(57)【要約】【課題】転動体のスムースな転走を確保しつつ、装置をコンパクトに形成でき、材料コストを削減できる運動案内装置を提供すること。【解決手段】曲線状に延びる軌道体１と、前記軌道体１との間に転動体４を介して、該軌道体１の延在方向Ｃに沿って移動可能な移動体２と、前記移動体２に形成され、前記転動体４が転走する無限循環路３と、を備え、前記無限循環路３は、前記移動体２の負荷転動体転走面７及び該負荷転動体転走面７に対向配置された前記軌道体１の転動体転走面に囲まれるように形成され、前記軌道体１の延在方向Ｃに沿って曲線状に延びる負荷転動体転走路９と、前記移動体２に形成され、前記負荷転動体転走路９に沿うように曲線状に延びる転動体戻り通路８と、を備えることを特徴とする。【選択図】図２
2013029116.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
曲線状に延びる軌道体と、
前記軌道体との間に転動体を介して、該軌道体の延在方向に沿って移動可能な移動体と、
前記移動体に形成され、前記転動体が転走する無限循環路と、を備え、
前記無限循環路は、
前記移動体の負荷転動体転走面及び該負荷転動体転走面に対向配置された前記軌道体の転動体転走面に囲まれるように形成され、前記軌道体の延在方向に沿って曲線状に延びる負荷転動体転走路と、
前記移動体に形成され、前記負荷転動体転走路に沿うように曲線状に延びる転動体戻り通路と、を備えることを特徴とする運動案内装置。
【請求項２】
請求項１に記載の運動案内装置であって、
前記負荷転動体転走路と前記転動体戻り通路とが、互いに同心の円弧状をなしていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の運動案内装置であって、
前記移動体は、
前記転動体戻り通路が形成された移動体本体と、
前記移動体本体の端部に連結され、前記転動体戻り通路の端部と前記負荷転動体転走路の端部とを繋ぐ転動体方向転換路を備える一対の蓋体と、を有し、
前記転動体方向転換路は円弧状をなしており、その半径中心が、前記移動体本体と前記蓋体との連結部位に位置していることを特徴とする運動案内装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の運動案内装置であって、
前記無限循環路は、前記負荷転動体転走路の端部と前記転動体戻り通路の端部とを繋ぐ転動体方向転換路を一対備え、
前記負荷転動体転走路及び前記転動体戻り通路は、前記転動体方向転換路に対して接線で接続されるように形成されていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動案内装置であって、
前記移動体は、前記転動体戻り通路が形成された移動体本体を有し、
前記移動体本体は、
前記軌道体側に配置された本体部と、
前記軌道体とは反対側に配置されたカバー部と、を備え、
前記転動体戻り通路は、前記本体部と前記カバー部とに囲まれるように形成されていることを特徴とする運動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、曲線状に延びる軌道体の延在方向に沿って移動体が移動可能とされた、曲線運動案内装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば下記特許文献１に示されるような、曲線状に延びる軌道体と、前記軌道体の延在方向に沿って移動可能な移動体と、前記移動体に形成された無限循環路を転走する転動体と、を備えた曲線運動案内装置（運動案内装置）が知られている。
【０００３】
この種の運動案内装置において、前記無限循環路は、前記移動体の負荷転動体転走面及び該負荷転動体転走面に対向配置された前記軌道体の転動体転走面に囲まれるように形成され、前記軌道体の延在方向に沿って曲線状に延びる負荷転動体転走路と、前記移動体に形成され、直線状に延びる転動体戻り通路と、前記負荷転動体転走路の端部と前記転動体戻り通路の端部とを繋ぐ一対の転動体方向転換路と、を備えている。尚、移動体の転動体戻り通路を直線状に形成しているのは、この転動体戻り通路をドリル等で穿設しているためである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平５−５４８１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前述した従来の運動案内装置では、下記の課題があった。
