(57)【要約】【課題】複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、端絡環の変形を防止しつつ、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。【解決手段】誘導電動機１は、ステータ１０と、ロータ２０と、回転軸３０と、エンドプレート４０を有する。ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面と接触する位置に固設され、エンドリング２５表面と共にオイル滞留部Ｒｅを構成する。回転軸３０は、オイル流路３１と、オイル滞留部Ｒｅ内へオイルを吐出するオイル吐出口３２を有している。エンドプレート４０の環状突出部４１は、エンドリング２５の環状溝部２６と嵌合し、エンドリング２５の変形を規制する。オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、環状溝部２６、内径側溝部２７、外径側溝部２８を介して、ロータ２０の外部へ流出する。【選択図】図１
2013258889.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に配設された回転軸と、
前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、
前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出しつつ、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、前記二次導体の端部を相互に接続する端絡環と、
前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において、前記端絡環の軸方向端面に沿って前記回転軸に固設されたエンドプレートと、を有するロータと、
コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、
前記回転軸は、
当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、
前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡環の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有し、
前記エンドプレートは、
前記ロータコア端面と対向する対向面から突出すると共に、前記回転軸を中心とした環状に形成され、その内周面で前記端絡環と係合する環状突出部を有し、
前記エンドプレートの対向面と、前記端絡環の外表面とによって区画され、前記冷媒吐出口から吐出された冷媒が滞留する冷媒滞留部と、
前記エンドプレートの対向面と、前記端絡環の軸方向端面との間に形成され、前記冷媒滞留部に滞留されている冷媒が流出する冷媒流出路と、を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項２】
請求項１記載の誘導電動機であって、
前記端絡環は、
前記端絡環の軸方向端面において、当該端絡環の内径側から前記回転軸を中心として放射状に延びる溝部であって、前記冷媒流出路を構成する内径側溝部を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項３】
請求項２記載の誘導電動機であって、
前記端絡環は、
前記端絡環の軸方向端面において、前記回転軸を中心とした環状に形成され、前記エンドプレートの環状突出部と嵌合する環状溝部を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項４】
請求項３記載の誘導電動機であって、
前記環状溝部は、
前記回転軸を中心として放射状に延びる前記内径側溝部と連通しており、
前記端絡環は、
前記内径側溝部と異なる位置で前記環状溝部と連通し、当該環状溝部から当該端絡環の外径側に向かって、前記回転軸を中心として放射状に延びる溝部であって、前記冷媒流出路を構成する外径側溝部を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項５】
請求項３又は請求項４の何れかに記載の誘導電動機であって、
前記環状突出部の先端面と、当該環状突出部における先端面の外径側に位置する傾斜面とにより構成される傾斜角度は、
鈍角を形成すると共に、
前記環状溝部における底面と、当該環状溝部の底面の外径側に立設された外径側壁とにより構成される側壁角度よりも大きい
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５の何れかに記載の誘導電動機であって、
前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞する弁体を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項７】
請求項６記載の誘導電動機であって、
前記端絡環は、
前記端絡環の軸方向端面において、前記回転軸を中心とした環状に形成され、前記エンドプレートの環状突出部と嵌合する環状溝部を有し、
前記弁体は、
前記環状溝部内に配設され、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞する
ことを特徴とする誘導電動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の二次導体を有するロータ（例えば、かご型回転子等）を用いた誘導電動機においては、当該誘導電動機を冷却する必要があるため、誘導電動機に適した態様で、冷媒（冷却油）によって誘導電動機を効率良く冷却する技術が望まれている。
【０００３】
ここで、回転電機の分野においては、当該回転電機を冷却する為の発明として、特許文献１記載の発明が知られている。特許文献１記載の発明は、所謂、ＩＰＭ（Interior Permanent Magnet）モータを冷却する為に、ロータのロータコア端部に露出している永久磁石の端部に対して、冷媒としての冷却油を供給することによって、永久磁石の端部を冷却するように構成されている。
【０００４】
又、複数の二次導体を有するロータ（例えば、かご型回転子等）を用いた誘導電動機においては、複数の二次導体の端部を連結する端絡環が、ロータの軸方向端部側に配設されている。当該端絡環は、ロータの回転に伴う遠心力や熱応力によって変形してしまう場合がある為、これらを防止する技術が望まれている。この点に関する発明として、特許文献２記載の発明が知られている。特許文献２記載の発明においては、端絡環の変形を防止する為に、補強リングを回転軸に固設しており、当該補強リングの内径側面を、端絡環の外径側面と接触させ、端絡環の変形を抑止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−００６０９１号公報
【特許文献２】特開昭６１−１３２０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、特許文献１記載の発明は、何れもＩＰＭモータを対象としてなされた発明であり、ＩＰＭモータ固有の事情を前提としている。例えば、ＩＰＭモータの場合、冷却油による冷却対象である永久磁石の大部分は、ロータコアによって覆われており、ロータコアの軸方向端面において、当該永久磁石の端面のみが露出する構成であること等が挙げられる。つまり、ＩＰＭモータの場合、供給された冷却油と接触し直接冷却される部分が、永久磁石の端面という限られた部分に制限されることとなるため、特許文献１記載の発明は、このような制限を前提とした上で、冷却油によって、ＩＰＭモータを効率良く冷却することを実現している。
【０００７】
この点、複数の二次導体を有するロータ（例えば、かご型回転子等）を用いた誘導電動機は、上述したＩＰＭモータとはその構成等が異なる為、ＩＰＭモータ固有の事情に即した特許文献１記載の発明では、当該誘導電動機に適した態様で効率良く冷却することは困難であった。
