(57)【要約】【課題】足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となるとが可能となる足趾トレーニング用靴下を提供する。【解決手段】足趾トレーニング用靴下１は、装着者の足の甲部に沿う足甲部４と、装着者の足の底部に沿う足底部と、装着者の足趾を受入れる先端部２と、装着者の足の踵部を受入れる踵部と、先端部の少なくとも一部に設けられ足趾トレーニング用靴下を装着した状態で足趾を屈曲させた際に該足趾に負荷を与える負荷部と、先端部に設けられ負荷部が足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な位置ずれ抑制部と、先端部と踵部との間に設けられる締付部４ｂとを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
装着者の足趾のトレーニング用に使用可能な足趾トレーニング用靴下であって、
前記装着者の足の甲部に沿う足甲部と、
前記装着者の足の底部に沿う足底部と、
前記装着者の足趾を受入れる先端部と、
前記装着者の足の踵部を受入れる踵部と、
前記先端部の少なくとも一部に設けられ、前記足趾トレーニング用靴下を装着した状態で前記足趾を屈曲させた際に該足趾に負荷を与える負荷部と、
前記先端部に設けられ、前記負荷部が前記足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な位置ずれ抑制部と、
前記先端部と前記踵部の間に設けられる締付部と、
を備えた、足趾トレーニング用靴下。
【請求項２】
前記位置ずれ抑制部は、前記負荷部と接続され、前記足趾に沿って延在し、前記足趾トレーニング用靴下を装着した状態で前記足趾を把持するように前記足趾に力を付与することで前記負荷部が前記足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な少なくとも１つの把持部を含む、請求項１に記載の足趾トレーニング用靴下。
【請求項３】
前記把持部を、前記装着者の足の第１趾と第５趾の少なくとも一方を把持可能な位置に設けた、請求項２に記載の足趾トレーニング用靴下。
【請求項４】
前記先端部は、前記装着者の足の趾を受入れる複数の趾部と、該趾部間に趾股部とをさらに備え、
前記把持部の端部を、前記趾股部から離隔させた、請求項２または請求項３に記載の足趾トレーニング用靴下。
【請求項５】
前記締付部は、前記足趾トレーニング用靴下を装着した際に、前記装着者の足の甲部の幅方向に延在し、前記足の甲部に締付力を付与可能である、請求項１から請求項４のいずれかに記載の足趾トレーニング用靴下。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、装着した状態で足趾のトレーニングを行うことが可能な足趾トレーニング用靴下に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、足趾が床面に接地していない、いわゆる「浮き趾」の問題が指摘されている。たとえば、開眼安楽での閉足位である開眼自由閉足位で、両足のいずれかの足趾の接地が十分でないものが、成人男性では６６．０％、成人女性では７６．２％に見られるという報告もなされている。
【０００３】
この「浮き趾」の状態では、足趾の付根と踵との２点で体重を支えることになり、重心が踵側に後退することとなる。そのため、歩行や走行の際等に地面からの衝撃を足裏の広い領域で十分に吸収し切れず、踵から直接、膝、腰、首へと衝撃が伝わり易くなる。このことが、膝、腰、首等の各部の痛みに繋がることも懸念される。
【０００４】
上記のような「浮き趾」の対処法としては、足趾で踏ん張りながら歩く等の足趾トレーニングが考えられる。また、足趾のトレーニングを意識した靴下としては、たとえば特開２００５−２３２６５６号公報に記載の足指屈伸運動用靴下が存在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−２３２６５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特開２００５−２３２６５６号公報に記載の足指屈伸運動用靴下では、足甲付近から５指の指先までの間に幅広帯状のゴム紐等を縫着することで、足趾の屈伸運動を可能としている。この足趾の運動により、指先の血液循環を良好にして病気などを予防又は治癒しようとしている。
