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(57)【要約】      （修正有）【課題】金属板に、窒化アルミニウムや炭化ケイ素、酸化アルミニウム（アルミナ）などの熱放射率の高い素材を混入した、熱吸収・熱放射塗料を塗って熱機器からの熱を有効に調理機器に伝えることにより、調理時間を短縮する吸熱・放熱プレートを提供する。【解決手段】熱機器４の使用時に、お湯の沸騰する時間を短縮するためには、熱機器の熱エネルギーを効率良く調理機器５に伝えることである。熱機器４）から発せられた熱は、窒化アルミニウムや炭化ケイ素、酸化アルミニウム（アルミナ）などの熱放射率の高い素材が混入され、熱吸収・熱放射特性の優れた塗料が塗られた吸熱・放熱プレート１により、効率良く熱が吸収された後、熱は熱伝導率の良い金属板を通過し、吸熱・放熱プレートの調理機器側で放熱されるが、この面においても混入された熱吸収・熱放射特性の優れた熱放射素材により効率良く熱放射されて調理機器４に熱を伝える。【選択図】図２
2013234829.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属板の両面に、熱吸収・熱放射特性の良い素材の混入された塗料を塗布したことを特徴とするプレート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、金属板に熱吸収・熱放射塗料を塗って熱機器からの熱を有効に調理機器に伝えることにより、調理時間を短縮するものである。
【背景技術】
【０００２】  各種コンロなどでお湯を沸かすとか、調理をする場合、それに使用する鍋や、やかんなどの調理機器の底がアルミニウムや鉄ステンレスの素材のままであると、それらの金属は、熱伝導率は良いけれども、熱吸収率・熱放射率が悪く熱を充分に吸収・放射しないため短時間で目的を達する能力は充分なものではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【特許文献】特開２００４−２８６４２２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  本発明は、熱源から調理機器への熱の伝達を効率良くすることによって、調理の時間を短縮し、エネルギー効率を高めることを目的とするものである
【課題を解決するための手段】
【０００４】  このような目的を達成する本発明の吸熱・放熱プレートは、熱伝導率の良い金属プレートに熱吸収・熱放射特性の良い塗料を塗り、プレート全体の熱伝導・熱吸収・熱放射を良くして熱源の熱が有効的に伝わるようにしたものである。
【発明の効果】
【０００５】  請求項１のように、金属板の両面に、熱吸収・熱放射特性の良い窒化アルミニウムや炭化ケイ素、酸化アルミニウム（アルミナ）などの素材の混入された塗料を塗布したことにより、各種コンロなどの熱源の熱は吸熱・放熱プレートに吸収され易くなる。吸熱・放熱プレートに吸収された熱は、熱伝導率の高い金属板を介して、熱源側とは反対の熱機器側から効率良く熱放射されて熱機器に熱を放出する能力が向上する。
ちなみに、本発明の効果を試験するために、市販されている電気コンロに水の入ったアルミニウム鍋をかけ、水の沸騰する時間を測った試験結果では、３２分０４秒掛かった。そこで電気コンロとアルミニウム鍋の間に本発明の吸熱・放熱プレートを配置し、同じように電気コンロで水の沸騰する時間を測定したところ、２７分５５秒で沸騰し、４分０９秒に時間短縮された。
これにより、本発明の吸熱・放熱プレートを使用することによる、湯沸かしや調理時間の短縮が出来、省エネの効果が認められる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の構成図である。
【図２】本発明の使用時の構成図である。
【図３】本発明の使用図である。
【発明を実施するための形態】
以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。
【０００７】  吸熱・放熱プレート（１）には、窒化アルミニウムや炭化ケイ素、酸化アルミニウム（アルミナ）などの熱放射率の高い素材を混入した塗料（３）が塗られているため、吸熱・放熱プレートの両面が熱吸収・熱放射特性に優れており、一方吸熱・放熱プレートの内部（２）は、熱伝導率が良い金属を使用することが望まれる。
本発明は、以上の様な構造である。
【０００８】  電気コンロなどの熱機器（４）の熱源の上に吸熱・放熱プレート（１）を乗せ、更に鍋ややかんなどの調理機器（５）を乗せて使用する。これにより、熱機器（４）から発生する熱は吸熱・放熱プレート（１）を介して、効率良く電気コンロなどの熱機器（４）に伝わることとなる。
【符号の説明】
【０００８】  １  本発明の吸熱・放熱プレート
２  金属板
３  熱放射材が混入された塗料
４  電気コンロ
５  やかん
【図１】