【０００８】
又、特許文献２記載の技術は、補強リングを配設することにより、端絡環を機械的におさえて、端絡環の変形を防止するのみであり、誘導電動機の冷却に関しては、何等貢献するものではなかった。
【０００９】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、端絡環の変形を防止しつつ、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一側面に係る誘導電動機は、回転可能に配設された回転軸と、前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出しつつ、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、前記二次導体の端部を相互に接続する端絡環と、前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において、前記端絡環の軸方向端面に沿って前記回転軸に固設されたエンドプレートと、を有するロータと、コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、前記回転軸は、当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡環の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有し、前記エンドプレートは、前記ロータコア端面と対向する対向面から突出すると共に、前記回転軸を中心とした環状に形成され、その内周面で前記端絡環と係合する環状突出部を有し、前記エンドプレートの対向面と、前記端絡環の外表面とによって区画され、前記冷媒吐出口から吐出された冷媒が滞留する冷媒滞留部と、前記エンドプレートの対向面と、前記端絡環の軸方向端面との間に形成され、前記冷媒滞留部に滞留されている冷媒が流出する冷媒流出路と、を有することを特徴とする。
【００１１】
当該誘導電動機は、回転軸と、ロータコアと、複数の二次導体と、端絡環及びエンドプレートを有するロータと、ステータとを有している。そして、回転軸は、回転軸の軸方向に沿って延びる冷媒流路と、冷媒吐出口を有している。当該誘導電動機において、冷媒吐出口は、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通しているので、冷媒流路内の冷媒は、ロータ及び回転軸の回転に伴う遠心力によって、冷媒吐出口から回転軸の外側に向かって吐出される。ここで、前記端絡環は、前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成されており、エンドプレートは、前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において前記回転軸に固設されている。そして、冷媒吐出口は、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡環の端面の間となる位置に形成され、且つ、冷媒滞留部は、前記エンドプレートにおける前記ロータコア端面と対向する面と、前記端絡環の外表面とによって区画されて構成されるので、冷媒吐出口から吐出された冷媒は、前記冷媒滞留部内に吐出され、当該冷媒滞留部内を滞留する。そして、冷媒滞留部内の冷媒は、前記エンドプレートの対向面と、前記端絡環の軸方向端面との間に形成された冷媒流出路を介して、前記冷媒滞留部外に流出する。
これにより、当該誘導電動機によれば、冷媒吐出口から吐出された冷媒を冷媒滞留部内で滞留させ、冷媒流出路を介して流出させることにより、端絡環等を冷却するために十分な期間、冷媒滞留部を構成する端絡環の外表面に対して当該冷媒を接触させることができ、もって、当該端絡環を効率良く冷却することができる。又、端絡環は、複数の二次導体の端部を相互に接続されているため、当該誘導電動機によれば、複数の二次導体についても効率良く冷却できる。
又、当該誘導電動機では、エンドプレートには、環状突出部が形成されており、当該環状突出部の内周面で前記端絡環と係合している。従って、当該誘導電動機によれば、エンドプレートの環状突出部によって、ロータの回転に伴う遠心力に起因する端絡環の変形を防止することができる。
【００１２】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項１記載の誘導電動機であって、前記端絡環は、前記端絡環の軸方向端面において、当該端絡環の内径側から前記回転軸を中心として放射状に延びる溝部であって、前記冷媒流出路を構成する内径側溝部を有することを特徴とする。
【００１３】
当該誘導電動機においては、前記端絡環の軸方向端面には、内径側溝部が、当該端絡環の内径側から前記回転軸を中心として放射状に延びる溝部として形成されており、前記冷媒流出路を構成している。これにより、当該誘導電動機によれば、冷媒は、冷媒滞留部から放射状に延びる内径側溝部を介して、冷媒滞留部外に流出するので、端絡環及び複数の二次導体を、略均等に冷却することができる。
【００１４】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項２記載の誘導電動機であって、前記端絡環は、前記端絡環の軸方向端面において、前記回転軸を中心とした環状に形成され、前記エンドプレートの環状突出部と嵌合する環状溝部を有することを特徴とする。
【００１５】
当該誘導電動機においては、前記端絡環の軸方向端面には、環状溝部が、前記回転軸を中心とした環状に形成されており、前記エンドプレートの環状突出部と嵌合する。これにより、当該誘導電動機によれば、端絡環の環状溝部に対して、エンドプレートの環状突出部を嵌合させることで、端絡環の周方向全域において、遠心力に起因する端絡環の変形を規制することができる。又、当該誘導電動機によれば、環状溝部が冷媒流出路として機能し、冷媒滞留部からの冷媒を端絡環の周方向に流すことができる為、冷媒を、より長期間に亘って、端絡環の表面に接触させることができ、もって端絡環及び複数の二次導体を、更に効率良く冷却し得る。
【００１６】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項３記載の誘導電動機であって、前記環状溝部は、前記回転軸を中心として放射状に延びる前記内径側溝部と連通しており、前記端絡環は、前記内径側溝部と異なる位置で前記環状溝部と連通し、当該環状溝部から当該端絡環の外径側に向かって、前記回転軸を中心として放射状に延びる溝部であって、前記冷媒流出路を構成する外径側溝部を有することを特徴とする。
【００１７】
当該誘導電動機においては、端絡環の軸方向端面には、内径側溝部と、環状溝部と、外径側溝部が形成されている。環状溝部は、前記回転軸を中心として放射状に延びる前記内径側溝部と連通しており、外径側溝部は、前記内径側溝部と異なる位置で前記環状溝部と連通し、当該環状溝部から当該端絡環の外径側に向かって、前記回転軸を中心として放射状に延びている。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒滞留部内の冷媒は、冷媒流出路である内径側溝部、環状溝部、外径側溝部を介して流出するので、より長期間に亘って、冷媒を端絡環の表面に接触させることができ、もって端絡環及び複数の二次導体を、更に効率良く冷却し得る。
【００１８】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項３又は請求項４の何れかに記載の誘導電動機であって、前記環状突出部の先端面と、当該環状突出部における先端面の外径側に位置する傾斜面とにより構成される傾斜角度は、鈍角を形成すると共に、前記環状溝部における底面と、当該環状溝部の底面の外径側に立設された外径側壁とにより構成される側壁角度よりも大きいことを特徴とする。
【００１９】
