(57)【要約】【課題】ベルト研削機を大型化又は小型化に適したものにすると共に、被研削物の外周面にあるバリや凹凸等の被研削箇所に対し、大きな研削力を連続的に発揮させて研削時間を短縮し、研削効率を向上させて、被研削物の平滑化に必要な作業時間を短くする。【解決手段】固定定盤１７と研削ベルト１８との間に多数突部付きベルト２３を介在して、それ等を３層状に重ね、その多数突部付きベルト２３として、多数突部付きにする際に、そのベルト本体２４の研削ベルト受け面形成側に、多数本の直線状突部２２をベルト本体２４の走行方向に対し傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部２２を研削ベルト受け面形成側に分散して配置し、それ等の突部２２の頂面により研削ベルト受け面を形成して用い、その両ベルト１８、２３の走行方向を同一にし、走行速度をほぼ同一にする。【選択図】図１
2013035086.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置した研削ベルトと、その研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルトの裏面を受けて支持する固定状態に設置した定盤と、ベルトを駆動するベルト駆動源とを備えたベルト研削機であって、上記固定定盤と研削ベルトとの間に、その研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルトの裏面を受けて支持する多数突部付きベルトを介在して、その固定定盤と多数突部付きベルトと研削ベルトとを３層状に重ね、その多数突部付きベルトを複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置し、しかもその多数突部付きベルトとして、多数突部付きにする際に、そのベルト本体の研削ベルト受け面形成側に、多数本の直線状突部をベルト本体の走行方向に対し傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部を研削ベルト受け面形成側に分散して配置し、それ等の突部の頂面で研削ベルト受け面を形成したものを用い、その研削ベルトと多数突部付きベルトとをベルト駆動源の回転軸から駆動力を得て走行させて、両ベルトの走行方向を同一にし、更に両ベルトの走行速度をほぼ同一にすることを特徴とする研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機。
【請求項２】
ベルト駆動源の回転軸に研削ベルトを駆動するローラを設置し、その研削ベルト駆動ローラから所定距離離して、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とに、前者のプーリ径より後者のプーリ径を小さくしてＶベルト用プーリを夫々備え、その両プーリをＶベルトで結合し、その多数突部付きベルト側プーリとしてＶベルト幅の変化に対応できるＶベルト受け溝幅調整プーリを用い、更に研削ベルト駆動ローラ、多数突部付きベルト駆動ローラの少なくとも一方のローラとして、そのベルト駆動源の回転軸の回転速度又は多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸の回転速度を、クラッチ機構を介してローラの外周部に伝達する一方向クラッチを用いることを特徴とする請求項１記載の研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機。
【請求項３】
ベルト駆動源を研削ベルトと多数突部付きベルトとを重ねて受ける固定定盤の表面と反対の裏面中央部近傍に設置し、その定盤のベルト進入側又はベルト離脱側にある一方の端部近傍に、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置し、更に他方の端部近傍に多数突部付きベルトの走行を案内するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とにベルト用プーリを夫々備え、その両プーリをベルトで結合して、多数突部付きベルトを定盤表面に接触させ、更に多数突部付きベルト駆動ローラの近傍と多数突部付きベルト案内ローラの近傍とに、研削ベルトの走行を案内するローラを夫々設置して、その研削ベルトを多数突部付きベルトの定盤表面と接触する部分に圧接することを特徴とする請求項１記載の研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機。
【請求項４】
固定定盤の表面中央部を平面にし、更にその表面の中央平面部に隣接するベルト進入側又はベルト離脱側にある少なくとも一端側の一部分を中央平面部より屈曲させて表面を端に行く程、定盤の裏面に近づけて、中央平面部のベルト進入側又はベルト離脱側の少なくとも一方に、中央平面部に隣接する曲面部を形成することを特徴とする請求項１、２、又は３記載の研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンドレスの研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けて、その外周面を削り取って平滑にするベルト研削機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、被研削物例えば鋳造品、プラスチック製品、木工品等の外周面を平滑にする場合、図１１に示すような駆動及び従動ローラ１、２に張り渡したエンドレス状態の研削ベルト３と、その研削ベルト３の表面４に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルト３の裏面５を受けて支持する研削ベルト受け面６を、研削ベルト３の裏面５に接触させ、平行に配置して設け、固定状態に設置した金属製の板状定盤７と、その駆動ローラ１に回転力を伝達するベルト駆動源（図示なし）等とを備えた固定定盤付きベルト研削機８を用いている。そして、研削ベルト３には通常、ベルト本体となる平ベルトの表面に研削材を付着させた市販のものを用いる。すると、被研削物の外周面を駆動及び従動ローラ１、２の回転により走行する研削ベルト３の表面４に押し付け、その研削ベルト３の裏面５を固定定盤７の研削ベルト受け面６に当接して、研削ベルト３を固定定盤７で良好に支持できる。それ故、被研削物の外周面にあるバリや凹凸等を研削ベルト３の表面４に付着されている研削材（図示なし）で削り取って平滑にできる。
【０００３】
