に係る各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの上部は、天板２８ａよりも上に配置されている。そのため、前記天板２８ａには、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの配設位置に対応する位置に切欠（符号省略）が形成されている。
【００４９】
また、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、内側板２８ｂ及び外側板２８ｃにそれぞれ溶接されている。具体的に、図３及び図４に示すように、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの前面、後面、及び下面は、溶接箇所Ｙ１において内側板２８ｂに溶接されているとともに、溶接箇所Ｙ２において外側板２８ｃに溶接されている。つまり、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、その長手方向の２箇所でクローラフレーム２６に対して溶接されている。これにより、長手方向の１箇所で各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂをクローラフレーム２６に溶接する場合と比較して、クローラフレーム２６に対する各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの取付強度を向上することができる。
【００５０】
図２に示すように、本実施形態に係るクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、前、後ろ、上及び下に向く４つの側面を有する略正方形の断面形状を有するパイプである。
【００５１】
また、図３及び図４に示すように、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂのうち、後側クローラパイプ２９Ｂは、抜け止めピン２９ａを有する。抜け止めピン２９ａは、後述する後側大パイプ２０Ｂから後側クローラパイプ２９Ｂを抜け止めするためのものである。詳しくは後述するが、抜け止めピン２９ａは、後述する後側小パイプ２１Ｂを貫通した状態で、後側クローラパイプ２９Ｂの前部から後部に掛け渡されている。
【００５２】
図２を参照して、カーボディ１４は、上部旋回体３のアッパーフレーム４（図１参照）を下から支持する旋回体支持部１６と、旋回体支持部１６の下に設けられているとともに各クローラ１５を支持するクローラ支持部１７とを備えている。
【００５３】
クローラ支持部１７は、旋回体支持部１６を下から支持する天板１８と、天板１８の下方に設けられた底板１９と、天板１８と底板１９との間に設けられた前側大パイプ２０Ａ及び後側大パイプ２０Ｂと、前側大パイプ２０Ａ内に挿通された前側小パイプ２１Ａと、後側大パイプ２０Ｂに挿通された後側小パイプ２１Ｂと、前側大パイプ２０Ａに設けられた前側拘束ピン２２Ａと、後側大パイプ２０Ｂに設けられた後側拘束ピン２２Ｂとを備えている。
【００５４】
前側大パイプ２０Ａは、図３に示すように、左右２本の前側クローラパイプ２９Ａが左右方向の両側からそれぞれ摺動可能に挿入される。つまり、各前側クローラパイプ２９Ａは、前側大パイプ２０Ａに対し摺動可能に嵌合する。同様に、後側大パイプ２０Ｂは、左右２本の後側クローラパイプ２９Ｂが左右方向の両側からそれぞれ摺動可能に挿入される。つまり、各後側クローラパイプ２９Ｂは、後側大パイプ２０Ｂに対し摺動可能に嵌合する。具体的に、各大パイプ２０Ａ、２０Ｂは、図２に示すように前、後ろ、上、及び下に向く４つの側面を有する略正方形の断面形状を有するとともに、図３に示すように左右方向に延びるパイプである。前側大パイプ２０Ａ及び後側大パイプ２０Ｂは、それぞれ同等の長さを有する。
【００５５】
前側小パイプ２１Ａは、図３に示すように、左右２本の前側クローラパイプ２９Ａ内にそれぞれ摺動可能に挿入された両端部を有する。具体的に、前側小パイプ２１Ａは、前側大パイプ２０Ａよりも長く形成され、前側小パイプ２１Ａの両端部は、前側大パイプ２０Ａの内側位置及び外側位置で各前側クローラパイプ２９Ａにそれぞれ摺動可能に挿入されている（摺動可能に嵌合している）。同様に、後側小パイプ２１Ｂは、左右２本の後側クローラパイプ２９Ｂ内にそれぞれ摺動可能に挿入された両端部を有する。具体的に、後側小パイプ２１Ｂは、後側大パイプ２０Ｂよりも長く形成され、後側小パイプ２１Ｂの両端部は、後側大パイプ２０Ｂの内側位置及び外側位置で各後側クローラパイプ２９Ｂにそれぞれ摺動可能に挿入されている（摺動可能に嵌合している）。そして、各小パイプ２１Ａ、２１Ｂの左右方向の両端面は、図３に示す離間位置において内側板２８ｂよりも内側の位置に配置される一方、図５に示す近接位置において内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間（内側板２８ｂよりも外側）に配置される。これにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対するクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの重合部分の範囲Ｅ２が最も狭くなる離間位置において、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの重合部分の範囲Ｅ１を大きく確保しながら、近接位置で内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間の範囲を小パイプ２１Ｂ、２１Ｂのストローク範囲として利用して、各クローラ１５のストロークを大きく維持することができる。このように離間位置において前記重合部分の範囲Ｅ１を大きく確保することにより、カーボディ１４が受ける荷重によってカーボディ１４に対して傾動しようとする各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの動作を有効に抑えることができる。
【００５６】
前後２本の小パイプ２１Ａ、２１Ｂのうち、後側小パイプ２１Ｂには、図４に示すように、左右一対の長穴２１ｃが左右方向に沿って形成されている。各長穴２１ｃは、クローラパイプ２９Ｂに設けられた抜け止めピン２９ａと協働して、各クローラ１５の移動範囲を規定する。具体的に、右側の長穴２１ｃには、右側のクローラ１５の抜け止めピン２９ａが左右方向に摺動可能に挿入されているとともに、左側の長穴２１ｃには、左側のクローラ１５の抜け止めピン２９ａが左右方向に摺動可能に挿入されている。各クローラ１５が図４に示す離間位置まで移動すると、各抜け止めピン２９ａが長穴２１ｃを規定する内側面のうち後側大パイプ２０Ｂの左右方向の中央位置から最も離間した部分にそれぞれ当接する。これにより、各クローラ１５の移動が離間位置で規制される。この離間位置では、各後側クローラパイプ２９Ａが後側大パイプ２０Ｂから抜け止めされる。一方、各クローラ１５が図６に示す近接位置まで移動すると、抜け止めピン２９ａが長穴２１ｃを規定する内側面のうち後側大パイプ２０Ｂの左右方向の中央位置に最も近接した部分に当接する。これにより、各クローラ１５の移動が近接位置で規制される。この近接位置では、図５及び図６に示すように、左右２本の後側クローラパイプ２９Ｂの先端部同士が互いに離間するとともに、左右２本の前側クローラパイプ２９Ａの先端部同士が互いに離間する。つまり、本実施形態において、近接位置で各クローラ１５の近接動作を規制する規制機構、及び、離間位置において前側クローラパイプ２９Ａを前側大パイプ２０Ａから抜け止めする抜け止め機構は、止めピン２９ａ及び長穴２１ｃによって定義される。
【００５７】
図２及び図３を参照して、前側拘束ピン２２Ａは、前側小パイプ２１Ａが前側大パイプ２０Ａから左右両側に突出するように前側大パイプ２０Ａに対して前側小パイプ２１Ａを左右方向に拘束するためのものである。具体的に、前側拘束ピン２２Ａは、前側大パイプ２０Ａに固定されているとともに前側小パイプ２１Ａに形成された貫通穴２１ａ内に挿入されている。したがって、前側拘束ピン２２Ａが貫通穴２１ａを規定する内側面に当接することにより、前側大パイプ２０Ａに対して前側小パイプ２１Ａが左右方向に拘束される。より具体的に、本実施形態では、前側拘束ピン２２Ａが前側大パイプ２０Ａの左右方向の中央位置に設けられているとともに、貫通穴２１ａが前側小パイプ２１Ａの左右方向の中央位置に設けられている。したがって、前側大パイプ２０Ａの左右方向の中央位置と前側小パイプ２１Ａの左右方向の中央位置とが一致するように、前側大パイプ２０Ａに対して前側小パイプ２１Ａが拘束される。つまり、本実施形態において、拘束機構の一例は、前側拘束ピン２２Ａ及び貫通穴２１ａによって定義される。
【００５８】
また、前側拘束ピン２２Ａは、近接位置において左右２本の前側クローラパイプ２９Ａに挟まれる位置に設けられている。これにより、前側クローラパイプ２９Ａに切欠等を形成することなく、前側拘束ピン２２Ａと前側クローラパイプ２９Ａとの干渉を回避することができる。
【００５９】
さらに、本実施形態において、前側拘束ピン２２Ａ及び貫通穴２１ａは、前側大パイプ２０Ａと前側小パイプ２１Ａとの規定量の相対移動を許容するように、前側大パイプ２０Ａに対して前側小パイプ２１Ａを拘束する。具体的に、本実施形態では、前側大パイプ２０Ａの上部から円柱状の前側拘束ピン２２Ａが下に延びて、前側小パイプ２１Ａの貫通穴２１ａに上から挿入されている。そして、上下方向、前後方向、及び左右方向について前側大パイプ２０Ａと前側小パイプ２１Ａとの規定量（例えば、２ｍｍ）の相対変位、及び、上下方向に沿った軸回りで前側大パイプ２０Ａと前側小パイプ２１Ａとの規定量（規定角度：例えば、１．４°）の回転が許容されるように、前側拘束ピン２２Ａと貫通穴２１ａとの間にギャップが形成されている。これにより、前側大パイプ２０Ａに対して前側小パイプ２１Ａが固定されている場合と異なり、前側大パイプ２０Ａ、前側小パイプ２１Ａ、及び各前側クローラパイプ２９Ａの重合状態でのスライドがスムーズになる。