当該誘導電動機において、エンドプレートにおける環状突出部の傾斜角度は、鈍角を形成すると共に、端絡環における環状溝部の側壁角度よりも大きく形成されている。これにより、当該誘導電動機においては、環状突出部と環状溝部が嵌合し、環状突出部の内周面が環状溝部の内壁と接触している場合であっても、環状溝部の外径側には一定の空間が形成されることになり、冷媒が流れ得る空間を確保することができる。即ち、当該誘導電動機によれば、環状突出部と環状溝部との嵌合によって、遠心力による端絡環の変形を抑止しつつ、且つ、環状突出部と環状溝部の間を流れる冷媒によって、端絡環及び複数の二次導体を冷却することができる。又、遠心力によって、エンドプレートが外径方向に変形した場合であっても、環状突出部と、エンドリングとの接触を防止し得る。
【００２０】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項１乃至請求項５の何れかに記載の誘導電動機であって、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞する弁体を有することを特徴とする。
【００２１】
当該誘導電動機においては、弁体が、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞するので、ロータが所定の回転速度以上で高速回転すると、冷媒滞留部内の冷媒が、冷媒流出路を介して、冷媒滞留部外へ流出することはない。ここで、当該誘導電動機で、ロータが高速回転した場合、複数の二次導体や端絡環における発熱は小さくなる。又、冷媒流出路から外部へ飛散する冷媒は、ロータの高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。この点、当該誘導電動機によれば、ロータが高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体が冷媒流出路を閉塞するので、ポンプ損失を低減し、且つ、冷媒の飛沫による構成部品の破損等を防止することができる。
【００２２】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項６記載の誘導電動機であって、前記端絡環は、前記端絡環の軸方向端面において、前記回転軸を中心とした環状に形成され、前記エンドプレートの環状突出部と嵌合する環状溝部を有し、前記弁体は、前記環状溝部内に配設され、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞することを特徴とする。
【００２３】
当該誘導電動機においては、前記弁体は、前記環状溝部内に配設され、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記冷媒流出路を閉塞する。又、当該誘導電動機では、端絡環の環状溝部と、エンドプレートの環状突出部の間の空間により、冷媒流出路の一部が構成されるので、当該弁体は、ロータが高速回転すると、確実に、冷媒流出路を介した冷媒の流出を防止することができ、もって、ポンプ損失を低減し、且つ、冷媒の飛沫による構成部品の破損等を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施形態に係る誘導電動機の概略構成を示す断面図である。
【図２】第１実施形態に係るエンドリングの構成を示す平面図である。
【図３】第１実施形態に係るエンドプレートの構成を示す平面図である。
【図４】第１実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図５】第２実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図６】第２実施形態に係るエンドリングの構成を示す平面図である。
【図７】第３実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図８】第３実施形態に係るエンドリングの構成を示す平面図である。
【図９】第３実施形態に係るエンドプレートの構成を示す平面図である。
【図１０】第４実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図１１】第４実施形態に係るエンドプレートの構成を示す平面図である。
【図１２】第５実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図１３】第５実施形態に係るエンドリングの構成を示す平面図である。
【図１４】第６実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図１５】第７実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係る誘導電動機を、誘導電動機１に具体化した実施形態（第１実施形態）について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００２６】
（第１実施形態）
先ず、第１実施形態に係る誘導電動機１の概略構成について、図１を参照しつつ詳細に説明する。第１実施形態に係る誘導電動機１は、かご型三相誘導電動機であり、三相交流電流によって回転磁束を発生させるステータ１０と、かご型回転子として構成されたロータ２０と、当該ロータ２０の回転中心として構成された回転軸３０と、ロータ２０の軸方向端面に配設された一対のエンドプレート４０を有している。
【００２７】
当該誘導電動機１においては、後述するステータ１０から発生する回転磁束と、かご型回転子として構成されたロータ２０の二次導体２２に発生する誘導電流とが鎖交することにより、ロータ２０に回転力が発生する。そして、このような誘導電動機１では、誘導電流が流れることにより、各二次導体２２において熱が発生し、この熱は高出力であるほど多量に発生する。
【００２８】
そして、当該誘導電動機１においては、上述したステータ１０、ロータ２０、回転軸３０、エンドプレート４０は、ケース（図示せず）内部に収容されており、当該ケースには、オイルポンプ（図示せず）が接続されている。当該オイルポンプは、インナロータとアウタロータとを有する内接型のギヤポンプによって構成されており、その駆動によって、後述する回転軸３０の内周部に形成されたオイル流路３１、オイル吐出口３２及び前記ケース内部を介して、本実施形態における「冷媒」に相当するオイルを循環させる機能を果たす（図１参照）。そして、当該オイルは、オイルポンプによって循環される過程で、ケース内部に収容された誘導電動機１を冷却すると共に、当該誘導電動機１における駆動伝達機構部（例えば、ギヤ機構）等を潤滑する。
【００２９】
次に、誘導電動機１を構成するステータ１０について説明する。ステータ１０は、ケース内部において固定されており、略円筒形状のステータコア１１と、ステータコア１１に巻装されたコイル１２とを備えている。ステータコア１１は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されている。また、ステータコア１１は、周方向に分散配置されて軸方向に延びる複数のスロット（図示せず）を有しており、当該スロットには、導体で構成されたコイル１２が巻装されている。本実施形態においては、ステータ１０は、三相交流で駆動される誘導電動機１に用いられるステータとして構成されており、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイル１２を備えている。そして、それぞれのコイル１２のうち、ステータコア１１の軸方向両側に突出する部分がコイルエンド部１３とされる。
【００３０】
続いて、第１実施形態に係る誘導電動機１におけるロータ２０の構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１に示すように、ロータ２０は、円筒形状のロータコア２１と、ロータコア２１の周方向に分散配置された複数の二次導体２２と、二次導体２２の軸方向両端部と接合するエンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。
