(57)【要約】      （修正有）【課題】交差するベルト同士を、専用の保持部材を用いることなく、相対移動可能な状態に維持でき、着用者に良好な装着感を与えることが可能な身体装着具を提供する。【解決手段】中央交差領域Ｃ１で交差する脇ベルト３，４をそれぞれ二枚の布地３ａ、３ｂ/４ａ、４ｂを重ねた二重構造とし、中央交差領域Ｃ１において、各脇ベルト３，４の布地３ａ、３ｂ/４ａ、４ｂを交互に互い違いに積層し且つ脇ベルト３，４毎における布地同士３ａ、３ｂ/４ａ、４ｂを固定していない非固定領域で脇ベルト３，４同士を相対移動可能に構成した身体装着具とした。【選択図】図３
2013085695.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人体に装着可能な身体装着具であって、
所定の交差領域で交差する２本のベルトを有し、前記ベルトをそれぞれ二枚の布地を重ねた二重構造とし、前記交差領域において、前記各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つ前記ベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域で前記ベルト同士を相対移動可能に構成していることを特徴とする身体装着具。
【請求項２】
前記２本のベルトがそれぞれ単独で存在する領域を前記交差領域に連続して有し、少なくとも前記交差領域と前記単独で存在する領域との境界部分において前記各ベルトに二枚の布地を積層状態で固定した固定領域を形成している請求項１に記載の身体装着具。
【請求項３】
各ベルトのうち相対的に身体に近い下層側布地を、相対的に身体から遠い上層側布地よりも幅広に設定している請求項１又は２に記載の身体装着具。
【請求項４】
前記ベルト毎における布地同士を縫合で固定している請求項１乃至３の何れかに記載の身体装着具。
【請求項５】
前記交差領域で交差させる前記各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成している請求項１乃至４の何れかに記載の身体装着具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体に装着可能な身体装着具に関するものであり、特に帯状のベルト同士を交差させた交差領域においてベルト同士を相対移動可能に構成した身体装着具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、身体に装着することによって猫背や前屈み姿勢を矯正する姿勢矯正具（姿勢矯正ベルトとも称される）や、骨盤などの歪みを矯正する骨盤コルセット、或いは膝や肘の屈伸補助や保温・関節の防護を目的としたサポータ等の身体装着具が知られている。このような各種身体装着具において、身体に密着させた帯状のベルト同士を交差させた領域では、着用者の体型や動きに応じたベルト同士の相対移動を許容する構造が求められる場合がある。しかしながら、単純にベルト同士を交差させただけでは、ベルトの相対移動によって交差領域に撓みが生じたり、ベルト同士が折り重なって皺が生じ、着用者に違和感を与えることが考えられる。
【０００３】
このような事態を回避する構造として、例えば特許文献１には、左右一対の脇ベルトが背中側に引っ張られることによって猫背や前屈み姿勢を矯正する姿勢矯正具において、脇ベルトを人体の背中側で交差させつつ相対移動を許容する構造であって、人体の背中に当たる背当て部を袋状にし、各脇ベルトを、背当て部に形成した挿通孔から挿入して背当て部内で交差させ、挿入した挿通孔とは異なる挿通孔から背当て部外へ露出させる構造が開示されている（例えば特許文献１参照）。また、特許文献２には、腕吊具において、交差するベルトを共通の環状金具に挿通して交差させつつ、ベルト同士の相対移動を許容した構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６２２４５号公報
【特許文献２】特開２０００−２４５７６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、何れの構造においても、ベルトを交差させた状態で相対移動可能に保持する専用の部材（背当て部や環状金具、以下、総じて「保持部材」と称する場合がある）が必須であるため、部品点数の増加及びコストアップを招来するとともに、保持部材とベルトとの境界部分では、ベルトのフラットな面と保持部材との間で段差が必ず生じ、この段差が人体に直接または間接的に接触することが着用者に違和感を与える要因にもなり得る。特に、ベルトとは異なる質感の素材（例えば環状金具）が人体に直接または間接的に接触した場合には特に強い違和感を与えることになる。
【０００６】
このような問題に鑑みて、本発明は、交差するベルト同士を、専用の保持部材を用いることなく、交差したまま相対移動可能な状態に維持でき、着用者に良好な装着感を与えることが可能な身体装着具を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち本発明に係る身体装着具は、人体に装着可能なものであって、所定の交差領域で交差するベルトがそれぞれ二枚の布地を重ねた二重構造であり、交差領域において、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域でベルト同士を相対移動可能に構成していることを特徴としている。
【０００８】
ここで、本発明の身体装着具の具体例としては、姿勢矯正具や骨盤サポータ、膝用サポータ、肘用サポータ、腕吊具、外反母趾矯正用サポータなどを挙げることができる。また、各ベルトは同一素材であってもよいし、異なる素材から形成したものであってもよい。さらには、二枚の布地の素材や種類を相互に異ならせることもできる。