【０００７】
しかし、特開２００５−２３２６５６号公報に記載の足指屈伸運動用靴下では、単に靴下の甲部にゴム紐等を装着しているだけであり、該甲部のゴム紐等が装着者の足趾から位置ずれするのを抑制する手段を設けていない。そのため、足趾を靴下内で動かした際に、甲部のゴム紐等が足趾に対して位置ずれし、足趾トレーニングが効果的に行えないという問題が生じる。
【０００８】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる足趾トレーニング用靴下を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る足趾トレーニング用靴下は、装着者の足趾のトレーニング用に使用可能な足趾トレーニング用靴下であって、装着者の足の甲部に沿う足甲部と、装着者の足の底部に沿う足底部と、装着者の足趾を受入れる先端部と、装着者の足の踵部を受入れる踵部と、先端部の少なくとも一部に設けられ足趾トレーニング用靴下を装着した状態で足趾を屈曲させた際に該足趾に負荷を与える負荷部と、先端部に設けられ負荷部が足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な位置ずれ抑制部と、先端部と踵部の間に設けられる締付部とを備える。負荷部の効果を十分得るためには、締付部は装着者の頚側中心点とひ側中心点を通る線よりも踵よりに設ければよいが、装着感の観点から、好ましくは装着者の土踏まずに当接するように設けることが望ましい。また締付部の幅は例えば５ｍｍ以上とすることが望ましい。
【００１０】
締付部は、伸縮率が７５％から９９％であることが望ましい。ここで伸縮率とは、生地に２０Ｎの力を加えたとき、力を加える前の長さからどれだけの伸びたかを表すものである。また、締付部は足裏側では連続している必要はなく、部分的に設けてもよい。
【００１１】
上記位置ずれ抑制部は、負荷部と接続され、装着者の足趾に沿って延在し、足趾トレーニング用靴下を装着した状態で足趾を把持するように足趾に力を付与することで負荷部が足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な少なくとも１つの把持部を含むものであってもよい。該把持部は１つの足趾を把持するように設けてもよいが、複数の足趾を把持するように設けてもよい。また、この把持部を、装着者の足の第１趾と第５趾の少なくとも一方を把持可能な位置に設けてもよい。
【００１２】
好ましくは位置ずれ抑止部は、少なくとも（親指と小指の）趾部の甲側に設けられ、趾股部から離間した位置において一部が足趾の周方向に足裏側まで延在するように設けられる。
【００１３】
上記先端部が、装着者の足趾を受入れる複数の趾部と、該趾部間に趾股部とを備える場合、上記把持部の端部を、趾股部から離隔させることが好ましい。また、上記締付部は、足趾トレーニング用靴下を装着した際に、装着者の足の甲部の幅方向に延在し、足の甲部に締付力を付与するものであってもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の足趾トレーニング用靴下は、負荷部が足趾に対し位置ずれするのを抑制可能な位置ずれ抑制部を備えるので、靴下の装着状態で足趾を屈曲させた際に、負荷部が足趾に対して位置ずれするのを効果的に抑制することができる。それにより、靴下を装着して足趾を屈曲させた際に、足趾に所望の負荷を与えることができ、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態１における足趾トレーニング用靴下の平面図である。
【図２】本発明の実施の形態１における足趾トレーニング用靴下の底面図である。
【図３】本発明の実施の形態２における足趾トレーニング用靴下の平面図である。