【００３１】
ロータコア２１は、複数の電磁鋼板製のプレートを積層することによって、回転軸３０を取り囲むように円筒形状に構成されており、回転軸３０に対して固定されている。又、当該ロータコア２１の外周面は、上述したステータ１０の内周面（回転軸３０側の面）と間隔を隔てた状態で対向している。そして、当該ロータコア２１には、回転軸３０を取り囲むように、複数の二次導体２２が配設されている。
【００３２】
複数の二次導体２２は、銅によって中実の棒状に形成されており、ロータコア２１の周方向に沿って、等間隔で分散配置されている。図１に示すように、各二次導体２２は、ロータコア２１の軸方向に沿って一直線状に延びるように配設されている。又、各二次導体２２の長さ寸法は、ロータコア２１の軸方向寸法とほぼ等しく形成されている。
【００３３】
エンドリング２５は、端絡環又は短絡環と呼ばれる部材であり、二次導体２２と同様に銅によって、円環状に形成されている。当該エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
【００３４】
図２に示すように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向における外側に位置する端面に、環状溝部２６と、複数の内径側溝部２７と、複数の外径側溝部２８を有している。尚、図２は、エンドリング２５を、回転軸３０の軸方向外側から見た平面図であり、当該エンドリング２５における軸方向端面の構成を示す。
【００３５】
環状溝部２６は、エンドリング２５の軸方向端面を、軸方向に沿って凹状に窪ませた溝状に形成されており、後述するエンドプレート４０の環状突出部４１と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する（図１、図４参照）。そして、環状溝部２６は、エンドリング２５の軸方向端面において、当該エンドリング２５と同じく、回転軸３０の軸芯を中心とした円を描くように形成されている（図２参照）。
【００３６】
又、環状溝部２６は、エンドリング２５の軸方向端面を、軸方向に沿って凹状に窪んだ溝状に形成されている為、当該環状溝部２６は、エンドリング２５の軸方向端面よりも軸方向内側において、溝状の底部を構成する底面と、エンドリング２５の内径側において、底面から軸方向に沿って立設される内径側壁と、エンドリング２５の外径側において、底面から軸方向に沿って立設される外径側壁を有している。図４に示すように、環状溝部２６における外径側壁は、エンドリング２５の底面との間に、外径側壁角度β（例えば、略９０度）を構成するように立設されている。
【００３７】
内径側溝部２７は、エンドリング２５の軸方向端面において、前記環状溝部２６と同様に、軸方向に沿って凹状に窪んだ溝状に形成されており、エンドプレート４０表面と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する（図１、図４参照）。図２に示すように、内径側溝部２７は、前記回転軸３０の軸芯を中心として放射状に延びる複数本の溝部であって、当該エンドリング２５の内径側端縁と、前記環状溝部２６との間を連通している。従って、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、当該内径側溝部２７により構成される冷媒流出路を介して、環状溝部２６内へと流れる。
【００３８】
外径側溝部２８は、エンドリング２５の軸方向端面において、前記環状溝部２６、内径側溝部２７と同様に、軸方向に沿って凹状に窪んだ溝状に形成されており、エンドプレート４０表面と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する（図１、図４参照）。図２に示すように、外径側溝部２８は、前記回転軸３０の軸芯を中心として放射状に延びる複数本の溝部であって、前記環状溝部２６と、当該エンドリング２５の外径側端縁との間を連通している。従って、環状溝部２６内のオイルは、当該外径側溝部２８により構成される冷媒流出路を介して、ロータ２０の外部（例えば、ステータ１０のコイルエンド部１３）へ向かって流出する。
【００３９】
又、各外径側溝部２８は、環状溝部２６と各内径側溝部２７との接続位置とは異なる位置で、環状溝部２６と接続されている。従って、内径側溝部２７内のオイルが、直接、外径側溝部２８へ流入することはなく、確実に、環状溝部２６を経由して、外径側溝部２８へ流入することになる。これにより、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、オイルがエンドリング２５に接触する期間を、より長期間に亘って確保することができ、より効率良くエンドリング２５及び複数の二次導体２２を冷却することができる。
【００４０】
そして、エンドプレート４０は、アルミニウム、焼結材、又は冷間圧延鋼板等により略円板形状に形成されており、当該誘導電動機１におけるロータ２０の重量バランスをとるために配設されている。エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、後述するオイル滞留部Ｒｅを形成する（図１参照）。
【００４１】
図３に示すように、エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面及びエンドリング２５の軸方向端面と対向する面（以下、対向面という）に、環状突出部４１を有している。尚、図３は、エンドプレート４０を、回転軸３０の軸方向に関し、ロータコア２１側から見た場合の平面図であり、エンドプレート４０における対向面の構成を示す。
【００４２】
環状突出部４１は、エンドプレート４０の対向面を、軸方向に沿って突出させて形成されており、回転軸３０の軸芯を中心とした環状溝部２６と同径の円を描くように形成されている（図２参照）。従って、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面に沿った位置で回転軸３０に固設すると、当該環状突出部４１は、エンドリング２５の環状溝部２６内に進入し、環状突出部４１の内周面が環状溝部２６の内径側壁と接触することにより、環状溝部２６と嵌合する。従って、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、環状溝部２６の内径側壁と環状突出部４１の内周面と接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【００４３】
そして、図１、図４に示すように、環状突出部４１の外径側には、傾斜面４２が形成されている。当該傾斜面４２は、環状突出部４１の外径側面を構成し、環状突出部４１の先端面との間で傾斜角度αをなすように傾斜して構成されている。即ち、傾斜角度αは、環状突出部４１の先端面と、傾斜面４２により構成される角度であり、図４に示すように、鈍角をなす。従って、環状溝部２６内の外径側には、傾斜角度αと外径側壁角度βの相違に基づいて、オイルが流下可能な一定の空間が形成されることになる。この結果、環状突出部４１は、エンドリング２５の環状溝部２６内に進入した場合であっても、当該環状溝部２６と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する（図１、図４参照）。
【００４４】
続いて、第１実施形態に係る誘導電動機１における回転軸３０の構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。回転軸３０は、誘導電動機１の軸方向両側において、軸受を介してケース（図示せず）に回転可能に支持されている。回転軸３０の内部には、オイル流路３１と、オイル吐出口３２が形成されている。オイル流路３１は、回転軸３０の軸心に沿って軸方向に向かって延び、上述したオイルポンプによって循環するオイルが流下する流路である。
【００４５】