すなわち、転動体のスムースな転走を確保しつつも、移動体をより小さく形成すること、ひいては装置全体をコンパクトに形成することに改善の余地があった。
【０００６】
例えば、風力発電機や天文台の旋回軸受のように、高負荷用の運動案内装置の場合には、軌道体のＲ寸法（負荷転動体転走路の曲率半径）に対応して、転動体の直径が大きくなる。またこれに伴って、転動体戻り通路は長くなり、無限循環路を備えた移動体も大型化するため、装置全体の外形が大きくなり、材料コストが嵩むという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、転動体のスムースな転走を確保しつつ、装置をコンパクトに形成でき、材料コストを削減できる運動案内装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提案している。
すなわち、本発明の運動案内装置は、曲線状に延びる軌道体と、前記軌道体との間に転動体を介して、該軌道体の延在方向に沿って移動可能な移動体と、前記移動体に形成され、前記転動体が転走する無限循環路と、を備え、前記無限循環路は、前記移動体の負荷転動体転走面及び該負荷転動体転走面に対向配置された前記軌道体の転動体転走面に囲まれるように形成され、前記軌道体の延在方向に沿って曲線状に延びる負荷転動体転走路と、前記移動体に形成され、前記負荷転動体転走路に沿うように曲線状に延びる転動体戻り通路と、を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る運動案内装置によれば、転動体のスムースな転走を確保しつつ、装置をコンパクトに形成でき、材料コストを削減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図である。
【図２】図１の運動案内装置の要部を示す平断面図である。
【図３】図２及び図１７のＨ−Ｈ断面を示す図である。
【図４】図１のＡ部を示す斜視図であり、（ａ）外観図、（ｂ）外側方向転換部を取り外した状態を示す図、（ｃ）外側方向転換部及びカバー部を取り外した状態を示す図である。
【図５】図１の運動案内装置における移動体のカバー部を示す斜視図である。
【図６】図５のカバー部の（ａ）平面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図である。
【図７】図１の運動案内装置における移動体の外側方向転換部を示す斜視図である。
【図８】図７の外側方向転換部の（ａ）平面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図、（ｄ）側面図である。
【図９】本発明の第２実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図であり、（ａ）外観図、（ｂ）カバー部を取り外した状態を示す図である。
【図１０】本発明の第３実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図である。
【図１１】図１０の運動案内装置において、カバー部を取り外した状態を示す図である。
【図１２】本発明の第４実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図である。
【図１３】本発明の第５実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図である。
【図１４】図１３の運動案内装置の移動体を示す斜視図である。
【図１５】本発明の第６実施形態に係る運動案内装置を示す斜視図である。
【図１６】図１５の運動案内装置の移動体を示す斜視図である。
【図１７】本発明の比較例である運動案内装置の要部を示す平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る運動案内装置の第１実施形態であるＲガイド１０について、図面を参照して説明する。このＲガイド１０は、例えば、風力発電機や天文台などの大型の旋回軸受に用いられるものである。
【００１２】
図１〜図４に示されるように、本実施形態のＲガイド１０は、曲線状に延びる軌道体１と、軌道体１の延在方向Ｃに沿って移動可能な移動体２と、移動体２に形成された無限循環路３を転走する転動体４と、を備えている。移動体２は、軌道体１との間に転動体４を介して、該軌道体１に対して延在方向Ｃに移動可能である。
【００１３】
軌道体１は、円弧状をなす複数のレール部材（分割体）を無端列状に連結して形成されており、全体として円環状をなしている。