【０００９】
このような構成を有する本発明の身体装着具であれば、背当て部や環状金具等の専用の保持部材を用いることなく、交差するベルト同士を着用者の体型や動きに応じて相対移動可能な状態に維持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域においてもベルトが人体に直接または間接的に衣服を介して接触することになり、着用者に交差領域とベルトがそれぞれ単独で存在する領域との境界部分を意識させるような違和感を与える事態を防止・抑制することができ、良好な装着感を与えることができる。
【００１０】
本発明の身体装着具は、交差領域で交差する２本のベルトは、少なくとも交差領域及び交差領域近傍において二枚の布地を重ねた二重構造であればよく、各ベルトのうち交差領域及び交差領域近傍以外の領域ではそれぞれ一枚の布地だけでベルトを構成したり、或いは三枚以上の布地を重ねてベルトを構成しても構わない。一方で、２本のベルトがそれぞれ交差領域及び交差領域近傍以外の領域も二枚の布地を重ねた二重構造のものであれば、以下のような構成を採用することができ、顕著な効果を奏し得る。
【００１１】
すなわち、本発明の身体装着具において、２本のベルトがそれぞれ単独で存在する領域を交差領域に連続して有し、少なくとも交差領域とベルトがそれぞれ単独で存在する領域との境界部分において各ベルトに二枚の布地を積層状態で固定した固定領域を形成すれば、交差領域での各ベルトの可動領域が固定領域に挟まれた範囲に規定することができるため、用途や要求される可動範囲に応じて、ベルト毎における布地同士を固定する固定領域を身体装着具の製造時に適宜変更したり、調整すれば、各ベルトの移動可能な範囲を簡単に変更したり、調整することができる。このような構成は、例えば各ベルトの移動可能な領域の境界部に可動範囲を区画するための専用の部材を配置して各ベルトの可動範囲を規定する態様と比較して部品点数の削減及び構造の簡素化を図れる点で有利である。さらに、布地自体は薄いものであっても、各ベルトにおける布地を２重に重ねた領域を大きく設定すれば、用途に応じて要求される引っ張り力或いは締付力を発揮するベルトを実現することが可能である。
【００１２】
本発明の身体装着具では、各ベルトにおける布地同士の幅（帯幅）を同一に設定することも可能であるが、相互に異ならせた寸法に設定することもできる。例えば、各ベルトのうち相対的に身体に近い下層側布地を、相対的に身体から遠い上層側布地よりも幅広に設定すれば、幅が狭い布地を身体に近い下層側布地に設定した態様と比較して身体に作用する負荷や負担を軽減することができる。さらに、このような構成を採用することにより、本発明の身体装着具は、交差領域においてベルト同士が重なった部分に、各ベルトの下層側布地及び上層側布地が全て重なった４重層領域と、この４重層領域の周囲に形成され且つ一方のベルトの下層側布地及び上層側布地と他方のベルトの下層側布地が重なった３重層領域や各ベルトの下層側布地同士のみが重なった２重層領域とを確保することができる。そのため、交差領域においてベルト同士が実際に重なっている部分と交差領域においてベルト同士が重なっていない部分や非交差領域（各ベルト単体のみの領域）との境界部分では全て３重層領域又は２重層領域から各ベルト単体に切り替わるため、例えば下層側布地及び上層側布地を同一幅寸法に設定し、交差領域においてベルト同士が重なった部分に４重領域しか形成されない態様と比較して、交差領域においてベルト同士が実際に重なっている部分と交差領域においてベルト同士が重なっていない部分や非交差領域（各ベルト単体のみの領域）との境界部分における布地の積層数を緩やかに変化させることができ、着用者にベルト同士が重なった領域と各ベルト単体との境界部分を意識させるような違和感を与える事態を防止したり、抑制することができる。
【００１３】
本発明の身体装着具において、各ベルトの下層側布地と上層側布地とを固定する態様として、接着や溶着（熱溶着、高周波溶着、超音波溶着）を採用することもできるが、ベルト毎における布地同士を縫合で固定するようにすれば、接着や溶着よりも簡単且つスムーズに布地同士を固定することができる。
【００１４】
さらに、本発明に係る身体装着具では、交差領域で交差させる各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成することも可能である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の身体装着具であれば、交差するベルトを二重布地構造とし、交差領域において、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域でベルト同士を相対移動可能に構成したことにより、交差するベルト同士を専用の保持部材を用いることなく、相対移動可能な状態に維持でき、着用者に良好な装着感を与えることが可能な身体装着具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る身体装着具の一例である姿勢矯正具を装着した状態の正面模式図。
【図２】図１の装着状態にある姿勢矯正具を背中側から見た図。
【図３】図２の一部（中央交差領域）を拡大して模式的に示す図。
【図４】図３のｘ−ｘ線断面模式図。
【図５】図３のｙ−ｙ線断面模式図。
【図６】同実施形態における中央交差領域の作用説明図。
【図７】同実施形態における中央交差領域の作用説明図。
【図８】同実施形態における中央交差領域の作用説明図。
【図９】同実施形態における中央交差領域の作用説明図。
【図１０】同実施形態に係る姿勢矯正具を人体に装着する前の状態の正面模式図。
