(57)【要約】【課題】顎変形症判断指標や閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標などを容易に得ることができ、これらの指標を用いて顎変形症判断や閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを容易にしかも短時間で行うことが可能になるＸ線診断システムを提供する。【解決手段】Ｘ線診断システムは、被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行う撮影装置（１、２０）と、頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、所定の式によりＰを計算するデータ処理装置（１０）とを有する。【選択図】図２
2013252424.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行う撮影装置と、
上記頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算するデータ処理装置とを有するＸ線診断システム。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）                      （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））                                                                        （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））          （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                          （９）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１０）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））      （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）        （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）      （１４）
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）                                      （１５）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）                    （１６）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）                    （１７）
【請求項２】
式（１）または（４）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
式（２）、（３）、（５）、（７）、（８）または（１０）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
式（９）によりＰを計算する場合には、さらにＰ／２の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／２−［Ｐ／２］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ／２＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ／２−（［Ｐ／２］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ／２＜２．０００）
を計算し、
式（１２）によりＰを計算する場合には、さらに２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜２．０００）
を計算し、
式（１３）または（１４）によりＰを計算する場合には、さらにＰ／４の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算し、
式（１６）または（１７）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００を計算する
請求項１記載のＸ線診断システム。
【請求項３】
式（１）〜（１７）のＰは、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標、上下顎骨不調和判断指標、顎変形症判断指標、上顎劣成長／過成長判断指標、下顎劣成長／過成長判断指標または閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標である請求項２記載のＸ線診断システム。
【請求項４】
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断または閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定を行う請求項３記載のＸ線診断システム。
【請求項５】
上記撮影装置は、上記被検体の頭頸部に照射するＸ線を発生するＸ線発生部と、上記被検体の頭頸部を透過したＸ線による透過Ｘ線画像を撮像してディジタル画像信号に変換する画像収集部とを有する請求項４記載のＸ線診断システム。
【請求項６】
上記データ処理装置は、上記画像収集部により得られたディジタル画像信号から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点を検出し、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算する請求項５記載のＸ線診断システム。
【請求項７】
上記Ｘ線発生部と上記被検体の頭頸部との間に、上記Ｘ線発生部から発生するＸ線の上記頭頸部への照射領域をＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に制限するためのＸ線照射マスクを有する請求項６記載のＸ線診断システム。
【請求項８】
上記Ｘ線照射マスクは、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に開口を有するＸ線遮蔽板からなる請求項７記載のＸ線診断システム。
【請求項９】
被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行うＸ線診断システムのＸ線発生部と被検体の頭頸部との間に設けられ、上記Ｘ線発生部から発生されるＸ線の上記頭頸部への照射領域をＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に制限するためのＸ線照射マスク。
【請求項１０】
診断支援希望者と、上記診断支援希望者と通信可能な診断支援センターとを有し、
上記診断支援希望者が上記診断支援センターに対して頭頸部Ｘ線撮影により得られた頭頸部撮影画像を含む診断情報を送り、上記診断支援センターは受け取った診断情報をサーバーに蓄積し、
上記診断支援センターは、受け取った診断情報のうちの頭頸部撮影画像から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）、Ｘj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）およびＣｄからなる群より選ばれた点を検出し、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算し、下記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算し、その計算結果に基づく判断または判定の結果を含む診断支援情報を上記診断支援希望者に送り、または、上記診断支援希望者が上記診断支援情報にアクセス可能な状態とする診断支援システム。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）                      （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））                                                                        （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））          （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                          （９）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１０）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））      （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）        （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）      （１４）
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）                                      （１５）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）                    （１６）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）                    （１７）
【請求項１１】
上記診断支援希望者と上記診断支援センターとの間の通信は電子メールで行い、上記診断情報は電子メールに添付ファイルとして添付して送信し、上記診断支援情報は電子メールに添付ファイルとして添付して送信し、または、上記診断支援希望者が上記サーバーにアクセスして取得可能とする請求項１０記載の診断支援システム。
【請求項１２】
上記診断支援センターはホームページを運用し、上記ホームページが上記診断支援希望者によって閲覧可能とされている請求項１０記載の診断支援システム。
【請求項１３】
被検体の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＰを用いて計算されるＱを入力項目として有する電子カルテ。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）                      （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））                                                                        （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））          （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                          （９）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１０）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））      （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）        （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）      （１４）
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）                                      （１５）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）                    （１６）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）                    （１７）
【請求項１４】
上記頭頸部Ｘ線撮影により得られた頭頸部撮影画像も入力項目として有する請求項１３記載の電子カルテ。
【請求項１５】
被検体の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＰを用いて計算されるＱを入力項目として有する電子カルテを用いた電子カルテシステム。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）                      （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））                                                                        （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））          （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                          （９）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１０）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））      （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）        （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）      （１４）
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）                                      （１５）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）                    （１６）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）                    （１７）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、Ｘ線診断システム、Ｘ線照射マスク、診断支援システム、電子カルテおよび電子カルテシステムに関する。より詳細には、この発明は、例えば、歯科医師が歯列矯正治療において患者の顎骨の外科手術が必要か否かを判断したり、歯科医師や医師が患者の上下顎骨の調和（スケレタルパターン（skeletal pattern))の度合いを判断したり、顎変形症であるか否かを判断したり、被験者が閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクを判定したりする際に用いて好適なＸ線診断システムおよびこのＸ線診断システムに用いて好適なＸ線照射マスクに関する。また、この発明は、これらの判断あるいは判定を歯科医師や医師が行う際に用いて好適な診断支援システムならびにこれらの判断あるいは判定の基礎となる各種の診断情報を含む患者の情報を記録する電子カルテおよびこの電子カルテを用いた電子カルテシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
歯列矯正治療においては、患者によっては、顎骨の外科手術を行う必要があることがある。従来、この顎骨の外科手術の必要性は、患者の頭部Ｘ線規格写真（セファログラム）を撮影し、この頭部Ｘ線規格写真を元に、角度計測を中心にしたセファロ分析を行い、その結果に基づき歯科医師が診断を行うことにより判断していた（例えば、非特許文献１参照。）。
【０００３】
一方、閉塞型睡眠時無呼吸症候群（obstructive sleep apnea syndrome：ＯＳＡＳ）は、睡眠中に患者の上気道が閉塞し、呼吸が停止する疾患である。閉塞型睡眠時無呼吸症候群は、動脈血酸素飽和度（arterial oxygen saturation：ＳａＯ2 ）の著しい低下などにより、血圧上昇、不整脈の合併や動脈硬化の促進などを通し、生命予後の悪化につながることが明らかになっている。また、閉塞型睡眠時無呼吸症候群は、無呼吸に伴う中途覚醒反応によって不眠や日中過眠（excessive daytime sleepiness: ＥＤＳ）を生じる一方、注意、認知、記憶などが障害されて作業能率を低下させるだけでなく、交通事故や労働災害などを来す原因ともなる。このため、閉塞型睡眠時無呼吸症候群は、社会的に大きな問題となっている。
【０００４】
従来、閉塞型睡眠時無呼吸症候群の診断は、例えば次のように行われている（例えば、非特許文献２参照。）。すなわち、医療機関で受診した患者に、ＥＤＳ、睡眠中の窒息感やあえぎ、繰り返す覚醒、起床時の爽快感欠如、日中の疲労感、集中力欠如のうちの二つ以上を認めた場合、ポリソムノグラフィー（polysomnography ：ＰＳＧ）を行う。その結果、無呼吸低呼吸指数（apnea hypopnea index：ＡＨＩ）≧５で、かつその大多数が閉塞型無呼吸であれば、閉塞型睡眠時無呼吸症候群との診断が確定する。ＡＨＩ＜５である場合には経過観察を行う。一方、ＥＤＳ、睡眠中の窒息感やあえぎ、繰り返す覚醒、起床時の爽快感欠如、日中の疲労感、集中力欠如のうちの二つ以上を認めない場合には、簡易診断装置による検査を行う。簡易診断装置は、鼻口気流、胸部もしくは腹部の呼吸運動、気管音、経皮的動脈血酸素飽和度（ＳｐＯ2 ）などを同時記録し、後に自動解析する検査システムである。この簡易診断装置による検査の結果、ＡＨＩ≧５であれば、多回睡眠潜時検査（multiple sleep latency test:ＭＳＬＴ）を行う。その結果、睡眠障害が判明した場合にはＰＳＧを行い、睡眠障害が判明しなかった場合には経過観察を行う。簡易診断装置による検査の結果、ＡＨＩ＜５である場合には経過観察を行う。
【０００５】
一方、閉塞型睡眠時無呼吸症候群では上気道の形態学的異常を伴うことが少なくない。従って、閉塞型睡眠時無呼吸症候群の診断には視診や上気道内視鏡などによる上気道の観察は不可欠であるとされており、セファロ分析などを行えば、上気道のより客観的な形態学的評価が可能であると考えられている（例えば、非特許文献２参照。）。具体的には、非特許文献２においては、閉塞型睡眠時無呼吸症候群患者の特徴として、下顎下縁平面と舌骨との距離（舌骨の高さ）の延長（舌骨の下位）、軟口蓋の長さの延長、下顎歯槽基底部の突出度の減少などが記載されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】亀田  晃著「矯正臨床における診断法」第５４頁〜第７１頁（医書出版株式会社、昭和５３年６月発行）
【非特許文献２】睡眠呼吸障害研究会編集「成人の睡眠時無呼吸症候群診断と治療のためのガイドライン」第１５頁〜第１６頁、第２５頁（株式会社メディカルレビュー社、２００５年７月発行）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、角度計測を中心にしたセファロ分析に基づく上述の従来の診断方法では、歯科医師の経験に負うところが多いため、結果的に歯科医師によって診断結果にばらつきが生じやすく、客観的な診断を行うことが困難であった。このため、適切な歯列矯正治療ができなかったりするなどのおそれがあった。
【０００８】
一方、セファロ分析に基づいて患者の上下顎骨の不調和あるいは顎変形症であるか否かの判断を客観的に行うことができれば、それに基づいて有効な治療を行うことができる可能性があるが、これまで、上下顎骨の不調和あるいは顎変形症を客観的に判断する手法は見出されていないのが実情である。
【０００９】
また、閉塞型睡眠時無呼吸症候群に関しては、ＰＳＧは、病院に入院し一晩かけて検査を行う必要があり、診断に時間がかかるだけでなく、患者の精神的、肉体的な負担が大きいという欠点がある。また、簡易診断装置では正確な診断は困難である。さらに、セファロ分析による上気道の形態学的評価についても有効性は不明である。一方、被験者が閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクが簡単に分かれば、リスクを減らす対策を立てることができるので、閉塞型睡眠時無呼吸症候群の発症を抑えることが可能であるが、これまで、有効なリスク判定方法は提案されていない。
【００１０】
そこで、この発明が解決しようとする課題は、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標、患者の歯科治療あるいは医科治療において歯科医師や医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標、歯科医師や医師が患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標、上顎劣成長／過成長判断指標、下顎劣成長／過成長判断指標、被験者が閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクを判定するための客観的材料となる閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標などを容易に得ることができ、これらの指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで、歯科医師や医師がより客観性の高い正確な顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを容易にしかも短時間で行うことが可能になるＸ線診断システムを提供することである。
【００１１】
この発明が解決しようとする他の課題は、上記のＸ線診断システムに適用したときに被曝線量の低減の観点から好適なＸ線照射マスクを提供することである。
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、歯科医師や医師が、上記の顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを行うのに用いて好適な診断支援システムを提供することである。
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、上記の顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定に関する基礎的データや判断あるいは判定の結果を含む各種の情報を記録することができる電子カルテおよびこの電子カルテを用いた電子カルテシステムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意研究を行う過程で、偶然に、頭部Ｘ線規格写真における特定の計測点間の距離を計測し、これらの距離を用いて特定の計算式に基づいて計算することにより求められる数値を用いることにより、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを客観的にしかも容易に判断することができることを見出し、実際に多数の患者について上記の数値を計算してその有効性を確認した。さらに、上記の数値は、患者の上下顎骨不調和あるいは顎変形症であるか否かを客観的にしかも容易に判断するためにも有効であることも見出した。加えて、本発明者は、偶然に、閉塞型睡眠時無呼吸症候群と診断された患者と呼吸障害のない被験者とについて頭部Ｘ線規格写真における特定の計測点間の距離を計測し、これらの距離を用いて特定の計算式に基づいて計算することにより求められる数値の分布が両者の間で明確に異なることを見出した。
【００１３】
この発明は、本発明者が独自に得た上記の知見に基づいて鋭意検討を行った結果、案出されたものである。
【００１４】
すなわち、上記課題を解決するために、この発明は、
被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行う撮影装置と、
上記頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算するデータ処理装置とを有するＸ線診断システムである。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）                      （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））                                                                        （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））          （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                          （９）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１０）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））      （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）        （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）      （１４）
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）                                      （１５）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）                    （１６）
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）                    （１７）
【００１５】
式（１）のＰ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）は、具体的には、次の式（１８）〜（３３）である。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                      （１８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                  （１９）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                    （２０）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                    （２１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                      （２２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                  （２３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                    （２４）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                    （２５）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                    （２６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                （２７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                  （２８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                  （２９）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                        （３０）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                    （３１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                      （３２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                      （３３）
【００１６】
ここで、Ｓ、  Ａ、Ｂ、Ｎ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、Ｇｎ、ＭｅおよびＣｄは頭頸部Ｘ線撮影により求められる計測点である。各計測点の位置を図１に示す。Ｓはセラ（Sella)の略号で、蝶形骨トルコ鞍の壺状形陰影像の中心点である。ＡはＡ点の略号で、ＡＮＳ（前鼻棘の最先端、鼻の下の人中との合わせ目の骨の先端部である前鼻棘(anterior nasal spine)の略号）と上顎中切歯間歯槽突起最前先端点Prosthion との間の正中矢状面上の最深点である。ＢはＢ点の略号で、下顎中切歯間歯槽突起最前先端InfradentaleとPogonionとの間の最深点である。Ｎはナジオン（Nasion) の略号で、鼻骨前頭縫合の最前点である。Ｇｏはゴニオン（Gonion）の略号で、顎関節頭後縁平面と下顎角後縁部とを結んだ線と下顎下縁平面（mandibular plane) とが交わる角の２等分線が下顎角と交わる点である。Ｐｏｇはポゴニオン（Pogonion）の略号で、フランクフルト(Frankfort) 平面に対して、下顎オトガイ隆起の最突出点である。Ｇｎはグナチオン（Gnathion) の略号で、顔面平面（ＮとＰｏｇとを結んだ直線）と下顎下縁平面とのなす角の２等分線がオトガイ隆起骨縁像と交わる点である。Ｍｅはメントン（menton）の略号で、オトガイの正中断面像の最下点である。Ｃｄは下顎頭の最上点（コンディリオン（condylion)）である。ここで、頭頸部Ｘ線撮影とは、例えば、主として頭部を撮影する場合、主として頸部を撮影する場合、頭部から頸部にかけての全体あるいは主たる部分あるいは一部を撮影する場合などのいずれも含む。頸部には、例えば、舌骨、頸椎、甲状軟骨、気管などの各種の骨、軟骨、筋肉、靱帯などが含まれる。必要に応じて、頭頸部Ｘ線撮影には、頭頸部の側方からのＸ線撮影のほかに後前（ＰＡ）Ｘ線撮影などの異なる方向からのＸ線撮影も含む。被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行う際には、撮影条件を一定にするために、例えば、被検体の頭頸部、取り分け頭部の顔面の額や顎などの少なくとも二点あるいは三点を固定するようにするのが望ましい。また、撮影時の体位は、立位、座位（椅子に座っている場合）に限定されず、診断目的などに応じて仰臥位などの他の体位としてもよい。立位、座位の場合、撮影は、一般的には、被験者の頭部のフランクフルト平面（眼窩骨縁最下点（オルビターレ（orbitale) ）と外耳道上縁点（ポリオン（porion) ）とを結ぶ平面）が床面に平行になるように頭部の前後方向の傾きを設定して行う。また、撮影は、一般的には、中心咬合位またはこれに準じる位置で行う。
【００１７】
撮影装置は、例えば、被検体の頭頸部に照射するＸ線を発生するＸ線発生部と、被検体の頭頸部を透過したＸ線による透過Ｘ線画像を撮像してディジタル画像信号に変換する画像収集部とを有する。画像収集部は、例えば、被検体の頭頸部を透過したＸ線による透過Ｘ線画像を撮像して、ディスプレイ、取り分け薄型ディスプレイ（液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイなど）の画面に表示するものであってもよい。ディスプレイとしては、好適には、画面をタッチパネル構成とした薄型ディスプレイ（タッチパネルディスプレイ）が用いられる。必要に応じて、画像収集部から通信により外部の端末（例えば、パーソナルコンピュータやタブレット端末など）にディジタル画像信号を送り、端末のディスプレイに表示するようにしてもよい。
【００１８】
データ処理装置は、典型的には、上記の画像収集部により得られたディジタル画像信号から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点を検出し、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算する。これらの点の検出は、例えば、従来公知の画像処理技術、画像認識技術、パターン認識技術などを用いて行うことができる。あるいは、データ処理装置は、被検体の頭頸部を透過したＸ線による透過Ｘ線画像を撮像し、例えば画面をタッチパネル構成とした薄型ディスプレイの画面に表示された透過Ｘ線画像からオペレーターによりタッチペンなどを用いて入力された、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点から、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｘi ）、（Ｇｏ−Ｘj ）、（Ｇｏ−Ａ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算し、この距離を用いて式（１）〜（１７）によりＰを計算するものであってもよい。データ処理装置は、クラウドに備えられたものを用いてもよい。
【００１９】
式（１）〜（３）、（１２）のＰは、例えば、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標、上下顎骨不調和判断指標および顎変形症判断指標として用いることができ、これらの指標を用いて歯列矯正治療における顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断および顎変形症判断を行うことができる。式（４）〜（６）のＰは、上顎劣成長／過成長判断指標として用いることができ、この上顎劣成長／過成長判断指標を用いて上顎の劣成長あるいは過成長の有無あるいはその程度の判断を行うことができる。式（７）〜（１１）のＰは、下顎劣成長／過成長判断指標として用いることができ、この下顎劣成長／過成長判断指標を用いて下顎の劣成長あるいは過成長の有無あるいはその程度の判断を行うことができる。式（１２）は、式（４）のＰに対する式（９）のＰの比、すなわち〔（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）〕／〔（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）〕＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））である。式（１）〜（３）、（１３）〜（１７）のＰは、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標として用いることができ、この指標を用いて閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクを判定することができる。
【００２０】
データ処理装置は、例えば、下記のプログラム１〜４２のうちの少なくとも一つ、あるいは、これらのプログラム１〜４２のうちの二つ以上を組み合わせたり複合化したものを有する。
【００２１】
〈プログラム１〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２２】
〈プログラム２〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２３】
〈プログラム３〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２４】
〈プログラム４〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２５】
〈プログラム５〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する顎変形症判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２６】