しかし、このようなベルト研削機８の固定定盤７の研削ベルト受け面６は、平滑な平面になっているため、被研削物の研削中、固定定盤７の研削ベルト受け面６から研削ベルト３の裏面５の全面に対し、均等に支持力が作用する。すると、被研削物の外周面に対し、研削ベルト３の表面４が全面当たりの状態になり、被研削物の外周面を押し付けた時、その外周面に最初に研削ベルト３の研削材が当たる初期研削時の研削力が大きくても、その研削材が研削ベルト４の走行により一旦被研削物の外周面下に潜り込むと、固定定盤７の研削ベルト受け面６から研削ベルト３の裏面５の全面に対し、均等に支持力が作用するので、大きな研削力を維持できずに研削力が小さくなる。このため、大きな研削力を連続的に発揮し難く、被研削物の外周面の粗面状態即ち外周面にバリが突出し、凹凸が存在する場合、そのバリや凹凸等のある被研削箇所の平滑化に時間が掛かり、研削効率を上げることができない。それ故、被研削物の外周面を削り取って平滑にするための作業時間が長くなるという問題がある。
【０００４】
そこで、本出願人は先に定盤の研削ベルト受け面形成側に、多数本の直線状突部列を研削ベルトの走行方向に対し傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部を研削ベルト受け面形成側に分散して配置し、それ等の突部の頂面で研削ベルト受け面を形成すると共に、その定盤を揺動する定盤揺動機構を備えた多数突部付き定盤揺動型ベルト研削機を提示した。
【特許文献１】特開２０１１−６２８０６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、多数突部付き定盤揺動型ベルト研削機では、研削機を大型化しようとすると、当然多数突部付き定盤が大きく重くなる。そして、大型の多数突部付き定盤にすると、揺動させ難い。又、多数突部付き定盤を揺動型にすると、コンパクト化させ難い。それ故、ベルト研削機の大型化、又は小型化に問題がある。
【０００６】
本発明は、このような従来の問題点に着目してなされたものであり、ベルト研削機を大型化又は小型化に適したものにすると共に、被研削物の外周面に存在するバリや凹凸等の被研削箇所に対し、大きな研削力を連続的に発揮し易くして研削時間を短縮し、研削効率を向上させることにより、外周面の平滑化に必要な作業時間を短くできる研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明による研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機には、複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置した研削ベルトと、その研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルトの裏面を受けて支持する固定状態に設置した定盤と、ベルトを駆動するベルト駆動源とを備える。そして、上記固定定盤と研削ベルトとの間に、その研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルトの裏面を受けて支持する多数突部付きベルトを介在して、その固定定盤と多数突部付きベルトと研削ベルトとを３層状に重ね、その多数突部付きベルトを複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置する。
【０００８】
しかも、その多数突部付きベルトとして、多数突部付きにする際に、そのベルト本体の研削ベルト受け面形成側に、多数本の直線状突部をベルト本体の走行方向に対し傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部を研削ベルト受け面形成側に分散して配置し、それ等の突部の頂面で研削ベルト受け面を形成したものを用い、その研削ベルトと多数突部付きベルトとをベルト駆動源の回転軸から駆動力を得て走行させて、両ベルトの走行方向を同一にし、更に両ベルトの走行速度をほぼ同一にするする。
【０００９】
そして、上記ベルト駆動源の回転軸に研削ベルトを駆動するローラを設置し、その研削ベルト駆動ローラから所定距離離して、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とに、前者のプーリ径より後者のプーリ径を小さくしてＶベルト用プーリを夫々備える。
【００１０】
そして、その両プーリをＶベルトで結合し、その多数突部付きベルト側プーリとしてＶベルト幅の変化に対応できるＶベルト受け溝幅調整プーリを用い、更に研削ベルト駆動ローラ、多数突部付きベルト駆動ローラの少なくとも一方のローラとして、そのベルト駆動源の回転軸の回転速度又は多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸の回転速度を、クラッチ機構を介してローラの外周部に伝達する一方向クラッチを用いると好ましくなる。
【００１１】
又、上記ベルト駆動源を研削ベルトと多数突部付きベルトとを重ねて受ける固定定盤の表面と反対の裏面中央部近傍に設置し、その定盤のベルト進入側又はベルト離脱側にある一方の端部近傍に、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置し、更に他方の端部近傍に多数突部付きベルトの走行を案内するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とにベルト用プーリを夫々備え、その両プーリをベルトで結合して、多数突部付きベルトを定盤表面に接触させ、更に多数突部付きベルト駆動ローラの近傍と多数突部付きベルト案内ローラの近傍とに、研削ベルトの走行を案内するローラを夫々設置して、その研削ベルトを多数突部付きベルトの定盤表面と接触する部分に圧接するとよい。
【００１２】
そして、上記固定定盤の表面中央部を平面にし、更にその表面の中央平面部に隣接するベルト進入側又はベルト離脱側にある少なくとも一端部寄り部分を中央平面部より屈曲させて表面を端に行く程、定盤の裏面に近づけて、中央平面部のベルト進入側又はベルト離脱側の少なくとも一方に、中央平面部に隣接する曲面部を形成するとよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機は、固定定盤と研削ベルトとの間に、その研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、研削ベルトの裏面を受けて支持する多数突部付きベルトを介在して、その固定定盤と多数突部付きベルトと研削ベルトとを３層状に重ね、その多数突部付きベルトを複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置することにより、定盤と多数の突部とを分離できる。そして、多数の突部を移動させるため、ベルト本体に配設して、その多数突部付きベルトをエンドレス状態に設置すると、その両ベルトをベルト駆動源の回転軸から回転力を得て走行させながら、その定盤で研削ベルトの裏面と多数突部付きベルトの裏面を受けて支持できる。その際、定盤は単に固定状態に設置すればよいので、定盤を大型化し重くなっても設置し易い。又、多数突部付きベルトはベルト本体の片面に多数の突部を設け、複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置するだけであるから、その多数突部付きベルトを大型化し重くなっても、ベルト駆動源の回転軸から駆動力を得て走行させ易い。又、多数突部付きベルトの駆動力をベルト駆動源の回転軸から得ると、コンパクト化もし易い。それ故、研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機は大型化に適するばかりでなく、小型化にも適する。
