(57)【要約】      （修正有）【課題】任意の方向に容易に曲げることができ、また任意の方向に曲げたときにも可撓性チューブの先端位置のズレが生じないチューブ構造体を提供する。【解決手段】液体が流れる複数本の可撓性チューブ４，６から構成されたチューブ集合体８と、チューブ集合体８を覆う被覆部材１０とから構成されたチューブ構造体。チューブ集合体８が複数本の可撓性チューブ４，６を螺旋状に縒り合わせて構成されている。このチューブ集合体８は、複数本の可撓性チューブ４，６を成形した後に螺旋状に縒り合わせ、その後架橋反応させて形成される。このチューブ集合体８は、例えば、一対の可撓性チューブ４，６から構成されるが、３本又は４本以上の可撓性チューブから構成するようにしてもよい。【選択図】図２
2013210026.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
液体が流れる複数本の可撓性チューブから構成されたチューブ集合体と、前記チューブ集合体を覆う被覆部材とから構成され、前記チューブ集合体が前記複数本の可撓性チューブを螺旋状に縒り合わせて構成されていることを特徴とするチューブ構造体。
【請求項２】
前記複数本の可撓性チューブは合成樹脂から形成され、前記チューブ集合体は、前記複数本の可撓性チューブを成形した後に螺旋状に縒り合わせ、その後架橋反応させて形成されることを特徴とする請求項１に記載のチューブ集合体。
【請求項３】
前記チューブ集合体の両端部には、前記複数本の可撓性チューブを束ねるための結束部材が設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載のチューブ構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、温水、冷水などの熱媒を流すために用いるチューブ構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、床暖房装置などの温水利用装置では、温水を生成する熱源機と温水利用装置の装置本体（例えば、床暖房装置本体）とがチューブ構造体を介して接続され、熱源機からの温水は、このチューブ構造体を介して装置本体との間を循環される（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
このようなチューブ構造体１０１は、例えば、図７（ａ）及び（ｂ）に示す構造を有し、熱源機からの温水を装置本体（例えば、床暖房装置本体）に送給する往きチューブ１０２と、装置本体からの温水を熱源機に戻す戻りチューブ１０４とを備え、往きチューブ１０２及び戻りチューブ１０４が横並びに配置され、これらチューブ１０２，１０４が断熱性テープ１０６で巻かれて束ねられ、断熱性テープ１０６で束ねられたチューブ１０２，１０４がさや管１０８内に挿入される。
【０００４】
このチューブ構造体１０１では、往きチューブ１０２の一端側は熱源機の供給側に接続され、その他端側は装置本体（例えば、床暖房装置本体）の流入側に接続され、また戻りチューブ１０４の一端側が熱源機の戻り側に接続され、その他端側は装置本体の流出側に接続され、さや管１０８は熱源機と床暖房装置本体との間の往きチューブ１０２及び戻りチューブ１０４を覆っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２１１５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述したチューブ構造体１０１では、次の通りの解決すべき問題がある。第１に、往きチューブ１０２及び戻りチューブ１０４が横並び（具体的には、図７において上下方向）に配置されているので、このチューブ構造体を図７（ａ）において左右方向、図７（ｂ）において紙面に垂直な方向に曲げるときには容易に曲げることができるが、この方向に対して直角方向（図７（ａ）及び（ｂ）において上下方向）に曲げるときには、往きチューブ１０２及び戻りチューブ１０４が重なっている故に、曲げ難くなる。従って、曲げ易さに方向性が生じ、この方向性によりチューブ構造体１０１の配管施工に時間を要することがある。