【図１１】図１の装着状態に姿勢矯正具を左脇側から見た図。
【図１２】本発明の一実施形態に係る身体装着具の一例である骨盤サポータを装着した状態の正面模式図。
【図１３】図１２の装着状態にある骨盤サポータを背中側から見た図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明に係る身体装着具の一実施形態として、以下では、図１等に示す姿勢矯正具１について説明する。この姿勢矯正具１は、図１及び図２に示すように、少なくとも人体の腹側の腰から胸の何れかの部分に着用者の体型に応じてフィットさせた状態で装着可能なベースベルト２と、人体の両肩及び両脇に亘ってそれぞれ装着されてベースベルト２の装着状態において人体の背中側に引っ張られることによって人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正する左右一対の脇ベルト（着用者の左肩及び左脇に装着する左脇ベルト３、着用者の右肩及び右脇に装着する右脇ベルト４）とを備えたものである。
【００１８】
本実施形態の姿勢矯正具１においてベースベルト２は、左右一対のベースベルト要素（左脇腹付近を通る左ベースベルト要素２１、右側腹付近を通る右ベースベルト要素２２）同士を人体の腹側で着脱自在に留めることによって、着用者の体型に応じてフィットした状態で固定可能なものとしている。各ベースベルト要素（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）のうち装着状態において人体の腹前に位置付けられる一端部にはそれぞれ面ファスナ２３，２４を設けている。本実施形態では、左ベースベルト要素２１の一端部の上（前方側）に右ベースベルト要素２２の一端部を重ねた状態で着脱自在に固定できるように、左ベースベルト要素２１の一端部における前面側に面ファスナ２３を縫合するとともに、右ベースベルト要素２２の一端部における背面側に面ファスナ２４を縫合している。なお、右ベースベルト要素２２の一端部の上（前方側）に左ベースベルト要素２１の一端部を重ねた状態で着脱自在に固定できるように構成することも可能であり、この場合、右ベースベルト要素２２の一端部における前面側に面ファスナを縫合するとともに、左ベースベルト要素２１の一端部における背面側に面ファスナを縫合すればよい。
【００１９】
また、本実施形態の姿勢矯正具１では、人体の背中側において左ベースベルト要素２１の他端部を右脇ベルト４に接続するとともに、右ベースベルト要素２２の他端部を左脇ベルト３に接続している（図２参照）。したがって、着用者が、左右の脇ベルト３，４を両肩及び両脇に亘ってそれぞれ装着した状態で、各ベースベルト要素（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）の一端部同士を腹前で引っ張った状態で面ファスナ２３，２４により係着させると、各脇ベルト３，４を人体の背中側に引っ張ることができる。すなわち、本実施形態では、ベースベルト２が左右の脇ベルト３，４を人体の背中側に引っ張る機能を有する。
【００２０】
左ベースベルト要素２１は、図２に示すように、他端部を人体の背中側において右脇ベルト４と接続し、この接続箇所から左脇ベルト３に近付く方向、具体的には斜め下方に延伸し、途中で左脇ベルト３と交差している。右ベースベルト要素２２も同様に、他端部を人体の背中側において左脇ベルト３と接続し、この接続箇所から右脇ベルト４に近付く方向、具体的には斜め下方に延伸し、途中で右脇ベルト４と交差している。
【００２１】
本実施形態の姿勢矯正具１では、各脇ベルト３，４及び各ベースベルト要素２１，２２をそれぞれ二重の布地を重ねた二重構造にしている。そして、人体の背中側で脇ベルト３，４同士を交差させた領域（中央交差領域Ｃ１）、人体の左脇腹付近で左脇ベルト３と左ベースベルト要素２１とを交差させた領域（左交差領域Ｃ２）、及び人体の右脇腹付近で右脇ベルト４と右ベースベルト要素２２とを交差させた領域（右交差領域Ｃ３）では、各脇ベルト３，４及び各ベースベルト要素２１，２２の二重布地構造を利用して、交差するベルト同士（中央交差領域Ｃ１であれば左右の脇ベルト３，４であり、左交差領域Ｃ２であれば左脇ベルト３と左ベースベルト要素２１であり、右交差領域Ｃ３であれば右脇ベルト４と右ベースベルト要素２２である）の交差状態を維持したまま相互に所定距離内で相対移動可能な可動領域に設定している。
【００２２】
すなわち、中央交差領域Ｃ１では、図３乃至図５（図３は中央交差領域Ｃ１を人体の背中側から見た模式図であり、図４は図３のｘ−ｘ線断面模式図であり、図５は図３のｙ−ｙ線断面模式図である。）に示すように、左脇ベルト３の下層側布地３ａ、右脇ベルト４の下層側布４ａ、左脇ベルト３の上層側布地３ｂ、右脇ベルト４の上層側布地４ｂの順番で、各布地（下層側布３ａ、下層側布地４ａ、上層側布地３ｂ、上層側布地４ｂ）を交互に互い違いに積層している。そして、図４、図６及び図７に示すように、左脇ベルト３において下層側布地３ａと上層側布地３ｂとを相互に固定していない非固定領域３Ｓ内で右脇ベルト４を左脇ベルト３に対して移動可能に構成するとともに、図５、図８及び図９に示すように、右脇ベルト４において下層側布４ａと上層側布地４ｂとを相互に固定していない非固定領域４Ｓで左脇ベルト３を右脇ベルト４に対して移動可能に構成している。
【００２３】
本実施形態の姿勢矯正具１は、左脇ベルト３の下層側布地３ａ及び上層側布地３ｂを縫合で固定するとともに、右脇ベルト４の下層側布地４ａ及び上層側布地４ｂを縫合で固定している。本実施形態では、例えば千鳥掛け（千鳥縫い）によって左脇ベルト３の布地（下層側布地３ａ、上層側布地３ｂ）同士、右脇ベルト４の布地（下層側布地４ａ、上層側布地４ｂ）同士をそれぞれ縫合している。なお、図１乃至図９では、縫合箇所をジグザグ状の線（千鳥掛け状の線）で示している。図１乃至９では、目視可能な縫合箇所は相対的に太いジグザグ状の線で示し、装着状態において目視不能な縫合箇所は相対的に細いジグザグ状の線で示している。