【００１４】
そして、その多数突部付きベルトとして、多数突部付きにする際に、そのベルト本体の研削ベルト受け面形成側に、多数本の直線状突部をベルト本体の走行方向に対し傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部を研削ベルト受け面形成側に分散して配置し、それ等の突部の頂面で研削ベルト受け面を形成したものを用い、その研削ベルトと多数突部付きベルトとをベルト駆動源の回転軸から駆動力を得て走行させて、両ベルトの走行方向を同一にし、更に両ベルトの走行速度をほぼ同一にすることにより、被研削物の外周面を研削ベルトの表面に押し付けた時、その研削ベルトの裏面を、多数突部付きベルトの研削ベルト受け面を形成する分散した多数の直線状の突部の頂面により支持できる。すると、被研削物の外周面に対し、研削ベルトが各突部の頂面により夫々支えられた局部当りの状態になる。しかも、研削ベルトの走行方向に対し、多数突部付きベルトに設け、そのベルト本体の走行方向に対して傾斜する方向に延設した多数本の直線状突部の位置が順次走行方向にずれて、異なるようになる。
【００１５】
そこで、研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けると、被研削物の外周面に存在するバリや凹凸等の各被研削箇所に夫々当接する研削ベルトの対応する各局部を、各局部毎に走行により順次異なる突部の頂面により夫々支持できる。このため、被研削物の外周面に存在するバリや凹凸等の被研削箇所に対し、大きな研削力を連続的に発揮して研削時間を短縮でき、研削効率が向上する。それ故、被研削物の外周面の平滑化に必要な作業時間を短くできる。
【００１６】
そして、ベルト駆動源の回転軸に研削ベルトを駆動するローラを設置し、その研削ベルト駆動ローラから所定距離離して、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とに、前者のプーリ径より後者のプーリ径を小さくしてＶベルト用プーリを夫々備え、その両プーリをＶベルトで結合し、その多数突部付きベルト側プーリとしてＶベルト幅の変化に対応できるＶベルト受け溝幅調整プーリを用い、更に研削ベルト駆動ローラ、多数突部付きベルト駆動ローラの少なくとも一方のローラとして、そのベルト駆動源の回転軸の回転速度又は多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸の回転速度を、クラッチ機構を介してローラの外周部に伝達する一方向クラッチを用いることにより、多数突部付きベルト側プーリの外周面に設けられているＶベルト受け溝の幅を調整できると共に、ベルト駆動源の回転軸の回転速度より研削ベルト駆動ローラのローラ外周部の速度を瞬間的に速め、又は多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸の回転速度より多数突部付きベルト駆動ローラのローラ外周部の回転速度を瞬間的に速めることができる。それ故、使用中に、研削ベルト駆動ローラの回転軸に備えたプーリと多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸に備えたプーリとの間を結合するＶベルトが摩耗してベルト幅が減少しても、そのＶベルト幅の減少が所定の幅に達するまで、研削ベルトと多数突部付きベルトの走行速度をほぼ同一に保てるので、継続使用できて好都合となる。
【００１７】
何故なら、Ｖベルトの幅減少によりＶベルトが受け溝内へ落ち込むことによる影響は、研削ベルト駆動ローラの回転軸に備えたプーリの径より多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸に備えたプーリの径が小さいため、後者のプーリ側で調整し易くなる。そこで、後者のプーリとして用いたＶベルト受け溝幅調整プーリのＶベルト受け溝の幅を調整して溝幅を狭め、Ｖベルトの落ち込みを小さくする。すると、Ｖベルト幅の減少による多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸の回転速度の上昇を押さえることができる。しかも、研削ベルト駆動ローラ、多数突部付きベルト駆動ローラの少なくとも一方のローラとして、例えば研削ベルト駆動ローラに一方向クラッチを用いる場合、多数突部付きベルトの走行速度が研削ベルトの走行速度より速くなると、研削作業の際、研削ベルトの表面に被研削物の外周面を押し付けた時、多数突部付きベルトと研削ベルト間の摩擦によって、多数突部付きベルトから研削ベルトの走行速度を上げる摩擦力が作用する。すると、研削ベルト駆動ローラのクラッチ機構により、研削ベルト駆動ローラのローラ外周部の回転速度が一瞬の間、ベルト駆動源の回転軸の回転速度より上昇するので、両ベルトの走行速度をほぼ同一に調整できて良好な研削作業を継続できる。一方、研削ベルトの走行速度が多数突部付きベルトの走行速度より速いと、研削ベルトから多数突部付きベルトへ多数突部付きベルトの走行速度を上げる摩擦力が作用するが、多数突部付きベルト駆動ローラに一方向クラッチを用いると、多数突部付きベルト駆動ローラのローラ外周部の回転速度が同様にして一瞬の間、そのローラ回転軸の回転速度より上昇するので、両ベルトの走行速度をほぼ同一に調整できて良好な研削作業を継続できる。
【００１８】
そこで、新しいＶベルトの使用開始時には、その後のＶベルトの摩耗によるＶベルト幅の減少の影響を受け易い多数突部付きベルトの走行速度の上昇を考慮して、研削ベルトの走行速度を多数突部付きベルトの走行速度より僅かに速く設定しておく。すると、研削作業時に、多数突部付きベルト２３が多数突部付きベルト駆動ローラ２７のクラッチ機構により研削ベルト１８で増速されるので、その両ベルト１８、２３はほぼ同一速度で走行する。そして、更に研削作業を行うと、多数突部付きベルト２３の走行速度が段々に上昇して行き、遂には逆に研削ベルト１８の走行速度より速くなる。しかし、その際にも研削ベルト駆動ローラ２６のクラッチ機構により、今度は研削ベルト１８の方が多数突部付きベルト２３により増速されるので、その両ベルト１８、２３はほぼ同一速度で走行する。ところが、両ベルト１８、２３の走行速度の差は段々に大きくなっていくので、両ローラ２６、２７のクラッチ機構によっても走行速度の差を吸収できなくなる。そこで、小径プーリ３０のＶベルト受け溝幅をねじ等を調整して狭くし、再び研削ベルト１８の方が多数突部付きベルト２３より僅か速く走行するように設定する。すると、研削作業を良好に継続することができる。