2013234829.tif 000003
【図２】
2013234829.tif 000004
【図３】
2013234829.tif 000005
(57)【要約】【課題】専門知識なく容易に取付けできる室外機の補助冷却装置を提供する。【解決手段】冷媒配管２の外部に温度センサー４を取付ける。冷媒配管の温度変化から室外機３の運転状態を感知し、電磁弁５を開放し、水噴霧ノズル６より水を噴霧する。給水圧が不足する場合は、電磁弁に変わり加圧ポンプを運転し、水を噴霧する。【選択図】図１
2013234830.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷媒配管の外部に温度センサーを取付け、冷媒配管の温度変化から室外機の運転状態を感知し、水を噴霧する室外機の補助冷却装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】この発明は、エアコンなどの室外機に水を噴霧することで、エアコンなどの効率化また節電を促す室外機の補助冷却装置を設置する際に、専門知識なく容易に補助冷却装置を取付け出来るようにしたものである。
【背景技術】
【０００２】従来、水の噴霧を利用した室外機の補助冷却装置は、水を無駄なく噴霧するために、室外機や冷媒配管や配線を分解また加工などして、配管内の冷媒の圧力、室外機の電力、ファンの電力などから室外機の運転状態を感知し、水を噴霧していた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−０６５４０９号公報
【特許文献２】特開２００７−００３１１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】従来の補助冷却装置を設置するには、室外機の運転状態を感知するために、空調や電気などの専門知識が必要とされ、室外機の所有者自身では取付けすることが困難であった。補助冷却装置を設置するには、専門知識を持った者に取付けを依頼する必要があり、室外機の効率化による電気代節約などを目的としながらも、取付け費用を要するために設置出来ない場合があった。
本発明は、専門知識なく容易に取付けできる補助冷却装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】冷媒配管の外部に温度センサーを取付け、冷媒配管の温度変化から室外機の運転状態を感知し、水を噴霧する。
【発明の効果】
【０００６】本発明により、室外機や冷媒配管や配線を分解また加工などする必要がなくなるため、専門知識なく容易に設置することが出来るようになる。室外機本体に付加部品や加工がないため、室外機の保証問題などにも影響しない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】室外機本体を加工また分解することなく、冷媒配管の外部に温度センサーを取付ける。温度センサーは冷媒配管の温度変化から室外機の運転状態を感知する。給水圧が十分な場合は、取付けられた電磁弁を開放し、水噴霧ノズルより、室外機また室外機の周辺に、水を噴霧する。給水圧が不足する場合は、電磁弁に変わり加圧ポンプを運転し、水を噴霧する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の設置例を示すものである。１から３は、既設の冷却装置。４から８は、本発明の補助冷却装置。
【符号の説明】
【０００９】１．  エアコンなどの室内機
２．  冷媒配管
３．  室外機
４．  温度センサー
５．  電磁弁または加圧ポンプ
６．  水噴霧ノズル
７．  電磁弁または加圧ポンプの電源
８．  給水
【図１】
2013234830.tif 000003
(57)【要約】      （修正有）【課題】既存の火力発電や原子力発電は、原料の輸入購入を必要とし、環境汚染や危険等の問題が多く発生している。本発明は、陸上に海水力発電所を建設するにあたり、陸地より下方にある海水を陸上の高い所に吸い上げるために、強力なモーターポンプ等が不必要である海水の揚水方法を提供する。【解決手段】海上側パイプ２および目的地側パイプ３を敷設する。目的地側パイプ３の先端を閉じて、双方パイプの最高所接続部１にある注入口４より水又は海水を目的地側パイプ２に注水し、満水とともに注入口４を閉じて、次に目的地側パイプ２の先端を開放する。これにより、以後は無動力で継続的に揚水が可能となる。【選択図】図１
2013234552.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
海上側からの海水吸い上げパイプと、目的地側からの送水パイプ双方の一定地点を最高所として、目的地側下り勾配パイプへ海水を通し、自然吸引力を発生させ海上側のパイプで海水を吸い上げ継続的に目的地へ輸送する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】この発明は、陸地の下り勾配を利用して発生する自然力を使い、豊富な海水をパイプで陸上高所へ吸い上げ輸送し、海水力発電のエネルギー源とするものである。