【００２４】
また、本実施形態では、左脇ベルト３と左ベースベルト要素２１との交差領域（左交差領域Ｃ２）、及び右脇ベルト４と右ベースベルト要素２２との交差領域（右交差領域Ｃ３）を上述の中央交差領域Ｃ１に準じた構成にしている。
【００２５】
具体的に、左交差領域Ｃ２では、左ベースベルト要素２１の下層側布地２１ａ、左脇ベルト３の下層側布地３ａ、左ベースベルト要素２１の上層側布地２１ｂ、左脇ベルト３の上層側布地３ｂの順番で、各布地（下層側布地２１ａ、下層側布地３ａ、上層側布地２１ｂ、上層側布地３ｂ）を交互に互い違いに積層している。そして、左ベースベルト要素２１において下層側布地２１ａと上層側布地２１ｂとを相互に固定していない非固定領域内で左脇ベルト３を左ベースベルト要素２１に対して移動可能に構成するとともに、左脇ベルト３において下層側布地３ａと上層側布地３ｂとを相互に固定していない非固定領域で左ベースベルト要素２１を左脇ベルト３に対して移動可能に構成している。
【００２６】
右交差領域Ｃ３では、右ベースベルト要素２２の下層側布地２２ａ、右脇ベルト４の下層側布４ａ、右ベースベルト要素２２の上層側布地２２ｂ、右脇ベルト４の上層側布地４ｂの順番で、各布地（下層側布地２２ａ、下層側布４ａ、上層側布地２２ｂ、上層側布地４ｂ）を交互に互い違いに積層している。そして、右ベースベルト要素２２において下層側布地２２ａと上層側布地２２ｂとを相互に固定していない非固定領域内で右脇ベルト４を右ベースベルト要素２２に対して移動可能に構成するとともに、右脇ベルト４において下層側布４ａと上層側布地４ｂとを相互に固定していない非固定領域で右ベースベルト要素２２を右脇ベルト４に対して移動可能に構成している。
【００２７】
本実施形態では、本実施形態では、左ベースベルト要素２１の下層側布地２１ａ及び上層側布地２１ｂを縫合（例えば千鳥縫い）で固定するとともに、右ベースベルト要素２２の下層側布地２２ａ及び上層側布地２２ｂを縫合（例えば千鳥縫い）で固定している。なお、左ベースベルト要素２１や右ベースベルト要素２２に対する上述の面ファスナ２３，２４の固定にも縫合（例えば千鳥縫い）を用いている。
【００２８】
また、本実施形態の姿勢矯正具１は、各脇ベルト３，４及び各ベースベルト要素２１，２２をそれぞれ構成する二重の布地のうち、下層側布地３ａ，４ａ，２１ａ，２２ａを上層側布地３ｂ，４ｂ，２１ｂ，２２ｂよりも幅寸法をそれぞれ大きく設定している。これによって、各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）が人体に直接、または肌着などの衣服を介して間接的に接触する面は幅広の下層側布地３ａ，４ａ，２１ａ，２２ａのみとなり、幅広の布地を上層側に設定した場合と比較して、人体に接触する面に段差が生じず、着用者に良好な装着感を与えることができる。また、各交差領域（左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３、中央交差領域Ｃ１）には、交差するベルト同士（中央交差領域Ｃ１であれば左右の脇ベルト３，４であり、左交差領域Ｃ２であれば左脇ベルト３と左ベースベルト要素２１であり、右交差領域Ｃ３であれば右脇ベルト４と右ベースベルト要素２２である）が重なる部分には、４枚の布地が重なった４重層領域が形成されるとともに、この４重層領域の周囲には交差するベルトの下層側布地同士と何れか一方のベルトの上層側布地が３重に重なった３重層領域や、交差するベルトの下層側布地同士だけが重なった２重層領域が形成されることになる。
【００２９】
ここで、仮に各交差領域（左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３、中央交差領域Ｃ１）において４重層領域しか存在しない態様や殆ど４重層領域しか存在しない態様、つまり下層側布地及び上層側布地を同じ幅寸法の布地で構成し、各交差領域（左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３、中央交差領域Ｃ１）には両方の布地が相互にずれることなく綺麗に重なり合った領域しか存在しない態様であれば、ベルト同士が交差している部分と交差していない部分（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２単体の部分）との境界部分は全て４重層領域から各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）へ一様に切り替わり、この切替部分が着用者に違和感を与える要因となり得る。
【００３０】
これに対して、本実施形態の姿勢矯正具１は、上述したように、各交差領域（左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３、中央交差領域Ｃ１）において４重層領域の周囲に３重層領域や２重層領域が形成されるように設定しているため、ベルト同士が交差している部分と交差していない部分（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２単体の部分）との境界部分は全て３重層領域又は２重層領域から各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）に切り替わるため、４重層領域から各ベルトに急に切り替わる態様よりも、布地の積層数を緩やかに変化させることで、各交差領域（左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３、中央交差領域Ｃ１）と各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）との境界部分が着用者に違和感を与える事態を防止したり、抑制することができる。