【００１９】
そして、ベルト駆動源を研削ベルトと多数突部付きベルトとを重ねて受ける固定定盤の表面と反対の裏面中央部近傍に設置し、その定盤のベルト進入側又はベルト離脱側にある一方の端部近傍に、多数突部付きベルトを駆動するローラを設置し、更に他方の端部近傍に多数突部付きベルトの走行を案内するローラを設置して、そのベルト駆動源の回転軸と多数突部付きベルト駆動ローラの回転軸とにベルト用プーリを夫々備え、その両プーリをベルトで結合して、多数突部付きベルトを定盤表面に接触させ、更に多数突部付きベルト駆動ローラの近傍と多数突部付きベルト案内ローラの近傍とに、研削ベルトの走行を案内するローラを夫々設置ことにより、研削ベルトと多数突部付きベルトとを重ねて受ける定盤の裏面中央部近傍に設置したベルト駆動源を中心にして、その周囲を取り囲むように固定定盤、多数突部付きベルトとその駆動ローラと案内ローラ、研削ベルトとその案内ローラ、等を配設するので、ベルト研削機のベルト駆動機構等の主要部をまとめてコンパクトにすることができる。
【００２０】
そして、その研削ベルトを多数突部付きベルトの定盤表面と接触する部分に重ねて圧接することにより、多数突部付きベルトに圧接される研削ベルトの面積が広くなって、多数の突部が介在するので、多数突部付きベルトと研削ベルトとの間の摩擦による抵抗が大きくなる。すると、多数突部付きベルトから研削ベルトに摩擦によって大きな駆動力を伝達でき、しかもベルト研削機が小型になると、研削ベルトの走行を案内するローラのトルクが小さくなるので、研削ベルト駆動ローラを省略できる。それ故、ベルト研削機を小型化し易くなる。
【００２１】
そして、固定定盤の表面中央部を平面にし、更にその表面の中央平面部に隣接するベルト進入側又はベルト離脱側にある少なくとも一端側の一部分を中央平面部より屈曲させて表面を端に行く程、定盤の裏面に近づけて、中央平面部のベルト進入側又はベルト離脱側の少なくとも一方に、中央平面部に隣接する曲面部を形成することにより、外周面に大きな曲面部がある被研削物に対し、固定定盤の中央平面部に隣接する曲面部を利用すると研削作業を行い易く、被研削物の大きな曲面部に存在するバリや凹凸等の研削を良好に行える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、添付の図１〜１０を参照して、本発明の実施の最良形態を説明する。
図１は本発明を適用した研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えた固定型ベルト研削機の概略構造を示す正面図、図２はその一部を断面図で示した平面図である。この研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機１０は、被研削物の外周面の研削に用いるため、床上等に固定し据え付けて使用する。そこで、ベルト研削機１０の底部をベース１１とし、そのベース１１上の後側の右最後部付近に台枠１２を設置し、その台枠１２上にベルト研削機１０のベルト駆動源１３として、例えば電動モータを据え付ける。又、そのベース１１上にベルト研削機１０のベルト駆動機構等を支持する台枠として、大型台枠１４を設置する。そして、研削作業に備え、大型台枠１４の前側の頂部中央部に支持枠１５を設け、その上に取付台１６を設置し、その上に研削作業台となる定盤１７を固着する。
【００２３】
その際、研削ベルト１８を受ける固定定盤１７として、例えば鉄製で研削ベルト１８の走行方向に沿う左右の長さが４２０ｍｍ、前後幅が１４０ｍｍで、厚さが１２ｍｍの長方形平板を用いる。そして、定盤１７の表面（上面）中央部を広く平面にし、その表面の中央平面部１９に隣接する左端側の一部分を中央平面部１９より屈曲させ、更に表面を左端に行く程定盤１７の裏面に近づけて、中央平面部１９のベルト入力側に隣接する左側曲面部２０と左側平面部２１を形成しておく。なお、中央平面部１９のベルト離脱側にも、同様にして隣接する右側曲面部と右側平面部を形成することができる。
【００２４】
このような固定定盤１７の表面上に、中央平面部１９を水平に保って研削ベルト１８を重ね、更にその研削ベルト１８と定盤１７との間に、多数の突部２２をベルト本体２４に設けた多数突部付きベルト２３を介在する。すると、固定定盤１７と多数突部付きベルト２３と研削ベルト１８とが３層状に重なり、定盤１７と多数の突部２２を分離でき、その多数突部２２をベルト本体２４にて移動させることができる。しかも、研削作業時に、研削ベルト１８の表面に被研削物の外周面を押し付けた時、多数突部付きベルト２３で研削ベルト１８の裏面を受けて支持し、更に固定定盤１７で研削ベルト１８の裏面と多数突部付きベルト２３の裏面を受けて支持できる。
【００２５】
そして、このような研削ベルト１８には、例えば従来通りのベルト本体（基板）となる平ベルトの表面に研削材が付着されている１００ｍｍ幅の市販のものを用いる。又、多数突部付きベルト２３として、例えば図３、４に示すようにベルト本体２４として幅１００ｍｍの平ベルトを用い、そのベルト本体２４の研削ベルト受け面形成側に、多数本の幅２０ｍｍ、高さ２ｍｍの直線状突部２２を１２ｍｍの間隔にして平行に並べ、その各直線状突部２２をベルト本体２４の走行方向に対し、４５度の角度に傾斜する方向に延ばして設け、それ等の突部２２を研削ベルト受け面形成側に均等に分散して配置し、それ等の突部２２の頂面で研削ベルト受け面を形成したものを用いる。その際、ベルト本体２４に直線状突部２２として、例えばゴム等の弾性体を接着して設ける。なお、各直線状突部は形状を変更し、その突部を連続的な直線にせず、小さな突部を一定間隔を置いて直線状に並べる等して形成してもよい。又、多数本の直線状突部は配置を変更し、多数本の直線状突部をベルト本体の走行方向に対し、傾斜方向を反対にして格子状に配設する等してもよい。
【００２６】
