(57)【要約】【課題】容易に、素早く長さを調節できると共にユーザーにとって使いやすく安全な体操棒を提供する。【解決手段】体操棒１は、一方の端部から他方の端部に向けて予め定められた範囲にわたり設けられる第１ねじ部を有する第１部材と、第１ねじ部にかみ合う第２ねじ部を有し、第１ねじ部若しくは第２ねじ部の回転により第１部材を軸方向に移動させる第２部材と、第１部材若しくは第２部材の端部に固定され、表面に曲面を含む把持部３０とを備える。【選択図】図４
2013034610.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の端部から他方の端部に向けて予め定められた範囲にわたり設けられる第１ねじ部を有する第１部材と、
前記第１ねじ部にかみ合う第２ねじ部を有し、前記第１ねじ部若しくは前記第２ねじ部の回転により前記第１部材を軸方向に移動させる第２部材と、
少なくとも前記第１部材若しくは前記第２部材の端部に固定され、表面に曲面を含む把持部と
を備える体操棒。
【請求項２】
前記第１部材が、前記第１ねじ部に隣接する領域に、前記第１ねじ部に比べて平滑な表面を有する円柱部を含み、
前記第２部材が、前記第１ねじ部を格納した状態で前記第１部材を前記軸方向に移動可能に保持する請求項１に記載の体操棒。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体操棒に関する。特に、本発明は、長さを自在に調節することができる体操棒に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、棒体の両端に所定の大きさの球体を設けた体操棒が知られている（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１に記載の体操棒によれば、棒体の両端の球体をユーザーが握りながら所定の運動をすることができる。また、棒状の器具本体と、嵌合部と、嵌合部の一端部に中間部が連結された握り部とを有し、嵌合部が器具本体の各端部に着脱自在に固定される一対のＴ字形グリップと、器具本体及びＴ字形グリップ間に設けられたグリップ間隔調整手段とを備えた健康器具が知られている（例えば、特許文献２参照。）。特許文献２に記載の健康器具によれば、器具本体の両端に嵌合されたＴ字形グリップの間隔をグリップ調整手段により調整できるので、健康器具の長さを使用者の体長にある程度、合わせることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭６２−１８３８６６号公報
【特許文献２】特開平０９−３１３６３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載されているような体操棒においては、体操棒の長さをユーザーが所望する長さに調節することができない。したがって、ユーザーにとって使いにくいだけでなく、ユーザーの身長に合わない長さの体操棒を用いた運動により、例えば、ユーザーの体に対するストレッチ効果が十分ではなくなり、運動の効果が低くなる場合がある。
【０００５】
また、特許文献２に記載されているような健康器具は、Ｔ字形グリップの嵌合部に器具本体の分割部材の端部を差し込んだり引き抜いたりすることにより長さを調節するので、この長さ調節の際は、ユーザーが一方のＴ字形グリップを自らの体に押し当てながら（あるいは自らの股に挟みながら）他方のＴ字形グリップを押したり引いたりすることを要する。したがって、特許文献２に記載の健康器具においては、健康器具の長さ調整が極めて難しいだけでなく、ユーザーの体を痛める場合がある。また、特許文献２に記載の健康器具においては、健康器具の長さを素早く調整することができないだけでなく、調整することができる長さは微々たるものである。更に、特許文献２に記載されているような健康器具においては、Ｔ字形グリップをユーザーがしっかりと握ることを前提としており、健康器具の自由な使用が制限される場合がある。
【０００６】
したがって、本発明の目的は、容易に、素早く長さを調節できると共にユーザーにとって使いやすく安全な体操棒を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するため、一方の端部から他方の端部に向けて予め定められた範囲にわたり設けられる第１ねじ部を有する第１部材と、第１ねじ部にかみ合う第２ねじ部を有し、第１ねじ部若しくは第２ねじ部の回転により第１部材を軸方向に移動させる第２部材と、第１部材若しくは第２部材の端部に固定され、表面に曲面を含む把持部とを備える体操棒が提供される。
【０００８】
また、上記体操棒において、第１部材が、第１ねじ部に隣接する領域に、第１ねじ部に比べて平滑な表面を有する円柱部を含み、第２部材が、第１ねじ部を格納した状態で第１部材を軸方向に移動可能に保持することもできる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る体操棒によれば、容易に、素早く長さを調節できると共にユーザーにとって使いやすく安全な体操棒を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係る支持部の側面図である。
【図３】（ａ）は本発明の第１の実施の形態に係る接続部の側面図であり、（ｂ）は本発明の第１の実施の形態の変形例に係る接続部の側面図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は本発明の第１の実施の形態に係る体操棒の長さ調整を示す図である。
【図５】本発明の第２の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図６】（ａ）は本発明の第２の実施の形態に係るアタッチメント部の側面図であり、（ｂ）は第２の実施の形態に係る支持部の側面図である。