【０００７】
第２に、チューブ構造体を図７（ａ）において左右方向、図７（ｂ）において紙面に垂直な方向に曲げたときには、往きチューブ１０２及び戻りチューブ１０４が同じように曲がるので、これらチューブ１０２，１０４の先端位置は変わらないが、図７（ａ）及び（ｂ）において例えば上下方向上方（又は下方）に曲げたときには、往きチューブ１０２（又は戻りチューブ１０４）が曲げ方向内側に、また戻りチューブ１０４（又は往きチューブ１０２）が曲げ方向外側になり、往きチューブ１０２（又は戻りチューブ１０４）の先端位置が戻りチューブ１０４（又は往きチューブ１０２）の先端位置よりも突出するようになる。この先端位置の変動が大きくなると、これらチューブ１０２，１０４の熱源機（及び／又は器機本体）への接続の際にチューブ切断などの工程が増え、チューブ接続に時間を要するようになる。
【０００８】
本発明の目的は、任意の方向に容易に曲げることができ、また任意の方向に曲げたときにも可撓性チューブの先端位置のズレが生じないチューブ構造体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載のチューブ構造体は、液体が流れる複数本の可撓性チューブから構成されたチューブ集合体と、前記チューブ集合体を覆う被覆部材とから構成され、前記チューブ集合体が前記複数本の可撓性チューブを螺旋状に縒り合わせて構成されていることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の請求項２に記載のチューブ構造体では、前記複数本の可撓性チューブは合成樹脂から形成され、前記チューブ集合体は、前記複数本の可撓性チューブを成形した後に螺旋状に縒り合わせ、その後架橋反応させて形成されることを特徴とする。
【００１１】
更に、本発明の請求項３に記載のチューブ構造体では、前記チューブ集合体の両端部には、前記複数本の可撓性チューブを束ねるための結束部材が設けられていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の請求項１に記載のチューブ構造体によれば、チューブ集合体が複数本の可撓性チューブを螺旋状に縒り合わせて構成されているので、曲げ易さについての方向性がなく、任意の方向に容易に曲げることができ、またこのことに関連して、任意の方向に曲げたときに複数本の可撓性チューブの先端位置がずれることがなく、その結果、チューブ構造体の配管施工が容易になるとともに、熱源機などへの接続作業も容易となる。加えて、このように縒り合わせた状態では、複数本の可撓性チューブ間の接触は点接触状態となり、隣接する可撓性チューブ間の熱交換を抑えることができる。このようなチューブ構造体は、例えば、熱源機と温水利用装置本体（例えば、床暖房装置本体など）との間に配設され、複数本の可撓性チューブの一部には熱源機からの往き温水が流れ、複数本の可撓性チューブの残部には温水利用装置本体からの戻り温水が流れるが、上述した熱交換を抑えることによって、往き温水の温度低下を抑えることが可能となる。
【００１３】
また、本発明の請求項２に記載のチューブ構造体によれば、複数本の可撓性チューブを成形した後に螺旋状に縒り合わせ、その後架橋反応させてチューブ集合体を形成するので、縒り合わせたチューブ集合体を安定的な形状に保持することができる。
【００１４】
更に、本発明の請求項３に記載のチューブ構造体によれば、チューブ集合体の両端部に結束部材が設けられているので、縒り合わせたチューブ集合体の解けを防止することができる。この結束部材は、チューブ集合体の長手方向に間隔をおいて設けることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に従うチューブ構造体の第１の実施形態を用いた施工例を簡略的に示す断面図。
【図２】図１のチューブ構造体の一部を示す正面図。
【図３】図３（ａ）〜（ｃ）は、図２のチューブ構造体を製作するための縒合せ方法を説明するための図。
【図４】本発明に従うチューブ構造体の第２の実施形態の一部を示す正面図。
【図５】図５（ａ）〜（ｃ）は、図４のチューブ構造体を製作するための縒合せ方法を説明するための図。