〈プログラム６〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２７】
〈プログラム７〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２８】
〈プログラム８〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００２９】
〈プログラム９〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３０】
〈プログラム１０〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３１】
〈プログラム１１〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する顎変形症判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３２】
〈プログラム１２〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）およびＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３３】
〈プログラム１３〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３４】
〈プログラム１４〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３５】
〈プログラム１５〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３６】
〈プログラム１６〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３７】
〈プログラム１７〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する顎変形症判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３８】
〈プログラム１８〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００３９】
〈プログラム１９〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４０】
〈プログラム２０〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４１】
〈プログラム２１〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４２】
〈プログラム２２〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４３】
〈プログラム２３〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算する顎変形症判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４４】
〈プログラム２４〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
あるいは、
さらに、２Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４５】
〈プログラム２５〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）およびＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４６】
〈プログラム２６〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）およびＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより上顎劣成長／過成長の判断を行う上顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４７】
〈プログラム２７〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４８】
〈プログラム２８〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより上顎劣成長／過成長の判断を行う上顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００４９】
〈プログラム２９〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）
を計算する上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５０】
〈プログラム３０〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）
を計算し、
上記計算されたＰを所定の値と比較することにより上顎劣成長／過成長の判断を行う上顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５１】
〈プログラム３１〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）ＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５２】
〈プログラム３２〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）ＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより下顎劣成長／過成長の判断を行う下顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５３】
〈プログラム３３〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５４】
〈プログラム３４〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより下顎劣成長／過成長の判断を行う下顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５５】
〈プログラム３５〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐ／２の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／２−［Ｐ／２］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ／２＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ／２−（［Ｐ／２］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ／２＜２．０００）
を計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５６】
〈プログラム３６〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐ／２の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／２−［Ｐ／２］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ／２＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ／２−（［Ｐ／２］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ／２＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより下顎劣成長／過成長の判断を行う下顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５７】
〈プログラム３７〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５８】
〈プログラム３８〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより下顎劣成長／過成長の判断を行う下顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００５９】
〈プログラム３９〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）
を計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００６０】
〈プログラム４０〉
患者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）およびＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）
を計算し、
上記計算されたＰを所定の値と比較することにより下顎劣成長／過成長の判断を行う下顎劣成長／過成長判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００６１】
〈プログラム４１〉
被験者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、
式（１）〜（３）、（１３）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算し、
あるいは、
式（１）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
式（２）、（３）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
式（１３）または（１４）によりＰを計算する場合には、さらにＰ／４の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算し、
式（１６）または（１７）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００を計算する閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００６２】
〈プログラム４２〉
被験者の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、
式（１）〜（３）、（１３）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算し、
あるいは、
式（１）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
式（２）、（３）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
式（１３）または（１４）によりＰを計算する場合には、さらにＰ／４の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算し、
式（１６）または（１７）によりＰを計算する場合には、さらにＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００を計算し、
上記計算されたＰまたはＱをそれぞれ所定の値と比較することにより被験者の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定を行う閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【００６３】
上記のプログラム１〜４２は、データ処理装置に内蔵または接続されたハードディスクドライブ装置に格納したり、データ処理装置に内蔵または接続された光ディスクドライブ装置に出し入れ可能な光ディスク（例えば、ＤＶＤ−ＲＯＭやＣＤ−ＲＯＭなど）に格納したり、データ処理装置に対してＵＳＢ接続可能なＵＳＢメモリに格納したりすることができる。プログラム１〜４２は、インターネットなどの電気通信回線を通じてデータ処理装置にダウンロードすることもできる。
【００６４】
上記のプログラム１〜４２の補足説明を行うと次の通りである。
本発明者が、歯列矯正治療を行う多数の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計測し、式（１）のＰ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算した結果、大多数の患者では、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）＝２．ＸＹＺ
（Ｘ、Ｙ、Ｚは０〜９の整数）
となることが分かった。言い換えると、大多数の患者のＰは２．０００≦Ｐ＜３．０００の範囲にあり、小数部だけが異なる。ただし、ごく少数の患者については、Ｐ＜２．０００になることもある。
【００６５】
顎骨手術要否判断指標としては、Ｐそのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００を計算する。［Ｐ］はＰの小数を切り捨てることを意味するから、Ｐ−［Ｐ］はＰの小数部を取り出したものを意味する。Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００はこうして取り出された小数部を１０００倍することを意味する。この場合、
Ｐ−［Ｐ］＝２．ＸＹＺ−［２．ＸＹＺ］＝２．ＸＹＺ−２＝０．ＸＹＺ
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝ＸＹＺとなり、０以上９９９以下の整数となる。一例として、Ｐ＝２．５１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝（２．５１２−［２．５１２］）×１０００＝（２．５１２−２）×１０００＝０．５１２×１０００＝５１２となる。
【００６６】
Ｐ−［Ｐ］あるいはこれを１０００倍した数値ＸＹＺは、頭部の側貌において、上顎骨に対する下顎骨の大きさの割合を評価する数値と考えることができる。
【００６７】
計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上である場合には、原則的には、矯正治療において、外科適応、言い換えると下顎骨切断手術を基本とした顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。また、計算されたＰまたはＱがそれぞれ上記の所定の値未満あるいは上記の所定の値以上であるが、この所定の値と大きくは異なっていない場合には、ボーダーラインの症例となる。ボーダーラインの症例では、例えば、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析（咬合平面に対してＡ点、Ｂ点からそれぞれ垂線を引いたとき、その垂線の足の間の距離がＷｉｔｓ）とにより、補足的な分析を加える。距離（Ｓ−Ｎ）に問題がある場合、具体的には、例えば（Ｓ−Ｎ）の平均値より２×標準偏差（２ＳＤ）以上距離が短い場合、Ｗｉｔｓ分析の結果が例えば１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。以下においては、必要に応じて、Ｑまたは整数ＸＹＺをＯＰＥ指数（オペ指数）と称する。
【００６８】
一方、Ｐ＜２．０００（通常は１．０００≦Ｐ＜２．０００）の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００を計算する。この場合、
Ｐ−（［Ｐ］＋１）＝１．ＸＹＺ−（［１．ＸＹＺ］＋１）＝１．ＸＹＺ−２
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．ＸＹＺ−２）×１０００となり、−１０００以上−１以下の整数となる。一例として、Ｐ＝１．９１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．９１２−（［１．９１２］＋１））×１０００＝（１．９１２−２）×１０００＝−０．０８８×１０００＝−８８となる。
【００６９】
式（１）を用いる場合には、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、必要に応じて距離（Ｓ−Ｎ）の計測値により補足的な分析を行うが、最初から、距離（Ｓ−Ｎ）をＰの計算式に反映させることも同様に有効である。具体的には、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の代わりに、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））、すなわち式（２）を用いる。この場合には、必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する。そして、こうして計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う。
式（３）を用いる場合も、Ｑの計算方法は式（２）を用いる場合と同様である。
【００７０】
上記の上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法および顎変形症判断方法においては、その性質に反しない限り、上記の歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法および歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法に関連して説明したことが成立する。
【００７１】
ここで、上下顎骨不調和判断指標の計算方法および上下顎骨不調和判断方法は、上下顎骨不調和に応じて治療を行うことが有効な各種の治療において上下顎骨不調和を判断する際に有効である。この治療は歯科治療、医科治療の双方を含む。例えば、歯科治療には、上下顎骨不調和に応じて治療を行うことが有効な各種の治療が含まれ、具体的には、例えば、歯列矯正治療のほか、義歯（入れ歯）などの補綴も含まれる。
【００７２】
ところで、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断方法および顎変形症判断方法においては、より正確かつ客観的な判断を行うために、上顎骨あるいは下顎骨の発育の程度を考慮することが有効である。それは、治療方法を決定する際の基準あるいは治療の難易度を示す基準となり得るためである。具体的には、上顎前突症であるか否か、上顎前突症である場合にはどのようなパターンか、下顎前突症であるか否か、下顎前突症である場合にはどのようなパターンかについても調べることが有効である。具体的には、上顎前突症は、
１．上顎劣成長（上顎レトロ）＋下顎劣成長（下顎レトロ）
２．上顎ノーマル＋下顎劣成長
３．上顎過成長＋下顎ノーマル
４．上顎過成長＋下顎劣成長
に分類される。また、下顎前突症は、
１．上顎劣成長＋下顎ノーマル
２．上顎劣成長＋下顎過成長
３．上顎ノーマル＋下顎過成長
４．上顎過成長＋下顎過成長
に分類される。例えば、重度の上顎劣成長であれば、歯列矯正治療や顎変形症治療において上顎骨の手術が必要になる。
【００７３】
本発明者は、鋭意研究の結果、上述のような上顎の劣成長あるいは過成長あるいは下顎の劣成長あるいは過成長の有無あるいはその程度を示すのに有効な指標を見出した。それが式（４）〜（６）で示される上顎劣成長／過成長判断指標、式（７）〜（１１）で示される下顎劣成長／過成長判断指標である。また、式（４）の上顎劣成長／過成長判断指標に対する式（９）の下顎劣成長／過成長判断指標の比をとったものが式（１２）である。
【００７４】
一方、本発明者が、多数の閉塞型睡眠時無呼吸症候群の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、式（１３）を計算した結果、閉塞型睡眠時無呼吸症候群の患者の少なくとも大多数のＰは２．８００≦Ｐ＜３．２００の範囲にある。距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、式（１４）を計算した場合も同様である。この場合、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標としては、Ｐそのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、典型的には、Ｐを計算した後、例えば、さらにＰ／４の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算する。一例として、Ｐ＝２．９２４とすると、Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００＝（２．９２４／４）×１０００＝０．７３１×１０００＝７３１となる。
【００７５】
さらに、本発明者が、多数の閉塞型睡眠時無呼吸症候群の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計測し、式（１）を計算した結果、閉塞型睡眠時無呼吸症候群の患者では、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）＝２．ＸＹＺ
（Ｘ、Ｙ、Ｚは０〜９の整数）
となることが分かった。言い換えると、大多数の患者のＰは２．０００≦Ｐ＜３．０００の範囲、取り分け２．０００≦Ｐ≦２．５００の範囲にある。ただし、ごく少数の患者については、Ｐ＜２．０００になることもある。この場合も、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標としては、Ｐそのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００を計算する。［Ｐ］はＰの小数を切り捨てることを意味するから、Ｐ−［Ｐ］はＰの小数部を取り出したものを意味する。Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００はこうして取り出された小数部を１０００倍することを意味する。この場合、
Ｐ−［Ｐ］＝２．ＸＹＺ−［２．ＸＹＺ］＝２．ＸＹＺ−２＝０．ＸＹＺ
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝ＸＹＺとなり、０以上９９９以下の整数となる。一例として、Ｐ＝２．２１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝（２．２１２−［２．２１２］）×１０００＝（２．２１２−２）×１０００＝０．２１２×１０００＝２１２となる。
【００７６】
ところで、上記のＸ線診断システムにおいて、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を求めるためには、必ずしも頭部Ｘ線規格写真のように頭部の全体および頸部の一部を撮影する必要はなく、診断の目的に応じて、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点を計測することができればよい。言い換えれば、最低限、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点を計測することができる限られた領域にのみＸ線を照射すれば足りる。こうすることで、診断の際の患者などの被検体の頭頸部の被曝線量の大幅な低減を図ることができる。
【００７７】
そこで、この発明は、
被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行うＸ線診断システムのＸ線発生部と被検体の頭頸部との間に設けられ、上記Ｘ線発生部から発生されるＸ線の上記頭頸部への照射領域をＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に制限するためのＸ線照射マスクである。
【００７８】
このＸ線照射マスクをＸ線診断システムのＸ線発生部と被検体の頭頸部との間に設けた状態で被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行う。Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点は、一つであっても複数であってもよい。このＸ線照射マスクは、典型的には、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に開口（貫通孔）を有するＸ線遮蔽板からなる。この開口は、Ｘ線遮蔽板のＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群の各点だけを含む領域にそれぞれ設けられてもよいし、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた任意の複数の点を含む領域に設けられてもよい。あるいは、このＸ線照射マスクは、Ｘ線遮蔽板のＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域に開口を有するのではなく、Ｘ線遮蔽板のＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を含む所定の領域の厚さが他の部分より小さい、言い換えるとその領域が周りの領域に対して凹部になっているのでもよい。この場合、Ｘ線遮蔽板の凹部の厚さはＸ線が十分に透過することができるように選ばれ、凹部の周囲の部分はＸ線を十分に遮蔽することができるように選ばれる。
また、この発明は、
診断支援希望者と、上記診断支援希望者と通信可能な診断支援センターとを有し、
上記診断支援希望者が上記診断支援センターに対して頭頸部Ｘ線撮影により得られた頭頸部撮影画像を含む診断情報を送り、上記診断支援センターは受け取った診断情報をサーバーに蓄積し、
上記診断支援センターは、受け取った診断情報のうちの頭頸部撮影画像から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）、Ｘj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）およびＣｄからなる群より選ばれた点を検出し、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算し、式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算し、その計算結果に基づく判断または判定の結果を含む診断支援情報を上記診断支援希望者に送り、または、上記診断支援希望者が上記診断支援情報にアクセス可能な状態とする診断支援システムである。
この診断支援システムにおいては、典型的には、診断支援希望者と診断支援センターとの間の通信は電子メールで行い、診断情報は電子メールに添付ファイルとして添付して送信し、診断支援情報は電子メールに添付ファイルとして添付して送信し、または、診断支援希望者がサーバーにアクセスして取得可能とするが、これに限定されるものではない。また、例えば、診断支援センターはホームページを運用し、このホームページが診断支援希望者によって閲覧可能とされる。
また、この発明は、
被検体の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＰを用いて計算されるＱを入力項目として有する電子カルテである。
この電子カルテにおいて、Ｐを用いて計算されるＱについては既に述べた通りである。この電子カルテにおいては、典型的には、頭頸部Ｘ線撮影により得られた頭頸部撮影画像も入力項目として有する。この電子カルテにおいては、さらに、顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などの結果も入力項目として有する。
また、この発明は、
被検体の頭頸部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を用い、式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＰを用いて計算されるＱを入力項目として有する電子カルテを用いた電子カルテシステムである。
この電子カルテシステムにおける電子カルテについては、上記の通りである。
【発明の効果】
【００７９】
この発明によれば、頭頸部Ｘ線撮影を行い、所定の点間の距離を計測し、計測された距離を用いて簡単な計算を行うだけで、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標、患者の歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において歯科医師や医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標、歯科医師や医師が患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標、患者の上顎劣成長／過成長の有無や程度を判断するための客観的材料となる上顎劣成長／過成長判断指標、患者の下顎劣成長／過成長の有無や程度を判断するための客観的材料となる下顎劣成長／過成長判断指標、被験者が閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクを判定するための客観的材料となる閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標などを容易に得ることができる。そして、これらの指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで、歯科医師や医師がより客観性の高い正確な顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰあるいはＱを入力項目として有する電子カルテを用いることにより、例えば、頭頸部Ｘ線撮影を行う毎に得られるＰあるいはＱを電子カルテに入力することで、ＰあるいはＱの経時変化を調べることができるようになり、診断および治療をより正確に行うことができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】頭部Ｘ線規格写真における計測点を説明するための略線図である。
【図２】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムの構成を示す略線図である。
【図３】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムのデータ処理装置の一例を示す略線図である。
【図４】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行されるプログラム１のフローチャートである。
【図５】患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図６】患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図７】患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図８】患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図９】患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１０】患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１１】患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１２】患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１３】患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１４】患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１５】患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１６】患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１７】患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１８】患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１９】患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２０】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行されるプログラム２のフローチャートである。
【図２１】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行されるプログラム２のフローチャートである。
【図２２】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行されるプログラム２のフローチャートである。
【図２３】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行されるプログラム４１のフローチャートである。
【図２４】患者２１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２５】患者２２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２６】患者２３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２７】患者２４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２８】患者２５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図２９】患者２６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３０】患者２７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３１】患者２８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３２】患者２９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３３】患者３０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３４】患者３１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３５】患者３２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３６】患者３３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３７】患者３４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３８】患者３５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図３９】患者３６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４０】患者３７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４１】患者３８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４２】患者３９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４３】患者４０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４４】患者４１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４５】患者４２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４６】患者４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４７】被験者４４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４８】被験者４５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４９】被験者４６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５０】被験者４７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５１】被験者４８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５２】被験者４９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５３】被験者５０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５４】被験者５１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５５】被験者５２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５６】被験者５３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５７】被験者５４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５８】被験者５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５９】この発明の第１の実施の形態において式（８）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｐの計算結果を示す略線図である。
