(57)【要約】【課題】コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができるコンクリートの偽凝結性評価方法を提供することを課題とする。【解決手段】セメントペーストは、減水剤が更に添加されてなると共に、セメントに対する減水剤の添加割合は、偽凝結性の評価対象となるコンクリートにおけるセメントに対する減水剤の添加割合と同一となることを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメントと水とが混練されてなるセメントペースト上に上下方向に沿って配置された棒部材によってセメントペーストに荷重を加えることで、該棒部材をセメントペースト中に降下させる棒部材降下工程と、棒部材の下端部とセメントペーストとが接触した位置からセメントペースト中へ降下した棒部材の下端部までの距離を測定する降下距離測定工程と、該降下距離測定工程の測定結果に応じて前記セメントを用いて作製されたコンクリートの偽凝結性の評価を行う偽凝結性評価工程とを備えたコンクリートの偽凝結性評価方法であって、
前記セメントペーストは、減水剤が更に添加されてなると共に、セメントに対する減水剤の添加割合は、偽凝結性の評価対象となるコンクリートにおけるセメントに対する減水剤の添加割合と同一となることを特徴とするコンクリートの偽凝結性評価方法。
【請求項２】
前記セメントペーストは、ＪＩＳ  Ｒ  ５２０１に規定する標準軟度であることを特徴とする請求項１に記載のコンクリートの偽凝結性評価方法。
【請求項３】
前記偽凝結性評価工程におけるコンクリートは、ＪＩＳ  Ａ  １１５０に規定する方法で測定されるスランプフローが１０ｃｍ以上２０ｃｍ以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載のコンクリートの偽凝結性評価方法。
【請求項４】
前記減水剤は、ポリカルボン酸系、ナフタレンスルホン酸系、リグニンスルホン酸系、アミノスルホン酸系、又は、メラミン系から選択される少なくとも一つであることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のコンクリートの偽凝結性評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セメント及び骨材等を混練してコンクリートを形成した後、比較的早い時期に生じるコンクリートの流動性の低下（偽凝結性）を評価する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンクリートは、セメント、骨材、及び、混和剤等からなるコンクリート組成物が水と混練されて形成されるものである。コンクリートは、施工性を良好にするために、適度な流動性が必要とされる。コンクリートの流動性の調整は、コンクリートの凝結（水和反応）が開始するまでの時間を調整することで行われる。凝結（水和反応）が始まるまでの時間は、一般的に、コンクリート組成物と水とを混練する際の水分量や、混和剤として用いられる減水剤の含有量等を調整することで行うことが可能である。
【０００３】
ところが、上記のように、凝結が開始までの時間を調節した場合であっても、コンクリート組成物と水とを混練した後、比較的早い時期に、コンクリートの流動性が低下する場合がある。斯かる流動性の低下は、コンクリートの凝結によるものではなく、セメントに含有されている半水石膏と水分とが反応し、急激に二水石膏を析出することで発生するものである。斯かる流動性の低下は、コンクリートの凝結の前に生じる現象であり、一般的に偽凝結と言われている。
【０００４】
コンクリートに偽凝結が発生するか否か（偽凝結性）を評価する方法としては、実際にコンクリートを作製して試験する方法が提案されている。具体的には、コンクリート組成物と水とを混練した直後のコンクリートのスランプをＪＩＳ  Ａ  １１０１に規定する方法で測定した結果と、コンクリートをスランプコーン内で５分間静置した後のスランプを上記の方法で測定した結果との差からコンクリートの偽凝結性を評価する方法が提案されている（特許文献１参照）。
【０００５】