これ等の研削ベルト１８と多数突部付きベルト２３は、いずれも複数のローラ間に張り渡してエンドレス状態に設置する。その際、先ずベルト駆動源１３の前側に突出する回転軸２５に、研削ベルト１８を駆動するローラ２６を設置し、その研削ベルト駆動ローラ２６から所定距離離れた左方の近傍に、多数突部付きベルト２３を駆動するローラ２７を設置する。そして、ベルト駆動源１３の回転軸２５と多数突部付きベルト駆動ローラ２７の回転軸２８とに、前者のプーリ径より後者のプーリ径を小さくしてＶベルト用プーリ２９、３０を夫々備え、その両プーリ２９、３０をＶベルト３１で連結する。その際、その多数突部付きベルト側プーリ３０としてＶベルト幅の変化に対応できるＶベルト受け溝幅調整プーリを用い、更に研削ベルト駆動ローラ２６、多数突部付きベルト駆動ローラ２７として、そのベルト駆動源１３の回転軸２５の回転速度を、クラッチ機構を介してローラ２６の外周部に伝達する一方向クラッチと、多数突部付きベルト駆動ローラ２７の回転軸２８の回転速度を、クラッチ機構を介してローラ２７の外周部に伝達する一方向クラッチとを夫々用いる。なお、研削作業時には、本来は両ベルト１８、２３を同一速度で走行させて研削作業をするのが望ましい。しかも、研削ベルト１８は単なる消耗品として扱うのに対し、多数突部付きベルト２３は長期間の使用を考慮した方が良いので、多数突部付きベルト２３の摩耗を押さえるためにも極力同一速度で走行させるのが好ましい。しかし、Ｖベルト用プーリ２９、３０の内、小径プーリ３０の径を調整して両ベルト１８、２３が同一速度で走行するように設定して、研削作業をスタートしても多数突部付きベルト２３の方が僅かずつ段々に速くなってくる。
【００２７】
何故なら、使用中にＶベルト３１が摩耗してくると、各ベルト用プーリ２９、３０上でのＶベルト３１の中心径が夫々小さくなってくる。しかも、その変化率は小径プーリ３０の方が大きいので、小径プーリ３０で駆動される多数突部付きベルト２３の方が、走行速度が段々に僅かずつ速くなってくる。因みに、長期的には両駆動ローラ２６、２７の摩耗、両プーリ２９、３０の摩耗も影響するが、ほぼ同様に多数突部付きベルト２３の方に、摩耗による影響が走行速度の上昇として早く現れる。そこで、最初は両プーリ２９、３０の各径で調整して、研削ベルト１８の方が多数突部付きベルト２３より僅か速く走行するように設定する。この状態で、研削ベルト１８の表面に被研削物の外周面を押し付けて研削作業をすると、両ベルト１８、２３間に働く摩擦力により多数突部付きベルト駆動ローラとして用いた一方向クラッチのクラッチ機構を介して、多数突部付きベルト２３の方が研削ベルト１８より増速されて、両ベルト１８、２３がほぼ同一の走行速度になる。更に研削作業を継続していると、Ｖベルト３１が摩耗してきて、段々に多数突部付きベルト２３の走行速度が上昇して、やがて逆に研削ベルト１８の走行速度より速くなってくる。しかし、この状態の時も、研削ベルト１８の表面に被研削物の外周面を押し付けると、両ベルト１８、２３間に働く摩擦力と研削ベルト駆動ローラ２６のクラッチ機構により、研削ベルト１８が増速されて同様に両ベルト１８、２３はほぼ同一の走行速度になる。ところが、両ベルト１８、２３の間に働く摩擦力により補正できる走行速度の差には限界がある。そこで、多数突部付きベルト２３の方が研削ベルト１８より速くなってきたら、その様子を見て、小径プーリ３０のＶベルト受け溝の幅をねじ等により調整して狭くし、Ｖベルト３０の落ち込みを元に戻す。すると、摩耗によるＶベルト幅の減少により起こるＶベルト３１の落ち込みをなくして、多数突部付きベルト駆動ローラ２７の回転軸２８の回転速度の上昇を押さえることができる。又は、Ｖベルト３１を新しいものと交換して、再び研削ベルト１８の方が僅かに速く走行するように設定するのが良い。このようにすると、研削作業を良好に継続して行えるようになる。なお、研削ベルト駆動ローラ２６、多数突部付きベルト駆動ローラ２８の一方のみに一方向クラッチを用いても良い。
【００２８】
そして、大型台枠１４の右端部中央より上部に、左右に延びる細長い上面を有する板状の支持枠３２を設置し、その支持枠３２にベルト駆動源１３の回転軸２５の付け根付近を支持する軸受（図示なし）と多数突部付きベルト駆動ローラ２７の回転軸２８のローラ非設置端部３３を支持する軸受３４を設置する。なお、３５は支持ローラ３６を操作してＶベルト３１を張ったり、緩めたりするＶベルトテンション加除機構である。又、大型台枠１４の左端部中央より下部で、軸受支持枠３２と前後同一位置に、左右に延びる細長い上部を有する板状の支持枠３７を設置し、その支持枠３７を中心にして、左端部最先端付近の中央より上部に、研削ベルト駆動ローラ２６と対になり研削ベルト１８の走行を案内するローラ３８を設置し、その研削ベルト案内ローラ３８の右方の近傍に、多数突部付きベルト駆動ローラ２７と対になり、多数突部付きベルト２３の走行を案内する多数突部付きベルト案内ローラ３９を夫々設置する。
【００２９】
そして、その研削ベルト案内ローラ３８の近傍下部側に、研削ベルト案内ローラ３８を操作して、研削ベルト３８を張ったり、緩めたりする研削ベルトテンション加除機構４０を設置し、更に多数突部付きベルト案内ローラ３９の近傍下部側に、多数突部付きベルト案内ローラ３９を操作して、多数突部付きベルト２３を張ったり、緩めたりする多数突部付きベルトテンション加除機構４１を設置する。又、研削ベルト案内ローラ３８の左方近傍に、研削ベルトテンション加除機構４０の操作部として、レバー４２付きの偏心カム４３を設置し、更に多数突部付きベルト案内ローラ３９の左方近傍に、多数突部付きテンション加除機構４１の操作部として、レバー４４付きの偏心カム４５を設置する。
【００３０】
このような研削ベルトテンション加除機構４０はレバー４２を操作して、偏心カム４３を一方向又は反対方向に回転させ、その動きを、てこの原理により研削ベルト案内ローラ３８に伝達するものである。そこで、図５に示すように研削ベルトテンション加除機構４０の中核をなす軸受４６の中央付近を支持枠３７に固定する。そして、その軸受４６にて回転自在に支持されている回転軸４９の後端に、下方に伸びる下部アーム５０の上部付近を固着し、その下部アーム５０の下端部に引張コイルスプリング５１の一端を固着する。又、回転軸４９の前端に、上方に伸びる上部アーム５２の下部付近を固着し、その上部アーム５２の上端部付近に研削ベルト案内ローラ３８を回転自在に支える回転軸５３の後端を固着する。更に、上部アーム５２の中央部に偏心カム４３が当接脱するカム受け部材５４を固着する。なお、引張コイルスプリング５１の他端はベース１１に固着する。
【００３１】
このようにして、研削ベルト１８に対し、研削ベルトテンション加除機構４０を設置しておくと、レバー４２がオフ位置にある時、偏心カム４３はカム受け部材５４と離れている。このため、引張コイルスプリング５１の引張力が常時下部アーム５０の下端部に加わり、下部アーム５０の下端部が右方へと引っ張られ、下部アーム５０が回転軸４９を中心にして回転し、そのアーム５０の下部が右方へと移動して、その位置を占める。すると、下部アーム５０の回転が回転軸４９を介して上部アーム５２に伝達し、上部アーム５２が回転して、そのアーム５２の上部が左方へと移動するので、回転軸５３と研削ベルト案内ローラ３８が共に左方へと移動して、その位置を占める。従って、レバー４２がオフ位置にある時、研削ベルト案内ローラ３８により研削ベルト１８に引っ張りを与えることができる。