【図７】本発明の第３の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図８】本発明の第３の実施の形態に係る支持部の側面図である。
【図９】本発明の第４の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図１０】本発明の第４の実施の形態に係るアタッチメント部の側面図である。
【図１１Ａ】本発明の第５の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図１１Ｂ】本発明の第５の実施の形態に係る体操棒の部分断面図である。
【図１２Ａ】本発明の第６の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図１２Ｂ】本発明の第６の実施の形態に係る体操棒の部分拡大図である。
【図１３Ａ】本発明の第７の実施の形態に係る体操棒の斜視図である。
【図１３Ｂ】本発明の第７の実施の形態に係る体操棒の部分拡大図である。
【図１４】（ａ）〜（ｃ）は第１、第３、又は第５の実施の形態に係る支持部の変形例の部分側面図である。
【図１５】（ａ）及び（ｂ）は本発明の各実施の形態に係る体操棒の他の変形例の側面図である。
【図１６】本発明の他の実施の形態に係る体操棒の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［第１の実施の形態］
図１は、本発明の第１の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示す。
【００１２】
（体操棒１の概要）
第１の実施の形態に係る体操棒１は、棒形状の接続部１０と、接続部１０の両端のそれぞれに設けられた挿入孔１２０に挿入される一対の支持部２０とを備える。そして、一対の支持部２０それぞれの接続部１０側の端部とは反対側の端部には、一例として、球形状の把持部３０が固定され、支持部２０に支持される。第１の実施の形態に係る体操棒１においては、接続部１０の外径と一対の支持部２０の外径とは実質的に一致する。
【００１３】
この体操棒１は、ユーザーが一方の把持部３０と他方の把持部３０とを同時に握ることによりユーザーに保持される。そしてユーザーが体操棒１を保持しつつ、ユーザーの体の前後左右、及び上下に体操棒１を動かすことで、ユーザーの筋肉をほぐすことや筋力を増強させることが期待できる。また、一方の把持部３０を握りつつ運動することもできる。更に、ユーザーは、一方の把持部３０の近傍（例えば、胴部２０２）を握り、体操棒１をゴルフクラブのようにスイングさせることができる。
【００１４】
図２は、本発明の第１の実施の形態に係る支持部の側面図の一例を示す。
【００１５】
（支持部２０）
第１部材としての支持部２０は、円柱部２００と、円柱部２００に隣接すると共に支持部２０の一方の端部（すなわち、支持部端部２０ａ）から他方の端部に向けて予め定められた範囲にわたり設けられ、予め定められた外径（ＯＤ）を有する第１ねじ部としてのねじ部２１０と、円柱部２００のねじ部２１０の反対側に設けられる胴部２０２とを有する。そして、支持部２０は、胴部２０２の円柱部２００の反対側端部において把持部３０を支持する。すなわち、把持部３０は、胴部２０２の端部（つまり、支持部２０の他方の端部）に固定される。
【００１６】
円柱部２００は、ねじ部２１０に隣接する領域に設けられる。円柱部２００は、一例として、ねじ部２１０の外径以下の外径を有して設けられる。そして、円柱部２００は、ねじ部２１０の表面に比べて平滑な表面を有して形成される。本実施の形態において円柱部２００は、ねじ部２１０の外径と実質的に同一の外径を有して形成される。また、円柱部２００の表面は、実質的に凹凸がない平滑面であることが好ましい。ここで、支持部２０の長手方向（つまり、軸方向）において、円柱部２００の長さは、ねじ部２１０の長さ以上の長さを有する。また、胴部２０２は、円柱部２００の外径より大きな外径を有する。
【００１７】
ねじ部２１０は、予め定められたピッチ（Ｐ）のねじ山２１２及びねじ溝２１４を有する。また、ねじ山２１２は、その頂に平坦な領域を含んで構成される。すなわち、ねじ山２１２の頂の表面（以下、「ねじ山表面２１２ａ」と表記する）は、平坦な領域を少なくとも一部に含んで形成される。例えば、ねじ部２１０は、角ねじ若しくは台形ねじで構成される。
【００１８】
なお、本実施の形態においては、支持部２０を構成する円柱部２００、胴部２０２、及びねじ部２１０はそれぞれ内部に空洞を有さずに形成される。ただし、体操棒１の軽量化を目的として、円柱部２００、胴部２０２、及び／又はねじ部２１０の内部に空洞を設けることもできる。
【００１９】
図３の（ａ）は、本発明の第１の実施の形態に係る接続部の側面図の一例を示し、図３の（ｂ）は、本発明の第１の実施の形態の変形例に係る接続部の側面図の一例を示す。
【００２０】
（接続部１０）
図３の（ａ）に示すように、第２部材としての接続部１０は、ねじ部２１０の外径より大きな内径（ＩＤ）であり、接続部１０を軸方向に貫通する挿入孔１２０と、挿入孔１２０の内部に設けられ、ねじ部２１０とかみ合い、支持部２０を接続部１０及び支持部２０の軸方向に連続的に移動可能にする第２ねじ部としてのねじ領域１１０とを有する。ねじ部２１０若しくはねじ領域１１０を回転させることにより、体操棒１の軸方向に沿って支持部２０が移動する。
【００２１】