オイル吐出口３２は、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴って、オイル流路３１内のオイルを、回転軸３０から外側に向かって吐出する吐出口である。当該オイル吐出口３２は、オイル流路３１に連通すると共に、オイル流路３１から径方向外側に延びて回転軸３０の外周面に開口するように形成されている。又、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。従って、オイルは、オイル吐出口３２から吐出されると、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留する。
【００４６】
次に、誘導電動機１の冷却構造について、図面を参照しつつ説明する。尚、以下の説明においては、冷媒としてのオイルの流下方向を「オイル流下方向Ｄ」といい、矢印を用いて図示している。
【００４７】
オイルポンプの駆動に伴い、オイルは、回転軸３０の一端側から、回転軸３０の内部に形成されたオイル流路３１に供給される。誘導電動機１が駆動している場合、オイル流路３１に供給されたオイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１の内周面に沿って軸方向（図１中、左から右へ向かって）に流下する。又、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分においては、当該オイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１から回転軸３０の径方向外側に向かって移動することになる。従って、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分近傍のオイルは、オイル吐出口３２を介して、回転軸３０の外部に向かって吐出される。
【００４８】
ここで、上述したように、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。従って、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、エンドリング２５における回転軸３０側の面（以下、内側側面という）に向かって吐出され、オイル滞留部Ｒｅ内に至る。これにより、当該オイルは、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触しつつ、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留する。
【００４９】
図１、図４に示すように、オイル滞留部Ｒｅは、エンドリング２５に形成された内径側溝部２７と連通している為、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０の対向面との間に形成される冷媒流出路としての内径側溝部２７内に流入する。更に、内径側溝部２７は環状溝部２６と連通している為、当該オイルは、内径側溝部２７から環状溝部２６内へ流入すると、エンドリング２５の周方向に沿って流れ、外径側溝部２８を介して、ロータ２０の外部へ流出する。即ち、当該誘導電動機１によれば、オイルがオイル滞留部Ｒｅ内を滞留している期間に加え、環状溝部２６、内径側溝部２７、外径側溝部２８を流下している間も、エンドリング２５表面と接触することになる為、発熱部位である二次導体２２と接続されたエンドリング２５を、オイルによって直接冷却することができ、ロータ２０を効率良く冷却することができる。又、ロータ２０の外部へ流出した後、当該オイルは、ステータ１０のコイルエンド部１３と接触し得るので、ステータ１０のコイル１２を冷却することもできる。
【００５０】
ここで、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、オイルが進入してしまった場合、オイルの粘性によって、ロータ２０の回転に対する抵抗となり、誘導電動機１におけるエネルギ損失の要因となってしまう場合がある。この点、当該誘導電動機１では、オイルは、オイル吐出口３２から、オイル滞留部Ｒｅへ吐出され、環状溝部２６、内径側溝部２７、外径側溝部２８を介して、オイル滞留部Ｒｅから流出する。即ち、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、吐出されたオイルが直接到達することはなく、上記間隙部分に対するオイルの進入を抑制することができる。これにより、当該誘導電動機１によれば、誘導電動機１におけるエネルギ損失の増大を抑制し得る。
【００５１】
以上説明したように、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、図１、図４からわかるように、エンドリング２５に環状溝部２６、内径側溝部２７、外径側溝部２８により構成される冷媒流出路を形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００５２】
又、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の環状溝部２６に対して、エンドプレート４０の環状突出部４１を嵌合させ、環状溝部２６の内径側壁と、環状突出部４１の内周面を接触させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第１実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【００５３】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第１実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００５４】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状溝部２６、内径側溝部２７、外径側溝部２８を容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００５５】
（第２実施形態）
次に、上述した第１実施形態と異なる実施形態（第２実施形態）について、図５、図６を参照しつつ詳細に説明する。尚、第２実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。即ち、第２実施形態に係る誘導電動機１においては、ステータ１０、回転軸３０の構成は第１実施形態と同一であり、第２実施形態に係るロータ２０においても、ロータコア２１、二次導体２２、エンドプレート４０の構成は同一である為、これらの構成に関する説明は省略する。
【００５６】
図５、図６に示すように、第２実施形態に係る誘導電動機１においても、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図５に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。
【００５７】
ここで、第２実施形態に係るエンドリング２５の構成について、図６を参照しつつ詳細に説明する。尚、図６は、エンドリング２５を、回転軸３０の軸方向外側から見た平面図であり、当該エンドリング２５における軸方向端面の構成を示す。
【００５８】
上述したように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
図６に示すように、エンドリング２５は、その軸方向端面に、環状溝部２６と、複数の内径側溝部２７を有している。尚、第２実施形態に係る環状溝部２６と、内径側溝部２７の構成については、上述した第１実施形態に係る環状溝部２６、及び内径側溝部２７と同一である為、その詳細な説明は省略する。
【００５９】
