(57)【要約】【課題】本発明が解決しようとする課題は、脈波検出及びペーシェントコールの両機能を実現することである。【解決手段】上記の課題を解決するために、一実施形態の脈波検出器は、被検体に対して光を発光する発光部と、前記発光部から発光され、被検体を透過した透過光又は前記被検体で反射した反射光を受光する受光部と、前記受光部にて受光した前記透過光又は前記反射光を電気信号に変換する光電変換部と、前記光、前記透過光及び前記反射光のうち少なくとも１つの光路上に移動可能な受光量変化部と、が備わる。【選択図】図１
2013252327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体に対して光を発光する発光部と、
前記発光部から発光され、被検体を透過した透過光又は前記被検体で反射した反射光を受光する受光部と、
前記受光部にて受光した前記透過光又は前記反射光を電気信号に変換する光電変換部と、
前記光、前記透過光及び前記反射光のうち少なくとも１つの光路上に移動可能な受光量変化部と、
を備えることを特徴とする脈波検出器。
【請求項２】
前記発光部及び前記受光部は、間に前記被検体の身体の一部を挟むようにそれぞれ対向して配置され、
前記受光部は、前記透過光を受光する請求項１に記載の脈波検出器。
【請求項３】
前記発光部及び前記受光部は、前記被検体の身体の一部に対して同じ側にそれぞれ配置され、
前記受光部は、前記反射光を受光する請求項１に記載の脈波検出器。
【請求項４】
前記受光量変化部は、光を遮る遮光部である請求項１乃至３いずれかに記載の脈波検出器。
【請求項５】
前記受光量変化部は、光を反射させる反射部である請求項１乃至３いずれかに記載の脈波検出器。
【請求項６】
前記受光量変化部は、光を減衰させる減衰部である請求項１乃至３いずれかに記載の脈波検出器。
【請求項７】
前記受光量変化部が前記光又は前記透過光若しくは前記反射光のうち少なくとも１つの光量を変化させるようにするための、前記受光量変化部と機械的に接続された弾性部を更に有することを特徴とする請求項１乃至６いずれかに記載の脈波検出器。
【請求項８】
請求項１乃至７いずれか一項に記載の脈波検出器と、
受光量変化部の働きに依存して変化する電気信号を、予め設定された条件に基づいて判定する警告判定部と、
前記警告判定部の判定結果に基づいて、操作者に対して警告を行う警告発生部と、
を有する磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
前記予め設定された条件は前記電気信号の強度に関する閾値であり、
前記警告判定部は、前記閾値をもとに、前記受光量変化部の働きに依存して変化する前記電気信号を判定し、
前記警告発生部は、前記判定に基づいて、操作者に対して警告を行う請求項８に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、脈波検出器及び磁気共鳴イメージング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
患者の脈波を検出し、脈波に同期させて画像を取得するタイミングを計る脈波同期撮像と呼ばれる技術がある。脈波同期撮像を行うことで、心臓の鼓動や血流等によるアーチファクトのない画像を取得することが可能になる。このとき、脈波を検出するにあたり、脈波検出器を患者の身体に取り付ける。脈波検出器は、身体の末端に装着するのが好ましいため、指に装着することが多い。
【０００３】
一方、撮像中に患者から撮像者へ何らかの事態が生じた場合にその旨を訴えるためにペーシェントコールがある。患者は体調不良などの何らかの非常事態に、手でペーシェントコールの操作を行っている。
【０００４】
故に、脈波同期撮像を行う場合には片方の手（指）に脈波検出器を取り付け、もう片方の手でぺーシェントコールの操作を行っている。これによって両手が塞がってしまうことは患者へのストレスに繋がる。また、脈波同期撮像を行うたびに、脈波検出器及びぺーシェントコールの両方を用意しなければならないため、撮像のスループット低下にも繋がる。
【０００５】