以下の説明では、軌道体１の環状中心である中心軸Ｏに沿う方向を軸線方向といい、軌道体１の中心軸Ｏに垂直な方向を径方向といい、軌道体１の中心軸Ｏ回りに周回する方向を周方向という。尚、前記延在方向Ｃは、軌道体１の周方向に沿う方向である。
【００１４】
図３に示されるように、軌道体１の周方向に垂直な断面は、略矩形状をしている。軌道体１において径方向外側（径方向のうち軌道体１の中心軸Ｏとは反対側、図３における右側）を向く面には、周方向に沿って延びる二条の転動体転走溝（転動体転走面）５が、軸線方向（図３における上下方向）に間隔をあけて互いに平行に形成されている。また、軌道体１には、軸線方向に貫通する複数の貫通孔６が、周方向に間隔をあけて互いに平行に形成されている。
【００１５】
図１及び図２において、移動体２は、軌道体１の径方向外側に配置されている。図示の例では、移動体２は、軌道体１の径方向外側に周方向に間隔をあけて複数配設されている。移動体２は、延在方向Ｃに沿うように延びて形成されており、図２に示される平面視で円弧状をなしている。
【００１６】
図３に示されるように、移動体２の周方向に垂直な断面は、略矩形状に形成されている。移動体２において径方向内側（径方向のうち軌道体１の中心軸Ｏ側、図３における左側）を向く面には、周方向に沿って延びる二条の負荷転動体転走溝（負荷転動体転走面）７が、軸線方向に間隔をあけて互いに平行に形成されている。
また、移動体２には、延在方向Ｃに貫通する転動体戻り通路８が形成されている。
【００１７】
図示の例では、軌道体１の転動体転走溝５及び移動体２の負荷転動体転走溝７は、ゴシックアーチ溝形状に形成されている。具体的に、図３に示される断面視において、転動体転走溝５及び負荷転動体転走溝７は、転動体４の半径より曲率半径の大きい２つの円弧状部分同士が、交差するように軸線方向に連結してそれぞれ形成されている。
【００１８】
尚、転動体転走溝５及び負荷転動体転走溝７がゴシックアーチ溝形状に形成される代わりに、サーキュラーアーク溝形状に形成されていてもよい。この場合、図３に示される断面視において、転動体転走溝５及び負荷転動体転走溝７は、転動体４の半径と同等かそれより曲率半径の大きい円弧状にそれぞれ形成される。
転動体転走溝５及び負荷転動体転走溝７がサーキュラーアーク溝形状である場合には、転動体４の転走の摩擦抵抗がより低減されることから、好ましい。
【００１９】
転動体転走溝５と負荷転動体転走溝７とは、径方向に対向配置されており、これら溝５、７に囲まれるように形成された部位（空間）が、負荷転動体転走路９となっている。図２に示される平面視において、負荷転動体転走路９は、軌道体１の延在方向Ｃに沿って曲線状に延びている。
【００２０】
また、図２において、移動体２は、転動体戻り通路８が形成された移動体本体１１と、移動体本体１１の延在方向Ｃに沿う端部に連結され、転動体戻り通路８の端部と負荷転動体転走路９の端部とを繋ぐ転動体方向転換路１２を備える一対の蓋体１３と、を有している。移動体本体１１と蓋体１３とは、例えば、ねじ止め等により連結されている。
【００２１】
図４（ａ）〜（ｃ）に示されるように、移動体本体１１は、軌道体１側に配置された本体部１４と、軌道体１とは反対側に配置されたカバー部１５と、を備えている。本体部１４は、延在方向Ｃに沿うように延びており、その周方向に垂直な断面は、略矩形状に形成されている。また、図５及び図６（ａ）〜（ｃ）に示されるように、カバー部１５は、延在方向Ｃに長い板状に形成されており、その厚さ方向が軌道体１の径方向に沿うように、本体部１４の径方向外側に配設される。本体部１４とカバー部１５とは、例えば、ねじ止め等により連結されている。
【００２２】
そして、転動体戻り通路８は、本体部１４とカバー部１５とに囲まれるように形成されている。詳しくは、図３において、本体部１４の径方向内側を向く面には、負荷転動体転走溝７が形成されており、本体部１４の径方向外側を向く面には、延在方向Ｃに沿うように延びる溝状部分１８が形成されていて、この溝状部分１８が、転動体戻り通路８のうち径方向内側部分となる。また、カバー部１５の径方向内側を向く面には、延在方向Ｃに沿うように延びる溝状部分１９が形成されており、この溝状部分１９が、転動体戻り通路８のうち径方向外側部分となる。
【００２３】
つまり、本体部１４とカバー部１５とが径方向に当接されることにより、互いの溝状部分１８、１９同士が対向配置され、これら溝状部分１８、１９に囲まれるように形成された部位（空間）が、転動体戻り通路８となっている。転動体戻り通路８の周方向に垂直な断面は、転動体４の直径より大きな内径の円形状に形成されている。