【背景技術】現在、海水を利用した発電は、浮力、波力等のもので海上での設置がほとんどであり、海水をパイプ輸送して陸上で発電するものはない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】既存する火力、原子力発電所で使用するエネルギー源には多くの問題があり、クリーンで安全なエネルギー源が求められている。
【課題を解決するための手段】海上側からの海水吸い上げパイプと、目的地側からの送水パイプ双方の一定地点を最高所にして、目的地側下り勾配パイプへ海水を通し、自然吸引力を発生させ海上側のパイプで海水を吸い上げ、継続的に目的地へ輸送する方法。上記本発明で得た海水にて発電すれば課題が解決出来る。
【発明の効果】海水での発電はクリーンで安全なエネルギー源である。又海水は無限無料のため最良の利用効果がある。
【産業上の利用可能性】発電エネルギー源として、多大の利用可能性がある。
【図面の簡単な説明】符号１は、双方のパイプの最高所接続部符号２は、海上側パイプ        符号３は、目的地側パイプ符号４は、注水口
【発明を実施するための最良の形態】パイプにて海水を自然吸引力にて、継続して最高所へ吸い上げ目的地へ輸送するには、符号２の海上側からの最高所までのパイプ距離よりも、下り勾配で吸引力を得る、符号３の目的地側からの最高所までのパイプ距離の方が数十倍も多く必要である。海水を継続して引き上げ送水を開始するには、目的地側パイプ先端を閉じて、符号１の双方パイプ最高所接続部にある符号４の注入口より、水又は海水を目的地側パイプへ満杯に入れ注入口を閉じて、閉じたパイプ先端を開放する。
【図１】
2013234552.tif 000003
【手続補正書】
【提出日】平成24年7月14日(2012.7.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】この発明は、陸地の下り勾配を利用して発生する自然力を使い、豊富な海水をパイプで陸上高所へ吸い上げ輸送し、海水力発電のエネルギー源とするものである。
【背景技術】現在、海水を利用した発電は、浮力、波力等のもので海上での設置がほとんどであり、海水をパイプ輸送して陸上で発電するものはない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】既存する火力、原子力発電所で使用するエネルギー源には多くの問題があり、クリーンで安全なエネルギー源が求められている。
【課題を解決するための手段】海上側からの海水吸い上げパイプと、目的地側からの送水パイプ双方の一定地点を最高所にして、目的地側下り勾配パイプへ海水を通し、自然吸引力を発生させ海上側のパイプで海水を吸い上げ、継続的に目的地へ輸送する方法。
上記本発明で得た海水にて発電すれば課題が解決出来る。
【発明の効果】海水での発電はクリーンで安全なエネルギー源である。
又海水は無限無料のため最良の利用効果がある。
【産業上の利用可能性】発電エネルギー源として、多大の利用可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】平面図
【符号の説明】１  双方のパイプの最高所接続部
２  海上側パイプ
３  目的地側パイプ
４  注水口
【発明を実施するための最良の形態】パイプにて海水を自然吸引力にて、継続して最高所へ吸い上げ目的地へ輸送するには、符号２の海上側からの最高所までのパイプ距離よりも、下り勾配で吸引力を得る、符号３の目的地側からの最高所までのパイプ距離の方が数十倍も多く必要である。海水を継続して引き上げ送水を開始するには、目的地側パイプ先端を閉じて、符号１の双方パイプ最高所接続部にある符号４の注入口より、水又は海水を目的地側パイプへ満杯に入れ注入口を閉じて、閉じたパイプ先端を開放する。
(57)【要約】      （修正有）【課題】陸屋根・傾斜屋根・平地などに設置するソーラーパネルに対して、風で不安定もしくは煽られる事を防ぐ為、固定をしなければならないが。屋上防水層・屋根本体などに穴や開口を開けずに、ソーラーパネルの設置を出来る方法が必要でありその為、板バネ、ワイヤー、翼、フィンを使った力学と空気流体力学により、屋上面・傾斜屋根・床面などに対して向かう下向きの力を応用する方法。【解決手段】ソーラーパネルフレームとその基礎が、屋根設置面または床設置面に強く固定もしくは押える。【選択図】図４
2013234551.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陸屋根屋上防水層保護を考慮したソーラーパネルフレーム設置方法の内、板バネに拠るフレーム固定方法。
【請求項２】
同上の内、ワイヤーに拠るフレーム固定方法。
【請求項３】