脈波検出器が患者の身体からはずれた場合に、脈波検出のために測定している光量の変化から、非常事態であるとしてペーシェントコールを行うことも可能である。しかし、例えば指に脈波検出器を装着した場合、脈波検出器を取り外すためには、もう一方の手を用いて取り外さなくてはならない。故に、両手を使用することを強いられている。また、この手法では患者の意思に依存してしまっているため、例えば意識を失ってしまった場合等にはペーシェントコールを行うことはできない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−２７２１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、脈波検出及びペーシェントコールの両機能を実現することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、一実施形態の脈波検出器は、被検体に対して光を発光する発光部と、前記発光部から発光され、被検体を透過した透過光又は前記被検体で反射した反射光を受光する受光部と、前記受光部にて受光した前記透過光又は前記反射光を電気信号に変換する光電変換部と、前記光、前記透過光及び前記反射光のうち少なくとも１つの光路上に移動可能な受光量変化部と、が備わる
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本実施形態における、磁気共鳴イメージング装置の概略図である。
【図２】本実施形態における、脈波検出から警告発生の流れを示す概略図である。
【図３】本実施形態における、脈波の一例を示した概略図である。
【図４】本実施形態における、脈波検出部の一例を示した概略図である。
【図５】本実施形態における、脈波検出部の他の一例を示した概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、発明を実施するための実施形態について説明する。
【００１１】
図１は、本実施形態における磁気共鳴イメージング装置の構成図である。
【００１２】
本実施形態の脈波検出器及び磁気共鳴イメージング装置について、以下概要を説明する。
【００１３】
本実施形態における磁気共鳴イメージング装置１は、寝台６０に載置された被検体Ｐの手の指に取り付けられた脈波検出部２００の働きにより、被検体Ｐの脈波信号を取得する。そして被検体Ｐは、脈波検出器２００が取り付けられた方の手の動作により、脈波検出器２００で検出される脈波信号を変化させる。その脈波信号の変化をもとに、警告発生部１０８は、操作者に対して患者の異常を知らせる警告を発する。このときの警告とは、操作者の聴覚、視覚、触覚、嗅覚等に対し、警告の旨が操作者にとって直感的に認識しやすいように働きかける。
【００１４】
以下、磁気共鳴イメージング装置１に関して説明する。
【００１５】
ガントリ１０は、静磁場中に置かれた被検体Ｐに高周波磁場を照射し、それにより被検体Ｐから発生する磁気共鳴信号を検出する機器であり、静磁場磁石１１と、傾斜磁場コイル１２と、送受信用ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）コイル１３とを備える。
【００１６】
静磁場磁石１１は、例えば中空の円筒形状に形成され、内部の空間に一様な静磁場を発生させる超伝導磁石である。なお、静磁場磁石１１は、オープン型の磁気共鳴イメージング装置１において、一様な静磁場を発生させる超伝導磁石であってもよい。
【００１７】
傾斜磁場コイル１２は、中空の円筒形状に形成されたコイルであり、静磁場磁石１１の内側に配置される。傾斜磁場コイル１２は、互いに直交するＸ，Ｙ，Ｚの各軸に対応する三つのコイルが組み合わされて形勢されている。本実施形態において、これら三つのコイルは、後述する傾斜磁場電源２０から個別に電流供給を受けて、Ｘ，Ｙ，Ｚの各軸において、Ｚ軸方向の磁場が傾斜磁場中心からの距離に対して、線形に変化する傾斜磁場を発生させる。
【００１８】
また、傾斜磁場コイル１２によって発生するＸ，Ｙ，Ｚ各軸の傾斜磁場は、例えば、スライス選択用傾斜磁場Ｇｓ、位相エンコード用傾斜磁場Ｇｅ及びリードアウト用傾斜磁場Ｇｒにそれぞれ対応する。スライス選択用傾斜磁場Ｇｓは，任意に撮像断面を決定するために用いられる。位相エンコード用傾斜磁場Ｇｅは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の位相を変化させるために用いられる。リードアウト用傾斜磁場Ｇｒは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の周波数を変化させるために用いられる。