【図６０】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第１の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図６１】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第２の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図６２】この発明の第１の実施の形態において式（１０）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｑの計算結果を示す略線図である。
【図６３】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第２の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図６４】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第３の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図６５】この発明の第１の実施の形態において式（１１）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｑの計算結果を示す略線図である。
【図６６】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第３の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図６７】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第４の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図６８】この発明の第１の実施の形態において式（７）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｑの計算結果を示す略線図である。
【図６９】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第４の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図７０】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第５の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図７１】この発明の第１の実施の形態において式（８）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｑの計算結果を示す略線図である。
【図７２】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第５の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図７３】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第６の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図７４】この発明の第１の実施の形態において式（１）により計算された患者２１〜４３および被験者４４〜５５のＯＳＡＳ指数Ｑの計算結果を示す略線図である。
【図７５】この発明の第１の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて実行される第６の閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法を示すフローチャートである。
【図７６】この発明の第２の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて被験者の頭頸部に照射されるＸ線照射領域の一例を示す略線図である。
【図７７】この発明の第２の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて用いられるＸ線照射マスクの一例を示す略線図である。
【図７８】この発明の第２の実施の形態によるＸ線診断システムのＸ線照射マスクを含む全体構成を示す略線図である。
【図７９】この発明の第３の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて被験者の頭頸部に照射されるＸ線照射領域の一例を示す略線図である。
【図８０】この発明の第３の実施の形態によるＸ線診断システムにおいて用いられるＸ線照射マスクの一例を示す略線図である。
【図８１】この発明の第４の実施の形態による診断支援システムを示す略線図である。
【図８２】この発明の第５の実施の形態による電子カルテシステムを示す略線図である。
【図８３】この発明の第５の実施の形態による電子カルテシステムにおける電子カルテの一つの表示画面を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００８１】
以下、発明を実施するための形態（以下、実施の形態という。）について説明する。
〈１．第１の実施の形態〉
図２は第１の実施の形態によるＸ線診断システムを示す。図２に示すように、このＸ線診断システムは、Ｘ線発生部１とデータ処理装置１０と画像収集部２０とを有する。Ｘ線発生部１はＸ線管１ａを有し、このＸ線管１ａからＸ線が発生される。Ｘ線管１ａの管電圧などは、診断に必要とされるＸ線の属性に応じて適宜決められる。画像収集部２０の前面にはＸ線検出面が設けられている。このＸ線検出面は、典型的には、Ｘ線管１ａから発生するＸ線の中心Ｘ線に対して垂直に設定されるが、必ずしもそのようにしなくてもよい。データ処理装置１０は一般的にはＸ線撮影室の外部に設置されるが、これに限定されるものではない。
【００８２】
Ｘ線管１ａから発生されたＸ線は被検体の頭頸部に照射され、この頭頸部を透過したＸ線が画像収集部２０のＸ線検出面に入射し、透過Ｘ線画像が画像収集部２０で撮像される。透過Ｘ線画像は、例えば、画像収集部２０でディジタル画像信号に変換された後、データ処理装置１０に送られ、所定の画像処理、画像認識、パターン認識などが行われて、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点が計測される。そして、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離が計算され、例えば上記のプログラム１〜４２から選ばれたプログラムを用い、所定の式によりＰあるいはＱが計算され、あるいはさらにこの計算結果に基づいて判断や判定が行われる。データ処理装置１０は、コンピュータあるいはコンピュータと必要な外部接続機器（例えば、外部記憶装置、ディスプレイ、プリンタなど）とからなるコンピュータシステムなどにより構成される。コンピュータとしては、各種のものを用いることができ、必要に応じて選ばれるが、デスクトップ型またはノート型のパーソナルコンピュータなどであってもよい。データ処理装置１０は、クラウドに備えられたものを用いてもよい。
【００８３】
図２に示すように、頭頸部Ｘ線撮影を行う際には、被検体の頭頸部がＸ線発生部１と画像収集部２０との間に、その正中矢状面が中心Ｘ線に対して垂直になるように位置するようにし、かつ、被検体の頭部の左右の外耳孔に頭部固定装置のイヤロッド（ear rod)３０を挿入することによって頭部を固定し、中心Ｘ線の照射方向がイヤロッド３０の軸と一致するようにする。また、一般的には、フランクフルト平面が床面に平行になるように頭部の前後方向の傾きを設定する。
【００８４】
Ｘ線管１ａのＸ線出射部と画像収集部２０のＸ線検出面との間の距離Ｌ、Ｘ線管１ａのＸ線出射部と被検体の頭部の正中矢状面との間の距離Ｌ1 、被検体の頭部の正中矢状面と画像収集部２０のＸ線検出面との間の距離Ｌ2 は、必要に応じて選ばれる。従来の一般的な頭部Ｘ線規格写真ではＬ1 ＝１５０ｃｍ、Ｌ2 ＝１５ｃｍ、Ｌ＝１５０＋１５＝１６５ｃｍである。頭部の高さをｘ、画像収集部２０のＸ線検出面上の頭部の透過Ｘ線画像の高さをｙとすると、Ｌ1 ／（Ｌ1 ＋Ｌ2 ）＝ｘ／ｙである。Ｌ1 、Ｌ2 、Ｌが変化すると、画像収集部２０のＸ線検出面で検出される透過Ｘ線画像の倍率が変化するが、式（１）〜（５）、（７）〜（１０）、（１２）〜（１４）、（１６）、（１７）で計算されるＰは距離の比であるため、倍率に依存しない。また、式（６）、（１１）、（１５）で計算されるＰは距離であり、倍率によって絶対値が変化するが、実際の距離は計算により容易に求めることができる。従って、Ｌ1 、Ｌ2 、Ｌは、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を計測することができる限り、任意に選ぶことができる。このため、例えば、従来の頭部Ｘ線規格写真を撮影するのに必要な一般的なセファロＸ線撮影装置は設置できない狭いスペースであっても、Ｌを十分に小さく、例えばＬ＝１００ｃｍにすることにより、このＸ線診断システムを設置することができる。
【００８５】
画像収集部２０では、透過Ｘ線画像を最終的にアナログ電気信号に変換する信号変換が行われる。画像収集部２０では、必要に応じてさらに、視野を画素に分割する空間サンプリングが行われる。あるいは、これに加えて、透過Ｘ線画像の時間的変化から場面を切り取る時間サンプリングが行われる。こうして信号変換および一種類あるいは二種類の標本化が行われた後には、必要に応じてさらに、アナログ電気信号をディジタル画像信号に変換するアナログ−ディジタル変換を含む量子化と、信号変換時に混入した暗電流などのオフセット、感度の不均一性、画素欠陥などの固定的なノイズを取り除くオフセット補正、ゲイン補正、シェーディング補正、傷欠陥補正のような各種補正が行われる。量子化では、通常のアナログ・ディジタル変換器による線形量子化のほかに、場合によっては、アナログ・ディジタル変換器の前に対数アンプを置いたり、後にルックアップテーブルを置いたりして非線形信号変換を付加した非線形量子化も行われる。
【００８６】
透過Ｘ線画像を最終的にアナログ電気信号に変換する信号変換にはいくつかの方法があり、必要に応じて選ばれる。第１の方法では、透過Ｘ線画像を輝尽性蛍光体のイメージングプレートで受光して潜像を形成し、この潜像を赤色レーザ光で走査して励起エネルギーを開放することで青色蛍光の信号を取り出した後、例えば光電子像倍管のような光電変換器で電気信号に変換する。第２の方法では、透過Ｘ線画像をイメージインテンシファイアで受光し、その内部でＣｓＩの一次蛍光面によるＸ線吸収と蛍光放出、光電面による光電変換、電子レンズ系による光電子の加速、二次蛍光面による高輝度光学像の出力という一連の信号変換を行う。イメージインテンシファイアの出力蛍光像はレンズやミラーで構成された光学系を介して撮像管やＣＣＤのような画像センサのセンサ面上に結像されて電気信号に変換される。第３の方法では、透過Ｘ線画像を一旦、ＣｓＩなどの蛍光体で光学像に変換し、蛍光体直下に設けられた、フォトダイオードとＭＯＳ型スイッチとからなる画素がマトリックス状に配置された半導体パネルで光電変換し、順次電気信号として取り出す。第４の方法では、透過Ｘ線画像を、ＭＯＳ型スイッチがマトリックス状に配置された半導体パネル上のアモルファスセレンなどの光導電体で受光してその表面に直接、電荷像を形成し、これをＭＯＳ型スイッチを介して順次取り出すことにより電気信号に変換する。
【００８７】
透過Ｘ線画像からＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を計測する方法としては、次のような方法を用いてもよい。すなわち、データ処理装置１０を、コンピュータとディスプレイとプリンタとを備えたコンピュータシステムにより構成する。ディスプレイとしては、例えば、タッチパネル構成の画面を有する薄型ディスプレイ、例えば液晶ディスプレイを用いる。そして、画像収集部２０で透過Ｘ線画像をアナログ電気信号に変換し、あるいはさらにディジタル画像信号に変換し、これらの信号を薄型ディスプレイに送って画面に表示する。そして、画面に表示された画像から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点をタッチペンあるいは指先でタッチする。タッチの際には、必要に応じて画像を拡大する。こうしてＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点を計測することができる。こうして計測された点を用いて、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を求めることができる。あるいは、例えば、データ処理装置１０から外部のタブレット端末にディジタル画像信号を送ってディスプレイに表示し、表示された画像から、Ｓ、Ａ、Ｎ、Ｘi およびＣｄからなる群より選ばれた点をタッチペンあるいは指先でタッチすることにより、距離（Ｓ−Ａ）、距離（Ｓ−Ｎ）、距離（Ｓ−Ｘi ）、距離（Ｇｏ−Ｘj ）、距離（Ｇｏ−Ａ）および距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を求めることもできる。画面に表示された画像あるいは計測結果は、必要に応じてプリンタによりプリントすることができる。
【００８８】
図３はデータ処理装置１０の一例を示す。図３に示すように、このデータ処理装置１０は、補助記憶装置１１、メモリ１２、処理部としてのＣＰＵ（Central Processing Unit)１３、入力部１４、出力部１５および入出力インタフェース１６を有する。
【００８９】
補助記憶装置１１は、各種の情報を記憶するものであり、例えば、ハードディスク、ＲＯＭ（Read Only Memory) などにより構成される。この補助記憶装置１１は、プログラム１１１、コンパイラ１１２および実行モジュール１１３を記憶している。
【００９０】
プログラム１１１は、例えば、上記のプログラム１〜４２のフローチャート上の処理が記述されているプログラム（ソースプログラム）である。コンパイラ１１２は、プログラム１１１をコンパイルおよびリンクするものである。実行モジュール１１３は、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされたモジュールである。
【００９１】
メモリ１２は、各種の情報を記憶する一時記憶手段であり、例えば、ＲＡＭ（Random Access Memory) などにより構成される。ＣＰＵ１３は、加減乗除などの各種演算処理を行うものであり、メモリ１２および入出力インタフェース１６を介して実行モジュール１３を実行する役割を果たす。入力部１４は、各種の実行コマンドなどを入力する入力装置である。出力部１５は、各種の実行結果などを出力する出力装置である。入出力インタフェース１６は、データ処理装置１０の各構成要素間の入出力を仲介する。
【００９２】
次に、上述のように構成されたデータ処理装置１０の動作について説明する。まず、入力部１４から入力されたコンパイルコマンドは、入出力インタフェース１６を介して、メモリ１２にストアされる。メモリ１２では、補助記憶装置１１のプログラム１１１が、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされ、機械語コードである実行モジュール１１３が生成される。
【００９３】
次に、入力部１４から実行コマンドが入力されると、ＣＰＵ１３がメモリ１２に実行モジュール１１３をロードする。実行モジュール１１３がメモリ１２にロードされると、ＣＰＵ１３によって、プログラム１〜４２のフローチャート上の各処理がメモリ１２からＣＰＵ１３に逐次呼び出され、各処理が実行された後、その実行結果がメモリ１２にストアされる。メモリ１２にストアされた実行結果は、ＣＰＵ１３によって、入出力インタフェース１６を介して、出力部１５に出力される。
【００９４】
例えば、後述の図４に示すフローチャート上の処理を実行してＯＰＥ指数Ｑを計算する場合には次のようにする。まず、入力処理のステップＳ１を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ１においては、操作者により入力部１４から入力されたデータ（距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ））をメモリ１２にロードする。ステップＳ１の入力処理が終了すると、算出処理のステップＳ２を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ２においては、入力されたデータによりＰを計算する。ステップＳ２の算出処理が終了すると、ステップＳ３を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ３においては、Ｐの大きさに応じてＯＰＥ指数Ｑを算出する。ステップＳ３の算出処理が終了すると、ステップＳ４を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ４においては、Ｑの値を算出結果として出力部１５に出力する。
【００９５】
上記のプログラム１〜４２の具体例およびそれらの有効性の検証結果について説明すると次の通りである。
【００９６】
〈プログラム１〉
図４に、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法のフローチャートを示す。
【００９７】
図４に示すように、ステップＳ１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。
【００９８】
ステップＳ２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【００９９】
ステップＳ３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０１００】
ステップＳ４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０１０１】
こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑが所定の値（Ｃ1 ）以上の場合には、原則的には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数ＱがＣ2 以上Ｃ1 未満あるいはＣ1 以上であるが、Ｃ1 と大きく異ならないボーダーラインの症例では、距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析とにより補足的な分析を加える。例えば、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短い場合には、Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。Ｃ1 、Ｃ2 は、上記の式（１８）〜（３３）のいずれを用いるかに応じて適宜決めることができるが、一般的には、Ｃ1 は例えば４３０以上６８０以下、Ｃ2 は例えばＣ1 より３０以上１００以下小さい値である。
【０１０２】
ＯＰＥ指数ＱがＣ2 未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると判断することができる。
【０１０３】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ（劣成長）傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【０１０４】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【０１０５】
［実施例１］
患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。撮影は中心咬合位またはそれに準じる位置で行った（以下の実施例２以降においても同様）。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図５に示す。
【０１０６】
図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図５に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１７．０ｍｍであった。
【０１０７】
式（１８）：Ｐ＝（１２３．０＋７８．０）／７８．０＝２．５７６９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７６
例えば、Ｃ1 ＝４００に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１０８】
式（１９）：Ｐ＝（１３３．０＋７８．０）／７８．０＝２．７０５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝７０５
例えば、Ｃ1 ＝５８５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７０５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１０９】
式（２０）：Ｐ＝（１３４．０＋７８．０）／７８．０＝２．７１７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝７１７
例えば、Ｃ1 ＝６００に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７１７であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１０】
式（２１）：Ｐ＝（１３２．０＋７８．０）／７８．０＝２．６９２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６９２
例えば、Ｃ1 ＝５８５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１１】
式（２２）：Ｐ＝（１２３．０＋８１．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
例えば、Ｃ1 ＝４７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１２】
式（２３）：Ｐ＝（１３３．０＋８１．０）／７８．０＝２．７４３５、ＯＰＥ指数Ｑ＝７４３
例えば、Ｃ1 ＝６３０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７４３であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１３】
式（２４）：Ｐ＝（１３４．０＋８１．０）／７８．０＝２．７５６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝７５６
例えば、Ｃ1 ＝６６０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７５６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１４】
式（２５）：Ｐ＝（１３２．０＋８１．０）／７８．０＝２．７３０７、ＯＰＥ指数Ｑ＝７３０
例えば、Ｃ1 ＝６５０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７３０であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１５】
式（２６）：Ｐ＝（１２３．０＋８３．０）／７８．０＝２．６４１０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４１
例えば、Ｃ1 ＝４９０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１６】
式（２７）：Ｐ＝（１３３．０＋８３．０）／７８．０＝２．７６９２、ＯＰＥ指数Ｑ＝７６９
例えば、Ｃ1 ＝６４５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７６９であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１７】
式（２８）：Ｐ＝（１３４．０＋８３．０）／７８．０＝２．７８２０、ＯＰＥ指数Ｑ＝７８２
例えば、Ｃ1 ＝６７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７８２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１８】
式（２９）：Ｐ＝（１３２．０＋８３．０）／７８．０＝２．７５６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝７５６
例えば、Ｃ1 ＝６６５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７５６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１９】
式（３０）：Ｐ＝（１２３．０＋７８．０）／７８．０＝２．５７６９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７６
例えば、Ｃ1 ＝４３５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２０】
式（３１）：Ｐ＝（１３３．０＋７８．０）／７８．０＝２．７０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝７０５
例えば、Ｃ1 ＝５７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７０５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２１】
式（３２）：Ｐ＝（１３４．０＋７８．０）／７８．０＝２．７１７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝７１７
例えば、Ｃ1 ＝６１０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７１７であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２２】
式（３３）：Ｐ＝（１３２．０＋７８．０）／７８．０＝２．６９２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６９２
例えば、Ｃ1 ＝６００に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２３】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図６に示す。
【０１２４】
図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図６に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝４．０ｍｍであった。
【０１２５】
式（１８）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／７８．０＝２．３５８９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２６】
式（１９）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２７】
式（２０）：Ｐ＝（１２７．０＋７３．０）／７８．０＝２．５６４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２８】
式（２１）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２９】
式（２２）：Ｐ＝（１１１．０＋７７．０）／７８．０＝２．４１０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１０
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１０であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３０】
式（２３）：Ｐ＝（１２５．０＋７７．０）／７８．０＝２．５８９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８９
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８９であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３１】
式（２４）：Ｐ＝（１２７．０＋７７．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５である。
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３２】
式（２５）：Ｐ＝（１２５．０＋７７．０）／７８．０＝２．５８９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８９
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８９であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３３】
式（２６）：Ｐ＝（１１１．０＋７９．０）／７８．０＝２．４３５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３４】
式（２７）：Ｐ＝（１２５．０＋７９．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３５】
式（２８）：Ｐ＝（１２７．０＋７９．０）／７８．０＝２．６４１０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４１
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３６】
式（２９）：Ｐ＝（１２５．０＋７９．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３７】
式（３０）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／７８．０＝２．３５８９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３８】
式（３１）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３９】
式（３２）：Ｐ＝（１２７．０＋７３．０）／７８．０＝２．５６４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１４０】
式（３３）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１４１】
［実施例２］
患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図７に示す。
【０１４２】
図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図７に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１６．０ｍｍであった。
【０１４３】
式（１８）：Ｐ＝（１２３．０＋８１．０）／８３．０＝２．４５７８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５７
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５７であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４４】
式（１９）：Ｐ＝（１３５．０＋８１．０）／８３．０＝２．６０２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４５】
式（２０）：Ｐ＝（１３８．０＋８１．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４６】
式（２１）：Ｐ＝（１３７．０＋８１．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４７】
式（２２）：Ｐ＝（１２３．０＋８４．０）／８３．０＝２．４９３９、ＯＰＥ指数Ｑ＝４９３
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９３であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４８】
式（２３）：Ｐ＝（１３５．０＋８４．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４９】
式（２４）：Ｐ＝（１３８．０＋８４．０）／８３．０＝２．６７４６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６７４
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６７４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５０】
式（２５）：Ｐ＝（１３７．０＋８４．０）／８３．０＝２．６６２６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６２
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５１】
式（２６）：Ｐ＝（１２３．０＋８５．０）／８３．０＝２．５０６０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５０６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５０６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５２】
式（２７）：Ｐ＝（１３５．０＋８５．０）／８３．０＝２．６５０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５０
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５０であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５３】
式（２８）：Ｐ＝（１３８．０＋８５．０）／８３．０＝２．６８６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝６８６
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６８６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５４】
式（２９）：Ｐ＝（１３７．０＋８５．０）／８３．０＝２．６７４６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６７４
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６７４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５５】
式（３０）：Ｐ＝（１２３．０＋８０．０）／８３．０＝２．４４５７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４５であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５６】