ここで、第２実施形態に係る誘導電動機１について、再び図５を参照しつつ、詳細に説明する。第２実施形態においては、エンドプレート４０は、回転軸３０の軸方向に関して、エンドリング２５の軸方向端面との間に一定の間隔を隔てた位置に固設される。尚、当該一定の間隔とは、少なくとも、環状突出部４１の先端部が環状溝部２６内に進入する範囲内に限られる。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する。又、エンドプレート４０の対向面と、エンドリング２５の軸方向端面の間には、本発明における冷媒流出路が形成される。
【００６０】
このように構成することにより、第２実施形態に係る誘導電動機１においても、図５、図６からわかるように、エンドリング２５に環状溝部２６、内径側溝部２７を含む冷媒流出路を形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドプレート４０は、回転軸３０の軸方向に関して、エンドリング２５の軸方向端面との間に一定の間隔を隔てた位置に固設されるので、冷媒であるオイルとの接触面積が大きくなり、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００６１】
又、第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の環状溝部２６に対して、エンドプレート４０の環状突出部４１を嵌合させ、環状溝部２６の内径側壁と、環状突出部４１の内周面を接触させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第２実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【００６２】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第２実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００６３】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状溝部２６、内径側溝部２７を容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００６４】
（第３実施形態）
続いて、上述した第１実施形態、第２実施形態と異なる実施形態（第３実施形態）について、図７〜図９を参照しつつ詳細に説明する。尚、第３実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態、第２実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。即ち、第３実施形態に係る誘導電動機１においては、ステータ１０、回転軸３０の構成は第１実施形態と同一であり、第３実施形態に係るロータ２０においても、ロータコア２１、二次導体２２の構成は同一である為、これらの構成に関する説明は省略する。
【００６５】
図７〜図９に示すように、第３実施形態に係る誘導電動機１においても、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図７に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。
【００６６】
ここで、第３実施形態に係るエンドリング２５の構成について、図８を参照しつつ詳細に説明する。尚、図８は、エンドリング２５を、回転軸３０の軸方向外側から見た平面図であり、当該エンドリング２５における軸方向端面の構成を示す。
【００６７】
上述したように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
【００６８】
図７、図８に示すように、エンドリング２５は、その軸方向端面に、第１溝部２９を有している。当該第１溝部２９は、エンドリング２５の軸方向端面において、第１実施形態等における内径側溝部２７と同様に、軸方向に沿って凹状に窪んだ溝状に形成されており、エンドプレート４０表面と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する（図７参照）。図８に示すように、第１溝部２９は、前記回転軸３０の軸芯を中心として放射状に延びる複数本の溝部であって、当該エンドリング２５の内径側端縁と、外径側端縁との間を連通している。従って、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、当該第１溝部２９により構成される冷媒流出路を介して、ロータ２０の外部へと流出する。
【００６９】
続いて、第３実施形態に係るエンドプレート４０の構成について、図９を参照しつつ詳細に説明する。尚、図９は、エンドプレート４０を、回転軸３０の軸方向に関し、ロータコア２１側から見た場合の平面図であり、エンドプレート４０における対向面の構成を示す。
【００７０】
図７に示すように、第３実施形態に係るエンドプレート４０は、エンドリング２５の外径よりもやや大径の円環状に形成されており、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する。
【００７１】
又、第３実施形態に係るエンドプレート４０の対向面には、環状突出部４１が形成されている。第３実施形態に係る環状突出部４１は、エンドプレート４０の対向面における外径側端縁を、軸方向に沿って突出させて形成されており、回転軸３０の軸芯を中心とした円を描くように形成されている（図９参照）。又、第３実施形態に係る環状突出部４１は、その内周面がエンドリング２５の外周面と略同径の円を描くように形成されている。従って、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように回転軸３０に固設すると、当該環状突出部４１の内周面は、エンドリング２５の外周面と接触して嵌合する（図７参照）。従って、第３実施形態に係る誘導電動機１において、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、エンドリング２５の外周面と環状突出部４１の内周面が接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【００７２】
又、第３実施形態に係るエンドプレート４０においては、環状突出部４１の先端面に、複数の凹部４３が形成されている。各凹部４３は、環状突出部４１の先端面を、軸方向外側に向かって窪んだ凹状に形成されている。そして、各凹部４３は、エンドリング２５における第１溝部２９の外径側端部に対応するように、周方向に一定の間隔を隔てて形成されており、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように回転軸３０に固設すると、環状突出部４１における各凹部４３は、エンドリング２５に形成された第１溝部２９と連通する為、本発明における冷媒流出路の一部として機能する。
【００７３】
このように構成することにより、第３実施形態に係る誘導電動機１においても、図７〜図９からわかるように、エンドリング２５に第１溝部２９を形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１及び凹部４３を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００７４】
又、第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の外周面に対して、エンドプレート４０の環状突出部４１の内周面を接触させて嵌合させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第３実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【００７５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第３実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００７６】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、第１溝部２９を容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００７７】