【図４】本発明の実施の形態３における足趾トレーニング用靴下の平面図である。
【図５】本発明の実施の形態４における足趾トレーニング用靴下の平面図である。
【図６】人の右足の骨格図である。
【図７】実施の形態１の足趾トレーニング用靴下の使用前と使用後の被験者１のフットプリントを示す図である。
【図８】実施の形態１の足趾トレーニング用靴下の使用前と使用後の被験者２のフットプリントを示す図である。
【図９】実施の形態１の足趾トレーニング用靴下の使用前と使用後の被験者３のフットプリントを示す図である。
【図１０】実施の形態１の足趾トレーニング用靴下の使用前と使用後の被験者４のフットプリントを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図１〜図６を用いて説明する。
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における足趾トレーニング用靴下１の平面図であり、図２は、該足趾トレーニング用靴下１の底面図である。本実施の形態の足趾トレーニング用靴下１は、装着者の足趾のトレーニングに使用可能な靴下である。該靴下は、足趾のトレーニングに使用可能なものであればよく、トレーニング専用である必要はない。このことは、後述する他の実施の形態の靴下の場合も同様である。
【００１７】
図１に示すように、足趾トレーニング用靴下１は、甲側から見ると、装着者の足趾を受入れる先端部２と、装着者の足の甲部に沿う足甲部４と、装着者の足首を受入れる足首部５と、装着者の足を挿入するための足挿入部９とを備える。図２に示すように、足裏側から見ると、足趾トレーニング用靴下１は、足裏側の先端部２と、装着者の足の底部に沿う足底部８と、装着者の足の踵部を受入れる踵部６とを備える。
【００１８】
図１の例では、足甲部４側の先端部２の素材と、足裏側の先端部２の素材とを異ならせている。また、足甲部４側の先端部２および足裏側の先端部２の足趾トレーニング用靴下１の長手方向（図１の上下方向）の伸縮性も異ならせている。より詳しくは、後述する幅広部以外の足甲部４側の先端部２の上記長手方向の伸縮性を、足裏側の先端部２の上記長手方向の伸縮性よりも良好なものとしている。
【００１９】
図１および図２に示すように、先端部２には、装着者の第１趾〜第５趾をそれぞれ受入れる趾部２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ，２ｅを設けている。各趾部２ａ〜２ｅの趾先部には、幅広部を設けている。このように幅広部を設けることにより、靴下の装着時に足趾の先端部に過度の負荷が加わるのを回避することができ、快適な装着状態を実現することができる。
【００２０】
図１の例では、足甲側の先端部２における各趾部２ａ〜２ｅの幅広部以外の部分を、上述の長手方向に伸縮性の優れたストレッチ素材で構成している。この足甲側の先端部２の伸縮性部分が、足趾トレーニング用靴下１を装着した状態で足趾を屈曲させた際に、装着者の足趾に適度な負荷を与えることが可能な負荷部として機能する。このように負荷部を設けることで、靴下の装着状態で足趾を伸長状態から屈曲させた際に、足趾を元の伸長状態に戻す方向に足趾に対し力を与えることができる。この足趾の屈曲動作を繰り返すことで、適度な負荷を加えながら足趾の屈伸運動を行える。
【００２１】
なお、図１の例では、足甲側の先端部２における各趾部２ａ〜２ｅの幅広部以外の部分を負荷部としているが、負荷部の形状は、任意に選択可能である。たとえば、各趾部２ａ〜２ｅの幅よりも狭い帯状の負荷部を設けることも可能である。また、各趾部２ａ〜２ｅの幅広部を含む足甲側の先端部２全体を負荷部で構成することも可能である。図１の例では、負荷部は、靴下の装着時に、図６に示す末節骨１０上から中節骨１１上を経て基節骨１２上に達するように設けられるが、負荷部の大きさ・位置も任意に選択可能である。この負荷部は、先端部２と同一の素材で構成してもよいが、別の素材で構成してもよい。
【００２２】