【００３１】
また、本実施形態では、図１０に示すように、１本の連続するベルト（以下、「共通ベルトＢ」と称する）を用いて姿勢矯正具１を構成している。具体的には、共通ベルトＢの始端を例えば左ベースベルト要素２１の一端部（面ファスナ２３を装着した端部）とし、共通ベルトＢの終端を例えば右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ２４を装着した端部）とすると、この共通ベルトＢは、始端から左交差領域Ｃ２に向かって延伸し、この左交差領域Ｃ２を通過して中央交差領域Ｃ１の手前（中央交差領域Ｃ１よりも左交差領域Ｃ２寄りに僅かに変位した部分）まで直線状に延伸する部分によって左ベースベルト要素２１を形成し、中央交差領域Ｃ１の手前から中央交差領域Ｃ１を通過してそのまま上方から下方へ右回りに周回して右交差領域Ｃ３まで延伸する部分によって右脇ベルト４を形成している。さらに、本実施形態の共通ベルトＢは、右交差領域Ｃ３から左交差領域Ｃ２まで直線状に延びる部分によって右脇ベルト４及び左脇ベルト３の下端部同士を接続する脇ベルト接続部５を形成し、左交差領域Ｃ２から上方に向かって右回りに周回して中央交差領域Ｃ１を少し越えた部分（中央交差領域Ｃ１よりも右交差領域Ｃ３寄りに僅かに変位した部分）まで延伸する部分によって左脇ベルト３を形成し、中央交差領域Ｃ１を少し超えた部分から右交差領域Ｃ３を通過してそのまま終端に向かって直線状に延伸する部分によって右ベースベルト要素２２を形成している。なお、共通ベルトＢにおける各交差領域（中央交差領域Ｃ１、左交差領域Ｃ２、右交差領域Ｃ３）を各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）の接続部分（境界部分）として捉えることもできるが、説明の便宜上、上述の部分を各ベルト（左脇ベルト３、右脇ベルト４、左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）の接続部分（境界部分）とする。
【００３２】
そして、本実施形態の姿勢矯正具１はさらに、図１、図１０及び図１１に示すように、一端部を左右の脇ベルト３，４のうち人体の脇下近傍の部分に接続するとともに、他端部をベースベルト２に接続して、各脇ベルト３，４を人体の脇下から離す方向に引っ張る左右の引っ張り部６，７を備えている。左引っ張り部６は、一端部を左脇ベルト３のうち左交差領域Ｃ２よりも人体の腹前側の箇所、具体的には左脇下の箇所に縫合で固定し、他端部を左ベースベルト要素２１の一端部（面ファスナ装着端部）に接続したものである。また、右引っ張り部７は、一端部を右脇ベルト４のうち右交差領域Ｃ３よりも人体の腹前側の箇所、具体的には右脇下の箇所に縫合で固定し、他端部を右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ装着端部）に接続したものである。本実施形態では、左引っ張り部６及び右引っ張り部７を、脇ベルト３，４やベースベルト２１，２２と共に１本のベルト（共通ベルトＢ）を用いて構成している。なお図１０では、縫合による固定箇所を示すジグザグ状の線を省略している。
【００３３】
具体的には、共通ベルトＢの始端が、左ベースベルト要素２１の一端部よりもさらに左交差領域Ｃ２から離間する方向に延出した位置になるように共通ベルトＢの長さを設定しておき、この共通ベルトＢを左ベースベルト要素２１の一端部付近で左脇ベルト３に向かって折り返し、共通ベルトＢの始端を左脇ベルト３のうち人体の左脇下となる位置に固定する。本実施形態では、例えば千鳥掛けなどの縫合処理によって共通ベルトＢの始端を左脇ベルト３に固定している。また、共通ベルトＢにおいて左ベースベルト要素２１の一端部と左引っ張り部６の他端部とが相互に折り重なる箇所は縫合によって折り重なった状態を固定している。以上により、一端部（上端部）を左脇ベルト３に脱着不能に固定し、他端部（下端部）を左ベースベルト要素２１に脱着不能に固定した左引っ張り部６を形成することができる。なお、本実施形態では、折り重なった左ベースベルト要素２１の一端部及び左引っ張り部６の他端部よりも前面側（人体から離間する側）に面ファスナ２３をさらに重ねて縫合で固定している（図１０参照）。
【００３４】
一方、共通ベルトＢの終端が、右ベースベルト要素２２の一端部よりもさらに右交差領域Ｃ３から離間する方向に延出した位置になるように共通ベルトＢの長さを設定しておき、この共通ベルトＢを右ベースベルト要素２２の一端部付近で右脇ベルト４に向かって折り返し、共通ベルトＢの終端を右脇ベルト４のうち人体の右脇下となる位置に固定する。本実施形態では、例えば千鳥掛けなどの縫合処理によって共通ベルトＢの終端を右脇ベルト４に固定している。また、共通ベルトＢにおいて右ベースベルト要素２２の一端部と右引っ張り部７の他端部とが相互に折り重なる箇所は縫合によって固定している。以上により、一端部（上端部）を右脇ベルト４に脱着不能に固定し、他端部（下端部）を右ベースベルト要素２２に脱着不能に固定した右引っ張り部７を形成することができる。なお、本実施形態では、折り重なった右ベースベルト要素２２の一端部及び右引っ張り部７の他端部よりも背面側（人体に近い側）に面ファスナ２４をさらに重ねて縫合で固定しており、この面ファスナ２４は正面からは目視不能である（図１０参照）。
【００３５】