【００３２】
そこで、レバー４２を操作してオン位置にすると、偏心カム４３が回転して偏心カム受け部材５４に当接する。このため、引張コイルスプリング５１の引張力に抗して、カム受け部材５４により回転軸４９を中心にして、上部アーム５２を反対方向に回転させて、回転軸５３と研削ベルト案内ローラ３８を共に右方へ移動させ、研削ベルト１８を緩ませることができる。又、多数突部付きベルトテンション加除機構４１にも同様の構造を備えさせる。すると、同様にレバー４４を操作して偏心カム４５を一方向又は反対方向に回転させ、その動きを多数突部付きベルト案内ローラ３９に伝達することにより、多数突部付きベルト２３に引っ張りを与え、又緩めることができる。
【００３３】
このような研削ベルト１８と多数突部付きベルト２３は、固定定盤１７の表面上に、研削ベルト１８を外側にして、いずれもベルトの幅寄せにより正確に重ね合わせて、両ベルト１８、２３を同一方向に、又ほぼ同一速度にして走行させなければならない。なお、両ベルト１８、２３を同一方向に、又ほぼ同一速度にして走行させないと、多数の直線状突部２２が接触により摩耗するので不都合となる。そこで、定盤１７の裏面下方を走行する研削ベルト１８と多数突部付きベルト２３の各走行径路に配置したベルト案内ローラ３８、３９寄り位置に、ベルト幅寄せ機構５５、５６を夫々設置する。その際、ベルト幅寄せ機構５５、５６は同様の構造にするので、多数突部付きベルト２３のベルト幅寄せ機構５６について詳述する。この多数突部付きベルト幅寄せ機構５６は、操作部５７のつまみ５８を一方向又は反対方向に回転操作することにより、そのつまみ５８付き操作部５７の位置を変えて上下方向に移動し、その動きを、てこの原理により多数突部付きベルト幅寄せローラ５９に伝達するものである。そこで、多数突部付きベルト幅寄せ機構５６の中核として、図６に示すように、垂直方向に設置した台枠３７の貫通穴６１に、作動アーム６２の後端部付近を挿通して、その作動アーム６２を大略水平に配置する。そして、作動アーム６２の左端寄り中央に棒状軸６３を挿通して固着する。すると、台枠３７の貫通穴６１の左右両側に板状の軸支持部材６４（６４ａ、６４ｂ）を突設し、その両支持部材６４により作動アーム６２の回転の中心となる軸６３の両端部を夫々支持できる。
【００３４】
そして、つまみ５８付き操作部５７には、その頭部６５から下方に細長い棒状の操作本体を突設する。その際、操作本体の上部付近をねじ部６６、中央部付近をがたつき防止用の圧縮コイルスプリング巻回部６７、下部を作動アーム６２の左端部に自在に挿通できる挿通部６８にし、その最下端付近を抜け止めピン６９が突き刺さる抜け止め箇所にする。そこで、台枠３７の上部側につまみ５８付き操作部５７のねじ部６６が嵌まるねじ穴を設けた板状の支持部材７０を突設し、更に挿通部６８が自在に嵌まる貫通穴を作動アーム６２の後端部に設ける。そして、作動アーム６２の前端部付近には、その部分を軸とする多数突部付きベルト幅寄せローラ５９を設ける。
【００３５】
このようにして、多数突部付きベルト幅寄せ機構５６を所定位置に設置し、そのベルト幅寄せローラ５９の下側に多数突部付きベルト２３を張って当接して、そのベルト２３に下向きの力を与えておく。そこで、つまみ５８を一方向に必要量回すことにより、操作本体のねじ部６６をねじ穴付き支持部材７０にねじ込んで、操作部５７を下動させる。すると、作動アーム６２の後端部を下動させることができるので、作動アーム６２が軸６３を支点にして回転し、作動アーム６２の前端部側が上動して、ベルト幅寄せローラ５９が上動する。その際、ベルト幅寄せローラ５９が傾斜して前端側程上動する。このため、多数突部付きベルト２３がローラ５９上を滑って必要位置まで前方に移動するので、多数突部付きベルト２３の前方への幅寄せを行える。そして、つまみ５８を反対方向に回すと、今度はベルト幅寄せローラ５９により、当然多数突部付きベルト２３を後方に移動させて幅寄せを行える。
【００３６】
このようにして、研削ベルト１８受け多数突部付きベルト２３を備えた固定型ベルト研削機１０を完成すると、定盤１７は単に固定状態に設置すればよいので、定盤１７を大型化し重くなっても設置し易い。又、多数突部付きベルト２３はベルト本体２４の片面に多数の突部２２を設け、駆動ローラ３０と案内ローラ３９の間に張り渡してエンドレス状態に設置するだけであるから、その多数突部付きベルト２３を大型化し重くなっても、ベルト駆動源１３の回転軸２５から駆動力を得て、走行させ易い。それ故、研削ベルト１８受け多数突部付きベルト２３を備えた固定型ベルト研削機１０は大型化に適する。
【００３７】
このような研削ベルト１８受け多数突部付きベルト２３を備えた固定型ベルト研削機１０は、新しい駆動用Ｖベルト３１を使用する場合、その後のＶベルト３１の摩耗によるＶベルト幅減少の影響を、研削ベルト１８の走行速度より多数突部付きベルト２３の走行速度の方が受け易いので、多数突部付きベルト２３の走行速度の上昇を考慮して、研削ベルト１８の走行速度を多数突部付きベルト２３の走行速度より僅かに速くなるように設定する。そして、研削作業を開始する。すると、被研削物の外周面を研削ベルト１８の表面に押し付けた時、研削ベルト１８の裏面を、多数突部付きベルト２３の研削ベルト受け面を形成する分散した多数の直線状突部２２の頂面により支持できる。このため、被研削物の外周面に対し、研削ベルト１８が各突部２２の頂面により夫々支えられた局部当りの状態になる。しかも、研削ベルト１８の走行方向に対し、多数突部付きベルト２３のベルト本体２４に設け、そのベルト本体２４の走行方向に対して傾斜する方向に延設した多数本の直線状突部２２の位置が順次走行方向にずれて、異なるようになる。このため、被研削物の外周面に存在するバリや凹凸等の各被研削箇所に夫々当接する研削ベルト１８の対応する各局部を、各局部毎に走行により順次異なる突部２２の頂面により夫々支持できる。従って、被研削物の外周面に存在するバリや凹凸等の被研削箇所に対し、大きな研削力を連続的に発揮して研削時間を短縮でき、研削効率が向上する。それ故、被研削物の外周面の平滑化に必要な作業時間を短くできる。
【００３８】
そして、被研削物に対する研削作業の際、通常は被研削物の外周面を固定定盤１７の中央平面部１９によって支持されている研削ベルト１８の被支持部分に押し付けて、研削作業を実施する。しかし、被研削物の外周面に大きな曲面部がある場合には、被研削物の外周面を研削ベルト１８に押し付ける際に、定盤１７の中央平面部１９でなく、隣接する曲面部２０を利用する。すると、研削作業を行い易く、被研削物の大きな曲面部に存在するバリや凹凸等の研削を良好に行える。