（第４実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第３実施形態と異なる実施形態（第４実施形態）について、図１０、図１１を参照しつつ詳細に説明する。尚、第４実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第３実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。即ち、第４実施形態に係る誘導電動機１においては、ステータ１０、回転軸３０の構成は第１実施形態と同一であり、第３実施形態に係るロータ２０においても、ロータコア２１、二次導体２２の構成は同一である為、これらの構成に関する説明は省略する。
【００７８】
図１０、図１１に示すように、第４実施形態に係る誘導電動機１においても、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１０に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。尚、第４実施形態に係るエンドリング２５は、第１実施形態〜第３実施形態に係るエンドリング２５とは異なり、溝は形成されていない。
【００７９】
ここで、第４実施形態に係るエンドプレート４０の構成について、図１１を参照しつつ詳細に説明する。尚、図１１は、エンドプレート４０を、回転軸３０の軸方向に関し、ロータコア２１側から見た場合の平面図であり、エンドプレート４０における対向面の構成を示す。
【００８０】
図１１に示すように、第３実施形態に係るエンドプレート４０は、エンドリング２５の外径よりもやや大径の円環状に形成されており、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と一定の間隔を隔てるように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する。
【００８１】
又、第４実施形態に係るエンドプレート４０の対向面には、環状突出部４１が形成されている。第４実施形態に係る環状突出部４１は、第３実施形態と同様に、エンドプレート４０の対向面における外径側端縁を、軸方向に沿って突出させて形成されており、回転軸３０の軸芯を中心とした円を描くように形成されている（図１１参照）。又、第４実施形態に係る環状突出部４１は、その内周面がエンドリング２５の外周面と略同径の円を描くように形成されている。従って、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と一定の間隔を隔てるように回転軸３０に固設すると、当該環状突出部４１の内周面は、エンドリング２５の外周面と接触して嵌合する（図１０参照）。従って、第４実施形態に係る誘導電動機１において、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、エンドリング２５の外周面と環状突出部４１の内周面が接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【００８２】
又、第４実施形態に係るエンドプレート４０において、環状突出部４１には、当該環状突出部４１を径方向に貫通する複数の孔部４４が形成されている。各孔部４４は、周方向に一定の間隔を隔てて形成されており、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と一定の間隔を隔てるように回転軸３０に固設すると、環状突出部４１における各孔部４４は、本発明における冷媒流出路の一部として機能する。
【００８３】
このように構成することにより、第４実施形態に係る誘導電動機１においても、図１０、図１１からわかるように、エンドプレート４０に環状突出部４１及び孔部４４を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００８４】
又、第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の外周面に、エンドプレート４０の環状突出部４１の内周面を接触させて嵌合させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第４実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる。
【００８５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第３実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００８６】
そして、エンドリング２５は、特別な加工を必要としないので、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００８７】
（第５実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第４実施形態と異なる実施形態（第５実施形態）について、図１２、図１３を参照しつつ詳細に説明する。尚、第５実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第４実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。即ち、第５実施形態に係る誘導電動機１においては、ステータ１０、回転軸３０の構成は第１実施形態と同一であり、第５実施形態に係るロータ２０においても、ロータコア２１、二次導体２２の構成は同一である為、これらの構成に関する説明は省略する。
【００８８】
図１２、図１３に示すように、第５実施形態に係る誘導電動機１においても、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１２に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０を有している。
【００８９】
ここで、第５実施形態に係るエンドリング２５の構成について、図１３を参照しつつ詳細に説明する。尚、図１３は、エンドリング２５を、回転軸３０の軸方向外側から見た平面図であり、当該エンドリング２５における軸方向端面の構成を示す。
【００９０】
上述したように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
【００９１】
図１２、図１３に示すように、エンドリング２５は、その軸方向端面に、第１溝部２９を有している。当該第１溝部２９は、エンドリング２５の軸方向端面において、第１実施形態等における内径側溝部２７と同様に、軸方向に沿って凹状に窪んだ溝状に形成されており、エンドプレート４０表面と協働することで、本発明における冷媒流出路として機能する。図１３に示すように、第１溝部２９は、前記回転軸３０の軸芯を中心として放射状に延びる複数本の溝部であって、当該エンドリング２５の内径側端縁と、外径側端縁との間を連通している。従って、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、当該第１溝部２９により構成される冷媒流出路を流れる。
【００９２】
更に、第５実施形態に係るエンドリング２５の外周面には、複数の第２溝部２９Ａが、当該エンドリング２５の外周面を径方向に窪ませた溝状に形成されている（図１２、図１３参照）。各第２溝部２９Ａは、夫々、第１溝部２９の外径側端部と連通し、軸方向に沿って延びている。各第２溝部２９Ａは、エンドリング２５の軸方向寸法よりもやや短く形成されている。尚、当該第２溝部２９Ａは、エンドプレート４０における環状突出部４１の内周面と協働することにより、本発明における冷媒流出路として機能する。
【００９３】