このような左引っ張り部６及び右引っ張り部７は、それぞれ帯状をなす形状であることから左引っ張りベルトや右引っ張りベルトと称することもできる。
【００３６】
本実施形態の姿勢矯正具１は、左引っ張り部６及び右引っ張り部７として、左右の脇ベルト３，４や左右のベースベルト要素２１，２２と同様に布地を二重にした二重構造体を適用している。したがって、左右の脇ベルト３，４やベースベルト要素（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）と連続する共通のベルトＢを折り返して（裏返して）形成した左右の引っ張り部６，７は、幅広の布地が上層側になり、幅狭の布地が下層側になる。
【００３７】
本実施形態では、熱融着性繊維を用いて生地端のほつれ等を生じさせ難くする織物・編物（言い換えれば切断後の処理が不要である）所謂フリーカット生地（マルチカット生地とも称される）によってベースベルト２（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）、左右の脇ベルト３，４及び左右の引っ張り部６，７を構成している。フリーカット生地としては、例えばレーヨン、ナイロンやポリウレタン等の素材（再生繊維、合成繊維等）を適宜の割合で混成したものを挙げることができる。特に伸縮性を有するフリーカット生地が好ましい。本実施形態では、長手方向には弾力的に伸縮しやすく、幅方向にはあまり伸縮しない生地を用いることが好ましい。特に、本実施形態では布地を二重にして長手方向に縫合してあることから、実質的には幅方向に殆ど伸縮しないものになっている。また、このフリーカット生地に適宜のパターンで通気穴を形成しても構わない。さらに本実施形態では、例えば厚み０．数ｍｍ程度の極めて薄い生地（布地）を２重に重ねてベースベルト２（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）、左右の脇ベルト３，４及び左右の引っ張り部６，７を構成しているため、装着時においてこれら各部２，３，４，６，７が装着者に違和感を与える程度に嵩張ったり、ごわつくことを防止・抑制することができるとともに、１枚ずつの布地は薄くても全体として強力な引っ張り力や締付力を得ることができる。
【００３８】
本実施形態の姿勢矯正具１は、図１１に示すように、左引っ張り部６の一端部（上端部）と他端部（下端部）との距離を、左ベースベルト要素２１のうち左脇ベルト３との接続箇所である左交差領域Ｃ２から一端部（面ファスナ装着端部）までの距離よりも短く設定している。同様に、右引っ張り部７の一端部（上端部）と他端部（下端部）との距離を、右ベースベルト要素２２のうち右脇ベルト４との接続箇所である右交差領域Ｃ３から一端部（面ファスナ装着端部）までの距離よりも短く設定している。したがって、本実施形態の姿勢矯正具１は、身体に装着する前の状態では、左右の引っ張り部６，７は直線形状となる一方、ベースベルト２を構成する左右のベースベルト要素２１，２２は大きく撓んだ形状になる（図１０参照）。
【００３９】
このような構成を有する姿勢矯正具１は、左肩及び左脇に亘って左脇ベルト３を掛けるとともに、右肩及び右脇に亘って右脇ベルト４を掛けて、左ベースベルト要素２１及び右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ装着端部）同士を腹前に引っ張って、面ファスナ２３，２４同士を係合させて固定することによって身体に装着することができる。この装着状態では、人体の腹側の腰乃至胸に着用者の体型に応じてベースベルト２がフィットした状態にあり、左ベースベルト要素２１及び右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ装着端部）を腹前に引っ張ることによって、左ベースベルト要素２１の他端部（上端部）に接続している右脇ベルト４と、右ベースベルト要素２２の他端部（上端部）に接続している左脇ベルト３が背中側に引っ張られる。その結果、着用者は、人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正した状態となる。
【００４０】
そして、本実施形態に係る姿勢矯正具１は、着用者が装着した状態において、左引っ張りベルト６が左ベースベルト要素２１との縫合箇所を足場として左脇ベルト３を人体の左脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張るとともに、右引っ張りベルト７が右ベースベルト要素２２との縫合箇所を足場として右脇ベルト４を人体の右脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張る。この引っ張りベルト６，７の引っ張り力によって左脇ベルト３及び右脇ベルト４がそれぞれ脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張られた状態になる。つまり、本実施形態の姿勢矯正具１は、左肩及び左脇に亘って左脇ベルト３を掛けるとともに、右肩及び右脇に亘って右脇ベルト４を掛けて、左ベースベルト要素２１及び右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ装着端部）をそれぞれ腹前に引っ張ることによって、同時に左引っ張りベルト６及び右引っ張りベルト７を人体の脇下から腹前に向かって斜め下前方に引っ張ることができ、左ベースベルト要素２１及び右ベースベルト要素２２の一端部（面ファスナ装着端部）同士を係合させて固定する作業によって、同時に左引っ張りベルト６及び右引っ張りベルト７が左脇ベルト３及び右脇ベルト４を脇下から離す方向に引っ張る良好なテンション付与状態を維持することができる。