同上の内、空気応力を利用した翼に拠るフレーム固定方法。
【請求項４】
同上の内、空気応力を利用したフィンに拠るフレーム固定方法。
【請求項５】
傾斜屋根に穴を開けないでソーラーパネルフレームを取付ける方法の内、板バネに拠るフレーム固定方法。
【請求項６】
同上の内、ワイヤーに拠るフレーム固定方法。
【請求項７】
平地に設置したソーラーパネルフレーム設置方法の内、板バネに拠るフレーム固定方法。
【請求項８】
同上の内、ワイヤーに拠るフレーム固定方法。
【請求項９】
同上の内、空気応力を利用した翼に拠るフレーム固定方法。
【請求項１０】
同上の内、空気応力を利用したフィン拠るフレーム固定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】ソーラーパネルを屋根に取付る架台の技術
【背景技術】
【０００２】アルミ及びステンレスは軽量・防食材として屋外、特に屋上に使用される。【０００３】その加工には防水と防風の工夫が必要とされる。【０００４】防水を生かすと固定場所が少なく、防風を取ると重量が重くなる。
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】今までの屋上設置の架台は防水層を切断及び貫通などにより漏水の危険性を持っていた。
【０００６】屋上用のトラス型の鋼製フレームは部材そのものの重量が重く尚、かつコンクリート製の基礎はさらに重量を増やし、建物本体の構造負担を増していた。
【０００７】その上、風圧力に対する為にシステム直下の構造部材に締結させて、建物の基本的な性能である防水層を破壊させなければならなかった。
【０００８】その為、防水層の切断・貫通をしない方法で、風圧力に耐える構造のフレームが必要とされる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】架台・フレームの建物への固定は、屋上にあってはパラペットの立上り部分の内側もしくは外側外壁面上部であり、防水層保護の為に平場を避ける。
【００１０】防水層・防水保護面の接触部分は緩衝材を敷く。
【００１１】太陽光発電パネル用フレームは風による浮き上がりを防ぐ為にステンレスワイヤーによる張力又は、板バネの圧着力でフレームの移動・変形を防ぐ。
【発明の効果】
【００１２】防水層・屋根面の保護により建物の寿命を縮めない。
【００１３】フレームの軽量化により建物構造への負担の軽減。
【００１４】余分の構造材を極力省くことによりフレーム製作費用もコストダウン出来る。
【００１５】軽量部材を使用することで作業時間が短縮される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】陸屋根に於いては、板バネと翼もしくはフィンを組み合わせる。【００１７】または、ワイヤーと翼もしくはフィンを組み合わせる。【００１８】傾斜屋根に於いては、ワイヤーもしくは板バネを使用する。
【実施例１】
【００１９】図２はパラペットより固定金具を南北に渡しソーラーパネルフレームを板バネの下に挟み込む。【００２０】板バネはＳＫ材となるので錆を防ぐ為、メッキ加工とする。【００２１】固定金具は溝型軽量型鋼等にする。【００２２】ソーラーパネルフレームはアルミおよびステンレスを選択し、電位の違いでの腐食を防ぐ様、接触部分はゴムを挟むかメッキする。【００２３】翼は金属加工かＦＲＰを使用する。【００２４】雨水が溜まらない様に、底部に水抜きを開ける。【００２５】図４、ソーラーパネルは南に向いているので、南風にはソーラーパネルを押し下げる力が掛かる。【００２６】逆に北風の時はソーラーパネルの下に潜り込むが、翼の為通る風で屋上面に引かれる力が掛かる。【００２７】風は強いほど大きい力になるため、ソーラーパネルが煽られることはない。
【実施例２】
【００２８】図３はパラペットより固定金具でソーラーパネルフレームをまず固定し南北に張ったワイヤーに各フレームを固定していく。【００２９】ワイヤーは要所を電線管や塩ビ管で保護をする。【００３０】また、ワイヤーは温度変化や経年変化に伴う伸縮に対応させる為、テンショナーをワイヤールートに取付し常に張った状態とする。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】ソーラーパネル取付フレーム設置要領図
【００３２】
【図２】ソーラーパネル防風対策図（板バネ）
【００３３】
【図３】ソーラーパネル防風対策図（ワイヤー），
【００３４】
【図４】ソーラーパネル面風流れ説明図（フレーム下翼）
【００３５】
【図５】ソーラーパネル面風流れ説明図（フィン）
【００３６】
【図６】パラペットへ固定金具取付要領
【記号の説明】