【図６】図６（ａ）〜（ｆ）は、本発明に従うチューブ構造体の第３の実施形態を製作するための縒合せ方法を説明するための図。
【図７】図７（ａ）は、従来のチューブ構造体を示す断面図、図７（ｂ）は、従来のチューブ構造体を一部断面で示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図１〜図６を参照して、本発明に従うチューブ構造体の実施形態について説明する。
【００１７】
〔第１の実施形態〕
図１〜図３を参照して、第１の実施形態のチューブ構造体について説明する。図１及び図２において、図示のチューブ構造体２は、２本の可撓性チューブ４，６から構成されたチューブ集合体８と、このチューブ集合体８を覆う被覆部材１０とから構成されている。可撓性チューブ４，６は、例えばポリエチレン、架橋ポリエチレンなどから形成され、後述するように縒り合わせてチューブ集合体８が構成される。例えば、床暖房装置に適用する場合、これら可撓性チューブ４，６として、内径が４〜１０ｍｍｍ程度（例えば、５ｍｍ程度）のものが用いられ、一方の可撓性チューブ４が、往き温水が流れる往きチューブとして機能し、他方の可撓性チューブ６が、戻り温水が流れる戻りチューブとして機能する。
【００１８】
この形態では、被覆部材１０はさや管から構成され、このさや管は、例えば、ポリエチレン、架橋ポリエチレンなどから形成され、内径が１０〜２２ｍｍ程度（例えば、１４ｍｍ程度）のものが用いられる。このさや管は、可撓性チューブ４，６と同様に可撓性を有し、チューブ集合体８の外周面を覆って保護する。
【００１９】
この形態では、チューブ集合体８の両端部に結束部材１２、１４が取り付けられている。結束部材１２．１４は、それ自体周知の結束バンド、結束リングなどから構成することができる。例えば、さや管１０内にチューブ集合体８を挿入した形態のものでは、さや管及びチューブ集合体６を所望長さに切断した後に、このチューブ集合体８の両端部に結束部材１２，１４が取り付けられ、このように取り付けることによって、縒り合わせたチューブ集合体８の解けを防止することができる。
【００２０】
このような結束部材１２，１４は、チューブ集合体８の長手方向（図２において左右方向）に所定の間隔、例えば３００〜４５０ｍｍの間隔をおいて設けるのが好ましく、このように結束部材１２，１４を取り付けたチューブ集合体８をさや管１０内に挿入した形態のものでは、さや管１０及びチューブ集合体８を所望長さに切断した際に、結束部材１２，１４がチューブ集合体８の両端部に位置するようになり、これによって、チューブ集合体８の解けを防止することができる。
【００２１】
このようなチューブ構造体２は、例えば、図１に示すようにして温水利用装置としての床暖房装置２０に適用される。床暖房装置２０は、温水を生成するための熱源機２２と、温水を利用して床面を暖めるための床暖房装置本体２４とを備え、熱源機２２が、例えば一戸建て家屋の外壁２１の外側に取り付けられ、床暖房装置本体２４が、室内の床面（例えば、下地合板２６）に設置される。床暖房装置本体２４は、温水チューブ２７が内蔵された床暖房パネル２８と、温水チューブを有しないダミーパネル３０とを含み、床暖房パネル２８及びダミーパネル３０が室内の床面に所要の通りに設置され、これら床暖房パネル２８及びダミーパネル３０の表面にフローリング材３２が取り付けられる。
【００２２】
チューブ構造体２は、家屋の床下空間３４を通して熱源機２２と床暖房装置本体２４との間に配設され、チューブ集合体８の一端部は熱源機２２側に接続され、その他端部は床暖房装置本体２４側に接続される。具体的には、床暖房装置本体２４の床暖房パネル２８に関連してヘッダ部材３６が設けられ、このヘッダ部材３６の供給部が床暖房パネル２８の温水チューブ２７の供給側端部に接続され、その戻り部がこの温水チューブ２７の戻り側端部に接続される。チューブ構造体２の一方の可撓性チューブ４の一端部４ａが熱源機２２の供給接続部３８に接続され、その他端部４ｂがヘッダ部材３６の流入部４０に接続される。また、他方の可撓性チューブ６の一端部６ａが熱源機２２の戻り接続部４２に接続され、その他端部６ｂがヘッダ部材３６の流出部４４に接続される。