本実施の形態１では、先端部２に、装着者の足趾に対して上述の負荷部が位置ずれするのを抑制可能な位置ずれ抑制部を設ける。この位置ずれ抑制部は、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのを抑制できるものであれば如何なる構成であってもよい。たとえば、装着者の足趾に対し上記の負荷部を直接固定するようにしてもよいし、何らかの部材を介して負荷部を足趾に間接的に固定してもよい。
上記のような位置ずれ抑制部を備えることで、足趾トレーニング用靴下１の装着状態で足趾を屈曲させた際に、負荷部が位置ずれするのを効果的に抑制することができる。それにより、足趾トレーニング用靴下１を装着して足趾を屈曲させた際に、足趾に所望の負荷を安定して与えることができ、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる。位置ずれ抑止部は、少なくとも（親指と小指の）趾部の甲側に設ければよく、趾股部から離間した位置において一部が足趾の周方向に足裏側まで延在するように設けてもよい。
【００２３】
図１および図２の例では、位置ずれ抑制部として機能する２つの把持部３ａ，３ｂを設けている。該把持部３ａ，３ｂは、負荷部と接続され、装着者の足趾に沿って延在し、足趾トレーニング用靴下１を装着した状態で足趾を把持するように足趾に力を付与する。このような把持部３ａ，３ｂを設けることにより、負荷部が足趾に対し位置ずれするのを抑制することができる。
【００２４】
上記の把持部３ａ，３ｂは、靴下の装着時に、たとえば図６に示す装着者の末節骨１０や中節骨１１の近傍に位置するように配置すればよいが、末節骨１０と中節骨１１の双方にわたって配置されてもよい。
【００２５】
なお、図１の例では、２つの把持部３ａ，３ｂを設けているが、把持部の数は１つでもよく、３つ以上であってもよい。また、本実施の形態では、把持部３ａ，３ｂは、装着者の足の第１趾と第５趾を受け入れる趾部２ａ，２ｅにそれぞれ設けられているが、これ以外の組合せの趾部に設けてもよい。たとえば、把持部を、趾部２ａ，２ｂや、趾部２ａ，２ｃや、趾部２ａ，２ｄのように趾部２ａ，２ｅ以外の組合せの２つの趾部に対して設けてもよく、趾部２ａ，２ｃ、２ｅのように３つの趾部の組合せに対して設けてもよく、趾部２ａ〜２ｄのように４つの趾部の組合せに対して設けてもよく、趾部２ａ〜２ｅのように５つの趾部の組合せに対して設けてもよい。
上記のように２つ以上の趾部２ａ〜２ｅに対して把持部を設けることで、２箇所以上で負荷部を装着者の足趾に対して固定することができ、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのをより効果的に抑制することができる。また、足趾の屈伸運動中に、足趾トレーニング用靴下１の長手方向の中心線に対して負荷部が傾くことをも効果的に抑制することができる。
【００２６】
また、本実施の形態では、図１および図２に示すように、負荷部を趾部２ａ，２ｅの幅方向に足裏側に向けて延長することで把持部３ａ，３ｂを設けている。つまり、把持部３ａ，３ｂと負荷部を同じ素材で構成している。そのため、把持部３ａ，３ｂが、負荷部の機能をも有することとなる。しかし、把持部３ａ，３ｂと負荷部を異素材で構成してもよい。
【００２７】
図１および図２に示すように、把持部３ａ，３ｂの端部は、各趾部２ａ〜２ｅ間の趾股部７から離隔させることが好ましい。それにより、足趾の屈伸運動中に装着者の足趾の趾股部に把持部３ａ，３ｂが当たることに起因する痛みや不快感等の不都合を回避することができる。
【００２８】
図１に示すように、足甲部４は、足趾トレーニング用靴下１を装着した際に、装着者の足の甲部の幅方向（図１の横方向）に延在し、装着者の足の甲部に締付力を付与可能な締付部４ｂを含むものであってもよい。締付部４ｂは、図１および図２に示すように、足甲部４から足底部８にわたって連続的に延在する。該締付部４ｂは、靴下の装着時に、たとえば図６に示す中足骨１３上を延在するように設けられる。