【００３７】１  パラペット２  屋上スラブ３  屋上防水層４  ソーラーパネル取付フレーム５  ソーラーパネル６  ソーラーパネルフレーム７  基礎クッションゴム（高さ調整ネジ付）８  ソーラーパネルフレーム基礎９  板バネ１０  ステンレスネジ１１  フレーム下翼１２  フィン１３  固定ワイヤー１４  ワイヤー固定金具１５  フレーム下翼による下向きの力１６  板バネによる下向きの力１７  フィンによる下向きの力１８  北風侵入方向１９  北風出口方向２０  南風侵入方向２１  ボルト＆ナット２２  挟み込み金具２３  軽量型鋼２４  軽量へ溶接２５  アンカーボルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2013234551.tif 000008
(57)【要約】      （修正有）【課題】ボール弁体を有する切換弁において、流体内の異物を噛み込んだ場合にも問題なく開閉可能な弁体構造を提供する。【解決手段】バルブボディ−１内に回転可能にバルブボール２が設置されると共に、バルブボール２に設けられた流路貫通孔の出入り口エッジに刃物状加工を施された部分４を配置し、一方、バルブボディ−１に設けたシールリング３に突条の刃物状部分を設け、バルブボール２の回転動作に際し、流路貫通孔エッジ部とシールリング３に挟み込まれた異物を剪断可能とした。【選択図】図１
2013234749.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
異物の交じる水をスムーズに制御するためにバルブを閉じる際バルブボディーのボールに接する角の部分とボールのバルブボディーに接する角の部分にハサミが物を切る原理と同じ効果のある加工をする。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【００１】  この発明は、シンク、バスルーム、トイレなどから排水される下水、又は浄水されていない水に交じるゴミを切断し、スムーズにバルブの開閉を行う。
【背景技術】
【００２】  従来の水道用ボールバルブは上水道用に設計されていて異物の交じる水には不向きであった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】  異物の交じる水を制御するには従来のバルブでは異物が挟まったり巻き込んだりして、破損、詰まりの原因になっていた。
【発明を解決するための手段】
【００３】  バルブを閉じる際にバルブボディーのボールに接する角の部分と、ボールの水路のボディーに接する角の部分にハサミが物を切る原理と同じ効果のあるものを加工する。
【発明の効果】
【００４】  異物の交じる水をスムーズに制御できる。
【発明を実施するための形態】
【００５】  以下本発明の実施の一形態について図面を参照して説明する。
【００６】  バルブを閉じる際３と４の部分で異物を切断しゴミを巻き込んだり挟んだりするトラブルを防止する。
【図面の簡単な説明】
【００７】
【図１】本発明の刃付きボールバルブの実施の一形態を示す構成図。
【符号の説明】１・・・バルブボディー
２・・・バルブボール
３・・・刃付きシールリング
４・・・ボールの刃が加工された部分
【図１】
2013234749.tif 000003
(57)【要約】【課題】一般的に、エアコン（冷房時）の排水の廃棄には、屋内機で発生するエネルギーの損出がある。【解決手段】  冷房時屋内機で発生する凝縮熱（気体から液体へ変化する時のエネルギー）によるエネルギー損失及び、冷排水によるエネルギーの損失等を排水として捨てず、冷房時屋外機の熱交換器でエネルギーを回収する事により省エネルギー化できる。  この時、熱交換器の表面の親水性を高める（例えば、光触媒による超親水性作用）ことにより気化熱によるエネルギーを効率良く回収できる。【選択図】図１
2013234767.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エアコン（冷房時）の排水によるエネルギーの損出を屋外機で回収すること。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はエアコン（冷房時）の省エネに関するものである。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００２】
【非特許文献１】ウィキペディア
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
エアコン屋内機から、排水として廃棄するエネルギーの回収。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この発明は、エアコン屋内機から排水として廃棄するエネルギー（凝縮熱及び、冷却された水）を屋外機の熱交換器により、エネルギー（気化熱及び、冷却された水）を回収する。
【発明の効果】
【０００５】
排水のエネルギーを回収することにより省エネルギー化できる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】屋内機のエネルギー損失を屋外機で回収する仕組みを簡略化しています。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