式（３１）：Ｐ＝（１３５．０＋８０．０）／８３．０＝２．５９０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９０
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９０であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５７】
式（３２）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５８】
式（３３）：Ｐ＝（１３７．０＋８０．０）／８３．０＝２．６１４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１５９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図８に示す。
【０１６０】
図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図８に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝６．０ｍｍであった。
【０１６１】
式（１８）：Ｐ＝（１１６．０＋８０．０）／８３．０＝２．３６１４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３６１
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６２】
式（１９）：Ｐ＝（１３２．０＋８０．０）／８３．０＝２．５５４２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５４
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６３】
式（２０）：Ｐ＝（１３４．０＋８０．０）／８３．０＝２．５７８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６４】
式（２１）：Ｐ＝（１３３．０＋８０．０）／８３．０＝２．５６６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６６
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６５】
式（２２）：Ｐ＝（１１６．０＋８５．０）／８３．０＝２．４２１６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２１
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６６】
式（２３）：Ｐ＝（１３２．０＋８５．０）／８３．０＝２．６１４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１４
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６７】
式（２４）：Ｐ＝（１３４．０＋８５．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６８】
式（２５）：Ｐ＝（１３３．０＋８５．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１６９】
式（２６）：Ｐ＝（１１６．０＋８７．０）／８３．０＝２．４４５７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４５であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７０】
式（２７）：Ｐ＝（１３２．０＋８７．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７１】
式（２８）：Ｐ＝（１３４．０＋８７．０）／８３．０＝２．６６２６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６２
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６２であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７２】
式（２９）：Ｐ＝（１３３．０＋８７．０）／８３．０＝２．６５０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５０
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５０であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７３】
式（３０）：Ｐ＝（１１６．０＋８０．０）／８３．０＝２．３６１４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３６１
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７４】
式（３１）：Ｐ＝（１３２．０＋８０．０）／８３．０＝２．５５４２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５４
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７５】
式（３２）：Ｐ＝（１３４．０＋８０．０）／８３．０＝２．５７８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７８
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７６】
式（３３）：Ｐ＝（１３３．０＋８０．０）／８３．０＝２．５６６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６６
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１７７】
［実施例３］
患者３の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図９に示す。
【０１７８】
図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図９に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝７．０ｍｍであった。
【０１７９】
式（１８）：Ｐ＝（１２６．０＋７８．０）／８８．０＝２．３１８１、ＯＰＥ指数Ｑ＝３１８
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３１８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８０】
式（１９）：Ｐ＝（１４３．０＋７８．０）／８８．０＝２．５１１３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１１
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８１】
式（２０）：Ｐ＝（１４５．０＋７８．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８２】
式（２１）：Ｐ＝（１４３．０＋７８．０）／８８．０＝２．５１１３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１１
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８３】
式（２２）：Ｐ＝（１２６．０＋８３．０）／８８．０＝２．３７５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７５
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７５であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８４】
式（２３）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８８．０＝２．５６８１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６８
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８５】
式（２４）：Ｐ＝（１４５．０＋８３．０）／８８．０＝２．５９０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９０である。
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９０であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８６】
式（２５）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８８．０＝２．５６８１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６８
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８７】
式（２６）：Ｐ＝（１２６．０＋８６．０）／８８．０＝２．４０９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０９
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０９であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８８】
式（２７）：Ｐ＝（１４３．０＋８６．０）／８８．０＝２．６０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８９】
式（２８）：Ｐ＝（１４５．０＋８６．０）／８８．０＝２．６２５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２５
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２５であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９０】
式（２９）：Ｐ＝（１４３．０＋８６．０）／８８．０＝２．６０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９１】
式（３０）：Ｐ＝（１２６．０＋８０．０）／８８．０＝２．３４０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４０である。
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４０であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９２】
式（３１）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９３】
式（３２）：Ｐ＝（１４５．０＋８０．０）／８８．０＝２．５５６８、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５６
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５６であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９４】
式（３３）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９５】
［実施例４］
患者４の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１０に示す。
【０１９６】
図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１０に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝９．０ｍｍであった。
【０１９７】
式（１８）：Ｐ＝（１１９．０＋７７．０）／８５．０＝２．３０５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０５
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０５であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９８】
式（１９）：Ｐ＝（１３７．０＋７７．０）／８５．０＝２．５１７６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１７
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１７であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９９】
式（２０）：Ｐ＝（１３８．０＋７７．０）／８５．０＝２．５２９４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５２９
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５２９であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２００】
式（２１）：Ｐ＝（１３５．０＋７７．０）／８５．０＝２．４９４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝４９４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０１】
式（２２）：Ｐ＝（１１９．０＋８０．０）／８５．０＝２．３４１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４１
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４１であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０２】
式（２３）：Ｐ＝（１３７．０＋８０．０）／８５．０＝２．５５２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０３】
式（２４）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／８５．０＝２．５６４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０４】
式（２５）：Ｐ＝（１３５．０＋８０．０）／８５．０＝２．５２９４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５２９
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５２９であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０５】
式（２６）：Ｐ＝（１１９．０＋８２．０）／８５．０＝２．３６４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝３６４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０６】
式（２７）：Ｐ＝（１３７．０＋８２．０）／８５．０＝２．５７６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７６
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０７】
式（２８）：Ｐ＝（１３８．０＋８２．０）／８５．０＝２．５８８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８８
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８８であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０８】
式（２９）：Ｐ＝（１３５．０＋８２．０）／８５．０＝２．５５２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２０９】
式（３０）：Ｐ＝（１１９．０＋７６．０）／８５．０＝２．２９４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１０】
式（３１）：Ｐ＝（１３７．０＋７６．０）／８５．０＝２．５０５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝５０５
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５０５であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１１】
式（３２）：Ｐ＝（１３８．０＋７６．０）／８５．０＝２．５１７６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１７
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１７であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１２】
式（３３）：Ｐ＝（１３５．０＋７６．０）／８５．０＝２．４８２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１３】
［実施例５］
患者５の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１１に示す。
【０２１４】
図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１１に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１０．０ｍｍであった。
【０２１５】
式（１８）：Ｐ＝（１０９．０＋７０．０）／７５．０＝２．３８６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３８６
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１６】
式（１９）：Ｐ＝（１２３．０＋７０．０）／７５．０＝２．５７３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７３
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１７】
式（２０）：Ｐ＝（１２４．０＋７０．０）／７５．０＝２．５８６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１８】
式（２１）：Ｐ＝（１２２．０＋７０．０）／７５．０＝２．５６００、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６０
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２１９】
式（２２）：Ｐ＝（１０９．０＋７６．０）／７５．０＝２．４６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６６
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２０】
式（２３）：Ｐ＝（１２３．０＋７６．０）／７５．０＝２．６５３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５３
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２１】
式（２４）：Ｐ＝（１２４．０＋７６．０）／７５．０＝２．６６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６６
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２２】
式（２５）：Ｐ＝（１２２．０＋７６．０）／７５．０＝２．６４００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４０
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２３】
式（２６）：Ｐ＝（１０９．０＋７７．０）／７５．０＝２．４８００、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８０
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２４】
式（２７）：Ｐ＝（１２３．０＋７７．０）／７５．０＝２．６６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２５】
式（２８）：Ｐ＝（１２４．０＋７７．０）／７５．０＝２．６８００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６８０
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６８０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２６】
式（２９）：Ｐ＝（１２２．０＋７７．０）／７５．０＝２．６５３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５３
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２７】
式（３０）：Ｐ＝（１０９．０＋７３．０）／７５．０＝２．４２６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２６
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２８】
式（３１）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／７５．０＝２．６１３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１３
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２２９】
式（３２）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／７５．０＝２．６２６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２３０】
式（３３）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／７５．０＝２．６０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６００
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６００であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２３１】
［実施例６］
患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１２に示す。
【０２３２】
図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１２に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１２．０ｍｍであった。
【０２３３】
式（１８）：Ｐ＝（１２８．０＋８０．０）／８７．０＝２．３９０８、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９０
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３４】
式（１９）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／８７．０＝２．５４０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５４０
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３５】
式（２０）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８７．０＝２．５６３２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３６】
式（２１）：Ｐ＝（１４２．０＋８０．０）／８７．０＝２．５５１７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５１
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３７】
式（２２）：Ｐ＝（１２８．０＋８３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３８】
式（２３）：Ｐ＝（１４１．０＋８３．０）／８７．０＝２．５７４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７４
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７４であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２３９】
式（２４）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８７．０＝２．５９７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９７
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９７であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４０】
式（２５）：Ｐ＝（１４２．０＋８３．０）／８７．０＝２．５８６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４１】
式（２６）：Ｐ＝（１２８．０＋８４．０）／８７．０＝２．４３６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４２】
式（２７）：Ｐ＝（１４１．０＋８４．０）／８７．０＝２．５８６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４３】
式（２８）：Ｐ＝（１４３．０＋８４．０）／８７．０＝２．６０９１、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０９
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０９であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４４】
式（２９）：Ｐ＝（１４２．０＋８４．０）／８７．０＝２．５９７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９７
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９７であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４５】
式（３０）：Ｐ＝（１２８．０＋８０．０）／８７．０＝２．３９０８、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９０
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４６】
式（３１）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／８７．０＝２．５４０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５４０
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４７】
式（３２）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８７．０＝２．５６３２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６３
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４８】
式（３３）：Ｐ＝（１４２．０＋８０．０）／８７．０＝２．５５１７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５１
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２４９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１３に示す。
【０２５０】
図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１３に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝５．０ｍｍであった。
【０２５１】
式（１８）：Ｐ＝（１２１．０＋７３．０）／８７．０＝２．２２９８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２２９
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２９であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５２】
式（１９）：Ｐ＝（１３６．０＋７３．０）／８７．０＝２．４０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５３】
式（２０）：Ｐ＝（１３８．０＋７３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５４】
式（２１）：Ｐ＝（１３７．０＋７３．０）／８７．０＝２．４１３７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１３
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１３であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５５】
式（２２）：Ｐ＝（１２１．０＋７５．０）／８７．０＝２．２５２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２５２
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２５２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５６】
式（２３）：Ｐ＝（１３６．０＋７５．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５７】
式（２４）：Ｐ＝（１３８．０＋７５．０）／８７．０＝２．４４８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５８】
式（２５）：Ｐ＝（１３７．０＋７５．０）／８７．０＝２．４３６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３６であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２５９】
式（２６）：Ｐ＝（１２１．０＋７７．０）／８７．０＝２．２７５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６０】
式（２７）：Ｐ＝（１３６．０＋７７．０）／８７．０＝２．４４８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４８
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６１】
式（２８）：Ｐ＝（１３８．０＋７７．０）／８７．０＝２．４７１２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４７１
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７１であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６２】
式（２９）：Ｐ＝（１３７．０＋７７．０）／８７．０＝２．４５９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５９
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５９であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６３】
式（３０）：Ｐ＝（１２１．０＋７３．０）／８７．０＝２．２２９８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２２９
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２９であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６４】
式（３１）：Ｐ＝（１３６．０＋７３．０）／８７．０＝２．４０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６５】
式（３２）：Ｐ＝（１３８．０＋７３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６６】
式（３３）：Ｐ＝（１３７．０＋７３．０）／８７．０＝２．４１３７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１３であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２６７】
［実施例７］
患者７の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１４に示す。
【０２６８】
図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１４に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【０２６９】
式（１８）：Ｐ＝（１１１．０＋６９．０）／８６．０＝２．０９３０、ＯＰＥ指数Ｑ＝９３
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは９３であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７０】
式（１９）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８６．０＝２．２３２５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７１】
式（２０）：Ｐ＝（１２４．０＋６９．０）／８６．０＝２．２４４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２４４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２４４であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７２】
式（２１）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８６．０＝２．２３２５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７３】
式（２２）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／８６．０＝２．１３９５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３９
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７４】
式（２３）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７５】