【００１９】
送受信用ＲＦコイル１３は、図1に示すとおり、傾斜磁場コイル１２の内側に配置され、後述するＲＦ送信部３０から高周波パルスが供給されることにより高周波磁場を発生させ、発生した高周波磁場を被検体Ｐに送信するとともに、高周波磁場の影響で被検体Ｐから発生する磁気共鳴信号を受信する。なお、受信専用ＲＦコイル（図示なし）によって、被検体Ｐから発生する磁気共鳴信号を受信してもよい。
【００２０】
傾斜磁場電源２０は、傾斜磁場コイル１２に電流を供給する。ＲＦ送信部３０は、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを送受信用ＲＦコイル１３に送信する。ＲＦ受信部４０は、送受信用ＲＦコイル１３から出力される磁気共鳴信号をデジタル化することによって生データを生成する。
【００２１】
シーケンス制御部５０は、計算機システム１００から送信されるシーケンス情報に基づき、傾斜磁場電源２０、ＲＦ送信部３０及びＲＦ受信部４０を駆動することにより、被検体Ｐをスキャンする際の制御を行う。そしてシーケンス制御部５０は、被検体Ｐのスキャンを行った結果、ＲＦ受信部４０から生データが送信されると、受信した生データを計算機システム１００へ転送する。
【００２２】
ここで、シーケンス情報とは、傾斜磁場電源２０が傾斜磁場コイル１２に供給する電源の強さや電源を供給するタイミング、ＲＦ送信部３０が送受信用ＲＦコイル１３に送信する高周波パルスの強さや高周波パルスを送信するタイミング、ＲＦ受信部４０がＮＭＲ（Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ）信号を検出するタイミングなど、スキャンを行うための手順を定義した情報である。
【００２３】
寝台６０は、被検体Ｐが載置される天板６１を備え、後述する寝台制御部７０による制御のもと、天板６１を被検体Ｐが載置された状態で傾斜磁場コイル１２の空洞内へと挿入する。通常、寝台６０は長手方向が静磁場磁石１１の中心軸と平行となるように設置される。
【００２４】
寝台制御部７０は、寝台６０を駆動して、天板６１を長手方向及び上下方向へ移動させる。
【００２５】
計算機システム１００は、磁気共鳴イメージング装置１の全体制御や、データ収集、画像再構成などを行い、インタフェース部１０１、データ処理部１１０、条件設定部１０６、記憶部１０５、入力部１０２、表示部１０３、制御部１０４及び警告発生部１０８を有する。
【００２６】
インタフェース部１０１は、シーケンス制御部５０との間でやり取りされる各種信号の入出力を制御する。例えば、インタフェース部１０１は、シーケンス制御部５０に対してシーケンス情報を送信し、シーケンス制御部５０から生データを受信する。
【００２７】
なお、インタフェース部１０１によって受信された生データは、傾斜磁場コイル１２によって発生したスライス選択用傾斜磁場Ｇｓ、位相エンコード用傾斜磁場Ｇｅ及びリードアウト用傾斜磁場ＧｒによってＳＥ（Ｓｌｉｃｅ  Ｅｎｃｏｄｅ）方向、ＰＥ（Ｐｈａｓｅ  Ｅｎｃｏｄｅ）方向及びＲＯ（Ｒｅａｄ  Ｏｕｔ）方向における空間周波数の情報が対応付けられたフーリエ空間のデータ（ｋ空間データ）として、記憶部１０５に格納される。
【００２８】
また、インタフェース部１０１は、後述する入力部１０２を介して入力された寝台移動要求を寝台制御部７０に送信し、寝台制御部７０は、受信した寝台移動要求に基づいて、寝台６０を駆動させる。
【００２９】
データ処理部１１０は、警告判定部１０７、画像生成部１１１及び脈波生成部１１２を有する。
【００３０】
画像生成部１１１は、寝台６０に載置された被検体Ｐを連続したスライス毎に撮像してそれぞれ断面画像を生成する。具体的には、ｋ空間データとして記憶部１０５に記憶されたフーリエ空間のデータに対して、後処理、即ちフーリエ変換等の再構成を施すことによって、連続したスライス毎に断面画像を生成する。
【００３１】
脈波生成部１１２は、脈波検出部２００にて得られた脈波信号をもとに、被検体Ｐの脈波を生成する。そして被検体Ｐの脈波は、表示部１０３に表示される。
【００３２】