【００２４】
また、蓋体１３は、転動体方向転換路１２の内側部分を形成する内側方向転換部１６と、転動体方向転換路１２の外側部分を形成する外側方向転換部１７と、を備えている（外側方向転換部１７の形状は、図７及び図８（ａ）〜（ｄ）を参照）。
蓋体１３は、外側方向転換部１７内に内側方向転換部１６を収容した状態で、移動体本体１１の両端部に一対配設されている。また、転動体方向転換路（以下、方向転換路）１２は、半円弧状をなしており、内側方向転換部１６と外側方向転換部１７とに囲まれるように形成されている。
【００２５】
また、内側方向転換部１６において移動体本体１１側を向く端面は、移動体本体１１の延在方向Ｃを向く端面のうち、本体部１４部分に当接されている。また、外側方向転換部１７において移動体本体１１側を向く端面は、移動体本体１１の延在方向Ｃを向く端面のうち、本体部１４部分及びカバー部１５部分に当接されている。
【００２６】
図２に示される平面視において、無限循環路３は、負荷転動体転走溝７及び転動体転走溝５に囲まれるように形成された負荷転動体転走路９と、移動体２の移動体本体１１に形成され、負荷転動体転走路９に沿うように曲線状に延びる転動体戻り通路８と、移動体２の蓋体１３に形成され、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８の端部同士を繋ぐ方向転換路１２と、を備えており、例えば、全体として偏平かつ湾曲した長円環状又は楕円環状をなしている。
【００２７】
本実施形態では、無限循環路３は移動体２に一対設けられており、軸線方向に離間して互いに平行に形成されている。無限循環路３には、球状をなす転動体４が複数収容されているとともに、これら転動体４は、該無限循環路３内を無限循環可能とされている。
【００２８】
また、図２に示される平面視で、負荷転動体転走路９と転動体戻り通路８とは、互いに同心の円弧状をなしている。詳しくは、負荷転動体転走路９のＲ中心（半径中心）は、軌道体１の中心軸Ｏと同一に設定されており、転動体戻り通路８のＲ中心も中心軸Ｏと同一に設定されていて、負荷転動体転走路９と転動体戻り通路８とは、延在方向Ｃに沿って互いに平行に延びている。
本実施形態では、負荷転動体転走路９の半径Ｒ１よりも、転動体戻り通路８の半径Ｒ２が大きくなっている。
【００２９】
また、この平面視で、方向転換路１２は円弧状をなしており、そのＲ中心が、移動体本体１１と蓋体１３との連結部位に位置している。詳しくは、図２に符号Ｏ１で示される方向転換路１２のＲ中心は、内側方向転換部１６において本体部１４に当接される端面上に位置している。そして、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８は、方向転換路１２に対して接線でそれぞれ接続されるように形成されているとともに、負荷転動体転走路９と方向転換路１２、及び、転動体戻り通路８と方向転換路１２は、それぞれ互いに滑らかに連結されている。
【００３０】
以上説明したように、本実施形態のＲガイド１０によれば、移動体２の転動体戻り通路８が、負荷転動体転走路９に沿うように（つまり軌道体１の延在方向Ｃに沿うように）曲線状に延びて形成されているので、移動体２をコンパクトに形成できる。
【００３１】
詳しくは、図１７に示される比較例としてのＲガイド１００では、移動体１０２の転動体戻り通路１０８が直線状に形成されていたため、転動体戻り通路１０８の端部に対応する移動体１０２の延在方向Ｃに沿う端部の幅Ｗ（径方向にほぼ沿う向きの長さ）が大きくなり、また移動体１０２の延在方向Ｃに沿う長さＬも大きくなって、装置全体の外形が嵩んでいた。
【００３２】
一方、本実施形態のＲガイド１０によれば、移動体２の転動体戻り通路８が負荷転動体転走路９に沿うように曲線状をなしているので、図２に示されるように、移動体２の延在方向Ｃに沿う端部の幅Ｗ及び移動体２の延在方向Ｃに沿う長さＬがともに小さく抑えられて、移動体２がコンパクトに形成される。
【００３３】
このように、移動体２を小さく形成できることから、装置全体としてもコンパクトに形成でき、材料コストを削減できる。特に、Ｒガイド１０が、本実施形態で説明したような風力発電機や天文台などの大型の旋回軸受に用いられる場合には、前述の効果がより顕著に得られることになる。
【００３４】
また、本実施形態のように、移動体２が、転動体戻り通路８の端部と負荷転動体転走路９の端部とを繋ぐ方向転換路１２を備えた蓋体１３を有している場合には、移動体本体１１と蓋体１３との連結部位において、転動体戻り通路８と方向転換路１２との連結部分が段差なく滑らかに形成され、負荷転動体転走路９と方向転換路１２との連結部分が段差なく滑らかに形成されることが望ましい。