【００３９】
図７は本発明を適用した研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたポータブル型ベルト研削機の概略構造を示す正面図、図８はその把持部と多数突部付きベルト案内ローラと多数突部付きベルトテンション加除機構との関係を一部断面図で示す平面図及び左側面図である。この研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機８０は、大型構造物等の研削に用いるためポータブル型にする。そこで、製作時に、板状の台枠８１に研削の主要部となるベルト駆動機構を設置し、その台枠８１にポータブル用の把持部８２を組み付ける。そして、把持部８２の組み付けの際には、先ず台枠８１の上部に後述するベルトテンション加除機構設置用アーム９２、９６の回転軸支持用として、軸受８９、９０を取り付ける。又、把持部８２として、左右の手で夫々握る右手握り部８３と左手握り部８４とを有する棒状体の両握り部８３，８４の間を少し屈曲させた部材を用い、更にその棒状体の左端部と屈曲部から各アーム９２、９６の回転軸８７、８８を被って支持する回転支持部８５、８６を後方に向けて夫々突設する。そこで、把持部８２の棒状体を左右に延ばして上部に配置し、その把持部８２の回転支持部８５、８６を各軸受８９、９０に被せ、その回転軸８７、８８が回転支持部８５、８６の最奥部まで夫々嵌まるようにして組み付ける。なお、把持部８２はプラスチック成形品等として把持し易い形状にして、各アーム９２、９６の回転軸受８９、９０に被せると形成できるので、特別に把持部取付用部材を設けなくてもよいので好都合となる。
【００４０】
そして、左側の回転軸８７にて、途中に多数突部付きベルトテンション加除機構９１を備えたローラ支持アーム９２を介し、多数突部付きベルト案内ローラ９３を支持する。その際、ローラ支持アーム９２の一端部を回転軸８７の先端部に結合し、他端部を多数突部付きベルト案内ローラ９３の回転軸９４の一端部に結合する。又、右側の回転軸８８にて、途中に研削ベルトテンション加除機構９５を備えたローラ支持アーム９６を介し、研削ベルト案内ローラ９７を支持する。その際、ローラ支持アーム９６の一端部を回転軸８８の先端部に結合し、他端部を研削ベルト案内ローラ９７の一端部に結合する。
【００４１】
そして、台枠８１の前側にベルト駆動機構を設置する。その際、台枠８１の最下部中央部に定盤９８を固定して設置し、その固定定盤９８の研削支持用表面(下面)と反対の裏面中央部近傍に、ベルト駆動源９９として例えば電動モータを設置する。この定盤９８は表面の中央部１００を平面にし、更にその表面の中央平面部１００に隣接するベルト進入側及びベルト離脱側の両方に、曲面部１０１、１０２を夫々形成する。そして、ベルト駆動源９９から所定距離離れた固定定盤９８の例えばベルト進入側端部の右方近傍に、多数突部付きベルト１０３を駆動するローラ１０４を設置し、更に他方のベルト離脱側端部の左方近傍に、ローラ支持アーム９２に支持されている多数突部付きベルト案内ローラ９３を配置し、その左方近傍に、研削ベルト１０５の走行を案内するローラ１０６を設置する。
【００４２】
又、図９に示すようにそのベルト駆動源９９の回転軸１０７と多数突部付きベルト駆動ローラ１０４の回転軸１０８とにベルト用プーリとして例えば平ベルト用プーリ１０９、１１０を夫々備え、その両プーリ１０９、１１０を平ベルト１１１で結合する。その際、台枠８１に回転軸１０７、１０８を支持する軸受１１２等を設置する。又、多数突部付きベルト駆動ローラ１０４の右方近傍にローラ支持アーム９６により支持して研削ベルト案内ローラ９７を配置する。
【００４３】
このようにして、多数突部付きベルト１０３は駆動ローラ１０４と案内ローラ９３の間に張り渡してエンドレス状態に配置する。そして、その多数突部付きベルト１０３を張ったり、緩めたりするのが、ローラ支持アーム９２の中央部に設置した多数突部付きベルトテンション加除機構９１である。この多数突部付きベルトテンション加除機構９１は、レバー１１３付きの偏心カム１１４を棒状体の一端部に回転自在に備え付けて、その棒状体の他端側を脚部にし、その脚部をローラ支持アーム９２に設けた長穴１１５内に挿通する。そして、脚部の基部が長穴１１５に嵌まる挿通部１１６、中間部が圧縮コイルスプリング巻回部１１７、先端部が台枠８１に固着部材１１８を用いて固着する固着部１１９になる。すると、圧縮コイルスプリング１２０がローラ支持アーム９２と固着部材１１８の間に介在しているので、そのスプリング１２０がローラ支持アーム９２に対し、左方への付勢力を加える。
【００４４】
このため、そのローラ支持アーム９２の先端部に設置されている多数突部付きベルト案内ローラ９３に左方への力が加わり、その多数突部付きベルト案内ローラ９３から多数突部付きベルト１０３に引張力を与えることができる。その際、レバー１１３はオン位置にあり、偏心カム１１４が長穴１１５の直近外方に離れている。しかし、レバー１１３をオフ位置に移動して、偏心カム１１４を回転させると、偏心カム１１４が長穴１１５の縁部に乗るので、その偏心カム１１４によりローラ支持アーム９２を圧縮コイルスプリング１２０の付勢力に抗して右方に移動できる。すると、多数突部付きベルト案内ローラ９３が右方に移動し、多数突部付きベルト１０３を緩めることができる。一方、研削ベルト１０５は両案内ローラ９７、１０６間に張り渡してエンドレス状態に配置するが、その研削ベルト１０５をローラ支持アーム９６の中央部に設置した研削ベルトテンション加除機構９５により張ったり、緩めたりする。その際、研削ベルトテンション加除機構９５として、多数突部付きベルトテンション加除機構９１と同様の構造のものを用いる。
【００４５】
このような研削ベルト１０５、多数突部付きベルト１０３は、固定定盤９８の表面に研削ベルト１０５を外側にして、いずれもベルトの幅寄せにより正確に重ね合わせて、両ベルト１０３、１０５を同一方向に、又ほぼ同一速度にして走行させなければならない。なお、多数突部付きベルト１０３の幅より研削ベルト１０５の幅を少し広くすると、多数突部付きベルト１０３に研削ベルト１０５が被るので、摩擦抵抗を大きくすることができて好ましい。又、両端が垂れ下がるので、被研削面に筋が付かない。そこで、定盤９８の裏面上方を走行する研削ベルト１０５と多数突部付きベルト１０３の各走行経路にベルト幅寄せ機構１２１、１２２を夫々設置する、その際、研削ベルト幅寄せ機構１２１をベルト駆動源９９の真上に、又多数突部付きベルト幅寄せ機構１２２をベルト駆動源９９と多数突部付きベルト駆動ローラ１０４の間の真上に設置する。しかも、各ベルト幅寄せ機構１２１、１２２は同様の構造にするので、研削ベルト幅寄せ機構１２１について詳述する。
【００４６】