入力部１０２は、操作者から各種指示や情報入力を受け付けるためのマウスやトラックボールなどのポインティングデバイス、モード切り替えスイッチ等の選択デバイス、あるいはキーボード等の入力デバイスを有する。
【００３３】
表示部１０３は、操作者が参照するモニタであり、制御部１０４による制御のもと、被検体Ｐの断面画像や脈波などの各種情報を表示したり、入力部１０２を介して操作者からコマンドを受け付けるためのＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を表示したりする。
【００３４】
記憶部１０５は、インタフェース部１０１から転送されたフーリエ空間のデータや、画像生成部１１１がフーリエ空間のデータをフーリエ変換することで生成する被検体Ｐの断面画像などを記憶する。また、条件設定部１０６にて設定された条件や、被検体Ｐの脈波を記憶する。
【００３５】
制御部１０４は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）やメモリ等を有し、磁気共鳴イメージング装置１の全体制御を行う。例えば制御部１０４は、入力部１０２を介して操作者から入力される撮像条件とブロック・セッティングとをデザインする際に設定されるパラメータとに基づいてシーケンス情報を生成し、生成したシーケンス情報をシーケンス制御部５０に送信することによって被検体Ｐのスキャンを実行する。制御部１０４は、脈波同期撮像を行う場合は、脈波生成部１１２によって得られた被検体Ｐの脈波をもとに、被検体Ｐに対するスキャンのタイミングを制御する。
【００３６】
脈波検出部２００は、被検体Ｐの身体の一部に取り付けられ、被検体Ｐの拍動による血流量の変化をもとに脈波信号を検出する。脈波と同期させて被検体Ｐを撮像する脈波同期撮像を行う場合には、脈波検出部２００で得られた脈波をもとにして撮像のタイミングが決まる。脈波検出部２００は、発光部２１０、受光部２２０、受光量変化部２３０、光電変換部２４０及び筐体２５０を有する。詳細は図２を用いて後述する。
【００３７】
光電変換部２４０は、受光部２２０で受光した光を電気信号に変換する。光電変換部２４０で得られた電気信号の強度が脈波である。以後、光電変換部２４０で得られた電気信号を、脈波信号として表現する。
【００３８】
以下、図２を用い、脈波検出から警告発生までの流れを説明する。
【００３９】
図２は、本実施形態における、脈波検出から警告発生までの流れを示した概略図である。
【００４０】
発光部２１０と受光部２２０は、例えば被検体の身体の一部及び筐体２５０を間に挟み、対向して配置される。発光部２１０から筐体２５０、及び筐体２５０から受光部２２０までの道程は、光ファイバケーブル（図示なし）等で接続される。
【００４１】
発光部２１０から発光された光は被検体Ｐの例えば指を透過し、その透過光は受光部２２０にて受光される。受光された光は光電変換部２４０にて脈波信号に変換される。このとき、血流の具合によって透過光が異なるため、受光部２２０にて受光される光量も異なり、その結果、得られる脈波信号の強度や周期に変化が生じる。このとき、受光部２２０にて受光される光量は、受光量変化部２３０の働きに依存する。
【００４２】
受光量変化部２３０は、筐体２５０に含まれ、発光部２１０から受光部２２０へと向かう光路内外を移動可能に設けられる。そして光路内に存在する場合は、受光量変化部２３０は、受光部２２０にて受光する透過光の光量を変化させる。受光量変化部２３０は、例えば光を遮る遮光板や、光を減衰させる減衰板、光を反射させる反射板等が用いられる。
【００４３】
なお、図２において、発光部２１０→被検体Ｐ→受光量変化部２３０→受光部２２０の順番で配置されているが、受光量変化部２３０の配置はこれに限ることは無い。受光量変化部２３０は、発光部２１０と被検体Ｐとの間に設けられてもよい。
【００４４】
条件設定部１０６は、光電変換部２４０にて得られた脈波信号を判定するための、条件を設定する。ここでの条件は脈波信号の強度や、脈波信号の周期等を指す。
【００４５】
警告判定部１０７は、条件設定部１０６で予め設定された閾値等の条件を用い、光電変換部２４０で得られた脈波信号を判定する。判定とは、警告発生部１０８が、操作者に対して警告を発するか否かの判定である。そして判定した結果、受光部２２０にて得られた脈波信号が条件に合致しない場合に、警告発生部１０８に、操作者に対して種々の警告を発生させる。例えば脈波信号の強度が閾値より大きい（／小さい）と判定した場合、警告発生部１０８に、操作者に対する警告を発生させる。