【００２３】
このように接続されるので、熱源機２２にて生成された温水は、その供給接続部３８からチューブ構造体２の一方の可撓性チューブ４（往きチューブ）を通してヘッダ部材３６の流入部４０に供給され、このヘッダ部材３６を通してその供給部から床暖房パネル２８の温水チューブ２７に流れ、この温水チューブ２７を流れる間に温水の熱が利用され、この温水の熱を利用して床面（即ち、フローリング材３２）が加温される。温水チューブ２７を流れる温水は、ヘッダ部材３６の戻り部に戻り、更にヘッダ部材３６を通してその流出部４４から他方の可撓性チューブ６（戻りチューブ）を通して熱源機２２の戻り接続部４２に戻り、このようにして熱源機２２と床暖房パネル２８との間をチューブ構造体２を介して温水が循環される。
【００２４】
上述したチューブ集合体８は、例えば、図３（ａ）〜（ｃ）に示すようにして製作される。尚、図３において、縒合せ方法の理解を容易にするために、一方の可撓性チューブ４についてはマークを付けず、他方の可撓性チューブ６については破線５２を付して示している。
【００２５】
例えば、図３（ａ）で示すように、一対の可撓性チューブ４，６の一端部（図３において下端部）を締結部材１２（又は１４）などを用いて束ね、この束ねた部位を固定装置（図示せず）などで固定する。そして、図３（ｂ）で示すように、一対の可撓性チューブ４を他方の可撓性チューブ６の下側を通してこれに絡め、次いで、図３（ｂ）で示すように、他方の可撓性チューブ６を一方の可撓性チューブ４の下側を通してこれに絡め、これらを繰り返して図３（ｃ）で示すように一対の可撓性チューブ４，６を相互に螺旋状に縒り合わせるようにする。その後、縒り合わせた一対の可撓性チューブ４，６の先端部に結束部材１４（又は１２）を取り付け、このようにして図２に示す通りのチューブ集合体８を製作することができる。
【００２６】
このように製作したチューブ集合体２においては、可撓性チューブ４，６が螺旋状に絡め合わされているので、曲げ易さについての方向性がなく、任意の方向に容易に曲げることができ、また任意の方向に曲げたときに可撓性チューブ４，６の先端位置がずれることがなく、更に可撓性チューブ４，６間の接触が点接触状態となり、例えば床暖房装置２０に適用した場合に、可撓性チューブ４（往きチューブ）と他方の可撓性チューブ６（戻りチューブ）との間の熱交換（具体的には、往きチューブを流れる往き温水と戻りチューブを流れる戻り温水との間の熱交換）を抑えることができる。
【００２７】
尚、このようなチューブ集合体８は、一対の可撓性チューブ４，６を成形した後に直ちに図３（ａ）〜（ｃ）で示すように縒り合わせ、このように縒り合わせた状態にて架橋工程を施す（即ち、架橋により樹脂同士を連結させる）ことにより、縒り合わせたチューブ集合体８の形態を安定させることができ、これによって、結束部材１２，１４を省略することが可能となる。
【００２８】
〔第２の実施形態〕
次に、図４及び図５を参照して、第２の実施形態のチューブ構造体について説明する。第１の実施形態においては、２本の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成いるが、第２の実施形態においては、３本の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成している。尚、以下の実施形態においては、第１の実施形態と実質上同一の部材には同一の参照番号を付し、その説明を省略する。
【００２９】
図４及び図５において、第２の実施形態のチューブ構造体２Ａは、３本の可撓性チューブ、即ち第１チューブ５２、第２チューブ５４及び第３チューブ５６を備えており、第１〜第３チューブ５２，５４，５６を次のように縒り合わせてチューブ集合体８Ａが構成される。第１〜第３チューブ５２，５４，５６、被覆部材１０としてのさや管及び結束部材１２の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一のものでよい。
【００３０】