式（２４）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７６】
式（２５）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７７】
式（２６）：Ｐ＝（１１１．０＋７４．０）／８６．０＝２．１５１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５１
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５１であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７８】
式（２７）：Ｐ＝（１２３．０＋７４．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７９】
式（２８）：Ｐ＝（１２４．０＋７４．０）／８６．０＝２．３０２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０２
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８０】
式（２９）：Ｐ＝（１２３．０＋７４．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８１】
式（３０）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／８６．０＝２．１３９５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３９
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８２】
式（３１）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８３】
式（３２）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８４】
式（３３）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８５】
［実施例８］
患者８の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１５に示す。
【０２８６】
図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１５に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１１．０ｍｍであった。
【０２８７】
式（１８）：Ｐ＝（１２７．０＋８０．０）／９０．０＝２．３０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝３００
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２８８】
式（１９）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／９０．０＝２．４２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２２であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２８９】
式（２０）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９０】
式（２１）：Ｐ＝（１４０．０＋８０．０）／９０．０＝２．４４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４４
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９１】
式（２２）：Ｐ＝（１２７．０＋８３．０）／９０．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９２】
式（２３）：Ｐ＝（１３８．０＋８３．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９３】
式（２４）：Ｐ＝（１４１．０＋８３．０）／９０．０＝２．４８８８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９４】
式（２５）：Ｐ＝（１４０．０＋８３．０）／９０．０＝２．４７７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４７７
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７７であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９５】
式（２６）：Ｐ＝（１２７．０＋８４．０）／９０．０＝２．３４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４４
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９６】
式（２７）：Ｐ＝（１３８．０＋８４．０）／９０．０＝２．４６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６６であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９７】
式（２８）：Ｐ＝（１４１．０＋８４．０）／９０．０＝２．５０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝５００
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９８】
式（２９）：Ｐ＝（１４０．０＋８４．０）／９０．０＝２．４８８８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８８
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２９９】
式（３０）：Ｐ＝（１２７．０＋８０．０）／９０．０＝２．３０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝３００
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３００】
式（３１）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／９０．０＝２．４２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２２であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０１】
式（３２）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０２】
式（３３）：Ｐ＝（１４０．０＋８０．０）／９０．０＝２．４４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０３】
［実施例９］
患者９の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１６に示す。
【０３０４】
図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１６に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【０３０５】
式（１８）：Ｐ＝（１０５．０＋７３．０）／７９．０＝２．２５３１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２５３
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２５３であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０６】
式（１９）：Ｐ＝（１１６．０＋７３．０）／７９．０＝２．３９２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９２であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０７】
式（２０）：Ｐ＝（１１７．０＋７３．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０８】
式（２１）：Ｐ＝（１１６．０＋７３．０）／７９．０＝２．３９２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９２であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３０９】
式（２２）：Ｐ＝（１０５．０＋７６．０）／７９．０＝２．２９１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９１
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９１であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１０】
式（２３）：Ｐ＝（１１６．０＋７６．０）／７９．０＝２．４３０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３０
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３０であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１１】
式（２４）：Ｐ＝（１１７．０＋７６．０）／７９．０＝２．４４３０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４３
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４３であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１２】
式（２５）：Ｐ＝（１１６．０＋７６．０）／７９．０＝２．４３０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３０
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３０であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１３】
式（２６）：Ｐ＝（１０５．０＋７８．０）／７９．０＝２．３１６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３１６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３１６であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１４】
式（２７）：Ｐ＝（１１６．０＋７８．０）／７９．０＝２．４５５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１５】
式（２８）：Ｐ＝（１１７．０＋７８．０）／７９．０＝２．４６８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６８
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６８であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１６】
式（２９）：Ｐ＝（１１６．０＋７８．０）／７９．０＝２．４５５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１７】
式（３０）：Ｐ＝（１０５．０＋７４．０）／７９．０＝２．２６５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２６５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２６５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１８】
式（３１）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１９】
式（３２）：Ｐ＝（１１７．０＋７４．０）／７９．０＝２．４１７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１７
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１７であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２０】
式（３３）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２１】
［実施例１０］
患者１０の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１７に示す。
【０３２２】
図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１７に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【０３２３】
式（１８）：Ｐ＝（１０３．０＋７０．０）／８１．０＝２．１３５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２４】
式（１９）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／８１．０＝２．２８３９、ＯＰＥ指数Ｑ＝２８３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２８３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２５】
式（２０）：Ｐ＝（１１７．０＋７０．０）／８１．０＝２．３０８６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２６】
式（２１）：Ｐ＝（１１６．０＋７０．０）／８１．０＝２．２９６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９６
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９６であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２７】
式（２２）：Ｐ＝（１０３．０＋７４．０）／８１．０＝２．１８５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１８５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１８５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２８】
式（２３）：Ｐ＝（１１５．０＋７４．０）／８１．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３２９】
式（２４）：Ｐ＝（１１７．０＋７４．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３０】
式（２５）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３１】
式（２６）：Ｐ＝（１０３．０＋７５．０）／８１．０＝２．１９７５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１９７
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１９７であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３２】
式（２７）：Ｐ＝（１１５．０＋７５．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３３】
式（２８）：Ｐ＝（１１７．０＋７５．０）／８１．０＝２．３７０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３４】
式（２９）：Ｐ＝（１１６．０＋７５．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３５】
式（３０）：Ｐ＝（１０３．０＋７２．０）／８１．０＝２．１６０４、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３６】
式（３１）：Ｐ＝（１１５．０＋７２．０）／８１．０＝２．３０８６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３７】
式（３２）：Ｐ＝（１１７．０＋７２．０）／８１．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３８】
式（３３）：Ｐ＝（１１６．０＋７２．０）／８１．０＝２．３２０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３３９】
［実施例１１］
患者１１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１８に示す。
【０３４０】
図１８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１８に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝２．０ｍｍであった。
【０３４１】
式（１８）：Ｐ＝（１０８．０＋６８．０）／８１．０＝２．１７２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１７２
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１７２、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４２】
式（１９）：Ｐ＝（１２２．０＋６８．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４３】
式（２０）：Ｐ＝（１２３．０＋６８．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４４】
式（２１）：Ｐ＝（１２２．０＋６８．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４５】
式（２２）：Ｐ＝（１０８．０＋７２．０）／８１．０＝２．２２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝２２２
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２２、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４６】
式（２３）：Ｐ＝（１２２．０＋７２．０）／８１．０＝２．３９５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４７】
式（２４）：Ｐ＝（１２３．０＋７２．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４８】
式（２５）：Ｐ＝（１２２．０＋７２．０）／８１．０＝２．３９５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９５
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３４９】
式（２６）：Ｐ＝（１０８．０＋７３．０）／８１．０＝２．２３４５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３４
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３４、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５０】
式（２７）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５１】
式（２８）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８１．０＝２．４１９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１９
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１９、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５２】
式（２９）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５３】
式（３０）：Ｐ＝（１０８．０＋６９．０）／８１．０＝２．１８５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１８５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１８５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５４】
式（３１）：Ｐ＝（１２２．０＋６９．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５５】
式（３２）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８１．０＝２．３７０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７０
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７０、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５６】
式（３３）：Ｐ＝（１２２．０＋６９．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３５７】
［実施例１２］
患者１２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１９に示す。
【０３５８】
図１９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１９に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１８）〜（３３）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【０３５９】
式（１８）：Ｐ＝（１１５．０＋６５．０）／９１．０＝１．９７８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝−４４
Ｃ1 ＝４００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは−２２である。一般に、−５０≦Ｑ＜０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６０】
式（１９）：Ｐ＝（１２５．０＋６５．０）／９１．０＝２．０８７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝８７
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは８７である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６１】
式（２０）：Ｐ＝（１２７．０＋６５．０）／９１．０＝２．１０９８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１０９
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１０９である。一般に、Ｑ＜１２０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６２】
式（２１）：Ｐ＝（１２６．０＋６５．０）／９１．０＝２．０９８９、ＯＰＥ指数Ｑ＝９８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは９８である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６３】
式（２２）：Ｐ＝（１１５．０＋６８．０）／９１．０＝２．０１０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝１０
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１０である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６４】
式（２３）：Ｐ＝（１２５．０＋６８．０）／９１．０＝２．１２０８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１２０
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１２０である。一般に、Ｑ＜１３０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６５】
式（２４）：Ｐ＝（１２７．０＋６８．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１６０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６６】
式（２５）：Ｐ＝（１２６．０＋６８．０）／９１．０＝２．１３１８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３１
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３１である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６７】
式（２６）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／９１．０＝２．０３２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６８】
式（２７）：Ｐ＝（１２５．０＋７０．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３６９】
式（２８）：Ｐ＝（１２７．０＋７０．０）／９１．０＝２．１６４８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６４
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６４である。一般に、Ｑ＜１８０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７０】
式（２９）：Ｐ＝（１２６．０＋７０．０）／９１．０＝２．１５３８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５３
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５３である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７１】
式（３０）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／９１．０＝２．０３２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７２】
式（３１）：Ｐ＝（１２５．０＋７０．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１６０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７３】
式（３２）：Ｐ＝（１２７．０＋７０．０）／９１．０＝２．１６４８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６４
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６４である。一般に、Ｑ＜２００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７４】
式（３３）：Ｐ＝（１２６．０＋７０．０）／９１．０＝２．１５３８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５３である。一般に、Ｑ＜１９０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７５】
〈プログラム２〉
図２０に顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。
【０３７６】
図２０に示すように、ステップＳ１１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。
【０３７７】
ステップＳ１２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０３７８】
ステップＳ１３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、２．０００≦Ｐ＜３．０００であるか、Ｐ＜２．０００であるかを判定する。判定の結果、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０３７９】
ステップＳ１４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ1 以上であるか否かを判定する。
【０３８０】
ステップＳ１５においては、ＯＰＥ指数ＱがＣ1 以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０３８１】
ステップＳ１６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３８２】
ステップＳ１４においてＱがＣ1 以上でないと判定された場合には、ステップＳ１７においてＱがＣ2 以上Ｃ1 未満であるか否かを判定する。
【０３８３】
ＯＰＥ指数ＱがＣ2 以上Ｃ1 未満である場合には、ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ１９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０３８４】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ２０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３８５】
ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ２１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０３８６】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ２２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３８７】
ステップＳ１７においてＱがＣ2 以上Ｃ1 未満でないと判定された場合には、ステップＳ２３においてＱが０以上Ｃ2 未満であるか否かを判定する。
【０３８８】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ2 未満であると判定された場合には、ステップＳ２４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０３８９】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ２５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３９０】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ2 未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑは負となる。この場合は、ステップＳ２６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ２７において診断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３９１】
〈プログラム３〉
プログラム３は、顎骨手術要否判断指標の代わりに上下顎骨不調和判断指標を計算することを除いてプログラム１と同様である。
【０３９２】
〈プログラム４〉
プログラム４は、顎骨手術要否判断指標の代わりに上下顎骨不調和判断指標を計算することを除いてプログラム２と同様である。
【０３９３】
〈プログラム５〉
プログラム５は、顎骨手術要否判断指標の代わりに顎変形症判断指標を計算することを除いてプログラム２と同様である。
【０３９４】
〈プログラム６〉
プログラム６は、顎骨手術要否判断指標の代わりに顎変形症判断指標を計算することを除いてプログラム２と同様である。
【０３９５】
〈プログラム１３〉
図２１に、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法のフローチャートを示す。
【０３９６】
図２１に示すように、ステップＳ３１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０３９７】
ステップＳ３２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
（３）
に従ってＰを計算する。
【０３９８】
ステップＳ３３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０３９９】
ステップＳ３４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４００】
こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上の場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数ＱがＣ4 以上Ｃ3 未満のボーダーラインの症例では、Ｗｉｔｓ分析により、補足的な分析を加える。Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。Ｃ3 、Ｃ4 は適宜決めることができる。
【０４０１】
ＯＰＥ指数ＱがＣ4 未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると診断することができる。
【０４０２】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【０４０３】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【０４０４】
［実施例１３］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０＋７８．０）／（７８．０＋７７．０）＝１．８０００であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは８００である。
【０４０５】
例えば、Ｃ3 ＝７４０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは８００であるので、患者１は、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０４０６】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋７３．０）／（７８．０＋７９．０）＝１．６３６９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６３６である。
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３６であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０４０７】
［実施例１４］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８０．０＋８１．０）／（８３．０＋７８．０）＝１．７６３９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは７６３である。