本実施の形態に係る接続部１０は円筒形状であり、その内表面は、一方の端から他方の端に向けて平坦領域１０５、ねじ領域１１０、平坦領域１０５の順で構成される。平坦領域１０５は、内表面が平滑面１１６で構成されており、ねじ領域１１０は、予め定められたピッチのねじ山１１２及びねじ溝１１４で構成される。また、接続部１０の外径と支持部２０の胴部２０２の外径とは実質的に一致する。なお、平坦領域１０５の内径は、ねじ領域１１０の内径と実質的に同一であるか、若しくはねじ領域１１０の内径以上の内径である。
【００２２】
ここで、ねじ領域１１０は、接続部１０の両端の挿入孔１２０から予め定められた距離（Ｌ）をおいて設けられる。この予め定められた距離は、支持部２０の円柱部２００の長さ以下、好ましくは同一の長さに設定される。具体的に、本実施の形態において接続部１０は、円柱部２００の長さとねじ部２１０の長さとの合計の２倍以上の全長１００を有して形成される。例えば、予め定められた距離Ｌは円柱部２００の長さと同一であり、ねじ領域１１０の長さは、ねじ部２１０の長さの２倍以上の長さを有する。
【００２３】
なお、図３の（ｂ）に示すように第１の実施の形態の変形例に係る接続部１０では、ねじ領域１１０の中間に内部壁１１８を設けることもできる。この場合、挿入孔１２０は接続部１０を実質的に貫通しない。また、この場合において、内部壁１１８の一部に空気等の流体の流通が可能な微細な穴を設けることもできる。
【００２４】
（把持部３０）
把持部３０は、表面に曲面を含む形状を有する。例えば、把持部３０は、表面に球面を含む形状、すなわち、略球形状に形成される。一例として、把持部３０の断面直径は６ｃｍ程度である。また、把持部３０の表面（以下、「把持部表面３００」と表記する）に、球形状を損なわない範囲で凹凸、突起、溝、及び／又は模様等を施すこともできる。
【００２５】
第１の実施の形態において、把持部３０はユーザーが握る部分であり、ユーザーが体操棒１を用いて運動する場合において体操棒１を持ったまま容易に体勢を変えることを可能にすることを目的として、把持部表面３００に滑りやすくするコーティング処理を施すことができる。例えば、把持部３０を木材で形成する場合、把持部表面３００にニス等の塗料を塗布することができる。更に、支持部２０に固定される把持部３０の一部の領域は球形状ではない形状にすることもできる。例えば、把持部３０の一部に切削加工を施すことにより、把持部３０の表面の一部に平坦面を設けることができる。
【００２６】
なお、上記説明において支持部２０と把持部３０とは別々の構成部材として説明したが、支持部２０と把持部３０とを一体物として形成することもできる。また、把持部表面３００に、把持部３０を保護することを目的としてシリコーンゴム等からなるカバーを被せることもできる。
【００２７】
また、本実施の形態に係る体操棒１は、例えば、アルミニウムや鉄等の金属材料、ポリエチレンやポリプロピレン等の樹脂材料、シリコーンゴム等の樹脂材料、カーボンファイバー、ヤチダモやアオダモ等の木材、及び／又は合竹を用いて構成することができる。ただし、ユーザーが体操棒１を使用する際に、体操棒１を適度にしならせる場合や、ユーザーが手に触れた場合における滑り具合、及び温もりを確保する場合、更には体操棒１の軽量化等を考慮する場合には、木材を用いて体操棒１を構成することが好ましい。
【００２８】
なお、一例として、接続部１０及び支持部２０の材質が木材である場合、ねじ山２１２の耐久性を考慮して、ねじ山２１２の形状を角ねじ形状若しくは台形ねじ形状にすることが好ましい。この場合、ねじ山表面２１２ａと接続部１０の内表面とを面接触させることができるので、接続部１０に対して支持部２０を回転させる場合に、適度な摩擦抵抗を発生させることができる。また、接続部１０及び支持部２０を、例えば、金属材料で構成する場合、ねじ山２１２の形状を三角ねじ形状にすることもできる。
【００２９】
図４の（ａ）及び（ｂ）は、本発明の第１の実施の形態に係る体操棒の長さ調整の一例を示す。なお、図４の（ａ）及び（ｂ）において、接続部１０については断面の一部の概要を示す。
【００３０】
接続部１０の一方の挿入孔１２０に保持される一方の支持部２０及び把持部３０と、他方の挿入孔１２０に保持される他方の支持部２０及び把持部３０とはそれぞれ同一の構成及び機能を有するので、ここでは一方の支持部２０及び把持部３０について説明する。
【００３１】
まず、体操棒１は、接続部端部１０ａの挿入孔１２０に支持部２０のねじ部２１０を挿入し、ねじ部２１０をねじ領域１１０にかみ合わせることにより、実質的に一体として構成される。次に、支持部２０に固定されている把持部３０を回転させると、支持部２０が体操棒１の軸方向に沿って移動し、体操棒１の長さが連続的に変化する。例えば、図４の（ａ）には、ねじ部２１０のすべてのねじ山２１２及びねじ溝２１４がねじ領域１１０にかみ合っている状態を示す。この状態において、支持部２０を所定の方向に回転させると、図４の（ｂ）に示すように、円柱部２００が接続部１０の挿入孔１２０の外に出ていく。支持部２０を当該所定の方向の反対方向に回転させると、円柱部２００が接続部１０の挿入孔１２０の中に入っていく。回転を停止させると、支持部２０は回転を停止した位置で接続部１０に保持・固定される。これにより、体操棒１の長さが連続的に調節される。
【００３２】
ここで、第１の実施の形態に係る体操棒１においては、支持部２０は円柱部２００を有している。そして、円柱部２００の表面は平滑な表面を有している。更に、接続部１０は、ねじ部２１０を内部に格納した状態で支持部２０を体操棒１の軸方向に移動可能に保持する。換言すれば、接続部１０は、円柱部２００の表面が露出する範囲内で支持部２０を体操棒１の軸方向に移動可能に保持する（更に換言すれば、接続部１０は、支持部２０のねじ部２１０が外部に露出しない範囲で支持部２０を保持する。）。具体的に、ねじ部２１０の長さ以上の長さを有する平坦領域１０５を形成することにより、支持部２０を接続部１０の挿入孔１２０の外に出したとしても接続部１０の外にねじ部２１０が露出することを抑制し、円柱部２００の表面だけを露出させる。