屋外機の熱交換器により排水エネルギーを回収します。この時熱交換器に親水性を持たせることにより、（例えば、光触媒の超親水性作用）気化熱によるエネルギー回収が効率よく行えます。
【図１】
2013234767.tif 000003
(57)【要約】      （修正有）【課題】ゴムベルトの弾力性を利用した物を持ち上げる運搬補助具を提供する。【解決手段】弾力性素材から成る一本のゴムベルトの両端を指、手のひらで保持する輪を設け、ゴムベルトの両端の撥ね返りを防止する腕装着用輪をゴムベルトの左右の一部に設け、長さ調節具で両手巾より短くしたゴムベルトを首から肩に回し撥ねかえりを防止する腕装着用輪を腕に通し指、手のひら装着用輪を指で保持し補助具と腕が一体となり、短くしたゴムベルトの弾力性により物を楽に持ち上げることができる運搬補助具。【選択図】図２
2013234066.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾力性素材から成る一本のゴムベルトの両端を指、手のひらで保持する輪を設け、ゴムベルトの両端の撥ね返りを防止する腕装着用輪をゴムベルトの左右の一部に設けたことを特徴とする運搬補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、弾力性素材から成る一本のゴムベルトの両端に左右の手に装着する輪を設け、腕とゴムベルトが一体となりゴムベルトの弾力性を利用した物の移動運搬に関するものである。
【背景技術】
【０００２】従来、手により物を持ち上げ運搬する作業は、両腕及び腰に力を入れ作業していた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】そのために、次のような問題点があった。
（イ）手により物を持ち上げ運搬する作業は、両腕及び腰に力を入れ作業していた。そのために腕、腰に負担がかり苦痛である。
本発明は、これらの問題点を解決するためになされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】弾力素材から成る一本のゴムベルトの両端を指、手のひらで保持する輪を設け、ゴムベルトの両端の撥ねかえりを防止する腕装着用輪をゴムベルトの左右の一部に設けた。以上を特徴とする運搬補助具である。
【発明の効果】
【０００５】長さ調節具で両手巾より短くしたゴムベルトを首から肩に回し撥ねかえりを防止する腕装着用輪を腕に通し指、手のひら装着用輪を指で保持し補助具と腕が一体となる。両手で物を持ち上げると両手巾より短くしたゴムベルトの弾力性により物を楽に持ち上げることがてきる。以上を特徴とする運搬補助具である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】以下、本発明の実施の形態について説明する。
（イ）弾力素材からなる一本のゴムベルトの両端に指、手のひらに装着する輪を設ける。
（ロ）両端から手を放したとき体えの撥ね返りを防止する腕装着用輪を設ける。
本発明は、以上のような構成で、これを使用するときは、長さ調節具で両手巾より短く調節したゴムベルトを首から肩に掛け、左右の腕装着用輪を腕に通し、両端の輪を指及び手のひらで保持し腕と一体とする。物を持ち上げる腕の力を弾力性のあるゴムベルトが補助し楽に物を持ち上げることができる。弾力性を強くするときはゴムベルトを手首に巻き長さを短くできる。
【実施例１】
【０００７】図２に示すように、腕と本発明が一体となって楽に物を持ち上げる事ができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の平面図
【図２】本発明を腕に装着した例を示す側面図
【符号の説明】
【０００９】  １  ゴムベルト
２  指、手のひら装着用輪
３  腕装着用輪
４  長さ調節用具
【図１】
2013234066.tif 000003
【図２】
2013234066.tif 000004
(57)【要約】【課題】波力などの不規則な動きを動力に変換した時、不規則な動力となり使いづらかった。【解決手段】不規則な動力をゼンマイに蓄えてフライホイールへ伝えることで不規則な動力が緩衝され均一化された動力に変えられる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
不規則な回転運動を緩衝し均一回転に近づけるためにゼンマイを内蔵したフライホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【００１】  この発明は、不規則な発動機側の回転運動を均一回転に近づけ、受動機側に回転運動を伝えるための緩衝機。
【背景技術】
【００２】  この発明は波力などの不規則な動きを動力に変換した時、発電機などに直結すると発電量の急激な変動や故障の原因にもなる。