【０４０８】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは７６３であるので、患者２は、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０４０９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０＋８０．０）／（８３．０＋８３．０）＝１．６６２６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６６２である。
【０４１０】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６２であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０４１１】
［実施例１５］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋８０．０＋７８．０）／（８８．０＋８５．０）＝１．６４１６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６４１である。
【０４１２】
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４１３】
［実施例１６］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７６．０＋７７．０）／（８５．０＋７８．０）＝１．６６８７であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６６８である。
【０４１４】
骨格性III 級症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６８であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４１５】
［実施例１７］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７３．０＋７０．０）／（７５．０＋７４．０）＝１．６９１２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６９１である。
【０４１６】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、１２ｍｍ以下であり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４１７】
［実施例１８］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０＋８０．０）／（８７．０＋７９．０）＝１．７３４９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは７３４である。
【０４１８】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは７３４であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍであり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０４１９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０＋７３．０）／（８７．０＋７７．０）＝１．６２８０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６２８である。
【０４２０】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０４２１】
［実施例１９］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋６９．０）／（８６．０＋８６．０）＝１．４７０９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４７０である。
【０４２２】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０４２３】
［実施例２０］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０＋８０．０）／（９０．０＋７９．０）＝１．６９８２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６９８である。
【０４２４】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４２５】
［実施例２１］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７４．０＋７３．０）／（７９．０＋８１．０）＝１．５７５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５７５である。
【０４２６】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４２７】
［実施例２２］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７２．０＋７０．０）／（８１．０＋８３．０）＝１．４９３９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４９３である。
【０４２８】
非骨格性症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０４２９】
［実施例２３］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６９．０＋６８．０）／（８１．０＋７８．０）＝１．５４０８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５４０である。
【０４３０】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０４３１】
［実施例２４］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋７０．０＋６５．０）／（９１．０＋８７．０）＝１．４０４４であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４０４である。
【０４３２】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０４であるので、ボーダーラインの症例である。患者１２は、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０４３３】
〈プログラム１４〉
図２２に顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。
【０４３４】
図２２に示すように、ステップＳ４１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０４３５】
ステップＳ４２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
に従ってＰを計算する。
【０４３６】
ステップＳ４３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、１．０００≦Ｐ＜２．０００であるか、Ｐ＜１．０００であるかを判定する。判定の結果、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０４３７】
ステップＳ４４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上であるか否かを判定する。
【０４３８】
ステップＳ４５においては、ＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０４３９】
ステップＳ４６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４４０】
ステップＳ４４においてＱがＣ3 以上でないと判定された場合には、ステップＳ４７においてＱがＣ4 以上Ｃ3 未満であるか否かを判定する。
【０４４１】
ステップＳ４８において、ＯＰＥ指数ＱがＣ4 以上Ｃ3 未満である場合には、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ４９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０４４２】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ５０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４４３】
ステップＳ４８において、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ４１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０４４４】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ５２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４４５】
ステップＳ４７においてＱがＣ4 以上Ｃ3 未満でないと判定された場合には、ステップＳ５３においてＱが０以上Ｃ4 未満であるか否かを判定する。
【０４４６】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ4 未満であると判定された場合には、ステップＳ５４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０４４７】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ５５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４４８】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ4 未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑは負となる。この場合は、ステップＳ５６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ５７において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４４９】
〈プログラム１５〉
プログラム１５は、顎骨手術要否判断指標の代わりに上下顎骨不調和判断指標を計算することを除いてプログラム１３と同様である。
【０４５０】
〈プログラム１６〉
プログラム１６は、顎骨手術要否判断指標の代わりに上下顎骨不調和判断指標を計算することを除いてプログラム１４と同様である。
【０４５１】
〈プログラム１７〉
プログラム１７は、顎骨手術要否判断指標の代わりに顎変形症判断指標を計算することを除いてプログラム１４と同様である。
【０４５２】
〈プログラム１８〉
プログラム１８は、顎骨手術要否判断指標の代わりに顎変形症判断指標を計算することを除いてプログラム１５と同様である。
【０４５３】
〈プログラム２５〉
式（４）により上顎レトロ指数を計算する。
【０４５４】
まず、ステップＳ６１において、計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を入力する。
【０４５５】
ステップＳ６２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                          （４）
に従ってＰを計算する。
【０４５６】
ステップＳ６３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って上顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って上顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０４５７】
ステップＳ６４においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４５８】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｑにより、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４５９】
［実施例２５］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７８．０＋７７．０）／６７．０＝２．３１３４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３１３である。
【０４６０】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７８．０＋７９．０）／６７．０＝２．３４３２であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３４３である。
【０４６１】
［実施例２６］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８３．０＋７８．０）／６９．０＝２．３３３３であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３３３である。
【０４６２】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８３．０＋８３．０）／６９．０＝２．４０５７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４０５である。
【０４６３】
［実施例２７］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８８．０＋８５．０）／６７．０＝２．５８２０であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５８２である。
【０４６４】
［実施例２８］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８５．０＋７８．０）／６４．０＝２．５４６８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５４６である。
【０４６５】
［実施例２９］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７４．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７５．０＋７４．０）／６５．０＝２．２９２３であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２９２である。
【０４６６】
［実施例３０］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８７．０＋７９．０）／６８．０＝２．４４１１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４４１である。
【０４６７】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８７．０＋７７．０）／６８．０＝２．４１１７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４１１である。
【０４６８】
［実施例３１］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８６．０＋８６．０）／６７．０＝２．５６７１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５６７である。
【０４６９】
［実施例３２］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（９０．０＋７９．０）／６８．０＝２．４８５２であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４８５である。
【０４７０】
［実施例３３］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７９．０＋８１．０）／６８．０＝２．３５２９であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３５２である。
【０４７１】
［実施例３４］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８１．０＋８３．０）／６９．０＝２．３７６８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３７６である。
【０４７２】
［実施例３５］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８１．０＋７８．０）／６３．０＝２．５２３８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５２３である。
【０４７３】
［実施例３６］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（９１．０＋８７．０）／７４．０＝２．４０５４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４０５である。
【０４７４】
〈プログラム２６〉
式（５）により上顎レトロ指数を計算する。
【０４７５】
まず、ステップＳ７１において、計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を入力する。
【０４７６】
ステップＳ７２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                            （５）
に従ってＰを計算する。
【０４７７】
ステップＳ７３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って上顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って上顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０４７８】
ステップＳ７４においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４７９】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｑにより、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４８０】
［実施例３７］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０／６７．０＝１．１６４１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６４である。
【０４８１】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０／６７．０＝１．１６４１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６４である。
【０４８２】
［実施例３８］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０／６９．０＝１．２０２８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２０２である。
【０４８３】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０／６９．０＝１．２０２８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２０２である。
【０４８４】
［実施例３９］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８８．０／６７．０＝１．３１３４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３１３である。
【０４８５】
［実施例４０］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８５．０／６４．０＝１．３２８１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３２８である。
【０４８６】
［実施例４１］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７５．０／６５．０＝１．１５３８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１５３である。
【０４８７】
［実施例４２］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０／６８．０＝１．２７９４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２７９である。
【０４８８】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０／６８．０＝１．２７９４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２７９である。
【０４８９】
［実施例４３］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８６．０／６７．０＝１．２８３５であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２８３である。
【０４９０】
［実施例４４］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９０．０／６８．０＝１．３２３５であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３２３である。
【０４９１】
［実施例４５］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７９．０／６８．０＝１．１６１７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６１である。
【０４９２】
［実施例４６］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０／６９．０＝１．１７３９であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１７３である。
【０４９３】
［実施例４７］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０／６３．０＝１．２８５７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２８５である。
【０４９４】
［実施例４８］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９１．０／７４．０＝１．２２９７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２２９である。
【０４９５】
〈プログラム２７〉
式（６）により上顎レトロ指数を計算する。
【０４９６】
まず、ステップＳ８１において、計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を入力する。
【０４９７】
ステップＳ８２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                            （６）
に従ってＰを計算する。
【０４９８】
ステップＳ８３においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｐを例えばディスプレイに出力する。
【０４９９】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｐにより、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５００】
［実施例４９］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０−６７．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０５０１】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０−６７．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０５０２】
［実施例５０］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０−６９．０＝１４ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１４ｍｍである。
【０５０３】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０−６９．０＝１４ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１４ｍｍである。
【０５０４】
［実施例５１］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８８．０−６７．０＝２１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２１ｍｍである。
【０５０５】
［実施例５２］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８５．０−６４．０＝２１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２１ｍｍである。
【０５０６】
［実施例５３］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７５．０−６５．０＝１０ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１０ｍｍである。
【０５０７】
［実施例５４］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０−６８．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０５０８】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０−６８．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０５０９】
［実施例５５］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８６．０−６７．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０５１０】
［実施例５６］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９０．０−６８．０＝２２ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２２ｍｍである。
【０５１１】
［実施例５７］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７９．０−６８．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０５１２】
［実施例５８］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０−６９．０＝１２ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１２ｍｍである。
【０５１３】
［実施例５９］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０−６３．０＝１８ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１８ｍｍである。
【０５１４】
［実施例６０］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９１．０−７４．０＝１７ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１７ｍｍである。
【０５１５】
〈プログラム２８〉
式（７）により下顎レトロ指数を計算する。
【０５１６】
まず、ステップＳ９１において、計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０５１７】
ステップＳ９２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（７）
に従ってＰを計算する。
【０５１８】
ステップＳ９３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って下顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って下顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０５１９】
ステップＳ９４においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５２０】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｑにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５２１】
［実施例６１］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０＋７８．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．９２４１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは９２４である。
【０５２２】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋７３．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．７７２４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７７２である。
【０５２３】
［実施例６２］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８０．０＋８１．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．８６８４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８６８である。
【０５２４】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０＋８０．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．８１５７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８１５である。
【０５２５】
［実施例６３］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋８０．０＋７８．０）／（６７．０＋８８．０）＝１．８３２２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８３２である。
【０５２６】
［実施例６４］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７６．０＋７７．０）／（６４．０＋８５．０）＝１．８２５５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８２５である。
【０５２７】
［実施例６５］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７３．０＋７０．０）／（６５．０＋７５．０）＝１．８０００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８００である。
【０５２８】
［実施例６６］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０＋８０．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．８５８０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８５８である。
【０５２９】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０＋７３．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．７２２５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７２２である。
【０５３０】
［実施例６７］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋６９．０）／（６７．０＋８６．０）＝１．６５３５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６５３である。
【０５３１】
［実施例６８］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０＋８０．０）／（６８．０＋９０．０）＝１．８１６４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８１６である。
【０５３２】
［実施例６９］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７４．０＋７３．０）／（６８．０＋７９．０）＝１．７１４２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７１４である。
【０５３３】
［実施例７０］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７２．０＋７０．０）／（６９．０＋８１．０）＝１．６３３３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６３３である。
【０５３４】
［実施例７１］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６９．０＋６８．０）／（６３．０＋８１．０）＝１．７０１３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７０１である。
【０５３５】
［実施例７２］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋７０．０＋６５．０）／（７４．０＋９１．０）＝１．５１５１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５１５である。
【０５３６】
〈プログラム４１〉
図２３に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標（以下、ＯＳＡＳ指数ともいう）の計算方法のフローチャートを示す。
【０５３７】
図２３に示すように、ステップＳ６１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５３８】
ステップＳ６２においては、入力された（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）
に従ってＰを計算する。
【０５３９】
ステップＳ６３においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｐを例えばディスプレイに出力する。