【００４６】
警告発生部１０８は、警告判定部１０７における判定の結果に基づいて、音や表示部１０３を用い、操作者に対して異常を知らせるための警告を発する。例えば音声で警告を発してもよいし、警告ランプ（図示なし）のＯＮ／ＯＦＦの切替えで警告を発してもよい。警告発生部１０８は、表示部１０３上にて警告の旨を表示させてもよく、その他操作者の五感に訴える種々雑多の手段が適用される。
【００４７】
上述の通り、受光部２２０にて受光される光量を変化させることにより、警告発生部１０８が警告を行うか否かを決める脈波信号に影響が及ぼされる。故に、例えば被検体Ｐの支配下にある受光量変化部２３０の、被検体Ｐによる意図的な操作に起因して、警告発生部１０８は操作者に対して警告を行う。
【００４８】
次に、脈波に関して図３を用いて説明する。
【００４９】
図３は、脈波の時系列変化の例を示した概略図であり、縦軸が脈波強度、横軸が時間である。心臓の拍動によって血流量が変化しており、脈波生成部１１２は、図３（ａ）のような脈波を生成する。そして受光量変化部２３０等の働きにより受光量が減少すると、脈波生成部１１２は、図３（ｂ）のように強度が弱まった脈波を生成する。心臓の拍動に関係しているため、脈波は周期性を持つ。そして、警告判定部１０７は、条件設定部１０６で設定された閾値と、脈波のpeak to peak値とを用い、警告を行うか否かに関して判定する。そして判定の結果に依存して、警告発生部１０８は操作者に対して先述のような警告を行う。具体的には、例えば条件設定部１０６において閾値を設定し、その閾値よりもpeak to peak値が大きい（／小さい）場合に、警告発生部１０８は操作者に対して警告する。即ち、被検体Ｐが受光量変化部２３０を操作することによって受光部２２０が受光する光量が変化し、それに伴い、脈波信号が変化し、peak to peak値が変化する。このとき、警告発生部１０８は、例えばpeak to peak値が閾値より大きい（／小さい）状態が継続する時間等を考慮し、警告を発生してもよい。
【００５０】
なお、閾値の設定は操作者が予め条件設定部１０６にて行うが、これは被検体Ｐに依存した値を設定する。被検体Ｐが変われば、脈波も異なるためである。条件は診断中に設定し直されてもよい。また、閾値として、例えばpeak to peak 値の増減の割合を設定してもよい。
【００５１】
ここで、脈波測定に関して説明する。
【００５２】
脈波を測定するあたり、特定波長の光を被検体Ｐに照射し、その光の反射・透過の度合いから酸素飽和度を測定する。酸素飽和度は、血中の総ヘモグロビン量に占める酸化ヘモグロビンの割合であり、酸化ヘモグロビンや還元ヘモグロビンは、特定の波長の光を吸収しやすいという特徴がある。故に、これらの波長の光を被検体Ｐに照射し、吸収度合いを透過光や反射光から時系列で測定することによって、被検体Ｐの脈波を計測することが可能になる。
【００５３】
次に、受光量変化部２３０として弾性部及び遮光板を用いて光を遮る例を、図４を用いて説明する。
【００５４】
図４は、受光量変化部２３０として弾性部２３２及び遮光板２３１を用いた一例を示す概略図である。
【００５５】
図４（ａ）は、遮光板２３１が光路内に配置されていない例、図４（ｂ）は、遮光板２３１が光路内に配置され、光を遮っている例である。
【００５６】
外部から力が加わっていない場合は、図４（ａ）の状態である。しかし被検体Ｐが、自己の体調が悪化するなどの何らかの不慮の事態に遭遇した場合に操作者に対して警告を行うために、遮光板２３１は移動可能な構成とする。即ち、被検体Ｐが遮光板２３１を図４（ｂ）のような位置に移動させることにより、受光部２２０が受光する光量が変化し、故に脈波にも変化が及ぼされることで、警告発生部１０８は、操作者に対して警告を行う。
【００５７】
遮光板２３１は、ゴム等の弾性部２３２と機械的に接続され、図４（ａ）、（ｂ）に示すように移動するように筐体２５０に設けられる。
【００５８】
弾性部２３２は、図４（ｂ）の状態のときは収縮状態にあり、外力（被検体Ｐの指操作などに起因）が無くなれば、図４（ａ）の状態へと自動的に戻る。即ち、光を遮るためには被検体Ｐの指等で、被検体Ｐが積極的意思を持って遮光板２３１を動作させる。そして一方、光を遮っている状態から遮光板２３１を光路外へと動作させる場合は、被検体Ｐは、指等で抑えている遮光板２３１から指等を離すだけでよい。