本実施形態のＲガイド１０によれば、転動体戻り通路８が負荷転動体転走路９に沿うように曲線状に延びているので、移動体本体１１と蓋体１３との連結部位において、これら転動体戻り通路８及び負荷転動体転走路９が、方向転換路１２に対してそれぞれ接線で接続されるように滑らかに連結されて、転動体４をスムースに転走させることができる。具体的に、本実施形態では、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８は、方向転換路１２に対して接線で接続されるように形成されている。
【００３５】
詳しくは、図１７に示される比較例としてのＲガイド１００においては、負荷転動体転走路１０９及び転動体戻り通路１０８の端部同士を、方向転換路１１２を介して滑らかに繋ぐため、蓋体１１３と移動体本体１１１との連結部位から該蓋体１１３側に向けて離間した位置（図１７に符号Ｏ１で示す位置）に、該方向転換路１１２のＲ中心を配置する必要があった。しかしながらこの場合、図１７に示される平面視において、方向転換路１１２は、半円弧形を超えるアンダーカットとなってしまい、部品の製作が困難になったり、部品点数が増加してしまったりする課題が生じる。一方、このような不具合を回避しようとすれば、負荷転動体転走路１０９と方向転換路１１２との連結部分や転動体戻り通路１０８と方向転換路１１２との連結部分に段差や凹凸が生じることになり、転動体４のスムースな転走が妨げられることになる。
【００３６】
本実施形態のＲガイド１０によれば、転動体戻り通路８が負荷転動体転走路９に沿うように曲線状に延びているので、図２に示されるように、移動体本体１１の延在方向Ｃを向く端面に、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８がそれぞれ略垂直に交わるように開口され、方向転換路１２を介して、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８の端部同士を、段差や凹凸無く滑らかに簡単に繋ぐことができる。尚、本実施形態では、負荷転動体転走路９及び転動体戻り通路８が、方向転換路１２に対して接線で接続されるように形成されているので、前述した効果が顕著に得られることになる。
また、図２に示される平面視において、方向転換路１２が、半円弧形を超えるアンダーカットとなるようなことが防止されるので、部品の製作が容易であり、部品点数が削減される。
【００３７】
さらに、本実施形態のように、負荷転動体転走路９と転動体戻り通路８とが互いに同心（Ｒ中心が同一）の円弧状をなしていることにより、負荷転動体転走路９と方向転換路１２との連結部分及び転動体戻り通路８と方向転換路１２との連結部分を、より滑らかに容易に繋ぐことができる。
【００３８】
また、図２に示される平面視において、方向転換路１２は円弧状をなしており、そのＲ中心（半径中心）Ｏ１が、移動体本体１１と蓋体１３との連結部位に位置しているので、前述した方向転換路１２のアンダーカットをより確実に防止できる。
【００３９】
また、転動体戻り通路８は、移動体本体１１において本体部１４の溝状部分１８及びカバー部１５の溝状部分１９に囲まれるように形成されているので、前述のように曲線状をなしつつも、該転動体戻り通路８の形成が容易である。
【００４０】
また、本実施形態のように、軌道体１が円環状に形成されており、移動体２が該軌道体１の径方向外側に配置されているＲガイド１０においては、前述した構成によって、装置外形をコンパクトに形成できる効果が顕著に得られることになる。
【００４１】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る運動案内装置の第２実施形態であるＲガイド２０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００４２】
本実施形態のＲガイド２０は、主に下記の点で、前述したＲガイド１０とは異なっている。
図９（ａ）（ｂ）に示されるように、このＲガイド２０は、軌道体１において径方向内側を向く面に、周方向に沿って延びる二条の転動体転走溝５が、軸線方向に間隔をあけて互いに平行に形成されている。そして、移動体２は、軌道体１の径方向内側に配置されている。
【００４３】
移動体２において径方向外側を向く面には、周方向に沿って延びる二条の負荷転動体転走溝７が、軸線方向に間隔をあけて互いに平行に形成されているとともに、転動体転走溝５に対向配置されている。また、移動体本体１１のカバー部１５は、本体部１４の径方向内側に配設される。