【０５４０】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｐが所定の値Ｃ1 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ1 は、必要に応じて決めることができるが、例えば７ｍｍとすることができる。
【０５４１】
ＯＳＡＳ指数ＰがＣ1 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０５４２】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｐに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定することができる。
【０５４３】
［実施例７３］
ＰＳＧによりＯＳＡＳの検査を行い、重症、中等症または軽症と診断された２３人の患者の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。撮影は、中心咬合位またはそれに準じる位置で行った（以下同様）。この頭部Ｘ線規格写真を元に透写図を作成し、距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）を計算した。
【０５４４】
患者２１〜４３の透写図を図２４〜図４６に示す。図２４〜図４６より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、（Ｇｏ−Ｂ）、Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）、ＰＳＧにより得られた患者１〜２３のＡＨＩ（仰臥位）およびＳａＯ2 （最低値）は下記の通りである。なお、一部の患者についてはＳａＯ2 （最低値）の代わりにＳｐＯ2 を測定した。
【０５４５】
患者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）    Ｐ        ＡＨＩ        ＳａＯ2 
（ｍｍ）      （ｍｍ）    （ｍｍ）                    （％）
２１        ７９          ６６        １３      ７０．４        ８７
２２        ８６          ７１        １５      ７１．２        ７１
２３        ７７          ６５        １２      ４１．１  ６８（ＳｐＯ2 ）
２４        ８０          ６６        １４      ５３．５        ７１
２５        ８２          ７５          ７      ５８．４        ７８
２６        ７８          ６７        １１      ３６．８        ８７
２７        ７２          ６４          ８      ３０．２        ８３
２８        ８２          ７４          ８      ３６．４        ９０
２９        ８７          ６７        ２０      ３５．５        ８０
３０        ７８          ７０          ８      ２３．２        ７３
３１        ９６          ８５        １１      ４３．１        ７０
３２        ８０          ６５        １５      ２５．７        ７９
３３        ８４          ７１        １３      ２４．８        ９２
３４        ８３          ６８        １５        ９．６        ９０
３５        ８１          ６８        １３      ６６．０        ７６
３６        ８５          ７０        １５        ６．２        ９０
３７        ７２          ６０        １２      ３７．９        ７８
３８        ８２          ７０        １２      ６２．９        ７３
３９        ８２          ７２        １０    １１２．５        ８５
４０        ７７          ６７        １０      ２９．１        ８７
４１        ８６          ７８          ８      １１．９        ９３
４２        ８３          ７３        １０      ５９．７        ８０
４３        ８７          ７６        １１      ４３．９        ８５
【０５４６】
対照群として、睡眠時に呼吸障害が認められない１２人の被験者４４〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５について頭部Ｘ線規格写真を撮影し、この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を元にして距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）を計算した。
【０５４７】
被験者４４〜５５の透写図を図４７〜図５８に示す。図４７〜図５８より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＰ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）は下記の通りである。
【０５４８】
被験者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）    Ｐ
（ｍｍ）      （ｍｍ）    （ｍｍ）
４４        ７７          ７８        −１
４５        ７８          ８０        −２
４６        ８５          ８０          ５
４７        ７８          ７６          ２
４８        ７４          ７３          １
４９        ７９          ８０        −１
５０        ８６          ７３        １３
５１        ７９          ８０        −１
５２        ８１          ７４          ７
５３        ８３          ７２        １１
５４        ７８          ６９          ９
５５        ８７          ７０        １７
【０５４９】
図５９に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＰの値をプロットした結果を示す。図５９には被験者４４〜５５のＰの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図５９より、被験者４４〜５５のＰは−２ｍｍから１７ｍｍの広い範囲に分布しているのに対し、患者２１〜４３のＰは７ｍｍから２０ｍｍの範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｐの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０５５０】
〈プログラム４２〉
図６０に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０５５１】
図６０に示すように、ステップＳ７１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５５２】
ステップＳ７２においては、入力された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ）
に従ってＰを計算する。
【０５５３】
ステップＳ７３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、Ｐ≧Ｃ1 であるか否かを判定する。
【０５５４】
ステップＳ７４においては、Ｐ≧Ｃ1 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｐ≧７ｍｍである場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＰ≧１０ｍｍである場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０５５５】
ステップＳ７５においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０５５６】
ステップＳ７３において、Ｐ≧Ｃ1 でない、言い換えるとＰ＜Ｃ1 であると判定された場合には、ステップＳ１６において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０５５７】
ステップＳ７７においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０５５８】
〈プログラム４１〉
式（１６）によりＯＳＡＳ指数Ｑを計算する。
【０５５９】
図６１にこの計算方法のフローチャートを示す。
【０５６０】
図６１に示すように、ステップＳ８１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５６１】
ステップＳ８２においては、入力された（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０５６２】
ステップＳ８３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００
を計算する。
【０５６３】
ステップＳ８４においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５６４】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑが所定の値Ｃ2 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ2 は必要に応じて決めることができるが、例えば９０である。
【０５６５】
ＯＳＡＳ指数ＱがＣ2 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０５６６】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｑに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定する。
【０５６７】
［実施例７４］
患者２１〜４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図２４〜図４６から距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）を計算し、Ｑ＝Ｐ×１０００を計算した。
【０５６８】
図２４〜図４６より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＱは下記の通りである。ＰＳＧにより得られた患者１〜２３のＡＨＩおよびＳａＯ2 （あるいはＳｐＯ2 ）は実施例７３と同じである。
【０５６９】
患者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）        Ｑ
（ｍｍ）      （ｍｍ）
２１        ７９          ６６          １６４
２２        ８６          ７１          １７４
２３        ７７          ６５          １５５
２４        ８０          ６６          １７５
２５        ８２          ７５            ８５
２６        ７８          ６７          １４１
２７        ７２          ６４          １１１
２８        ８２          ７４            ９８
２９        ８７          ６７          ２２９
３０        ７８          ７０          １０２
３１        ９６          ８５          １１４
３２        ８０          ６５          １８７
３３        ８４          ７１          １５４
３４        ８３          ６８          １８０
３５        ８１          ６８          １６０
３６        ８５          ７０          １７６
３７        ７２          ６０          １６６
３８        ８２          ７０          １４６
３９        ８２          ７２          １２１
４０        ７７          ６７          １２９
４１        ８６          ７８            ９３
４２        ８３          ７３          １２０
４３        ８７          ７６          １２６
【０５７０】
対照群として、被験者４３〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図４７〜図５８から距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）を計算し、Ｑ＝Ｐ×１０００を計算した。
【０５７１】
図４７〜図５８より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＱは下記の通りである。
【０５７２】
被験者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）        Ｑ
（ｍｍ）      （ｍｍ）
４４        ７７          ７８          −１２
４５        ７８          ８０          −２５
４６        ８５          ８０            ５８
４７        ７８          ７６            ２５
４８        ７４          ７３            １３
４９        ７９          ８０          −１２
５０        ８６          ７３          １５１
５１        ７９          ８０          −１２
５２        ８１          ７４            ８６
５３        ８３          ７２          １３２
５４        ７８          ６９          １１５
５５        ８７          ７０          １９５
【０５７３】
図６２に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＱの値をプロットした結果を示す。図６２には被験者４４〜５５のＱの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図６２より、被験者４４〜５５のＱは−２５から１９５の広い範囲に分布しているの対し、患者２１〜４３のＱは８５から２２９の範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｑの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０５７４】
〈プログラム４２〉
図６３に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０５７５】
図６４に示すように、ステップＳ９１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５７６】
ステップＳ９２においては、入力された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０５７７】
ステップＳ９３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００
を計算する。
【０５７８】
ステップＳ９４においては、上記のようにして計算により求めたＱから、Ｑ≧Ｃ2 であるか否かを判定する。
【０５７９】
ステップＳ９５においては、Ｑ≧Ｃ2 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｑ≧８５である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＱ≧１１０である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０５８０】
ステップＳ９６においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０５８１】
ステップＳ３４において、Ｑ≧Ｃ2 でない、言い換えるとＱ＜Ｃ2 であると判定された場合には、ステップＳ９７において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０５８２】
ステップＳ９８においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０５８３】
〈プログラム４１〉
式（１７）によりＯＳＡＳ指数Ｑを計算する。
【０５８４】
図６４にこの計算方法のフローチャートを示す。
【０５８５】
図６４に示すように、ステップＳ１０１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５８６】
ステップＳ１０２においては、入力された（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）
に従ってＰを計算する。
【０５８７】
ステップＳ１０３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００
を計算する。
【０５８８】
ステップＳ１０４においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５８９】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑが所定の値Ｃ3 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ3 は必要に応じて決めることができるが、例えば９３である。
【０５９０】
ＯＳＡＳ指数ＱがＣ3 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０５９１】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｑに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定する。
【０５９２】
［実施例７５］
患者２１〜４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図２４〜図４６から距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）を計算し、Ｑ＝Ｐ×１０００を計算した。
【０５９３】
図２４〜図４６より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＱは下記の通りである。ＰＳＧにより得られた患者１〜２３のＡＨＩおよびＳａＯ2 （あるいはＳｐＯ2 ）は実施例７３と同じである。
【０５９４】
患者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）        Ｑ
（ｍｍ）      （ｍｍ）
２１        ７９          ６６          １９６
２２        ８６          ７１          ２１１
２３        ７７          ６５          １８４
２４        ８０          ６６          ２１２
２５        ８２          ７５            ９３
２６        ７８          ６７          １６４
２７        ７２          ６４          １２５
２８        ８２          ７４          １０８
２９        ８７          ６７          ２９８
３０        ７８          ７０          １１４
３１        ９６          ８５          １２９
３２        ８０          ６５          ２３０
３３        ８４          ７１          １８３
３４        ８３          ６８          ２２０
３５        ８１          ６８          １９１
３６        ８５          ７０          ２１４
３７        ７２          ６０          ２００
３８        ８２          ７０          １７１
３９        ８２          ７２          １３８
４０        ７７          ６７          １４９
４１        ８６          ７８          １０２
４２        ８３          ７３          １３６
４３        ８７          ７６          １４４
【０５９５】
対照群として、被験者４４〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図４７〜図５８から距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測し、Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）を計算し、Ｑ＝Ｐ×１０００を計算した。
【０５９６】
図４７〜図５８より計測された距離（Ｇｏ−Ａ）、距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＱは下記の通りである。
【０５９７】
被験者    （Ｇｏ−Ａ）  （Ｇｏ−Ｂ）        Ｑ
（ｍｍ）      （ｍｍ）
４４        ７７          ７８          −１２
４５        ７８          ８０          −２５
４６        ８５          ８０            ６２
４７        ７８          ７６            ２６
４８        ７４          ７３            １３
４９        ７９          ８０          −１２
５０        ８６          ７３          １７８
５１        ７９          ８０          −１２
５２        ８１          ７４            ９４
５３        ８３          ７２          １５２
５４        ７８          ６９          １３０
５５        ８７          ７０          ２４２
【０５９８】
図６５に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＱの値をプロットした結果を示す。図６５には被験者４４〜５５のＱの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図６５より、被験者４４〜５５のＱは−２５から１９５の広い範囲に分布しているの対し、患者２１〜４３のＱは９３から２９８の範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｑの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０５９９】
〈プログラム４２〉
図６６に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０６００】
図６６に示すように、ステップＳ１１１において、計測された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０６０１】
ステップＳ１１２においては、入力された距離（Ｇｏ−Ａ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｇｏ−Ａ）−（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｇｏ−Ｂ）
に従ってＰを計算する。
【０６０２】
ステップＳ１１３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝Ｐ×１０００
を計算する。
【０６０３】
ステップＳ１１４においては、上記のようにして計算により求めたＰから、Ｑ≧Ｃ3 であるか否かを判定する。
【０６０４】
ステップＳ１１５においては、Ｑ≧Ｃ3 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｑ≧９３である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＱ≧１１０である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０６０５】
ステップＳ１１６においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６０６】
ステップＳ１１４において、Ｑ≧Ｃ3 でない、言い換えるとＱ＜Ｃ3 であると判定された場合には、ステップＳ５７において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０６０７】
ステップＳ１１８においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６０８】
〈プログラム４１〉
式（１３）によりＯＳＡＳ指数Ｑを計算する。
【０６０９】
図６７にこの計算方法のフローチャートを示す。
【０６１０】
図６７に示すように、ステップＳ１２１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を入力する。
【０６１１】
ステップＳ１２２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６１２】
ステップＳ１２３においては、上記のようにして計算されたＰよりＰ／４を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算する。
【０６１３】
ステップＳ１２４においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０６１４】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑが所定の値Ｃ4 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ4 は必要に応じて決めることができるが、例えば６９３である。
【０６１５】
ＯＳＡＳ指数ＱがＣ4 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０６１６】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｑに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定する。
【０６１７】
［実施例７６］
患者２１〜４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図２４〜図４６から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００を計算した。
【０６１８】
図２３〜図４６より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｃｄ−Ｇｏ）およびＱは下記の通りである。ＰＳＧにより得られた患者２１〜４３のＡＨＩおよびＳａＯ2 （あるいはＳｐＯ2 ）は実施例７３と同じである。
【０６１９】
患者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｂ）  （Ｃｄ−Ｇｏ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）      （ｍｍ）
２１        ７５      １０６        ６６          ６８        ８００
２２        ８３      １１１        ７１          ６７        ７５０
２３        ７７      １０４        ６５          ６３        ７５３
２４        ７９      １０３        ６６          ６０        ７２４
２５        ８４      １１７        ７５          ６４        ７６１
２６        ７８      １０８        ６７          ６０        ７５３
２７        ７９      １０２        ６４          ６０        ７１５
２８        ８９      １２１        ７４          ７１        ７４７
２９        ８３      １１１        ６７          ６８        ７４０
３０        ８０      １１１        ７０          ５９        ７５０
３１        ８８      １１５        ８５          ６５        ７５２
３２        ８０      １０５        ６５          ６８        ７４３
３３        ８３      １０９        ７１          ６４        ７３４
３４        ８３      １１１        ６８          ６０        ７１９
３５        ７９      １０３        ６８          ６６        ７５０
３６        ８４      １０８        ７０          ６１        ７１１
３７        ７０      １０８        ６０          ６１        ７６０
３８        ７０        ９７        ７０          ５６        ７１７
３９        ８５      １１５        ７２          ５９        ７５６
４０        ７７      １０１        ６７          ６０        ６９３
４１        ８０      １０７        ７８          ４８        ７４７
４２        ８５      １１３        ７３          ６３        ７３１
４３        ８３      １１１        ７６          ５９        ７７３
【０６２０】
対照群として、被験者４４〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図４７〜図５８から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ））を計算し、Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００を計算した。
【０６２１】
図４７〜図５８より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｃｄ−Ｇｏ）およびＱは下記の通りである。
【０６２２】
被験者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｂ）  （Ｃｄ−Ｇｏ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）      （ｍｍ）
４４        ７８      １２３        ７８          ６０        ８３６
４５        ８３      １２３        ８０          ６８        ８１６
４６        ８８      １２６        ８０          ６６        ７７２
４７        ８５      １１９        ７６          ６７        ７７０
４８        ７５      １０９        ７３          ５９        ８０３
４９        ８７      １２８        ８０          ６８        ７９３
５０        ８６      １１１        ７３          ５７        ７００
５１        ９０      １２７        ８０          ６５        ７５５
５２        ７９      １０５        ７４          ５０        ７２４
５３        ８１      １０３        ７２          ６４        ７３７
５４        ８１      １０８        ６９          ６３        ７４０
５５        ９１      １１５        ７０          ７０        ６７０
【０６２３】
図６８に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＱの値をプロットした結果を示す。図６８には被験者４４〜５５のＱの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図６８より、被験者４４〜５５のＱは６７０から８３６の広い範囲に分布しているの対し、患者２１〜４３のＱは６９３から８００の範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｑの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０６２４】
〈プログラム４２〉
図６９に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０６２５】
図６９に示すように、ステップＳ１３１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を入力する。
【０６２６】
ステップＳ１３２においては、入力された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６２７】
ステップＳ１３３においては、上記のようにして計算されたＰよりＰ／４を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算する。
【０６２８】
ステップＳ１３４においては、上記のようにして計算により求めたＱから、Ｑ≧Ｃ4 であるか否かを判定する。
【０６２９】
ステップＳ１３５においては、Ｑ≧Ｃ4 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｑ≧６９３である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＱ≧７２０である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０６３０】
ステップＳ１３６においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６３１】
ステップＳ１３４において、Ｑ≧Ｃ4 でない、言い換えるとＱ＜Ｃ4 であると判定された場合には、ステップＳ１３７において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０６３２】