上記のような締付部４ｂを備えることで、足趾トレーニング用靴下１を装着者の足に固定できることに加え、足趾トレーニング用靴下１を装着した際に装着者の足を上記の幅方向に適度に締め付けて装着者の足趾を広げることができる。それにより、足趾を広げた状態で足趾の屈伸運動を行える。また、前述の把持部３ａ，３ｂとの併用により、締付部４ｂで広げられた足趾を把持部３ａ，３ｂで把持することができ、更に効果的に、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのを抑制することができる。
【００２９】
負荷部の効果を十分得るためには、締付部４ｂは装着者の頚側中心点とひ側中心点を通る線よりも踵寄りに設けることが好ましいが、装着感の観点から、好ましくは装着者の土踏まずに当接するように設けることが望ましいい。また締付部４ｂの幅は例えば５ｍｍ以上とすることが望ましい。締付部４ｂは、伸縮率が７５％から９９％であることが望ましい。また、締付部４ｂは足裏側では連続している必要はなく、部分的に設けてもよい。
【００３０】
なお、本実施の形態では、装着者の足を取り囲むように環状の締付部４ｂを設けているが、装着者の足に対し、その幅方向に締付け力を付与して足趾を広げることができるものであれば、環状以外の任意の形状・数の締付部４ｂを採用可能である。たとえば、帯状の締付部４ｂの幅を変化させてもよく、複数の締付部４ｂを設けてもよい。また、図１および図２の例では、締付部４ｂを横方向に延在させているが、斜め方向に延在させてもよい。
【００３１】
足趾トレーニング用靴下１の長手方向における締付部４ｂの両側には、該締付部４ｂよりも弱伸縮性の伸縮部４ａ，４ｃを設ける。この伸縮部４ａ，４ｃを設けることで、足趾トレーニング用靴下１を装着した際の足へのフィット感を向上することができる。なお、伸縮部４ａ，４ｃは、足甲側の先端部２よりも強伸縮性を有しているので、足甲側の先端部２、伸縮部４ａ，４ｃ、締付部４ｂの順に、強伸縮性を有することとなる。
【００３２】
次に、本実施の形態１における足趾トレーニング用靴下１の製造方法について説明する。
【００３３】
本実施の形態の足趾トレーニング用靴下１を製造するには、たとえば株式会社島精機製作所製の編機ＳＷＧ０４１Ｎを用いて製造することができる。該編機を用いることで、趾部２ａ〜２ｅから足首部５まで連続的に編むことができる。
【００３４】
より詳しくは、足甲部４側の趾部２ａ〜２ｅの趾先部以外の先端部２と、伸縮部４ａ，４ｃと、締付部４ｂとは、ストレッチ加工糸（ＦＴＹ糸）を用いて作製し、趾部２ａ〜２ｅの趾先部と、足裏部４側の先端部２とは、表糸に綿アクリル混合糸およびＦＴＹ糸、裏糸にＦＴＹ糸を用いて作製し、足首部５と、踵部７とは、表糸に綿アクリル混合糸、裏糸にＦＴＹ糸を用いて作製し、足挿入部９は、表糸に綿アクリル混合糸、裏糸にＦＴＹ糸、およびゴム糸を用いて作製する。
【００３５】
なお、足趾トレーニング用靴下１を製造するに際し、次のような工夫を施すことが好ましい。まず、足首部５や踵部７の製造の際に、目移しを行なうことで、これらの部分の幅を保ちながら、着用感をも良好なものとすることができる。また、趾部２ａ〜２ｅにバンナー編みの部分（バンナー部）を設けてもよい。このとき、趾股部７近傍の「バンナー部」において、重ね合わせて編んだ重合せ部を設けることで、趾股部７の穴を目立たなくすることができる。また、趾股部７近傍の複数個所に「止め」を設けることで、趾股部７を強化することができる。
【００３６】
（実施の形態２）
次に、図３を用いて、本発明の実施の形態２について説明する。図３は、本発明の実施の形態２における足趾トレーニング用靴下１を示す平面図である。
【００３７】
図３に示すように、本実施の形態では、先端部２に２つの趾部２ａ，２ｆを設けている。趾部２ａは、装着者の第１趾を受け入れ、趾部２ｆは、装着者の第２趾〜第５趾を受け入れる。そして、趾部２ａに把持部３ａを設け、趾部２ｆにおいて趾部２ａから離れた側の側端部に把持部３ｂを設けている。
本実施の形態の足趾トレーニング用靴下１の場合も、実施の形態１の足趾トレーニング用靴下１の場合と同様に、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのを抑制することができ、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる。