【００３３】
なお、ねじ部２１０のねじ山２１２のピッチＰを所定値以上に設定することにより、体操棒１の全長を支持部２０の１回の回転で容易に大幅に調整できる。また、把持部３０に最も近い位置のねじ溝２１４ａの近傍、すなわち、ねじ溝２１４ａから予め定められた距離だけ離れた位置に、支持部２０をそれ以上回転させた場合にねじ部２１０が露出することを示すマークを付すこともできる。例えば、円柱部２００の表面に塗料を塗ることによりマークを形成することができる。また、円柱部２００の表面に加工（例えば、削り加工等）を施すことによりマークを形成することもできる。
【００３４】
また、本実施の形態に係る円柱部２００はねじ部２１０の外径以下の外径を有するが、本実施の形態の変形例においては、円柱部２００の外径を、ねじ部２１０の外径より大きくすることができる。この場合、接続部１０の平坦領域１０５の内径は、円柱部２００の外径に応じ、ねじ領域１１０の内径より大きく形成される。なお、円柱部２００とねじ部２１０とは、それぞれ異なる材料から形成することができる。例えば、ねじ部２１０を鉄等の金属材料から形成すると共に、円柱部２００を木材から形成できる。この場合、ねじ部２１０は、円柱部２００の端部に固定されることになる。
【００３５】
（第１の実施の形態の効果）
第１の実施の形態に係る体操棒１は、ねじ部２１０を用いて支持部２０を接続部１０に保持させるので、支持部２０に固定されている把持部３０を回転させるだけで素早く体操棒１の長さを連続的に調整することができる。一例として、一方の支持部２０は、接続部１０の端部から最大で２０ｃｍ以下、若しくは３０ｃｍ以下程度まで伸ばすことができる。また、支持部２０はねじ部２１０によって接続部１０に保持されており、把持部３０を回転させて体操棒１の長さを調整するだけで当該状態が維持されるので、体操棒１の長さを調整した後に支持部２０を接続部１０に固定させる操作を要さない（例えば、ストッパー等を用いることを要さない）。
【００３６】
すなわち、体操棒１の支持部２０はねじ部２１０を一体的に有しているので、体操棒１を所望の長さに調整した後、接続部１０に対して支持部２０が動かないように固定する器具を用いることや、固定動作等の操作をせずとも調整後の長さを維持したまま支持部２０は接続部１０に固定される。これにより、体操棒１を構成する構成部材を少なくすることができるので、体操棒１の製造コストの低減、及び使用に対する耐久性を向上させることができると共に、体操棒１の全長を容易に素早く連続的に伸縮させることができる。
【００３７】
また、支持部２０は円柱部２００を有しているので、体操棒１の全長を伸ばした場合にねじ部２１０のすべてが接続部１０の外部に露出することを抑制できる。これにより、ねじ山２１２及びねじ溝２１４がユーザーの身体に触れることを抑制できるので、ねじ山２１２及びねじ溝２１４がユーザーの体を傷つけることがなく、体操棒１の安全性を向上させることができる。更に、接続部１０の外部にねじ部２１０のすべてが露出することを抑制できるので、体操棒１の美観を損なうことがない。また、支持部２０は接続部１０の外径と実質的に同一の外径の胴部２０２を有するので、ねじ部２１０及び円柱部２００を接続部１０の挿入孔１２０内にすべて挿入すると、接続部１０と支持部２０とが一本の棒状になるので、体操棒１の美観を損なわない。
【００３８】
なお、ねじ部２１０の長さ、円柱部２００の長さ、及び／又は平坦領域１０５の長さを調整することにより、ねじ部２１０の一部を外部に露出させてもよい。この場合、例えば、ねじ山２１２の頂に平坦な領域を含ませることで、ねじ部２１０の美観を損なうことが抑制される。一例として、ねじ山２１２の形状を角ねじ形状若しくは台形ねじ形状にしたり、又はねじ山２１２の表面に曲面を形成することにより、美観や安全性が確保される。
【００３９】
また、体操棒１は、支持部２０が有するねじ部２１０のねじ山２１２のピッチを所定のピッチ以上にすることができるので、把持部３０を１回転させた場合における支持部２０の軸方向における移動量を大きくすることができる。これにより、体操棒１は、非常に素早くユーザーが所望する長さに調整することができる。なお、この移動量を大きくすることを目的として、ねじ部２１０及びねじ領域１１０を多条ねじ形状にすることもできる。
【００４０】
また、体操棒１は、ねじ部２１０を用いて支持部２０を接続部１０に保持させるので、体操棒１の軸に平行な方向（すなわち、軸方向）に力が加わったとしても体操棒１の全長が変化することを抑制できる。これにより、把持部３０を単に回転させて体操棒１の全長を一回調整するだけで、ユーザーが所望する体操棒１の長さをユーザーが体操中であっても維持できる。
【００４１】
更に、体操棒１は、ユーザーが握りやすい球形状の把持部３０を両端に有しており、把持部３０を回転させるだけで体操棒１の長さを容易に素早く伸縮できる。これにより、ユーザーが体操棒１を用いて運動している最中であっても、体操棒１の長さを容易に調整することができるだけでなく、ねじ部２１０とねじ領域１１０とによって接続部１０と支持部２０とが互いに保持されているので、調整後の長さをしっかりと維持することができる。そして、把持部３０は球形状であるので、ユーザーが把持部３０を握った状態のまま、ユーザーに対する体操棒１の位置を自由に変えることができる。これにより体操棒１は、自由な使用方法をユーザーに提供できる。
【００４２】
また、接続部１０及び支持部２０を木材で構成した場合、ねじ領域１１０とねじ部２１０とをかみ合わせると、木の材質に応じた摩擦抵抗が生じる。これにより、接続部１０に対して支持部２０を回転させて体操棒１の長さを変化させた場合に、ユーザーに対し、適度な抵抗感を与えると共に、接続部１０が支持部２０をしっかりと保持できる。