この研削ベルト幅寄せ機構１２１は、上述した多数突部付きベルト幅寄せ機構５６と大略同一の構造にする。そこで、研削ベルト幅寄せ機構１２１では、操作部１２３として、つまみ１２４付きの棒状脚部１２５を用い、そのつまみ１２４を一方向又は反対方向に回転操作することにより、その操作本体たる脚部１２５を上下方向に移動して位置を変え、その動きをてこの原理により研削ベルト幅寄せ機構１２６に伝達する。このため、図１０に示すように台枠８１の貫通穴１２７に、作動アーム１２８の後端部側を挿通して、その作動アーム１２８を大略水平に配置し、その作動アーム１２８に棒状の軸１２９を挿通固着する。そして、台枠８１の貫通穴１２７の両外面から前方に向けて軸支持部材１３０を突設し、その両支持部材１３０により軸１２９の両端部を夫々支持する。
【００４７】
一方、台枠８１の上端部から後方に向け、脚部１２５の上部付近が嵌まるねじ穴付きの支持部材１３１を突設し、更に作動アーム１２８の後端部に脚部１２５の下部付近が自在に嵌まる挿通穴を設ける。そこで、脚部１２５の上部付近をねじ部１３２にし、中央部下端寄り位置にピン１３３を用いてアーム押し部材１３４を固着し、下部付近を挿通部１３５にし、その下端に抜け止め部材１３６を取り付ける。しかも、脚部１２５のねじ部１３２の上部側にがたつき防止用の圧縮コイルスプリング１３７を巻回し、その圧縮コイルスプリング１３６をつまみ１２４と支持部材１３１の間に設置する。又、作動アーム１２８の後端部と抜け止め部材１３６との間にも、挿通部１３５に巻回してがたつき防止圧縮スプリング１３８を設置する。
【００４８】
このようにして、研削ベルト幅寄せ機構１２１を所定位置に設置し、そのベルト幅寄せローラ１２６の上側に、案内ローラ９７、１０６間に張り渡した研削ベルト１０５を乗せて、そのベルト１０５に張りを与えておく。すると、操作部１２３のつまみ１２４を圧縮コイルスプリング１３６の付勢力に抗して一方向に必要量回すことにより、脚部１２５のねじ部１３２をねじ穴付き支持部材１３１にねじ込んで、脚部１２５に固着したアーム押し部材１３４により、作動アーム１２８の後端部を押し下げることができる。このため、作動アーム１２８が軸１２９を支点にして回転し、その作動アーム１２８の前端部側が上動して、ベルト幅寄せローラ１２６が前端側程上動する。そこで、研削ベルト１０５をベルト幅寄せローラ１２６に乗せて当接しておくと、その研削ベルト１０５がローラ１２６上を滑って必要位置まで後方に移動するので、研削ベルト１０５の後方への幅寄せを行える。一方、つまみ５８を圧縮コイルスプリング１３６の付勢力を得ながら反対方向に回すと、今度はベルト幅寄せローラ１２６により、当然研削ベルト１０５を前方に移動させて幅寄せを行える、
【００４９】
このような研削ベルト１０５受け多数突部付きベルト１０３を備えたポータブル型ベルト研削機８０は、ベルト駆動源９９を研削ベルト１０５と多数突部付きベルト１０３とを重ねて受ける固定定盤９８の裏面中央部近傍の上方に設置し、そのベルト駆動源９９を中心にして、その周囲を取り囲むように固定定盤９８、多数突部付きベルト１０３とその駆動ローラ１０４と案内ローラ９４、研削ベルト１０５とその案内ローラ９７、１０６、等を配設するので、ベルト研削機８０の主要部であるベルト駆動機構等をまとめてコンパクトにすることができる。そして、多数突部付きベルト１０３の固定定盤９８の研削支持用表面と接触する部分上に研削ベルト１０５を重ねて圧接することにより、多数突部付きベルト１０３に圧接される研削ベルト１０５の面積が広くなって、研削ベルト１０５と多数突部付きベルト１０３のベルト本体１３９との間に、多数の直線状突部１４０が介在するので、多数突部付きベルト１０３と研削ベルト１０５との間の摩擦による抵抗が大きくなる。すると、その大きな摩擦抵抗によって、多数突部付きベルト１０３から直接研削ベルト１０５に大きな駆動力を伝達でき、しかもベルト研削機８０が小型になると、研削ベルト１０５の走行を案内するローラ９７、１０６のトルクが夫々小さくなるので、研削ベルト駆動ローラを省略できる。それ故、ベルト研削機８０をコンパクトにし小型化してポータブル型にできる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明を適用した研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えた固定型ベルト研削機の概略構造を示す正面図である。
【図２】同固定型ベルト研削機の一部を断面図で示した平面図である。
【図３】同固定型ベルト研削機に備える多数突部付きベルトの平面図である。
【図４】同多数突部付きベルトのＸ−Ｘ断面図である。
【図５】同固定型ベルト研削機に備える研削ベルトテンション加除機構の左側面図である。
【図６】同固定型ベルト研削機に備える多数突部付きベルト幅寄せ機構の一部を断面図で示した左側面図である。
【００５１】
【図７】本発明を適用した研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたポータブル型ベルト研削機の概略構造を示す正面図である。
【図８】同ポータブル型ベルト研削機に備える把持部と多数突部付きベルト案内ローラと多数突部付きベルトテンション加除機構との関係を一部断面図で示した平面図と左側面図である。
【図９】同ポータブル型ベルト研削機の台枠に設置したベルト駆動機構の主要部一部を断面図で示した平面図である。
【図１０】同ポータブル型ベルト研削機に備える研削ベルト幅寄せ機構の一部を断面図で示した右側面図である。
【図１１】従来の固定定盤付きベルト研削機の主要部の概略構造を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００５２】
１０、８０…研削ベルト受け多数突部付きベルトを備えたベルト研削機  １３、９９…ベルト駆動源  １７、９８…固定定盤  １８、１０５…研削ベルト  １９、１００…中央平面部  ２０、１０１、１０２…曲面部  ２２、１４０…直線状突部  ２３、１０３…多数突部付きベルト  ２４、１３９…ベルト本体  ２５、２８、１０７、１０８…回転軸  ２６…研削ベルト駆動ローラ  ２７、１０４…多数突部付きベルト駆動ローラ  ２９、３０…Ｖベルト用プーリ  ３１…Ｖベルト  ３８、９７、１０６…研削ベルト案内ローラ  ３９、９３…多数突部付きベルト案内ローラ  ４０、９５…研削ベルトテンション加除機構  ４１、９１…多数突部付きベルトテンション加除機構  ５５、１２１…研削ベルト幅寄せ機構  ５６、１２２…多数突部付きベルト幅寄せ機構  １０９、１１０…平ベルト用プーリ  １１１…平ベルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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