ゼンマイ内蔵フライホイールは、発動機側と受動機側のあいだで不規則な動力をゼンマイに蓄え緩衝された回転を受動機側へ伝える。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】  波力などから動力をとり出すと、動と静がくり返し動力としては使いづらいうごきです。動を蓄え静に放出することで使いやすい動きに変える。
【発明を解決するための手段】
【００３】  不規則な回転運動はラチェットギアにより一方向にゼンマイに蓄えられ、ゼンマイの末端はフライホイールに固定されていてゼンマイのトルクがフライホイールと受動機のトルクを上まわると緩衝された回転で受動機を回すことができる。
【発明の効果】
【００４】  不規則で使いづらかった動きを安定した使いやすい動力に変えることができる。
【発明を実施するための形態】
【００５】  以下本発明の実施の一形態について図面を参照して説明する。
【００６】  １より不規則な回転運動は２によって３に伝わり４のゼンマイ内側末端は３に固定されており回転方向にゼンマイを巻く。４の外側末端は５の内側本体に固定されており４のトルクが５と６のトルクを上まわれば５は６を回転させる。１と２が停止すると４は余力を放出し４、５、６は３を介して惰性で回転する。
【図面の簡単な説明】
【００７】
【図１】本発明のゼンマイ内蔵フライホイールの実施の一形態を示す構成図。
【符号の説明】１・・・発動機
２・・・回転軸
３・・・ラチェットギア
４・・・ゼンマイ
５・・・フライホイール
６・・・受動機
【図１】
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(57)【要約】【課題】  従来の回転機関はシリンダーとロータが線の接触にて回転する。これを面の接触にすることで、爆発燃焼ガスのリーク量を抑え、機関の燃費の向上を図る。【解決手段】  円筒シリンダー１内に独立して回転する二つのロータ２を組み込み、シリンダー内部を分割する。各ロータと駆動軸４は楕円歯車３にて連結する。このとき、駆動軸には同方向に対して一方は長径、他方は短径となるよう楕円歯車を設置する。  駆動軸を回転させれば各室の容積は増減を繰返しながらロータ２は回転する。最小容積の時点で点火爆発による圧力を発生させれば、各ロータから正方向及び逆方向にトルクは駆動軸に伝達されるがこのトルクの差により回転し、動力が得られる。  所定の位置に吸気口、点火装置、排気口を設置することにより、吸気行程、圧縮行程、爆発行程、排気行程の一連の内燃機関のサイクルが得られる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
図１に示すように内部に円筒形の中空部を有するシリンダー（１）と、シリンダー内を４分割するための２つの仕切り部を持つローター（２）と、ローターの軸と出力軸（４）を同歯数の楕円歯車（３）にて連結させ、図７の行程図を実行できるように所定の位置に吸気口、点火装置、排気口を設置したことを特徴とする回転式内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】この発明は自動車等に搭載される機関の構造と原理に関する。
【背景の技術】
【０００２】  従来の回転機関（バンケル機関）は往復機関に比べ、燃費が悪い。シリンダーとロータが線の接触にて回転する機構に要因があると思われる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  従来の回転機関（バンケル機関）はシリンダー内面の形状が長円形で内部に三角型のロータが入り燃焼室は線接触にて間仕切られ回転する構造である。図４に示すように円筒内面に接触部を円弧型のロータにすることにより接触面を多くとることができ、爆発時の燃焼ガスのリーク量は低減され、燃費性能は向上する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  図１から図４のように二つのロータ２を組合せることによりシリンダー１の内部に密閉の４室をつくる。各ロータは単独に回転するものとする。ロータの軸と平行に駆動軸４を設置する。各ロータと駆動軸は同歯数の楕円歯車３にて連結し、回転を伝達する。シリンダー内片側１室に圧力を発生させれば駆動軸４に各ロータより伝達されるトルクに差が生じ、回転し、動力が得られる。
駆動軸を回転させれば、各ロータの回転速度は図４のａとｃの位置で最小となり、ｂとｄの位置で最大となる。また、４室共、容積は増大、減少を繰り返し、ａとｃの位置で最少となり、ｂとｄの位置で最大となる。
楕円歯車３の接点の位置がロータ軸と駆動軸の中間位置にきたとき、駆動軸に伝達される各トルクは同じであり、このときの出力はゼロである。この位置を図５に示す。ａ側は吸気行程、ｂ側は圧縮行程，ｃ側は爆発行程，ｄ側は排気行程の各開始位置である。ａ側に吸気口、排気口、又、ｃ側に点火装置を設置すれば回転式内燃機関となる。