【００４３】
［第２の実施の形態］
図５は、本発明の第２の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示す。
【００４４】
（体操棒２の概要）
第２の実施の形態に係る体操棒２は、第１部材としてのアタッチメント部１２と、アタッチメント部１２の両端にそれぞれ保持される一対の第２部材としての支持部２２とを備える。アタッチメント部１２の両端は、一対の支持部２２の挿入孔２２０にそれぞれ挿入される。そして、一対の支持部２２それぞれのアタッチメント部１２側の端部とは反対側の端部には、一例として、球形状の把持部３０が固定され、支持部２２に支持される。第２の実施の形態に係る体操棒１においては、アタッチメント部１２の最大外径と一対の支持部２２の外径とは実質的に一致する。
【００４５】
なお、第２の実施の形態に係る体操棒２は、第１の実施の形態に係る体操棒１とはアタッチメント部１２及び支持部２２の構成及び機能が異なる点を除き、略同一の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。また、体操棒２の使用用途、及び効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００４６】
図６の（ａ）は、本発明の第２の実施の形態に係るアタッチメント部の側面図の一例を示し、図６の（ｂ）は第２の実施の形態に係る支持部の側面図の一例を示す。
【００４７】
（アタッチメント部１２）
アタッチメント部１２は、胴部１２６と、胴部１２６の両端それぞれに設けられる円柱部１２４と、円柱部１２４の胴部１２６の反対側それぞれに設けられるねじ部１２２とを有する。ねじ部１２２は、アタッチメント部１２の端部であるアタッチメント端部１２ａから胴部１２６に向けて予め定められた範囲にわたり設けられる。また、ねじ部１２２は、予め定められたピッチのねじ山１２８及びねじ溝１２９を有する。
【００４８】
円柱部１２４は、ねじ部１２２に隣接する領域に、ねじ部１２２の外径以下の外径を有して設けられる。そして、円柱部１２４は、ねじ部１２２の表面に比べて平滑な表面を有して形成される。第２の実施の形態において円柱部１２４は、ねじ部１２２の外径と実質的に同一の外径を有して形成される。また、円柱部１２４の表面は平滑面であることが好ましい。ここで、アタッチメント部１２の長手方向において、円柱部１２４の長さは、ねじ部１２２の長さ以上の長さを有する。また、胴部１２６は、円柱部１２４の外径より大きな外径を有する。なお、本実施の形態の変形例においては、第１の実施の形態と同様に、円柱部１２４の外径をねじ部１２２の外径より大きくすることもできる。
【００４９】
（支持部２２）
支持部２２は、ねじ部１２２の外径より大きな内径であり、支持部２２の軸方向に沿って設けられる挿入孔２２０と、挿入孔２２０の内部に設けられ、ねじ部１２２とかみ合い、支持部２２をアタッチメント部１２及び支持部２２の軸方向に連続的に移動可能にする第２ねじ部としてのねじ領域２２６とを有する。また、支持部２２は、挿入孔２２０の反対側の端部において把持部３０を支持する。すなわち、把持部３０は、支持部２２の端部に固定される。
【００５０】
支持部２２の内表面は、挿入孔２２０から把持部３０側に向けて平坦領域２２８、ねじ領域２２６の順で構成される。平坦領域２２８は、表面が平滑面で構成されており、ねじ領域２２６は、予め定められたピッチのねじ山２２２及びねじ溝２２４で構成される。なお、アタッチメント部１２の胴部１２６の外径と、支持部２２の外径とは実質的に一致する。
【００５１】
ここで、ねじ領域２２６は、支持部２２の両端の挿入孔２２０から予め定められた距離（Ｌ）をおいて設けられる。この予め定められた距離は、アタッチメント部１２の円柱部１２４の長さ以下、好ましくは同一の長さに設定される。例えば、ねじ領域２２６の長さと平坦領域２２８の長さとを合計した長さ２３０は、ねじ部１２２の長さと円柱部１２４の長さとを合計した長さ以上である。ただし、円柱部１２４の長さと平坦領域２２８の長さとは一致することが好ましい。
【００５２】
［第３の実施の形態］
図７は、本発明の第３の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示す。また、図８は、本発明の第３の実施の形態に係る支持部の側面図の一例を示す。
【００５３】
第３の実施の形態に係る体操棒３は、第１の実施の形態に係る体操棒１とは支持部２４の構成が一部異なる点を除き、略同一の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。なお、体操棒３の使用用途、及び効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００５４】
体操棒３は、棒形状の接続部１０と、接続部１０の両端のそれぞれに設けられた挿入孔１２０に挿入される一対の支持部２４とを備える。また、一対の支持部２４それぞれの接続部１０側の端部とは反対側の端部には、一例として、球形状の把持部３０が固定され、支持部２４に支持される。そして、第３の実施の形態に係る支持部２４は、第１の実施の形態に係る支持部２０と異なり胴部２０２を有さない。すなわち、支持部２４は、円柱部２００と円柱部２００の外径と略同一の外径のねじ部２１０とを有して構成される。
【００５５】
［第４の実施の形態］
図９は、本発明の第４の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示す。また、図１０は、本発明の第４の実施の形態に係るアタッチメント部の側面図の一例を示す。