【００４１】
したがって、本実施形態の姿勢矯正具１は、簡単な装着方法でありながら、装着した状態では各脇ベルト３，４が背中側に引っ張られて人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正しつつ、各脇ベルト３，４が脇下に食い込もうとする力は左右の引っ張り部６，７の引っ張り力によって分散されたり、低減される。
【００４２】
そして、このような姿勢矯正具１を身体に装着する場合や装着状態において、各交差領域Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３では、交差するベルト同士（中央交差領域Ｃ１であれば左右の脇ベルト３，４であり、左交差領域Ｃ２であれば左脇ベルト３と左ベースベルト要素２１であり、右交差領域Ｃ３であれば右脇ベルト４と右ベースベルト要素２２である）が着用者の体型や動きに応じて可動領域内で相対移動することによって、交差領域Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３でベルト同士がごわついたり、皺が寄る事態を防止して、交差するベルト同士を着用者の体型にフィットさせたり、着用者の動きに追従させることができ、良好な装着感を着用者に与えることができる。
【００４３】
特に、本実施形態の姿勢矯正具１は、左脇ベルト３及び右脇ベルト４をそれぞれ二枚の布地（下層側布地３ａ，４ａと上層側布地３ｂ，４ｂ）を重ねた二重構造にして、人体の背中側で左右の脇ベルト３，４同士を交差させた交差領域（中央交差領域Ｃ１）で、各脇ベルト３，４の布地を交互に互い違いに積層し且つ左右の脇ベルト３，４毎における布地同士を固定していない非固定領域（下層側布地３ａと上層側布地３ｂとを相互に固定していない領域３Ｓ、下層側布４ａと上層側布地４ｂとを相互に固定していない領域４Ｓ）で左右の脇ベルト３，４同士を相対移動可能に構成しているため、専用のリング部材や背当て部を用いずに左右の脇ベルト３，４同士を交差させた状態で着用者の体型や動きに応じて相対移動可能に保持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域（中央交差領域Ｃ１）では脇ベルト（左脇ベルト３又は右脇ベルト４）が人体に直接または間接的に接触することになり、着用者に交差領域（中央交差領域Ｃ１）を意識させるような違和感を与える事態を防止・抑制することができる。
【００４４】
さらに、本実施形態の姿勢矯正具１は、中央交差領域Ｃ１における各脇ベルト３，４の移動可能な領域を脇ベルト３，４毎における布地同士を固定していない非固定領域３Ｓ，４Ｓによって実現することができるため、製品として要求される可動範囲に応じて、脇ベルト３，４毎における布地同士を固定する範囲を身体装着具の製造時に適宜変更したり、調整することにより、中央交差領域Ｃ１における脇ベルト３，４の移動可能な範囲を簡単に変更したり、調整することができる。このような構成は、例えば各脇ベルトの移動可能な領域の境界部に可動範囲を区画するための専用の部材を配置して各脇ベルトの可動範囲を規定する態様と比較して部品点数の削減及び構造の簡素化を図れる点で有利である。さらに、布地を２重に重ねて各脇ベルト３，４を構成しているため、それぞれの布地自体は薄いものであっても、そのような布地を２重に重ねることで用途に応じて要求される引っ張り力或いは締付力を発揮する脇ベルト３，４を実現することができる。
【００４５】
また、本実施形態の姿勢矯正具１は、ベースベルト２（左ベースベルト要素２１、右ベースベルト要素２２）も二重布地構造にし、左脇ベルト３とベースベルト２との交差領域（左交差領域Ｃ２）や、右脇ベルト４とベースベルト２との交差領域（右交差領域Ｃ３）も、中央交差領域Ｃ１に準じた構成にしているため、これら各交差領域Ｃ２，Ｃ３における可動域構造によって上述とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
【００４６】
さらに、本実施形態に係る姿勢矯正具１は、各交差領域Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３で交差するベルト同士を連続する１本のベルト（共通ベルトＢ）から形成しているため、交差する各ベルトがそれぞれ別体の生地から形成したものである場合と比較して、交差領域以外の所定箇所でベルト同士を縫合などによって相互に接続する箇所を低減することができ、製作工程の簡素化及び製作効率の向上を図ることができる。
【００４７】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、交差領域で交差する各ベルトは同一素材であってもよいし、異なる素材から形成したものであってもよい。
【００４８】
本発明の身体装着具では、各ベルトにおいて重なり合う布地同士の幅（帯幅）を同一に設定することも可能であるが、相互に異ならせた寸法に設定することもできる。
【００４９】
本発明の身体装着具は、各ベルトの下層側布地と上層側布地とを相互に固定する態様として、接着や溶着（熱溶着、高周波溶着、超音波溶着）を採用することもできる。
【００５０】
さらに、本発明に係る身体装着具において、交差領域で交差させる各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成するようにすれば、共通のベルトを適宜の形状に湾曲させたり、折り曲げて、交差する部分で交差する双方向から布地を互い違いに積層して、固定領域と非固定領域を設定することによって簡単に交差領域を作製することができる。