【００６０】
一方、後側拘束ピン２２Ｂは、後側小パイプ２１Ｂが後側大パイプ２０Ｂから左右両側に向けて突出するように後側大パイプ２０Ｂに対して後側小パイプ２１Ｂを左右方向に拘束するためのものである。具体的に、後側拘束ピン２２Ｂは、後側大パイプ２０Ｂに固定されているとともに後側小パイプ２１Ｂに形成された貫通穴２１ｂ内に挿入されている。したがって、後側拘束ピン２２Ｂが貫通穴２１ｂを規定する内側面に当接することにより、後側大パイプ２０Ｂに対して後側小パイプ２１Ｂが左右方向に拘束される。より具体的に、本実施形態では、後側拘束ピン２２Ｂが後側大パイプ２０Ｂの左右方向の中央位置に設けられているとともに、貫通穴２１ｂが後側小パイプ２１Ｂの左右方向の中央位置に設けられている。したがって、後側大パイプ２０Ｂの左右方向の中央位置と後側小パイプ２１Ｂの左右方向の中央位置とが一致するように、後側大パイプ２０Ｂに対して後側小パイプ２１Ｂが拘束される。つまり、本実施形態において、拘束機構の他の例は、後側拘束ピン２２Ｂ及び貫通穴２１ｂによって定義される。
【００６１】
また、後側拘束ピン２２Ｂは、近接位置において左右２本の後側クローラパイプ２９Ｂに挟まれる位置に設けられている。これにより、後側クローラパイプ２９Ｂに切欠等を形成することなく、後側拘束ピン２２Ｂと後側クローラパイプ２９Ｂとの干渉を回避することができる。
【００６２】
さらに、本実施形態において、後側拘束ピン２２Ｂ及び貫通穴２１ｂは、後側大パイプ２０Ｂと後側小パイプ２１Ｂとの規定量の相対移動を許容するように、後側大パイプ２０Ｂに対して後側小パイプ２１Ｂを拘束する。具体的に、本実施形態では、貫通穴２１ｂを通じて後側小パイプ２１Ｂを貫通した状態で、後側大パイプ２０Ｂの前部から後部までの間に円柱状の後側拘束ピン２２Ｂが掛け渡されている。そして、上下方向、前後方向、及び左右方向について後側大パイプ２０Ｂと後側小パイプ２１Ｂとの規定量（例えば、２ｍｍ）の相対変位、及び、前後方向に沿った軸回りで後側大パイプ２０Ｂと後側小パイプ２１Ｂとの規定量（規定角度：例えば、１．４°）が許容されるように、後側拘束ピン２２Ｂと貫通穴２１ｂとの間にギャップが形成されている。これにより、後側大パイプ２０Ｂに対して後側小パイプ２１Ｂが固定されている場合と異なり、後側大パイプ２０Ｂ、後側小パイプ２１Ｂ、及び各後側クローラパイプ２９Ｂの重合状態でのスライドがスムーズになる。
【００６３】
以上説明したように、前記実施形態では、クローラ１５とカーボディ１４との間に、大パイプ２０Ａ、２０Ｂ、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂ、及び小パイプ２１Ａ、２１Ｂの３つの部材を重合させた部分が形成されているため、この３つの部材の重合部分によって荷重を有効に受けることができる。
【００６４】
ここで、小パイプ２１Ａ、２１Ｂの外側に重合されたクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂがクローラフレーム２６に取り付けられ、小パイプ２１Ａ、２１Ｂは、カーボディ１４に拘束されている。これにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂの外側において大パイプ２０Ａ、２０Ｂ及び小パイプ２１Ａ、２１Ｂに頼らず単独で荷重を受けるパイプは、小パイプ２１Ａ、２１Ｂよりも太いクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂとなる。そのため、最も細いパイプで単独で荷重を受ける特許文献１に記載の旋回作業車と比較して、クローラ１５の強度が有利となる。
【００６５】
さらに、小パイプ２１Ａ、２１Ｂよりも大きなクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂがクローラフレーム２６に固定されている。これにより、クローラフレーム２６との溶接範囲を規定するパイプの円周を小パイプ２１Ａ、２１Ｂよりも大きくすることができる。そのため、小パイプ２１Ａ、２１Ｂをクローラフレーム２６に固定する場合と比較して溶接部の応力集中を緩和することができる。
【００６６】