【００４４】
詳しくは、本体部１４の径方向外側を向く面に、負荷転動体転走溝７が形成されており、本体部１４の径方向内側を向く面には、延在方向Ｃに沿うように延びる溝状部分１８が形成されていて、この溝状部分１８が、転動体戻り通路８のうち径方向外側部分となる。また、カバー部１５の径方向外側を向く面には、延在方向Ｃに沿うように延びる溝状部分１９が形成されており、この溝状部分１９が、転動体戻り通路８のうち径方向内側部分となる。
【００４５】
本実施形態では、負荷転動体転走路９に対して、転動体戻り通路８が径方向内側に配置されている。すなわち、このＲガイド２０は、負荷転動体転走路９の半径Ｒ１よりも、転動体戻り通路８の半径Ｒ２が小さくなっている。
【００４６】
本実施形態のＲガイド２０によれば、前述の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
また、移動体２が、軌道体１の径方向内側に配置されているので、移動体２をコンパクトに形成できるとともに、軌道体１の径方向内側のスペースを大きく確保できる。また、例えば軌道体１が円環状に形成されていない場合（円弧状に形成されている場合など）において、装置外形をコンパクトに形成することができる。
【００４７】
（第３実施形態）
次に、本発明に係る運動案内装置の第３実施形態であるＲガイド３０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００４８】
図１０及び図１１（ａ）（ｂ）に示されるように、本実施形態のＲガイド３０は、軌道体１の径方向外側及び径方向内側に、移動体２がそれぞれ配置されているとともに、これら移動体２同士が一体となっている点で、前述の実施形態とは異なっている。
【００４９】
このＲガイド３０では、軌道体１を挟んで対応する位置に一対の移動体２、２が配設されており、これら移動体２、２同士は、軌道体１の軸線方向に沿う一方側（図１０における上側）に該軌道体１から離間して配置された板状の連結部３１によって、互いに連結されている。軌道体１を挟んで配置される移動体２、２の組は、該軌道体１に周方向に間隔をあけて複数配設されている。
【００５０】
図示の例では、連結部３１の径方向外側の端部が、軌道体１の径方向外側に配置された移動体２における移動体本体１１の本体部１４上に連結されている。また、連結部３１の径方向内側の端部が、軌道体１の径方向内側に配置された移動体２における移動体本体１１の本体部１４上に連結されている。
【００５１】
本実施形態のＲガイド３０によれば、前述の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
さらに、移動体２が、軌道体１の径方向外側及び径方向内側にそれぞれ配置されて一体となっているので、軌道体１に対する移動体２の取り付け強度が十分に確保されて、負荷能力も向上する。具体的に、第１、第２実施形態で説明したＲガイド１０、２０を使用する場合においては、径方向や周方向のバランスをとるために少なくとも一対以上のＲガイド１０、２０を用いることが好ましいが、本実施形態のＲガイド３０によれば、単体でバランスがとれるので、単体から安定して使用できる。
【００５２】
（第４実施形態）
次に、本発明に係る運動案内装置の第４実施形態であるＲガイド４０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００５３】
図１２に示されるように、本実施形態のＲガイド４０は、軌道体１の径方向外側及び径方向内側に、前述した移動体２（移動体２の構成を有する部分）がそれぞれ配置されているとともに、これら移動体２同士が一体に形成されている点で、前述の実施形態とは異なっている。
【００５４】
詳しくは、このＲガイド４０は、第３実施形態で説明した一対の移動体２、２における各本体部１４、１４及び連結部３１が、一体に形成された構造を呈している。また、軌道体１を挟んで対応する位置に配置された蓋体１３（蓋体１３の構成を有する部分）同士も、一体に形成されている。
【００５５】
また、本実施形態では、軌道体１の上面（軸線方向の一方側を向く面、図１２における上側を向く面）、もしくは、軌道体１の上面と該軌道体１において径方向を向く周面との角部に、転動体転走溝５が形成されている。
【００５６】
本実施形態のＲガイド４０によれば、前述の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