図７は駆動軸の１回転における吸気行程→圧縮行程→爆発行程→排気行程の行程図であり、Ａ室からＤ室の各行程の開始と実行中の各位置を示す。Ａ室、Ｂ室、Ｃ室、Ｄ室共に１サイクルが行われ、合計４サイクルが行われる。
【発明の効果】
【０００５】  滑り面は全て面の接触となりリーク量の低減により、機関の効率が向上する。又、回転物の重心は回転軸芯にあり、回転による振動は皆無となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  図６の例に示すように二つのロータは片方に軸、他方に穴を設けて組み合わせ、中央部の強度の補強を図り、回転を円滑にする。
【図面の簡単な説明】
【図１】組立図は回転機関の構造を示す。
【図２】断面図はシリンダー内のロータの断面を示す。
【図３】矢視図はＡ方向から見た楕円歯車の位置を示す。
【図４】矢視図はＢ方向から見た楕円歯車の位置を示す。
【図５】断面図は各行程の開始位置を示す。
【図６】構造図はロータの回転を円滑にするための一例を示す。軸を穴に挿入し、強度の向上、高精度の回転性を図る。
【図７】行程図は回転機関の行程を示す。▲１▼から▲４▼の符号は各室を明確にするためのロータ間仕切りの番号である。
【符号の説明】    １はシリンダーであり、内面は円筒形とし、一対のロータ２を装入後、側板部を固定する。
２はロータであり、二つを組合せ、シリンダー内に装入し、密閉の４室をつくり、外側の軸に楕円歯車を固定する。
３は楕円歯車であり、各ロータの軸、駆動軸に固定し、ロータの軸に発生したトルクを駆動軸に伝達する。
４は駆動軸であり、負荷先に接続する。
５は軸受である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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(57)【要約】【課題】国内の電力不足を補う為、再生可能エネルギーの開発として、本発明による小規模発電装置の普及増設する。【解決手段】既設の上水道管（１）を導水管として利用し、小型発電所を設置することは、小型発電機の製造と取付部の水道管を改造することのみで工事が出来上がるので、経済的に設置する事が出来る。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上水道管（１）の途中に発電機駆動用水車（３）へ発電機（４）を取付け、発生する電力をバッテリー（１０）に充電することの出来る小型発電装置。
現存の生活用水として既設されている上水道管（１）を切断加工し、発電機駆動水車（３）を取付け、発電機（４）で発生した電気エネルギーを、バッテリー（１０）に充電することの出来る小型水力発電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】小型発電機を取りつけた上水道管に関するものである。
【背景技術】
【０００２】上水道管とは、生活用水を送水することを目的とし、使用されている。
【先行技術文献】
【０００３】発電用ダム下流側に水圧鉄管を導水路とする水力発電装置。
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】発電エネルギーの分野として、水力・火力・風力・地熱発電による数項目を経て、全エネルギーの分配供給を考えられているが、一部の機種の故障などの影響を受け、政治経済に至る国家的混乱までが危ぶまれている。
本発明は、未使用の再生可能エネルギーの発見である。
未知数の段階であるが、発生エネルギー集積能力の積み上げにより、発電分野に発展する事を信じます。
【課題を解決する為の手段】
【０００５】上水道管（１）の途中に、管径に応じた発電機駆動用水車（２）の回転軸（３）へ発電機（４）を取りつけ、水道管内水力にて発電を行い、併設のバッテリー（１０）へ充電する。
【発明の効果】
【０００６】水道用水の使用量に比例して、再生可能エネルギーが発生する事が望ましい。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】既設水道管（１）の一般配置を示す斜視図である。
【図２】本発明による小型発電装置の取付要領を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
【符号の説明】
【０００９】  １．既設水道管
２．発電機駆動用水車
３．回転軸
４．発電機
５．電線
６．配電盤
７．電圧計
８．電流計
９．充電量計
１０．バッテリー
１１．貯水池
１２．一般家庭家屋
１３．高層ビル
【図１】
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【図２】
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