また、小パイプ２１Ａ、２１Ｂは、大パイプ２０Ａ、２０Ｂから左右方向の両側に向けて突出するとともに、小パイプ２１Ａ、２１Ｂの左右方向の両端面は、近接位置において内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間（内側板２８ｂの外側）に配置される。これにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対するクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの重合部分の範囲Ｅ２（図３参照）が最も狭くなる離間位置において、大パイプ２０Ａ、２０Ｂの外側位置でクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの重合部分の範囲を大きく確保することによりクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂ単独で荷重を受ける範囲を制限しながら、内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間（内側板２８ｂの外側）の範囲を小パイプ２１Ａ、２１Ｂのストローク範囲として利用することにより、各クローラ１５のストロークを大きく維持することができる。
【００６７】
したがって、前記実施形態によれば、３つの部材の重合部分を設けることにより荷重を有効に受けるとともに各クローラ１５のストロークを大きく維持しながら、クローラ１５の強度を確保することができる。
【００６８】
前記実施形態では、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂがその長手方向の２箇所（内側板２８ｂ及び外側板２８ｃ）でクローラフレーム２６に溶接されている。これにより、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの端部のみをクローラフレーム２６に溶接する場合と比べて、クローラフレーム２６に対するクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの固定強度を向上することができる。
【００６９】
前記実施形態では、大パイプ２０Ａ、２０Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂの左右方向の中央位置を一致させることにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂからの小パイプ２１Ａ、２１Ｂの両端部の突出長さを左右で等しくすることができる。これにより、近接位置と離間位置との間で各クローラ１５が移動する過程においても、左右のクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの重合範囲を一定に保つことができる。
【００７０】
なお、前記実施形態では、大パイプ２０Ａ、２０Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂの左右方向の中央位置を一致させるように、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対して小パイプ２１Ａ、２１Ｂを左右方向に拘束する拘束機構（拘束ピン２２Ａ、２２Ｂ及び貫通穴２１ａ、２１ｂ）を例示したが、これに限定されない。拘束機構は、小パイプ２１Ａ、２１Ｂの両端部がそれぞれ大パイプ２０Ａ、２０Ｂから突出するように、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対して小パイプ２１Ａ、２１Ｂを左右方向に拘束すればよい。
【００７１】
前記実施形態では、大パイプ２０Ａ、２０Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの規定量の相対移動が許容された状態で小パイプ２１Ａ、２１Ｂが大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対して拘束されている。これにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂ、小パイプ２１Ａ、２１Ｂ、及びクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの寸法精度を緩和することができる。具体的に、小パイプ２１Ａ、２１Ｂを大パイプ２０Ａ、２０Ｂに移動不能な状態で固定した場合、大パイプ２０Ａ、２０Ｂ、小パイプ２１Ａ、２１Ｂ、及びクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの３の部材を重合させるとともに各パイプを相互に摺動させるためには、各パイプの寸法を極めて厳しく管理する必要がある。これに対し、前記実施形態では、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対して小パイプ２１Ａ、２１Ｂの規定量の相対移動が許容されているため、各パイプの寸法に多少の誤差が生じた場合であっても小パイプ２１Ａ、２１Ｂの移動により誤差を吸収することができる。
【００７２】
前記実施形態では、拘束ピン２２Ａ、２２Ｂと貫通穴２１ａ、２１ｂを規定する内側面との間にギャップが設けられている。これにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂに対する小パイプ２１Ａ、２１Ｂの規定量の相対移動を許容することができる。
【００７３】