【００３８】
（実施の形態３）
次に、図４を用いて、本発明の実施の形態３について説明する。図４は、本発明の実施の形態３における足趾トレーニング用靴下１を示す平面図である。
【００３９】
図４に示すように、本実施の形態では、先端部２に３つの趾部２ａ，２ｇ，２ｅを設けている。趾部２ａは、装着者の第１趾を受け入れ、趾部２ｇは、装着者の第２趾〜第４趾を受け入れ，趾部２ｅは、装着者の第５趾を受け入れる。そして、趾部２ａに把持部３ａを設け、趾部２ｅに把持部３ｂを設けている。
本実施の形態の足趾トレーニング用靴下１の場合も、実施の形態１の足趾トレーニング用靴下１の場合と同様に、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのを抑制することができ、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる。
【００４０】
（実施の形態４）
次に、図５を用いて、本発明の実施の形態４について説明する。図５は、本発明の実施の形態４における足趾トレーニング用靴下１を示す平面図である。
【００４１】
図５に示すように、本実施の形態では、先端部２に１つの趾部を設け、該趾部に装着者の第１趾〜第５趾を受け入れる。そして、趾部の左側の側端部に把持部３ａを設け、右側の側端部に把持部３ｂを設けている。
本実施の形態の足趾トレーニング用靴下１の場合も、実施の形態１の足趾トレーニング用靴下１の場合と同様に、装着者の足趾に対して負荷部が位置ずれするのを抑制することができ、足趾トレーニングを効果的に行うことが可能となる。
【００４２】
本願発明者等は、図１に示すタイプの足趾トレーニング用靴下１を４人の被験者に実際に装着してトレーニングを行ってもらい、トレーニング前とトレーニング後とでフットプリントをとったので、その結果について図７〜図１０を用いて説明する。
【００４３】
図７〜図１０において、左側がトレーニング前のフットプリントであり、右側がトレーニング後のフットプリントである。
【００４４】
実際に使用した足趾トレーニング用靴下１では、締付部４ｂは、伸縮率８７％の生地で構成され、環状であり、締付部４ｂの幅は２０ｍｍであった。この締付部４ｂの両側に伸縮率１０２％の伸縮部４ａ，４ｃを設ける。負荷部の伸縮率は１４３％であり、図１に示すように、負荷部は先端部２の足甲側の全域にわたって設けられる。
【００４５】
足趾トレーニングについては、上述の足趾トレーニング用靴下１を各被験者に装着してもらい、１日に５０回の足趾の屈伸トレーニングを１月間行ってもらった。その結果、図７〜図１０に示すように、いずれの被験者の場合も、接地困難であった足趾が床面に接地するようになるか、あるいは接地する程度が改善している。つまり、本実施の形態の足趾トレーニング用靴下を使用することで、効果的に足趾トレーニングを行うことが可能となることが確認できた。
【００４６】
以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、上述の実施の形態を様々に変形することも可能である。また、本発明の範囲は上述の実施の形態に限定されるものではない。本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むことが意図される。
【符号の説明】
【００４７】
１  足趾トレーニング用靴下、２  先端部、２ａ〜２ｇ  趾部、３ａ、３ｂ  把持部、４  足甲部、４ａ，４ｃ  伸縮部、４ｂ  締付部、５  足首部、６  踵部、７  趾股部、８  足底部、９  足挿入部、１０  末節骨、１１  中節骨、１２  基節骨、１３  中足骨。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2013076175.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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