また、他の方法としては、セメントと水とを混練してセメントペーストを作製し、該セメントペーストに対して偽凝結性の評価を行い、その結果をコンクリートの偽凝結性の評価として適用する方法が採用されている。斯かる方法では、セメントペースト中に棒部材を降下させ、セメントペースト中への棒部材の降下距離を測定することによって、セメントペーストの偽凝結性の評価が行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−６９８３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、実際にコンクリートを作製して、偽凝結性の評価を行う方法では、実際にコンクリートを用いて評価を行うため、正確な評価を行うことができるものの、セメントと骨材等を含むコンクリート組成物を水と混練する必要があるため、作業が大掛りなものになる。また、大量のコンクリートを作製する必要もあるため、コンクリートの偽凝結性の評価を効率的に行うことが困難である。
【０００８】
一方、セメントペーストの偽凝結性の評価結果をコンクリートの偽凝結性の評価結果として用いる方法では、セメントペーストを用いて簡易的に評価を行うことができるものの、セメントペーストの偽凝結性に関する性状がコンクリートと異なるものであるため、コンクリートの偽凝結性を適切に反映するものとならない。このため、斯かる方法では、コンクリートの偽凝結性を適切に評価することが困難である。
【０００９】
そこで、本発明は、コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができるコンクリートの偽凝結性評価方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を解決するべく、鋭意研究を重ねた結果、コンクリートの偽凝結性が減水剤によって影響され易いことを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
本発明に係るコンクリートの偽凝結性評価方法は、セメントと水とが混練されてなるセメントペースト上に上下方向に沿って配置された棒部材によってセメントペーストに荷重を加えることで、該棒部材をセメントペースト中に降下させる棒部材降下工程と、棒部材の下端部とセメントペーストとが接触した位置からセメントペースト中へ降下した棒部材の下端部までの距離を測定する降下距離測定工程と、該降下距離測定工程の測定結果に応じて前記セメントを用いて作製されたコンクリートの偽凝結性の評価を行う偽凝結性評価工程とを備えたコンクリートの偽凝結性評価方法であって、前記セメントペーストは、減水剤が更に添加されてなると共に、セメントに対する減水剤の添加割合は、偽凝結性の評価対象となるコンクリートにおけるセメントに対する減水剤の添加割合と同一となることを特徴とする。
【００１２】
斯かる構成によれば、偽凝結性の評価対象となるコンクリートを作製する際に用いられる減水剤をセメントペースト中に上記の割合で含有させることで、偽凝結性の評価対象とするコンクリートと、該コンクリートに用いられるセメントを含有したセメントペーストとの偽凝結性に関する性状が近似したものとなる。
【００１３】
一方、降下距離測定工程での測定結果は、セメントペーストの偽凝結性に影響される。具体的には、セメントペーストが偽凝結性を有する場合、時間経過と共に棒部材がセメントペースト中に降下し難く（降下距離が短く）なる。このため、混練されてから所定時間経過したセメントペーストを対象に、降下距離測定工程を行うことで、セメントペーストの偽凝結性の評価を行うことができる。
【００１４】
そして、上述のように、セメントペーストに減水剤を含有させることで、コンクリートとセメントペーストとの偽凝結性に関する性状が近似するため、セメントペーストに対する降下距離測定工程の測定結果をコンクリートの偽凝結性の評価として適用することができる。これにより、実際にコンクリートを形成することなく、コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができる。
【００１５】
前記セメントペーストは、ＪＩＳ  Ｒ  ５２０１に規定する標準軟度であることが好ましい。
【００１６】
前記偽凝結性評価工程におけるコンクリートは、ＪＩＳ  Ａ  １１５０に規定する方法で測定されるスランプフローが１０ｃｍ以上２０ｃｍ以下であることが好ましい。
【００１７】