また、軌道体１を挟んで配置された移動体２同士が一体に形成されており、また、軌道体１を挟んで配置された蓋体１３同士も一体に形成されているので、部品点数が削減されて製造が容易であるとともに、装置の剛性がより高められている。
【００５７】
（第５実施形態）
次に、本発明に係る運動案内装置の第５実施形態であるＲガイド５０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００５８】
図１３に示されるように、本実施形態のＲガイド５０において、軌道体１の径方向外側を向く面には、周方向に沿って延びる転動体転走溝５が１条形成されている。また、移動体２は、軌道体１の径方向外側に配置されている。移動体２の無限循環路３は、転動体転走溝５の数に対応して１つ形成されている。
【００５９】
前述の実施形態においては、移動体２の移動体本体１１と蓋体１３とが互いに別体とされており、これらがねじ止め等により連結されていたが、本実施形態のＲガイド５０は、移動体２が一体に形成されている点で、前述の実施形態とは異なっている。
【００６０】
図１４に示されるように、このＲガイド５０の移動体２において、径方向内側を向く面には、周方向に沿って延びる負荷転動体転走溝７が、軸線方向（図１４における上下方向）に沿う転動体転走溝５に対応する位置に形成されている。そして、負荷転動体転走溝７と転動体転走溝５とに囲まれるように形成された部位（空間）が、負荷転動体転走路９となっている。
【００６１】
また、移動体２の径方向内側を向く面において、負荷転動体転走溝７の軸線方向の一方側（図１４における上側）には、周方向に沿って延びる溝状部分５１が形成されている。溝状部分５１は、軌道体１の径方向外側を向く面において転動体転走溝５の軸線方向の一方側に位置する周面部分５２に対応する位置に形成されている。また、溝状部分５１の溝深さ（径方向に沿う長さ）は、負荷転動体転走溝７の溝深さよりも大きくなっている。そして、溝状部分５１と周面部分５２とに囲まれるように形成された部位（空間）が、転動体戻り通路８となっている。
【００６２】
また、移動体２の径方向内側を向く面には、負荷転動体転走溝７の端部と溝状部分５１の端部とを繋ぐ半円弧状の方向転換溝５３が一対形成されている。方向転換溝５３は、軸線方向の一方側に向かうに従い漸次その溝深さが深くなるように形成されており、負荷転動体転走溝７と溝状部分５１とを滑らかに連結している。方向転換溝５３は、軌道体１の径方向外側を向く面における転動体転走溝５及び該転動体転走溝５の一方側に位置する周面部分５２に対応する位置に形成されており、方向転換溝５３と軌道体１の径方向外側を向く面とに囲まれるように形成された部位（空間）が、方向転換路１２となっている。
【００６３】
そして、負荷転動体転走路９と転動体戻り通路８とは、互いに同心の円弧状をなしており、延在方向Ｃに沿って互いに平行に延びている。
本実施形態では、負荷転動体転走路９の半径Ｒ１よりも、転動体戻り通路８の半径Ｒ２が僅かに大きくなっている。
【００６４】
尚、移動体２は、軌道体１の径方向内側に配置されていてもよい。この場合、軌道体１の径方向内側を向く面に、転動体転走溝５が形成される。また、移動体２の径方向外側を向く面に、負荷転動体転走溝７、溝状部分５１及び方向転換溝５３が形成される。
詳しくは、負荷転動体転走路９は、軌道体１の径方向内側を向く面における転動体転走溝５と負荷転動体転走溝７とに囲まれるように形成され、転動体戻り通路８は、軌道体１の径方向内側を向く面における周面部分５２と溝状部分５１とに囲まれるように形成され、方向転換路１２は、軌道体１の径方向内側を向く面と方向転換溝５３とに囲まれるように形成される。
またこの場合、負荷転動体転走路９の半径Ｒ１よりも、転動体戻り通路８の半径Ｒ２が僅かに小さくなる。
【００６５】
本実施形態のＲガイド５０によれば、前述の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
また、移動体２が一体に形成されているので、部品点数を削減することができる。また、移動体２における径方向の外形をより小さくすることが可能である。
【００６６】
（第６実施形態）
次に、本発明に係る運動案内装置の第６実施形態であるＲガイド６０について、図面を参照して説明する。尚、前述の実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００６７】