【００５６】
第４の実施の形態に係る体操棒４は、第２の実施の形態に係る体操棒２とはアタッチメント部１４の構成が一部異なる点を除き、略同一の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。なお、体操棒４の使用用途、及び効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００５７】
体操棒４は、第１部材としてのアタッチメント部１４と、アタッチメント部１４の両端にそれぞれ保持される一対の支持部２２とを備える。アタッチメント部１４の両端は、一対の支持部２２の挿入孔２２０にそれぞれ挿入される。そして、一対の支持部２２それぞれのアタッチメント部１４側の端部とは反対側の端部には、一例として、球形状の把持部３０が固定される。ここで、第４の実施の形態に係るアタッチメント部１４は、第２の実施の形態と異なり、胴部１２６を有さない。すなわち、アタッチメント部１４は、円柱部１２４と円柱部１２４の両端それぞれに設けられるねじ部１２２とを有して構成される。
【００５８】
［第５の実施の形態］
図１１Ａは、本発明の第５の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示し、図１１Ｂは、第５の実施の形態に係る体操棒の部分断面図の一例を示す。
【００５９】
第５の実施の形態に係る体操棒５は、第１の実施の形態に係る体操棒１とは、１つの支持部２６と、接続部１０の代わりの受け部１６とを備える点を除き、略同様の機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。なお、体操棒５の使用用途、及び効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００６０】
体操棒５は、把持部３０が端部に固定されている第１部材としての支持部２６と、把持部３０が端部に固定され、当該端部の反対側端部に支持部２６が挿入される第２部材としての受け部１６とを備える。まず、支持部２６は、第１の実施の形態に係る支持部２０と略同一の構成及び機能を有する。すなわち、支持部２６は、円柱部２６０と、円柱部２６０に隣接して設けられるねじ部２６４と、円柱部２６０のねじ部２６４の反対側に設けられる胴部２６２とを有する。支持部２０との主な相違点は、胴部２６２、円柱部２６０、及び／又はねじ部２６４の長さが第１の実施の形態に比べて長く形成される点である。なお、把持部３０は、胴部２６２の円柱部２６０の反対側の端部に固定される。
【００６１】
受け部１６は、支持部２６のねじ部２６４及び円柱部２６０が挿入される挿入孔と、ねじ部２６４とかみ合うねじ領域と、円柱部２６０に対応する平坦領域とを有する。受け部１６は、挿入孔の側から平坦領域とねじ領域とをこの順に有する。平坦領域の長さとねじ領域の長さとの合計の長さ１６０は、ねじ部２６４の長さと円柱部２６０の長さとの合計の長さ以下に設定される。なお、支持部２６は、受け部１６の挿入孔に回転されつつ挿入され、受け部１６に保持される。そして、支持部２６若しくは受け部１６を回転させることにより、体操棒５の全長が調節される。
【００６２】
［第６の実施の形態］
図１２Ａは、本発明の第６の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示し、図１２Ｂは、第６の実施の形態に係る体操棒の部分拡大図の一例を示す。
【００６３】
体操棒６は、第１部材としての棒形状の支持部１８と、支持部１８の両端のそれぞれに固定される第２部材としての移動部３２０を内包する把持部３２とを備える。なお、体操棒６の使用用途、及び主な効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００６４】
支持部１８は、両端のそれぞれにねじ部１８０を有する。そして、支持部１８は、一方のねじ部１８０と他方のねじ部１８０との間に平滑な表面の円柱部１８６を有する。ねじ部１８０は、予め定められたピッチのねじ山１８２及びねじ溝１８４を有する。
【００６５】
把持部３２は、ねじ部１８０の外径以上の内径を有する挿入孔３３０と、挿入孔３３０から把持部３２の内部に向かって伸びる平坦領域３２４と、平坦領域３２４に連続して把持部３２の内部に設けられるねじ領域３２２とを有する。ねじ領域３２２は、ねじ部１８０にかみ合うねじ山３２６及びねじ溝３２８を含む。ここで、ねじ領域３２２と平坦領域３２４とで移動部３２０が構成される。移動部３２０は、ねじ領域３２２若しくはねじ部１８０が回転することにより、支持部１８を体操棒６の軸方向に連続的に移動させる機能を有する。
【００６６】
すなわち、体操棒６においては、移動部３２０を内包する把持部３２を回転させることにより体操棒６の全長を調節させることができる。なお、第６の実施の形態の変形例においては、支持部１８のいずれか一方の端に把持部３２を一体的に固定し、他方の端の把持部３２を回転可能にすることもできる。
【００６７】
［第７の実施の形態］
図１３Ａは、本発明の第７の実施の形態に係る体操棒の斜視図の一例を示し、図１３Ｂは第７の実施の形態に係る体操棒の部分拡大図の一例を示す。
【００６８】
体操棒７は、第６の実施の形態に係る体操棒６とは把持部３４の形状が異なる点を除き、体操棒６と略同一の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。
【００６９】
体操棒７は、棒形状の支持部１９と、支持部１９の両端のそれぞれに固定され、移動部３４０を内包する把持部３４とを備える。ここで、把持部３４は、挿入孔３５０を含む中間部３６を支持部１９側に有する。中間部３６の外観は、一例として、把持部３４の断面直径より小さな断面直径の球形、若しくは楕円体である。本実施の形態において把持部３４と中間部３６とは一体として形成される。なお、第７の実施の形態の変形例においては、把持部３４と中間部３６とを別個独立に形成することもできる。