【００５９】
ここで、遮光板２３１が光を遮る例を示したが、必ずしも光を完全に遮る必要は無い。たとえば受光量変化部２３０として減衰板を用いて光を減衰させてもよいし、反射板等を用いて反射させてもよい。その他、受光部２２０にて受光される光量を変化させる種々の手段が適用される。
【００６０】
また、被検体Ｐによる誤操作防止の観点から、警告発生部１０８が操作者に対して警告を行うか否かを決定するための、何らかの条件を設けておくことが好ましい。例えば上述したとおり、図３（ｂ）に示すように急激に脈波が変化した後、その状態が継続している時間を考慮してもよい。その他、例えば一定時間中に遮光板２３１が光を遮った回数、即ち脈波が大きく変化した回数等を考慮してもよい。
【００６１】
次に、上述のように透過光を利用して脈波を検出するのではなく、反射光を利用して脈波を検出する一例を説明する。透過光／反射光のどちらを用いても、本実施形態の有用性は実質的に変わらない。
【００６２】
図５は、反射光を用いて脈波を検出する場合の、発光部２１０及び受光部２２０の配置の一例を示す概略図である。図４と比べ、発光部２１０と受光部２２０の配置関係が異なる。その他の受光量変化部２３０や弾性部２３２の働きは図４において説明した内容と同様である。
【００６３】
図５（ａ）は、受光部２２０が反射光を受光している概略図である。
【００６４】
図５（ｂ）は、受光量変化部２３０が光路内に備わっている概略図である。
【００６５】
図４において発光部２１０と受光部２２０が対向する配置である例を示したが、発光部２１０及び受光部２２０が、図５のように同一側に配置されていてもよい。この場合、受光部２２０は、被検体Ｐの身体の一部を透過した透過光ではなく、被検体Ｐの身体の一部を反射した反射光を受光する。
【００６６】
なお、脈波検出部２００を被検体Ｐの指ではなく、手首等の分厚い箇所に装着する場合には、図５に示すように反射光を受光する方式を採用するのが好適である。この方式を用いても、透過光を受光する方式による脈波検出部２００と同様の効果を得ることができる。
【００６７】
以上、脈波同期撮像時に測定する脈波を用いて、被検体Ｐが操作者に対して警告を発する説明をしたが、本実施形態はこれに限ることはない。脈波同期撮像を行わない場合においても脈波検出部２００を被検体Ｐに装着して、ペーシェントコール機能のみの役目を果たすものとして扱ってもよい。
【００６８】
なお、本実施形態において、被検体Ｐが受光量変化部２３０を操作することにより、積極的に操作者に対して警告の旨を知らせる例を示したが、本実施形態はこれに限ることはない。例えば被検体Ｐの体調が急激に悪化し、脈波に変化が起こった場合には、受光量変化部２３０を操作しなくとも自動的に操作者に対して警告を発することが可能である。この場合、脈波のPeak to Peak値の増減の他に、周期を元にして警告を発してもよい。
【００６９】
次に、本実施形態に係る脈波検出器及び磁気共鳴イメージング装置の効果を説明する。
【００７０】
本実施形態によると、片手の簡便な操作によって、検出される脈波信号に影響を与えることができる。故に、脈波検出器が取り付けられた方の手によって、ペーシェントコールを行うことが可能になる。即ち、本実施形態は、操作に片方の手を必要としないため、片手で脈波検出及びペーシェントコールを簡便に行うという課題を解決する。
【００７１】
一実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。本実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００７２】
１  磁気共鳴イメージング装置
１０７  警告判定部
１０８  警告発生部
２１０  発光部
２２０  受光部
２３０  受光量変化部
２４０  光電変換部
【図１】
2013252327.tif 000003
【図２】
2013252327.tif 000004
【図３】
2013252327.tif 000005
【図４】
2013252327.tif 000006
【図５】
2013252327.tif 000007