前記減水剤は、ポリカルボン酸系、ナフタレンスルホン酸系、リグニンスルホン酸系、アミノスルホン酸系、又は、メラミン系から選択される少なくとも一つであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
以上のように、本発明によれば、コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施形態に係る偽凝結性評価方法における棒部材降下工程、及び、降下距離測定工程で用いる測定装置を示した概略図。
【図２】同実施形態に係る偽凝結性評価方法における棒部材の下端側と、容器の断面図であって、（ａ）は、同実施形態に係る偽凝結性評価方法において、棒部材の下端部とセメントペーストとが接触した状態を示した図、（ｂ）は、棒部材がセメントペースト中へ降下した状態を示した図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態について図１を参照しつつ説明する。
【００２１】
本実施形態に係るコンクリートの偽凝結性評価方法は、セメント、骨材、及び、混和剤等を混練してコンクリートを形成した直後から比較的早い時期に生じるコンクリートの流動性の低下（以下、偽凝結性とも記す）を評価する方法である。斯かる偽凝結性評価方法の対象となるコンクリートとしては、特に限定されるものではないが、ＪＩＳ  Ａ  １１５０に規定する方法で測定されるスランプフローが１０ｃｍ以上であるものを対象とすることができる。また、２０ｃｍ以下であるものを対象とすることもできる。
【００２２】
斯かる偽凝結性評価方法では、セメントと水とが混練されてなるセメントペーストが用いられる。該セメントペーストに用いられるセメントとしては、偽凝結性の評価対象となるコンクリートを作製する際に用いるものが使用される。セメントの種類としては、特に限定されるものではなく、普通ポルトランドセメント、早強ポルトランドセメント、中庸熱ポルトランドセメント、高炉セメント、シリカセメント、フライアッシュセメント等が挙げられる。また、セメントと混練される水分の量としては、特に限定されるものではないが、セメントペーストがＪＩＳ  Ｒ  ５２０１に規定する方法で測定される標準軟度となる水分量であることが好ましい。
【００２３】
また、セメントペーストは、偽凝結性の評価対象となるコンクリートを作製する際に用いられる減水剤を含有するものである。該減水剤としては、ＡＥ減水剤、高性能ＡＥ減水剤等を用いることができる。また、斯かる減水剤としては、ポリカルボン酸系、リグニンスルホン酸系、ナフタレンスルホン酸系、アミノスルホン酸系、又は、メラミン系から選択される少なくとも一つの減水剤を用いることができる。減水剤の含有量としては、特に限定されるものではなく、減水剤の種類、コンクリートの配合等に応じて適宜設定することができる。例えば、０．０５重量％以上３重量％以下であることが好ましい。
【００２４】
本実施形態では、図１に示す測定装置１を用いて偽凝結性評価が行われる。測定装置１は、セメントペーストＳを収容可能に構成された容器２と、セメントペーストＳに荷重を加える棒部材３と、該棒部材３を保持する腕部４と、該腕部４が連結された土台部５とを備えている。
【００２５】
容器２は、上方に向かって開口する開口部を備え、収容されたセメントペーストＳが該開口部から上方に向かって露出するように構成されている。また、容器２は、セメントペーストＳが収容された状態でセメントペーストＳの厚みＴが所定の厚み（例えば、４０ｍｍ程度）となるように構成されている。
【００２６】
棒部材３は、容器２に収容されたセメントペーストＳの上方に配置されている。また、棒部材３は、上下方向に沿って配置されている。また、棒部材３は、上下方向（鉛直方向）に沿って可動するように腕部４に保持されている。更に、棒部材３は、上方から下方に向かって自重で降下可能となるように腕部４に保持されている。棒部材３の形状としては、特に限定されるものではなく、例えば、円柱状に形成されたもの等を用いることができる。
【００２７】
本実施形態に係る偽凝結性の評価は、上記のセメントペーストＳに棒部材３によって荷重を加えた際に、棒部材３がセメントペーストＳ中に降下した距離を測定することによって行われる。具体的には、偽凝結性評価方法は、セメントペーストＳに対して棒部材３によって荷重を加えて棒部材３をセメントペーストＳ中へ降下させる棒部材降下工程を備えている。また、偽凝結性評価方法は、セメントペーストＳ中へ降下した棒部材３の降下距離を測定する降下距離測定工程を備えている。更に、偽凝結性評価方法は、降下距離測定工程の測定結果に基づいて前記セメントを用いて作製されるコンクリートの偽凝結性の評価を行う偽凝結性評価工程を備えている。