次に、図５（ａ）〜（ｃ）を参照して、チューブ集合体８Ａの製作方法について説明する。尚、図４及び図５において、縒合せ方法の理解を容易にするために、第１チューブ５２については破線５８を付し、第２チューブ５４については一点鎖線６０を付し、また第３チューブ５６については二点鎖線６２を付して示している。
【００３１】
例えば、図５（ａ）で示すように、第１〜第３チューブ５２，５４．５６の一端部（図５において下端部）を締結部材１２（又は１４）などを用いて束ね、この束ねた部位を固定装置（図示せず）などで固定する。そして、第３チューブ５６を第２チューブ５４の下側からこの第２チューブ５４と第１チューブ５２との間を通し、図５（ｂ）に示すように、第３チューブ５６を第１チューブ５２の上側を通してこれに絡める。その後、図５（ｃ）に示すように、第１チューブ５２を第２チューブ５４の上側を通してこれに絡め、更に図４から理解されるように、第２チューブ５４を第３チューブ５６の上側を通してこれに絡め、これらを繰り返して第１〜第３チューブ５２，５４，５６を螺旋状に縒り合わせる。その後、縒り合わせた３本のチューブ５２，５４，５６の先端部に結束部材１４（又は１２）を取り付け、このようにして図４に示す通りのチューブ集合体８Ａを製作することができ、このように製作したチューブ集合体８Ａにおいても、第１〜第３チューブ５２，５４，５６が螺旋状に絡め合わされているので、第１の実施形態と同様の作用効果を達成することができる。
【００３２】
このようなチューブ集合体８Ａを備えたチューブ構造体２Ａは、例えば、２回路の床暖房パネルを備えた床暖房装置本体と熱源機とを接続するのに適用することができ、この場合、第１チューブ５２は、例えば熱源機からの温水を床暖房装置本体の一方の回路の床暖房パネルの供給側に供給するのに、第２チューブ５４は、例えば熱源機からの温水を他方の回路の床暖房パネルの供給側に供給するのに、また第３チューブ５６は、例えば２回路の床暖房パネルからの温水を熱源機側に戻すのに用いられる。
【００３３】
〔第３の実施形態〕
次に、図６を参照して、第３の実施形態のチューブ構造体及びその製作方法について説明する。第２の実施形態においては、３本の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成いるが、第３の実施形態においては、４本の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成している。
【００３４】
図６において、第３の実施形態のチューブ構造体は、４本の可撓性チューブ、即ち第１チューブ７２、第２チューブ７４、第３チューブ７６及び第４チューブ７８を備えており、第１〜第４チューブ７２，７４，７６，７８を次のように縒り合わせてチューブ集合体８Ｂが構成され、このチューブ集合体８Ｂが上述したように被覆部材（図示せず）で被覆され、その両端部に結束部材（図示せず）が取り付けられる。尚、第１〜第４チューブ７２，７４，７６，７８、被覆部材（さや管）及び結束部材の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一のものでよい。
【００３５】
次に、図６（ａ）〜（ｆ）を参照して、チューブ集合体８Ｂの製作方法について説明する。尚、図６において、縒合せ方法の理解を容易にするために、第１チューブ７２については破線８０を付し、第２チューブ７４については一点鎖線８２を付し、第３チューブ７６については二点鎖線８４を付し、第４チューブ７８については実線８６を付して示している。
【００３６】
例えば、図６（ａ）で示すように、第１〜第４チューブ７２，７４，７６，７８を用意し、それらの一端部を締結部材（図示せず）などを用いて束ね、この束ねた部位を固定装置（図示せず）などで固定する。そして、図６（ｂ）で示すように、第２チューブ７４を第３チューブ７６の上側を通して第４チューブ７８及び第１チューブ７２の間から第１チューブ７２の上側を通し、更に、図６（ｃ）で示すように、第３のチューブ７６を第４チューブ７８の上側を通す。
【００３７】