【００５１】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、交差するベルト同士を別々の生地（素材の同一は問わず）から構成したり、交差するベルト同士のベルト幅（帯幅）を、同一ではなく、相互に異ならせた寸法に設定することも可能である。
【００５２】
また、ベースベルトとして、複数のベースベルト要素から構成したものに代えて、腰回りから胸周りの何れか一部を周回する分離不能な環状（腹巻状）のものを適用することもできる。この場合、環状のベースベルトを頭側から被るようにしたり、又は足側から履くようにして腰乃至胸のあたりまで移動させた位置で着用者の体型に応じてフィットした状態で装着できればよい。ベースベルトを複数のベースベルト要素から構成する場合、ベースベルト要素同士を着脱自在に固定する手段として、面ファスナやベルベットファスナに代えて、または加えて、ボタンやチャック、或いはフック部材などを用いた固定手段を採用しても構わない。
【００５３】
また、各ベルトを構成する２枚の布地の幅寸法を同一に設定してもよい。この場合、相互にぴったりと重ね合わせたり、或いは相互にずらすことによって布地同士が重なった２重領域と布地同士が重なっていない領域とを有するベルトを形成することもできる。
【００５４】
さらには、２枚の布地を固定する態様として、接着や溶着（熱溶着、高周波溶着、超音波溶着）などで着脱不能に接続（固定）する態様や、ファスナ材（面ファスナやベルベットファスナなど）やフック部材、或いはチャックやボタンなどの係合部材を用いて着脱可能に固定する態様を採用することができる。
【００５５】
また、フリーカット素材ではない生地（布地）によって交差する各ベルトを形成したり、通気性に優れたメッシュ素材によって各ベルトを形成することもできる。
【００５６】
また、上述したベルトを交差させた交差領域を姿勢矯正具以外の身体装着具に適用することができる。他の身体装着具としては、骨盤コルセット（骨盤サポータ）、膝用サポータ、肘用サポータ、腕吊具、外反母趾矯正用サポータなどを挙げることができる。このような各種身体装着具は、身体に装着した状態で装着対象部分（患部であるか否かを問わず）の動きを補助したり、所定の運動域内に制限したり、或いは装着部分の保護や保温、矯正するものである。そして、これら各種身体装着具において、ベルトを交差させた交差領域では、これら所期の目的を達成すべく、ベルト同士を交差状態を維持しつつ相対移動可能な状態に維持することが要求される。そこで、各身体装着具における交差領域を、上述した交差領域Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３に準じた構成にすればよい。
【００５７】
他の身体装着具の一例として、図１２及び図１３に骨盤サポータＫを示す。この骨盤サポータＫは、人体の腰回り及び骨盤回りにそれぞれベルトが装着され、背中側において、腰付近でベルトＫ１，Ｋ２同士が交差する第１交差領域ＫＣ１と、骨盤付近でベルトＫ３，Ｋ４同士が交差する第２交差領域ＫＣ２を備えている。各交差領域ＫＣ１，ＫＣ２では、交差するベルト同士（第１交差領域ＫＣ１であればベルトＫ１，Ｋ２であり、第２交差領域ＫＣ２であればベルトＫ３，Ｋ４である）が着用者の体型や動きに応じて可動領域内で相対移動することによって、交差領域ＫＣ１，ＫＣ２でベルト同士がごわつくことなく、各ベルトを着用者の体型にフィットさせたり、着用者の動きに追従させることができ、良好な装着感を着用者に与えることができる。
【００５８】
特に、この骨盤サポータＫは、各ベルトＫ１，Ｋ２，Ｋ３，Ｋ４をそれぞれ二枚の布地（下層側布地Ｋ１ａ，Ｋ２ａ，Ｋ３ａ，Ｋ４ａと上層側布地Ｋ１ｂ，Ｋ２ｂ，Ｋ３ｂ，Ｋ４ｂ）を重ねた二重構造にして、人体の背中側でベルト同士を交差させた各交差領域ＫＣ１，ＫＣ２で、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト３，４毎における布地同士を固定していない非固定領域で交差するベルト同士を相対移動可能に構成しているため、専用のリング部材などを用いずにベルト同士を交差させた状態で着用者の体型や動きに応じて相対移動可能に保持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域ＫＣ１，ＫＣ２ではベルトが人体に直接または間接的に接触することになり、着用者に交差領域ＫＣ１，ＫＣ２を意識させるような違和感を与える事態を防止・抑制することができる。なお、この骨盤サポータＫでは、背中側において相互にほぼ並行な２本のベルトＫ１，Ｋ３の両端部が脇腹付近で共通のベルトＫ５に連続し、背中側において相互にほぼ並行な２本のベルトＫ２，Ｋ４の両端部が脇腹付近で共通のベルトＫ６に連続している。そしてベルトＫ５，Ｋ６は腹側において面ファスナなどの係合手段を利用して着脱自在に固定可能に構成されている（図１２参照）。
【００５９】
その他、相互に素材や種類が異なる２枚の布地を重ねて形成したベルトを適用したり、ベルトの形状や素材を適宜変更するなど、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００６０】
１…身体装着具（姿勢矯正具）
３、４、２１、２２…交差するベルト（左脇ベルト、右脇ベルト、左ベースベルト要素、右ベースベルト要素）
３ａ、４ａ、２１ａ、２２ａ…下層側布地
３ｂ、４ｂ、２１ｂ、２２ｂ…上層側布地
Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３…交差領域（中央交差領域、左交差領域、右交差領域）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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