【００２８】
前記棒部材降下工程では、セメントペーストＳは、容器２内に満たされた状態で、上面が略水平な状態となっており、容器２の開口部から上方に向かって露出した状態となっている。この状態におけるセメントペーストＳの厚みＴとしては、特に限定されるものでないが、例えば４０ｍｍ程度であることが好ましい。
【００２９】
また、棒部材降下工程では、図２（ａ）に示すように、セメントペーストＳ上で上下方向に沿って配置された棒部材３を下方に向かって降下させることで、セメントペーストＳの上面に棒部材３の下端部を接触させる。この際、棒部材３は、セメントペーストＳの上面に対して略直角を成している。そして、棒部材３によってセメントペーストＳに荷重が加えられる。具体的には、棒部材３自身の重量によってセメントペーストＳに荷重が加えられる。これにより、図２（ｂ）に示すように、棒部材３は、セメントペーストＳ中へ鉛直方向に沿って降下することになる。
【００３０】
前記降下距離測定工程では、棒部材３の下端部とセメントペーストＳとが接触した位置からセメントペーストＳ中へ降下した棒部材３の下端部までの距離（降下距離）Ｌを測定する。降下距離Ｌの測定は、棒部材３がセメントペーストＳ中へ降下し始めてから所定時間経過した時（例えば、５分経過時）に行われる。また、降下距離Ｌの測定は、容器２内で所定時間経過したセメントペーストＳに対して行われる。例えば、セメントペーストＳを容器２内に流し込んだ直後を０分とし、０分後、５分後、１０分後、１５分後の各セメントペーストＳに対して降下距離Ｌの測定が行われる。
【００３１】
なお、棒部材降下工程、及び、降下距離測定工程は、上記の測定装置１に代えて、ＪＩＳ  Ｒ  ５２０１の「セメントの物理試験方法」における「８．凝結試験」で使用する装置（ビカー針装置やセメントペースト容器）を用いて行うこともできる。具体的には、棒部材３として、前記ビカー針装置の標準棒を使用し、容器２として、前記ビカー針装置のセメントペースト容器を使用することができる。
【００３２】
前記偽凝結性評価工程では、降下距離測定工程の測定結果（降下距離Ｌ）が所定値（例えば、１５ｍｍ）を超えるか否かによって、コンクリートの偽凝結性の評価を行う。具体的には、降下距離Ｌが所定値を超えない場合には、コンクリートが偽凝結性を示さないと判断し、所定値を超える場合には、斯かるコンクリートが偽凝結性を示すと判断する。これにより、コンクリートの偽凝結性の評価が行われる。
【００３３】
以上のように、本発明に係るコンクリートの偽凝結性評価方法によれば、コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができる。
【００３４】
即ち、偽凝結性の評価対象となるコンクリートを作製する際に用いられる減水剤をセメントペースト中に上記の割合で含有させることで、偽凝結性の評価対象とするコンクリートと、該コンクリートに用いられるセメントを含有したセメントペーストとの偽凝結性に関する性状が近似したものとなる。
【００３５】
一方、降下距離測定工程での測定結果は、セメントペーストの偽凝結性に影響される。具体的には、セメントペーストが偽凝結性を有する場合、時間経過と共に棒部材がセメントペースト中に降下し難く（降下距離が短く）なる。このため、混練されてから所定時間経過したセメントペーストを対象に、降下距離測定工程を行うことで、セメントペーストの偽凝結性の評価を行うことができる。
【００３６】
そして、上述のように、セメントペーストに減水剤を含有させることで、コンクリートとセメントペーストとの偽凝結性に関する性状が近似するため、セメントペーストに対する降下距離測定工程の測定結果をコンクリートの偽凝結性の評価として適用することができる。これにより、実際にコンクリートを形成することなく、コンクリートの偽凝結性の評価を簡便、且つ、適切に行うことができる。
【実施例】
【００３７】
以下、本発明の実施例について説明する。
【００３８】
＜実施例＞
１．セメントペーストの作製