【００７０】
支持部１９は、両端のそれぞれにねじ部１９０を有する。そして、支持部１９は、一方のねじ部１９０と他方のねじ部１９０との間に円柱部１９６を有する。ねじ部１９０は、予め定められたピッチのねじ山１９２及びねじ溝１９４を有する。また、中間部３６は、ねじ部１９０の外径以上の内径を有し、中間部３６を貫通する挿入孔３５０を有する。そして、把持部３４は、挿入孔３５０の側から把持部３４の内側に向かって伸びるねじ領域３４２を有する。ねじ領域３４２は、ねじ部１９０にかみ合うねじ山３４６とねじ溝３４８とを含む。
【００７１】
ここで、中間部３６の挿入孔３５０と把持部３４のねじ領域３４２との間であって、把持部３４内には表面が平坦な領域が存在しており、この領域と挿入孔３５０の内表面とで平坦領域３４４が構成される。そして、ねじ領域３４２と平坦領域３４４とで移動部３４０が構成される。移動部３４０は、ねじ領域３４２若しくはねじ部１９０が回転することにより、支持部１９を体操棒７の軸方向に連続的に移動させる機能を有する。
【００７２】
［実施の形態の変形例］
図１４の（ａ）〜（ｃ）は、本発明の第１、第３、又は第５の実施の形態に係る支持部の変形例の部分側面図の一例を示す。
【００７３】
図１４の（ａ）〜（ｃ）に示す変形例はそれぞれ支持部の形状等が異なる点を除き、第１、第３、又は第５の実施の形態に係る支持部と略同一の構成及び機能を有する。したがって、以下の説明においては相違点を除き詳細な説明は省略する。
【００７４】
図１４の（ａ）は、第１の変形例に係る支持部２４ａを示す。支持部２４ａは、把持部３０が固定される側の端部から反対側の端部に向けて湾曲部２４０を有する。湾曲部２４０は、支持部２４ａの予め定められた領域に形成される。この予め定められた領域は、一例として、ユーザーの手のひらの幅程度の長さ（例えば、１０ｃｍ程度）を有して形成される。この湾曲部２４０によりユーザーは、支持部２４ａを握りやすくなる。
【００７５】
図１４の（ｂ）は、第２の変形例に係る支持部２４ｂを示す。支持部２４ｂは、把持部３０とねじ部２１０との間に、支持部２４ｂの断面直径より大きく、把持部３０の断面直径より小さな断面直径を有する引っ掛け部２４２を有する。ユーザーは、把持部３０と引っ掛け部２４２との間の支持部２４ｂを握る場合に、手が滑ったとしても引っ掛け部２４２によって手の滑りを止めることができる。なお、支持部２４ｂは、引っ掛け部２４２の近傍に更に他の引っ掛け部を設けることもできる。
【００７６】
図１４の（ｃ）は、第３の変形例に係る支持部２４ｃを示す。支持部２４ｃは、把持部３０が固定される側の端部から反対側の端部に向けて湾曲部２４０を有すると共に把持部３０とねじ部２１０との間に引っ掛け部２４２を有する。この支持部２４ｃは、支持部２４ａの機能と支持部２４ｂの機能とを併せ持つことができる。
【００７７】
［実施の形態の他の変形例］
図１５の（ａ）及び（ｂ）は、本発明の各実施の形態に係る体操棒の他の変形例の側面図の一例を示す。
【００７８】
図１５の（ａ）に示す体操棒８、及び図１５の（ｂ）に示す体操棒９はそれぞれ、第１の実施の形態に係る体操棒１とは接続部１０の形状や支持部２０の外観が異なる点を除き、体操棒１と略同様の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。なお、体操棒８及び体操棒９の使用用途、及び効果は体操棒１と略同様なので詳細な説明は省略する。
【００７９】
図１５の（ａ）に示す体操棒８は、第１の実施の形態において説明した接続部１０の外表面を波状面１１１にした接続部１１と、第１の実施の形態において説明した支持部２０の外表面を波状面２１１にした一対の支持部２１とを備える。波状面１１１及び波状面２１１は、例えば、予め定められた周期の波形状、若しくは不規則な波形状を有する。
【００８０】
図１５の（ｂ）に示す体操棒９においては、接続部１３の形状が接続部１０と異なり、湾曲した領域の両端にねじ領域１１０及び平坦領域１０５が設けられている（図示しない）。そして、接続部１３の両端には接続部１０と同様に挿入孔１３ａが設けられ、挿入孔１３ａに支持部２０が回転され、挿入される。なお、湾曲した領域の湾曲度合いは、例えば、ユーザーの体形に合わせて適宜変更することができる。
【００８１】
［他の実施の形態］
図１６は、本発明の他の実施の形態に係る体操棒の部分断面図の一例を示す。
【００８２】
他の実施の形態に係る体操棒５ａは、第５の実施の形態に係る体操棒５とは、胴部２６２がない点を除き、体操棒５と略同様の構成及び機能を有するので、相違点を除き詳細な説明は省略する。なお、体操棒５ａの使用用途、及び効果は体操棒１と同様なので詳細な説明は省略する。
【００８３】
体操棒５ａは、把持部３０が端部に固定されている第１部材としての支持部２６ａと、把持部３０が端部に固定され、当該端部の反対側端部に支持部２６ａが挿入される第２部材としての受け部１６ａとを備える。支持部２６ａは、第１の実施の形態に係る支持部２０と異なり、胴部２６２を有さない点を除き、支持部２０と略同一の構成及び機能を有する。すなわち、支持部２６ａは、ねじ部２６４ａと円柱部２６０ａとを有する。把持部３０は、円柱部２６０ａの端部に固定される。受け部１６ａは、支持部２６ａのねじ部２６４ａ及び円柱部２６０ａが挿入される挿入孔と、ねじ部２６４ａとかみ合うねじ領域と、円柱部２６０ａに対応する平坦領域とを有する。受け部１６ａは、挿入孔の側から平坦領域とねじ領域とをこの順に有する。平坦領域の長さとねじ領域の長さとの合計の長さ１６０ａは、ねじ部２６４ａの長さと円柱部２６０ａの長さとの合計の長さ以下、好ましくは実質的に同一に設定される。