その後、図６（ｄ）で示すように、第３チューブ７６を第４チューブ７８及び第２チューブ７４の間から第２チューブ７４の下側を通し、更に第２チューブ７４及び第１チューブ７２の間から第１チューブ７２の上側を通す。更に、図６（ｅ）で示すように、第２チューブ７４を第４チューブ７８及び第１チューブ７２の間から第４チューブ７８の下側を通し、その後、図６（ｆ）で示すように、第４チューブ７８を第２チューブ７４及び第１チューブ７２の間から第１チューブ７２の下側を通し、これらを繰り返して第１〜第４チューブ７２，７４，７６，７８を絡めて螺旋状に縒り合わせるようにする。しかる後、縒り合わせた４本のチューブ７２，７４，７６，７８の先端部に結束部材１４（又は１２）を取り付け、このようにしてチューブ集合体８Ｂを製作することができ、このように製作したチューブ集合体８Ｂにおいても、第１〜第４チューブ７２，７４，７６，７８が螺旋状に縒り合わされて絡め合っているので、第１の実施形態と同様の作用効果を達成することができる。
【００３８】
このようなチューブ集合体８Ｂを備えたチューブ構造体２Ａは、例えば、２回路の床暖房パネルを備えた床暖房装置本体と熱源機とを接続するのに適用することができ、この場合、第１チューブ７２は、例えば熱源機からの温水を床暖房装置本体の一方の回路の床暖房パネルの供給側に供給するのに、第２チューブ７４は、例えば熱源機からの温水を他方の回路の床暖房パネルの供給側に供給するのに、また第３チューブ７６は、床暖房装置本体の一方の回路の床暖房パネルの戻り側からの温水を熱源機側に戻すのに、更に第４チューブ７８は、他方の回路の床暖房パネルの戻り側からの温水を熱源機側に戻すのに用いられる。
【００３９】
尚、この第３の実施形態（又は第２の実施形態）におけるチューブ集合体８Ｂ（又は８Ａ）についても、第１の実施形態のものと同様に、第１〜第４チューブ７２〜７８（又は第１〜第３チューブ５２〜５６）を成形した後に直ちに図６（ａ）〜（ｆ）（又は図５（ａ）〜（ｃ））で示すように縒り合わせた後に架橋工程を通して架橋反応させることにより、縒り合わせたチューブ集合体８Ｂ（又は８Ａ）の形態を安定させることができる。
【００４０】
以上、本発明に従うチューブ構造体の実施形態について説明したが、本発明はこれら実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変形乃至修正が可能である。
【００４１】
例えば、上述した実施形態では、２〜４本の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成しているが、５本以上の可撓性チューブを縒り合わせてチューブ集合体を構成するようにしてもよい。
【００４２】
また、例えば、上述した実施形態では特に設けていないが、チューブ集合体８（８Ａ，８Ｂ）の断熱性を高めるとともに、その形態をより安定させるために、このチューブ集合体８（８Ａ，８Ｂ）の外周面に断熱性テープなどを巻き付けるようにしてもよく、この場合に結束部材１２，１４を省略することができる。
また、例えば、上述した実施形態では、被覆部材１０としてさや管を用いているが、このさや管に代えて、被覆部材としての断熱性部材でチューブ集合体８（８Ａ，８Ｂ）を覆うようにしてもよく、或いは被覆部材としての断熱性テープをチューブ集合体８（８Ａ，８Ｂ）に巻き付けるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４３】
２，２Ａ，１０１  チューブ構造体
４，６  可撓性チューブ
８，８Ａ，８Ｂ  チューブ集合体
１０，１０８  さや管
１２，１４  結束部材
５２，５４，５６  チューブ（可撓性チューブ）
７２，７４，７６，７８  チューブ（可撓性チューブ）
１０２  往きチューブ
１０４  戻りチューブ
【図１】
2013210026.tif 000003
【図２】
2013210026.tif 000004
【図３】
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【図４】
2013210026.tif 000006
【図５】
2013210026.tif 000007
【図６】
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【図７】
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