下記表１に示す４種類の各セメントと、水分と、減水剤（BASFポゾリス社製15S）とを混練することでセメントペースト１〜４（実施例１〜４）を作製した。水分の添加量としては、得られる各セメントペーストがＪＩＳ  Ｒ  ５２０１に規定する方法で測定される標準軟度となるような水分量とした。セメントの重量に対して１重量％の減水剤を決定した水分量の一部として添加した。
【００３９】
【表１】
2013210253.tif 000002
【００４０】
２．偽凝結性の評価
ＪＩＳ  Ｒ  ５２０１の「セメントの物理試験方法」における「８．凝結試験」で使用する装置（ビカー針装置、及び、セメントペースト容器）を用いて、上記各セメントペーストに対して、棒部材降下工程と、降下距離測定工程とを行った。具体的には、セメントペーストを収容する容器として、前記ビカー針装置のセメントペースト容器を用い、該セメントペースト容器中に上記のセメントペーストを流し込んだ。そして、セメントペーストの上面を略水平な状態にした。セメントペースト中に降下させる棒部材として、上記ビカー針装置の標準棒を用い、該標準棒の下方にセメントペーストを収容したセメントペースト容器を配置した。
【００４１】
次に、標準棒の下端部をセメントペーストの上面に接触させた状態から棒部材の自重によってセメントペーストに対して荷重を加えた。これにより、標準棒をセメントペースト中へ降下させた。そして、標準棒がセメントペースト中に降下し始めてから５分経過した時の降下距離Ｌを測定した。なお、降下距離Ｌの測定は、セメントペースト容器内にセメントペーストを流し込んだ直後を０分とし、０分後、５分後、１０分後、１５分後の各時間において各セメントペーストに対して行った。降下距離Ｌの測定結果は、下記表２に示す。なお、降下距離Ｌが１５ｍｍ以上であれば、偽凝結性なし（○）とし、１５ｍｍ以下であれば、偽凝結性あり（×）と評価した。
【００４２】
＜比較例＞
セメントペーストを作製する際に、減水剤を添加しなかったこと以外は、実施例と同一の方法でセメントペーストを作製し（比較例１〜４）、同一の方法で降下距離Ｌの測定を行った。降下距離Ｌの測定結果、及び、偽凝結性の評価結果は、下記表２に示す。
【００４３】
【表２】
2013210253.tif 000003
【００４４】
＜参考例＞
１．コンクリートのスランプの測定
上記の各セメントを用いてコンクリート１〜４（参考例１〜４）を作製した。コンクリートの配合は、下記表３に示す。得られた各コンクリートに対して、ＪＩＳ  Ａ  １１０１に規定する方法でスランプの測定を行った。具体的には、各コンクリートを１つの容器内で作製し、作製した直後のコンクリートを該容器内から採取してスランプコーンに充填した。そして、スランプコーン内でコンクリートを静置することなく（練上直後、即ち、静置時間０分）、スランプの測定を行った。次に、同一容器内からコンクリートを採取してスランプコーンに充填し、スランプコーン内でコンクリートを５分間静置した後、スランプの測定を行った。測定結果については、下記表４に示す。なお、練上直後の測定結果と５分間静置後の測定結果との差が１５ｍｍ以下であれば、偽凝結性なし（○）とし、１５ｍｍを超えれば、偽凝結性あり（×）と評価した。
【００４５】
【表３】
2013210253.tif 000004
【００４６】
【表４】
2013210253.tif 000005
【００４７】
＜まとめ＞
実施例と参考例とを比較すると、実施例における偽凝結性の評価結果と、参考例における偽凝結性の評価結果とが同一となることが認められる。これに対し、比較例と参考例とを比較すると、比較例における偽凝結性の評価結果と、参考例における偽凝結性の評価結果とが異なることが認められる。つまり、実施例のように、セメントペーストに減水剤を含有させることにより、セメントペーストとコンクリートとの偽凝結性に関する性状が近似したものとなることが認められる。このため、セメントペーストに対する偽凝結性の評価結果をコンクリートの偽凝結性の評価として適用することができる。これにより、実際にコンクリートを作製することなくコンクリートの偽凝結性の評価を行うことができるため、偽凝結性の評価を容易に行うことができる。
【符号の説明】
【００４８】
１…測定装置、２…容器、３…棒部材、４…腕部、５…土台部
【図１】
2013210253.tif 000006
【図２】
2013210253.tif 000007