図１５及び図１６に示されるように、本実施形態のＲガイド６０は、軌道体１の径方向外側及び径方向内側に、第５実施形態で説明した移動体２（移動体２の構成を有する部分）がそれぞれ配置されているとともに、これら移動体２同士が一体に形成されている。詳しくは、このＲガイド６０は、第５実施形態で説明した移動体２及び第３実施形態で説明した連結部３１が、一体に形成された構造を呈している。
【００６８】
本実施形態のＲガイド６０によれば、前述の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
また、軌道体１を挟んで配置された移動体２同士が一体に形成されているので、部品点数が削減されて製造が容易であるとともに、装置の剛性がより高められている。すなわち、移動体２が、軌道体１の径方向外側及び径方向内側にそれぞれ配置されて一体となっているので、軌道体１に対する移動体２の取り付け強度が十分に確保されて、負荷能力も向上する。具体的に、軌道体１に対して径方向のうちいずれかのみにＲガイドが配設される場合に比べて、本実施形態のＲガイド６０によれば、単体でバランスがとれるため、単体から安定して使用できる。
【００６９】
尚、本発明は前述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００７０】
例えば、前述の実施形態では、Ｒガイド１０、２０、３０、４０、５０、６０（以下、Ｒガイドと省略）が風力発電機や天文台などの大型の旋回軸受に用いられると説明したが、Ｒガイドの使用用途はこれに限定されるものではない。ただし、大型のＲガイドである場合には、前述の効果が顕著に得られることになる。
【００７１】
また、前述の実施形態では、軌道体１は、円弧状をなす複数のレール部材（分割体）を無端列状に連結して形成され、全体として円環状をなしていると説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、軌道体１は、一体の円環状に形成されていても構わない。ただし、Ｒガイドが大型である場合には、製造や運搬を鑑みて、軌道体１は分割体を連結し構成されていることが好ましい。
【００７２】
また、軌道体１は、曲線状に延びているものであればよく、円環状に限定されるものではない。すなわち、軌道体１が曲線状に延びている場合に、移動体２をコンパクトに形成でき、本発明の効果を得ることができる。
【００７３】
また、前述の実施形態では、負荷転動体転走路９と転動体戻り通路８とが、互いに同心の円弧状をなしているとしたが、これに限定されるものではない。すなわち、負荷転動体転走路９のＲ中心と転動体戻り通路８のＲ中心とは、互いに異なっていても構わない。
【００７４】
また、負荷転動体転走路９は、軌道体１の延在方向Ｃに沿って曲線状に延びていればよく、前述した円弧状に限定されない。また、転動体戻り通路８も、負荷転動体転走路９に沿うように曲線状に延びていればよく、円弧状に限定されるものではない。
【００７５】
また、無限循環路３の数（すなわち負荷転動体転走路９、転動体戻り通路８及び方向転換路１２の数）は、前述の実施形態で説明したものに限定されるものではなく、種々の用途に応じて適宜設定可能である。ただし、各移動体２に対して無限循環路３が１つ又は２つ形成されている場合は、装置の構成が複雑になり過ぎず、剛性を確保できることから、好ましい。
【００７６】
また、転動体４は、球状に形成されているとしたが、これに限定されるものではなく、それ以外の例えば円柱状のローラやコロ等の転動体であっても構わない。
【００７７】
その他、本発明の前述の実施形態で説明した構成要素を、適宜組み合わせても構わない。また、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、前述の構成要素を周知の構成要素に置き換えることも可能である。
【符号の説明】
【００７８】
１…軌道体、  ２…移動体、  ３…無限循環路、  ４…転動体、  ５…転動体転走溝（転動体転走面）、  ７…負荷転動体転走溝（負荷転動体転走面）、  ８…転動体戻り通路、  ９…負荷転動体転走路、  １０、２０、３０、４０、５０、６０…Ｒガイド（運動案内装置）、  １１…移動体本体、  １２…方向転換路（転動体方向転換路）、  １３…蓋体、  １４…本体部、  １５…カバー部、  Ｃ…軌道体の延在方向、  Ｏ１…転動体方向転換路のＲ中心（半径中心）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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