ステップＳ１３８においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６３３】
〈プログラム４１〉
式（１４）によりＯＳＡＳ指数Ｑを計算する。
【０６３４】
図７０にこの計算方法のフローチャートを示す。
【０６３５】
図７０に示すように、ステップＳ１４１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を入力する。
【０６３６】
ステップＳ１４２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６３７】
ステップＳ１４３においては、上記のようにして計算されたＰよりＰ／４を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算する。
【０６３８】
ステップＳ１４４においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０６３９】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑが所定の値Ｃ5 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ5 は必要に応じて決めることができるが、例えば７０３である。
【０６４０】
ＯＳＡＳ指数ＱがＣ5 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０６４１】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｑに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定する。
【０６４２】
［実施例７７］
患者２１〜４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図２４〜図４６から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００を計算した。
【０６４３】
図２４〜図４６より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）、（Ｃｄ−Ｇｏ）およびＱは下記の通りである。ＰＳＧにより得られた患者２１〜４３のＡＨＩおよびＳａＯ2 （あるいはＳｐＯ2 ）は実施例７３と同じである。
【０６４４】
患者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｍｅ）  （Ｃｄ−Ｇｏ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）      （ｍｍ）
２１        ７５      １０６        ６５          ６８          ７９６
２２        ８３      １１１        ６７          ６７          ７３７
２３        ７７      １０４        ６８          ６３          ７６２
２４        ７９      １０３        ６５          ６０          ７２１
２５        ８４      １１７        ７６          ６４          ７６４
２６        ７８      １０８        ７０          ６０          ７６２
２７        ７９      １０２        ６９          ６０          ７３１
２８        ８９      １２１        ７５          ７１          ７５０
２９        ８３      １１１        ６５          ６８          ７３４
３０        ８０      １１１        ７０          ５９          ７５０
３１        ８８      １１５        ８１          ６５          ７４１
３２        ８０      １０５        ６０          ６８          ７２８
３３        ８３      １０９        ６７          ６４          ７２２
３４        ８３      １１１        ６５          ６０          ７１０
３５        ７９      １０３        ６５          ６６          ７４０
３６        ８４      １０８        ７０          ６１          ７１１
３７        ７０      １０８        ６１          ６１          ７６４
３８        ７０        ９７        ７０          ５６          ７１７
３９        ８５      １１５        ７０          ５９          ７５０
４０        ７７      １０１        ７０          ６０          ７０３
４１        ８０      １０７        ７７          ４８          ７４４
４２        ８５      １１３        ７３          ６３          ７３１
４３        ８３      １１１        ７３          ５９          ７６４
【０６４５】
対照群として、被験者４４〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図４７〜図５８から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００を計算した。
【０６４６】
図４７〜図５８より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）、（Ｃｄ−Ｇｏ）およびＱは下記の通りである。
【０６４７】
被験者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｍｅ）  （Ｃｄ−Ｇｏ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）      （ｍｍ）
４４        ７８      １２３        ７８          ６０          ８３６
４５        ８３      １２３        ８１          ６８          ８１９
４６        ８８      １２６        ７８          ６６          ７６７
４７        ８５      １１９        ７７          ６７          ７７３
４８        ７５      １０９        ７０          ５９          ７９３
４９        ８７      １２８        ８０          ６８          ７９３
５０        ８６      １１１        ６９          ５７          ６８８
５１        ９０      １２７        ８０          ６５          ７５５
５２        ７９      １０５        ７３          ５０          ７２１
５３        ８１      １０３        ７０          ６４          ７３１
５４        ８１      １０８        ６８          ６３          ７３７
５５        ９１      １１５        ６５          ７０          ６５６
【０６４８】
図７１に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＰの値をプロットした結果を示す。図７１には被験者４４〜５５のＱの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図７１より、被験者４４〜５５のＱは６５６から８３６の広い範囲に分布しているの対し、患者２１〜４３のＱは７１０から７９６の範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｑの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０６４９】
〈プログラム４２〉
図７２に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０６５０】
図７２に示すように、ステップＳ１５１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）を入力する。
【０６５１】
ステップＳ１５２においては、入力された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）および（Ｃｄ−Ｇｏ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ）＋（Ｃｄ−Ｇｏ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６５２】
ステップＳ１５３においては、上記のようにして計算されたＰよりＰ／４を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／４）×１０００
を計算する。
【０６５３】
ステップＳ１５４においては、上記のようにして計算により求めたＱから、Ｑ≧Ｃ5 であるか否かを判定する。
【０６５４】
ステップＳ１５５においては、Ｑ≧Ｃ5 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｑ≧７０３である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＱ≧７２０である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０６５５】
ステップＳ１５６においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６５６】
ステップＳ１５４において、Ｑ≧Ｃ5 でない、言い換えるとＱ＜Ｃ5 であると判定された場合には、ステップＳ１５７において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０６５７】
ステップＳ１５８においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６５８】
〈プログラム４１〉
式（１８）によりＯＳＡＳ指数を計算する。
【０６５９】
図７３にこの計算方法のフローチャートを示す。
【０６６０】
図７３に示すように、ステップＳ１６１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０６６１】
ステップＳ１６２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６６２】
ステップＳ１６３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する。
【０６６３】
ステップＳ１６４においては、上記のようにして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０６６４】
こうして計算されたＯＳＡＳ指数Ｑが所定の値Ｃ6 以上の場合には、顎骨の骨格性の観点から、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定することができる。Ｃ6 は必要に応じて決めることができるが、例えば６２である。
【０６６５】
ＯＳＡＳ指数ＱがＣ6 未満の場合は、顎骨の骨格性の観点からはＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定することができる。
【０６６６】
一般的には、ＯＳＡＳ指数Ｑに加えて、医師が、ＯＳＡＳの検査に従来より用いられている他の検査の結果などを併用してＯＳＡＳを発症するリスクを最終的に判定する。
【０６６７】
［実施例７８］
患者２１〜４３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図２４〜図４６から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００またはＱ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００を計算した。
【０６６８】
図２４〜図４６より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）およびＱは下記の通りである。ＰＳＧにより得られた患者２１〜４３のＡＨＩおよびＳａＯ2 （あるいはＳｐＯ2 ）は実施例１と同じである。
【０６６９】
患者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｍｅ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）
２１        ７５      １０６        ６５        ２８０
２２        ８３      １１１        ６７        １４４
２３        ７７      １０４        ６８        ２３３
２４        ７９      １０３        ６５        １２６
２５        ８４      １１７        ７６        ２９７
２６        ７８      １０８        ７０        ２８２
２７        ７９      １０２        ６９        １６４
２８        ８９      １２１        ７５        ２０２
２９        ８３      １１１        ６５        １２０
３０        ８０      １１１        ７０        ２６２
３１        ８８      １１５        ８１        ２２７
３２        ８０      １０５        ６０          ６２
３３        ８３      １０９        ６７        １２０
３４        ８３      １１１        ６５        １２０
３５        ７９      １０３        ６５        １２６
３６        ８４      １０８        ７０        １１９
３７        ７０      １０８        ６１        ２５７
３８        ７０        ９７        ７０        １７６
３９        ８５      １１５        ７０        ２２０
４０        ７７      １０１        ７０        ２１２
４１        ８０      １０７        ７７        ２３５
４２        ８５      １１３        ７３        ２１６
４３        ８３      １１１        ７３        ２１１
【０６７０】
対照群として、被験者４４〜５５を採用した。これらの被験者４４〜５５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成された透写図である図４７〜図５８から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ））を計算し、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００またはＱ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００を計算した。
【０６７１】
図４７〜図５８より計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｍｅ）およびＱは下記の通りである。
【０６７２】
被験者    （Ｓ−Ａ）  （Ｓ−Ｂ）  （Ｇｏ−Ｍｅ）    Ｑ
（ｍｍ）    （ｍｍ）    （ｍｍ）
４４        ７８      １２３        ７８        ５７６
４５        ８３      １２３        ８１        ４５７
４６        ８８      １２６        ７８        ３１８
４７        ８５      １１９        ７７        ３０５
４８        ７５      １０９        ７０        ３８６
４９        ８７      １２８        ８０        ３９０
５０        ８６      １１１        ６９          ９３
５１        ９０      １２７        ８０        ３００
５２        ７９      １０５        ７３        ２５３
５３        ８１      １０３        ７０        １３５
５４        ８１      １０８        ６８        １７２
５５        ９１      １１５        ６５        −２２
【０６７３】
図７４に患者２１〜４３のＡＨＩおよびＱの値をプロットした結果を示す。図７４には被験者４４〜５５のＱの値をＡＨＩ＝０の直線上にプロットした。図７４より、被験者４４〜５５のＱは−２２から５７６の広い範囲に分布しているの対し、患者２１〜４３のＱは６２から２９７の範囲に集中して分布しており、両者の分布は大きく異なることが分かる。従って、この分布の相違を利用して、Ｑの値によりＯＳＡＳのリスクを判定することができる。
【０６７４】
ここで、Ｑは上下顎骨不調和を判断する指標として用いることができ、Ｑの大きさにより上下顎骨不調和の度合いを分類することができる。例えば、Ｑが０以下（分類１）、１〜１５０（分類２）、１５１〜２５０（分類３）、２５１〜３００（分類４）、３０１〜３５０（分類５）、３５１〜４００（分類６）、４０１以上（分類７）に分類する。分類１は重度の上下顎骨不調和であり、顎変形症に該当する。分類２は中程度から軽度の上下顎骨不調和である。分類３は、上下顎骨の不調和は認められず、スケレタル正常と判断される範囲である。分類４は軽度の上下顎骨不調和である。分類５は軽度から中程度の上下顎骨不調和である。分類６は中程度以上の上下顎骨不調和である。分類７は重度の上下顎骨不調和であり、顎変形症に該当する。上記の患者２１〜４３は、分類２が８人、分類３が１０人、分類４が５人であり、分類１、５〜７は０人である。一方、上記の被験者４４〜５５は、分類１が１人、分類２が２人、分類３が１人、分類４が２人、分類５が２人、分類６が２人、分類７が２人である。被験者４４〜５５のＱは分類１〜７にほぼ均等に分布しているのに対し、患者２１〜４３のＱは分類２〜４に集中していることは注目に値する。
【０６７５】
〈プログラム４２〉
図７５に閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定方法のフローチャートを示す。
【０６７６】
図７５に示すように、ステップＳ１７１において、計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０６７７】
ステップＳ１７２においては、入力された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０６７８】
ステップＳ１７３においては、上記のようにして計算されたＰの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する。
【０６７９】
ステップＳ１７４においては、上記のようにして計算により求めたＱから、Ｑ≧Ｃ6 であるか否かを判定する。
【０６８０】
ステップＳ１７５においては、Ｑ≧Ｃ6 である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。例えば、Ｑ≧６２である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いと判定する。この場合、さらに、例えばＱ≧１２０である場合には、ＯＳＡＳを発症するリスクが特に高いと判定するようにしてもよい。
【０６８１】
ステップＳ１７６においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが高いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６８２】
ステップＳ１７４において、Ｑ≧Ｃ6 でない、言い換えるとＱ＜Ｃ6 であると判定された場合には、テップＳ１１７において、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いと判定する。
【０６８３】
ステップＳ１７８においては、ＯＳＡＳを発症するリスクが低いとの判定結果を例えばディスプレイに出力する。
【０６８４】
以上のように、この第１の実施の形態によれば、被検体の頭頸部Ｘ線撮影を行い、所定の点間の距離を計測し、計測された距離を用いて簡単な計算を行うだけで、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標、患者の歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において歯科医師や医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標、歯科医師や医師が患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標、患者の上顎劣成長／過成長の有無や程度を判断するための客観的材料となる上顎劣成長／過成長判断指標、患者の下顎劣成長／過成長の有無や程度を判断するための客観的材料となる下顎劣成長／過成長判断指標、被験者が閉塞型睡眠時無呼吸症候群を発症するリスクを判定するための客観的材料となる閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定指標などを容易に得ることができる。そして、これらの指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで、歯科医師や医師がより客観性の高い正確な顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを容易にしかも短時間で行うことが可能になる。
【０６８５】
〈２．第２の実施の形態〉
図７６に示すように、式（１）〜（１７）の計算に用いるＳ、  Ａ、Ｂ、Ｎ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、Ｇｎ、ＭｅおよびＣｄの各点を計測するには、例えば、一点鎖線で示す長方形のＸ線照射領域にのみＸ線を照射すればよい。
【０６８６】
そこで、第２の実施の形態においては、図７７に示すように、Ｘ線遮蔽材料、例えば、鉛、鉄鋼、鉛ガラスなどからなる長方形のＸ線遮蔽板の中央のやや下寄りに、図７６に示すＸ線照射領域と相似な長方形の開口２００ａを形成したＸ線照射マスク２００を形成する。そして、図７８に示すように、このＸ線照射マスク２００をＸ線発生部１のＸ線管１ａと頭頸部との間の所定の位置に中心Ｘ線に対して垂直になるように設置する。こうすることで、Ｘ線管１ａから発生したＸ線がＸ線照射マスク２００に到達したとき、開口２００ａを通ったＸ線だけが頭頸部に到達する。こうして、頭頸部に対して図７７に示すＸ線照射領域の形状にＸ線が照射される。
【０６８７】
この第２の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様な利点に加えて、従来の頭部Ｘ線規格写真を撮影する場合に比べて頭頸部に対するＸ線照射領域の面積の大幅な低減を図ることができることにより、頭頸部へのＸ線被曝線量の大幅な低減を図ることができるという利点を得ることができる。
【０６８８】
〈３．第３の実施の形態〉
式（１）〜（１７）の計算に用いるＳ、  Ａ、Ｂ、Ｎ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、Ｇｎ、ＭｅおよびＣｄの各点を計測するには、図７９に示すように、一点鎖線で示す長方形あるいは円形のＸ線照射領域にのみＸ線を照射するようにしてもよい。
【０６８９】
そこで、第３の実施の形態においては、図８０に示すように、Ｘ線遮蔽材料、例えば、鉛、鉄鋼、鉛ガラスなどからなる長方形のＸ線遮蔽板に、図７９に示すＸ線照射領域と相似な長方形の開口２００ｂ、２００ｃおよび円形の開口２００ｄを形成したＸ線照射マスク２００を形成する。そして、図７８に示すように、このＸ線照射マスク２００をＸ線発生部１のＸ線管１ａと頭頸部との間の所定の位置に中心Ｘ線に対して垂直になるように設置する。こうすることで、Ｘ線管１ａから発生したＸ線がＸ線照射マスク２００に到達したとき、開口２００ｂ、２００ｃ、２００ａを通ったＸ線だけが頭頸部に到達する。こうして、頭頸部に対して図７９に示すＸ線照射領域の形状にＸ線が照射される。
【０６９０】
この第３の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様な利点に加えて、従来の頭部Ｘ線規格写真を撮影する場合に比べて頭頸部に対するＸ線照射領域の面積の大幅な低減を図ることができることにより、頭頸部へのＸ線被曝線量のさらに大幅な低減を図ることができるという利点を得ることができる。
【０６９１】
〈４．第４の実施の形態〉
第４の実施の形態においては、インターネットなどの電気通信回線を利用して構築される診断支援システムについて説明する。
【０６９２】
この診断支援システムを図８１に示す。図８１に示すように、この診断支援システムは、診断支援希望者３０１と、診断支援希望者３０１と通信可能な診断支援センター３０２とにより構成される。診断支援希望者３０１と診断支援センター３０２との間の通信は、例えば、電子メールで行うことができ、診断情報あるいは診断支援情報は電子メールに添付ファイルとして添付することができる。診断支援希望者３０１は、一般的には、歯科医院（矯正歯科、一般歯科、インプラント歯科など）、病院、診療所、歯科医師、医師などであるが、これらに限定されるものではなく、およそ診断支援を希望する者であれば誰であってもよい。診断支援希望者３０１は、必要に応じて、予め会員登録を行うこともできる。診断支援センター３０２はホームページ（ＨＰ）３０３を運用している。診断支援希望者３０１はホームページ３０３を閲覧することができ、サービス内容、サービス料金、診断支援に要する時間、申し込み時に必要な診断情報などの情報を取得し、あるいは診断情報の入力フォームをダウンロードすることができるとともに、ホームページ３０３から診断支援の申し込みおよび料金の支払い（課金）をすることができる。診断支援の申し込みの際には、申し込みフォームに診断支援希望者３０１の住所、氏名（名称）、メールアドレスなどの必要な情報を入力し、診断支援センター３０２に送信する。診断支援希望者３０１が会員登録を行った会員である場合には、必要に応じて、例えば、一ヶ月毎に一ヶ月分の料金をまとめて請求し、支払いを受けるようにしてもよい。申し込みが完了したら、診断支援センター３０２から診断支援希望者３０１のメールアドレスに電子メールが送信される。診断支援希望者３０１は、受信した電子メールに診断情報を添付ファイルとして添付して診断支援センター３０２に送信する。診断情報には、被検体である患者の頭頸部Ｘ線撮影を行うことにより撮影した透過Ｘ線画像あるいはそれをディジタル画像信号に変換したものなどの頭頸部撮影画像（例えば、側方頭頸部撮影画像、後前頭頸部撮影画像など）に加えて、例えば、患者の性別、生年月日、年齢、身体の情報（身長、体重、胸囲、ウエスト、ＢＭＩ、体脂肪率、内臓脂肪率など）、治療歴、既往症、問診により得られた情報など）などの個人情報、あるいはさらに顔面規格写真（側方顔面規格写真、正面顔面規格写真など）などが含まれる。診断支援センター３０２では、受信した診断情報を、この診断支援センター３０２に備えられているサーバー３０２ａあるいはクラウドサーバーに蓄積する。こうして蓄積された診断情報のうちの頭頸部撮影画像からＳ、Ａ、Ｎ、Ｘi 、Ｘj およびＣｄからなる群より選ばれた点を検出し、これらの選ばれた点から、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）、ＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＣｄとＧｏとの間の距離（Ｃｄ−Ｇｏ）からなる群より選ばれた距離を計算する。そして、この診断支援センター３０２あるいはクラウドに備えられているデータ処理装置（図示せず）により、上記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式によりＰあるいはＱを計算する。診断支援センター３０２は、こうして計算されたＰ、Ｑの値やそれに基づく判断や判定の結果、あるいはさらに、歯科医師や医師の所見などを含む診断支援情報を電子メールに添付ファイルとして添付して診断支援希望者３０１に送信する。あるいは、診断支援センター３０２は、診断支援情報を電子メールに添付ファイルとして添付するのではなく、診断支援希望者３０１に診断支援が完了した旨を通知する電子メールを送信し、診断支援希望者３０１が電子メールに示されたＵＲＬをクリックすることによりサーバー３０２ａあるいはクラウドサーバーに予め蓄積された診断支援情報にアクセスすることができるようにしてもよい。診断支援希望者３０１は、こうして得た診断支援情報に基づき最終的な診断を行うことができる。
【０６９３】
この第４の実施の形態によれば、歯科医師や医師などが診断支援センター３０２から診断情報に対応する診断支援情報を得ることができるので、顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定などを容易にしかも正確に行うことができるようになる。
【０６９４】
〈５．第５の実施の形態〉
第５の実施の形態においては、電子カルテシステムについて説明する。
【０６９５】
図８２はこの電子カルテシステムの構成を示す。図８２に示すように、この電子カルテシステムにおいては、電子カルテサーバー４０１と、一つまたは複数の端末４０２とがネットワーク４０３を介して接続されている。図８２においては、一例として、二台の端末４０２が電子カルテサーバー４０１と接続されている場合が示されている。この場合、例えば、一つの端末４０２は受付端末、他の一つの端末４０２は医師端末である。
【０６９６】
電子カルテサーバー４０１は、電子カルテを蓄積するデータベースを有する。電子カルテサーバー４０１としては従来公知のものを用いることができ、クラウドサーバーを用いることもできる。
【０６９７】
端末４０２は、例えば、受付や診察室などに設置される。端末４０２は、図示は省略するが、例えば、電子カルテサーバー４０１との間で通信を行い、各種の情報の授受を行うネットワーク装置、表示装置、入力装置、あるいは、ＣＰＵによる制御装置、外部記憶装置などを備えたパーソナルコンピュータなどの情報処理装置である。端末４０２としてはタブレット端末を用いてもよい。表示装置は、液晶ディスプレイ、有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレイ、ＣＲＴなどのいずれであってもよく、タッチパネルディスプレイを用いたものであってもよい。
【０６９８】
ネットワーク４０３は従来公知のものを用いることができるが、例えばＬＡＮやクラウドなどである。
【０６９９】
この電子カルテシステムにおいて用いられる電子カルテは、患者の氏名、生年月日、年齢、性別、血液型、診療履歴などの一般的な入力項目に加えて、上記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＱを入力項目として有するほか、頭頸部撮影画像（例えば、側方頭頸部撮影画像、後前頭頸部撮影画像など）、あるいは顔面規格写真（側方顔面規格写真、正面顔面規格写真など）も入力項目として有する。端末４０２の表示装置の表示画面の一例を図８３に示す。図８３に示すように、この例では、式（１）においてＸi ＝Ｂ、Ｘj ＝ＭｅとしてＰを計算し、このＰから既に述べた計算式により計算したＱ（ここでは、電子カルテ上の名称として骨格指数という）、式（４）によりＰを計算し、このＰから既に述べた計算式により計算したＱ（ここでは、電子カルテ上の名称として上顎成長指数という）、式（９）によりＰを計算し、このＰから既に述べた計算式により計算したＱ（ここでは、電子カルテ上の名称として下顎成長指数という）が表示され、併せて、側方頭頸部Ｘ線撮影画像も表示されている。例えば、患者が歯列矯正治療の希望者である場合には、骨格指数、上顎成長指数および下顎成長指数の値から、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要か否かを判断することができる。図８３には、一例として、骨格指数が１６０、上顎成長指数が３１０、下顎成長指数が６９０である場合が示されている。この場合、骨格指数、上顎成長指数および下顎成長指数の各項目の下には、それらの値に応じた所見も表示されるようになっており、最終的には顎骨の外科手術が必要か否かの判断が示されるようになっている。すなわち、図８３においては、骨格指数１６０に対して、上下顎骨不調和は軽度もしくは平均的であり、上顎成長指数３１０に対して、上顎の成長は平均的であり、下顎成長指数６９０に対して、下顎の成長は平均的であり、歯列矯正治療において顎骨の手術は不要であることが表示されている。
【０７００】
この第５の実施の形態によれば、上記の式（１）〜（１７）のうちの少なくとも一つの式により計算されたＰまたはＱあるいはさらに頭頸部撮影画像なども入力項目として有する新たな電子カルテを用いた電子カルテシステムを実現することができる。この電子カルテには、顎骨手術要否判断、上下顎骨不調和判断、顎変形症判断、上顎劣成長／過成長判断、下顎劣成長／過成長判断、閉塞型睡眠時無呼吸症候群リスク判定に関する基礎的データや判断あるいは判定の結果を含む各種の情報を記録することができる。この電子カルテを用いることにより、例えば、頭頸部Ｘ線撮影を行う毎に得られるＰあるいはＱを電子カルテに入力することで、ＰあるいはＱの経時変化を調べることができ、それによって顎骨の成長および発育を調べることができ、診断および治療をより正確に行うことができるようになる。
【０７０１】
以上、この発明の実施の形態および実施例について具体的に説明したが、この発明は、上述の実施の形態および実施例に限定されるものではなく、この発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。
【０７０２】
例えば、上述の実施の形態および実施例において挙げた数値、フローチャートなどはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれらと異なる数値、フローチャートなどを用いてもよい。
【０７０３】
また、例えば、式（１）〜（１７）と同等の数値の指標を得ることができる数学的に等価な他の式を用いてもよい。例えば、これらのＰの計算式の右辺の分母分子の各項に任意の係数を掛けたり、別の項を加えたり、定数を足したり引いたり、あるいは右辺に定数を足したり引いたりしてもよい。具体的には、例えば、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の代わりに、Ｐ＝（ｂ（Ｓ−Ｘi ）＋ｃ（Ｇｏ−Ｘj ））／ａ（Ｓ−Ａ）＋ｄ（ただし、ａ、ｂ、ｃ、ｄは実数）を用いてもよい。
【符号の説明】
【０７０４】
１…Ｘ線発生部、１ａ…Ｘ線管、１０…データ処理装置、１１…補助記憶装置、１２…メモリ、１３…ＣＰＵ、１４…入力部、１５…出力部、１６…入出力インタフェース、２０…画像収集部、１１１…プログラム、１１２…コンパイラ、１１３…実行モジュール、２００…Ｘ線照射マスク、２００ａ〜２００ｄ…開口、３０１…診断支援希望者、３０２…診断支援センター、３０２ａ…サーバー、３０３…ホームページ、４０１…電子カルテサーバー、４０２…端末、４０３…ネットワーク
【図１】
2013252424.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2013252424.tif 000009
【図８】
2013252424.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2013252424.tif 000013
【図１２】
2013252424.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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