【００８４】
なお、上述した各実施の形態の更なる変形例においては、ねじ部（例えば、第１の実施の形態におけるねじ部２１０）にかみ合うねじ領域（例えば、第１の実施の形態におけるねじ領域１１０）を、ねじ部の長さより短くすることや、ねじ部の一部とだけかみ合う長さのねじ領域（例えば、ねじ部の１つのねじ山にかみ合うねじ領域）にすることもできる。また、ねじ部の形態をスプリング状、若しくはスプリング状に類似の形状にすることもできる。一例として、所定の径を有する金属材料をスプリング状、若しくはコイル状に巻くことによりねじ部を構成することができる。
【００８５】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せのすべてが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。
【符号の説明】
【００８６】
１、２、３、４、５、５ａ、６、７、８、９  体操棒
１０、１１、１３  接続部
１０ａ  接続部端部
１２、１４  アタッチメント部
１２ａ  アタッチメント端部
１３ａ  挿入孔
１６、１６ａ  受け部
１８、１９、２０、２１、２２、２４、２６、２６ａ  支持部
２４ａ、２４ｂ、２４ｃ  支持部
２０ａ  支持部端部
３０、３２、３４  把持部
３６  中間部
１００  全長
１０５  平坦領域
１１０  ねじ領域
１１１  波状面
１１２  ねじ山
１１４  ねじ溝
１１６  平滑面
１１８  内部壁
１２０  挿入孔
１２２  ねじ部
１２４  円柱部
１２６  胴部
１２８  ねじ山
１２９  ねじ溝
１６０、１６０ａ  長さ
１８０  ねじ部
１８２  ねじ山
１８４  ねじ溝
１８６  円柱部
１９０  ねじ部
１９２  ねじ山
１９４  ねじ溝
１９６  円柱部
２００  円柱部
２０２  胴部
２１０  ねじ部
２１１  波状面
２１２、２２２  ねじ山
２１２ａ  ねじ山表面
２１４、２２４  ねじ溝
２１４ａ  ねじ溝
２２０  挿入孔
２２６  ねじ領域
２２８  平坦領域
２３０  長さ
２４０  湾曲部
２４２  引っ掛け部
２６０、２６０ａ  円柱部
２６２  胴部
２６４、２６４ａ  ねじ部
３００  把持部表面
３２０  移動部
３２２  ねじ領域
３２４  平坦領域
３２６  ねじ山
３２８  ねじ溝
３３０  挿入孔
３４０  移動部
３４２  ねじ領域
３４４  平坦領域
３４６  ねじ山
３４８  ねじ溝
３５０  挿入孔
【図１】
2013034610.tif 000003
【図２】
2013034610.tif 000004
【図３】
2013034610.tif 000005
【図４】
2013034610.tif 000006
【図５】
2013034610.tif 000007
【図６】
2013034610.tif 000008
【図７】
2013034610.tif 000009
【図８】
2013034610.tif 000010
【図９】
2013034610.tif 000011
【図１０】
2013034610.tif 000012
【図１１Ａ】
2013034610.tif 000013
【図１１Ｂ】
2013034610.tif 000014
【図１２Ａ】
2013034610.tif 000015
【図１２Ｂ】
2013034610.tif 000016
【図１３Ａ】
2013034610.tif 000017
【図１３Ｂ】
2013034610.tif 000018
【図１４】
2013034610.tif 000019
【図１５】
2013034610.tif 000020
【図１６】
2013034610.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成23年12月16日(2011.12.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の端部から他方の端部に向けて設けられるねじ山を含む第１ねじ部を有し、木材又は合竹で構成される第１部材と、
前記第１ねじ部にかみ合う第２ねじ部を有し、木材又は合竹で構成され、前記第１ねじ部若しくは前記第２ねじ部の回転により前記第１部材を軸方向に移動させる第２部材と、
前記第１部材若しくは前記第２部材の端部に固定され、表面に曲面を含む把持部とを備える体操棒。
【請求項２】
前記ねじ山が、角ねじ形状若しくは台形ねじ形状を有し、
前記第１部材が、前記第１ねじ部に隣接する領域に円柱部を含み、
前記第２部材が、前記第１ねじ部を格納しつつ前記円柱部の表面が露出する範囲で前記第１部材を前記軸方向に移動可能に保持する請求項１に記載の体操棒。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するため、一方の端部から他方の端部に向けて設けられるねじ山を含む第１ねじ部を有し、木材又は合竹で構成される第１部材と、第１ねじ部にかみ合う第２ねじ部を有し、木材又は合竹で構成され、第１ねじ部若しくは第２ねじ部の回転により第１部材を軸方向に移動させる第２部材と、第１部材若しくは第２部材の端部に固定され、表面に曲面を含む把持部とを備える体操棒が提供される。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
また、上記体操棒において、ねじ山が、角ねじ形状若しくは台形ねじ形状を有し、第１部材が、第１ねじ部に隣接する領域に円柱部を含み、第２部材が、第１ねじ部を格納しつつ円柱部の表面が露出する範囲で第１部材を軸方向に移動可能に保持することもできる。