前記実施形態では、近接位置で各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの先端部の間に挟まれる位置、つまり、近接位置から離間位置までの移動の間に各クローラパイプ２９Ａ、２９０Ｂと非接触となる位置に拘束ピン２２Ａ、２２Ｂが設けられている。これにより、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂに切欠部等を形成することなく、大パイプ２０Ａ、２０Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの間に拘束ピン２２Ａ、２２Ｂを配置することができる。
【００７４】
前記実施形態では、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの移動を規制することにより、大パイプ２０Ａ、２０Ｂからクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂを抜け止めする。これにより、カーボディ１４とクローラ１５との組み付け作業を簡素化することができる。具体的に、特許文献１に記載の旋回作業車では、支持フレームに対して左右両側から横向きフレームを挿入した後に、支持体とクローラフレームとの間に長尺ボルトを設けることにより、支持体から横向きフレームを抜け止めしている。これに対し、前記態様では、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの組み付け時にクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂと小パイプ２１Ａ、２１Ｂとの移動を規制することによりクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂを抜け止めすることができるため、クローラフレーム２６とカーボディ１４との間に別途抜け止め機構を設ける作業が不要となる。
【００７５】
前記実施形態では、長穴２１ｃ内に挿入された抜け止めピン２９ａが長穴２１ｃを規定する内側面に当接することにより、小パイプ２１Ａ、２１Ｂに対するクローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの移動が規制される。これにより、クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂを大パイプ２０Ａ、２０Ｂから抜け止めすることができる。
【００７６】
また、前記実施形態では、後側クローラパイプ２９Ｂに挿入される後側小パイプ２１Ｂに長穴２１ｃが形成されている。これにより、土砂等が後側大パイプ２０Ｂ内に入り込むのを防止することができる。具体的に、長穴２１ｃを後側クローラパイプ２９Ｂに形成した場合、離間位置において長穴２１ｃが後側大パイプ２０Ｂの外側に配置されて、長穴２１ｃ内に土砂が入り込み、その土砂が近接位置において後側大パイプ２０Ｂ内に入り込むおそれがある。これに対し、前記実施形態では、長穴２１ｃが小パイプ２１Ｂに形成されているため、長穴２１ｃは、後側クローラパイプ２９Ｂ及び／又は後側大パイプ２０Ｂによって常に覆われている。したがって、長穴２１ｃを介して土砂等が後側大パイプ２０Ｂ内に入り込むのを防止することができる。
【００７７】
なお、本実施形態に係る各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂは、それぞれ外側板２８ｃから内側板２８ｂを貫通してカーボディ１４側に延びているが、これに限定されない。例えば、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの少なくとも一方は、内側板２８ｂと外側板２８ｃとの間で終端していてもよい。一方、各クローラパイプ２９Ａ、２９Ｂの少なくとも一方は、内側板２８ｂだけでなく外側板２８ｃを貫通していてもよい。この場合、近接位置において、小パイプ２１Ａ、２１Ｂの少なくとも一方の端面は、外側板２８ｃの外側面と面一又はこれよりも外側に配置することができる。
【符号の説明】
【００７８】
１  油圧ショベル（建設機械）
２  下部走行体（走行体）
３  上部旋回体
１４  カーボディ（支持体）
１５  クローラ
２０Ａ  前側大パイプ
２０Ｂ  後側大パイプ
２１Ａ  前側小パイプ
２１Ｂ  後側小パイプ
２１ａ、２１ｂ  貫通穴（拘束機構）
２１ｃ  長穴（規制機構、抜け止め機構）
２２Ａ  前側拘束ピン（規制機構、抜け止め機構）
２２Ｂ  後側拘束ピン（規制機構、抜け止め機構）
２６  クローラフレーム
２８ｂ  内側板
２８ｃ  外側板
２９Ａ  前側クローラパイプ
２９Ｂ  後側クローラパイプ
２９ａ  抜け止めピン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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