第５実施形態に係るエンドプレート４０は、エンドリング２５の外径よりもやや大径の円環状に形成されており、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する。
【００９４】
又、第５実施形態においても、エンドプレート４０の対向面には、環状突出部４１が形成されている。第５実施形態に係る環状突出部４１は、エンドプレート４０の対向面における外径側端縁を、軸方向に沿って突出させて形成されており、回転軸３０の軸芯を中心とした円を描くように形成されている。又、第５実施形態に係る環状突出部４１は、その内周面がエンドリング２５の外周面と略同径の円を描くように形成されている。従って、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように回転軸３０に固設すると、当該環状突出部４１の内周面は、エンドリング２５の外周面と接触して嵌合する（図１２参照）。従って、第５実施形態に係る誘導電動機１において、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、エンドリング２５の外周面と環状突出部４１の内周面が接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【００９５】
図１２に示すように、第５実施形態においては、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように回転軸３０に固設した場合、第２溝部２９Ａは、環状突出部４１の先端よりも軸方向内側まで延び、ロータ２０の外部と連通している。従って、第１溝部２９内を流れるオイルは、第２溝部２９Ａを介して、ロータ２０外部へと流出する。
【００９６】
このように構成することにより、第５実施形態に係る誘導電動機１においても、図１２、図１３からわかるように、エンドリング２５に第１溝部２９及び第２溝部２９Ａを形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００９７】
又、第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の外周面に、エンドプレート４０の環状突出部４１の内周面を接触させて嵌合させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第５実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【００９８】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第５実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００９９】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、第１溝部２９を容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【０１００】
（第６実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第５実施形態と異なる実施形態（第６実施形態）について、図１４を参照しつつ詳細に説明する。尚、第６実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第５実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成、及び、環状溝部２６内に弁体５０が配設されている点で相違する。従って、第１実施形態〜第５実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【０１０１】
第６実施形態に係る誘導電動機１は、上述した各実施形態と同様に、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１４に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０と、弁体５０を有している。
【０１０２】
上述したように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
【０１０３】
ここで、第６実施形態に係るエンドリング２５は、第２実施形態と同様に、その軸方向端面に、環状溝部２６と、複数の内径側溝部２７を有している。尚、内径側溝部２７の構成については、上述した実施形態に係る内径側溝部２７と同一である為、その詳細な説明は省略する。そして、第６実施形態に係る環状溝部２６は、その径方向における幅寸法が第２実施形態よりも広く形成されており、且つ、弁体ガイド面２６Ａを、外径側面に有している。図１４に示すように、弁体ガイド面２６Ａは、回転軸３０軸方向端部側ほど、エンドリング２５の径方向外側に位置するように傾斜している。
【０１０４】
そして、第６実施形態に係るエンドプレート４０は、第１実施形態と同様に、その対向面に、環状突出部４１を有している。当該エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面から軸方向外側へ所定距離離間した位置で、回転軸３０に固定されており、環状突出部４１の先端が、エンドリング２５の環状溝部２６内に位置している。従って、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、環状溝部２６の内径側壁と環状突出部４１の内周面と接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【０１０５】
そして、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図１４参照）。従って、第６実施形態においても、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留することになり、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触する。
【０１０６】
上述したように、第６実施形態においては、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面は、軸方向へ所定距離離間しており、オイル滞留部Ｒｅと、ロータ２０外部とを連通している。従って、第６実施形態では、エンドリング２５の軸方向端面（環状溝部２６及び内径側溝部２７を含む）と、エンドプレート４０表面（環状突出部４１を含む）の空間によって、冷媒流出路が形成されている。
【０１０７】
そして、第６実施形態に係る弁体５０は、ゴム製の線材により構成される円環であり、所謂、Ｏ−リングである。弁体５０を構成する線材の太さは、エンドリング２５の環状溝部２６の軸方向寸法よりも小さく形成されている。又、当該弁体５０は、エンドプレート４０の環状突出部４１外径寸法と略同径の内径を有する略同径の円環として構成されておいる。従って、図１４に示すように、弁体５０は、環状溝部２６内において、環状突出部４１の外径側であって、且つ、弁体ガイド面２６Ａよりも内径側に配置される。
【０１０８】
尚、弁体５０の材質としては、ニトリルゴム、スチロールゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム等を使用することができ、当該弁体５０の使用環境に応じて、適宜決定される。例えば、ロータ２０が所定の回転数以上で回転した場合に、弁体５０によって冷媒流出路（環状溝部２６の外縁側）を閉塞する場合には、所定回数でのロータ２０の回転に伴う遠心力で、冷媒流出路を閉塞するような変形特性（弾性）を有する材質に、当該弁体５０の材質が決定される。
【０１０９】
第６実施形態に係る誘導電動機１では、ロータ２０が回転軸３０を軸に回転すると、環状溝部２６内に配置された弁体５０に、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用する。上述したように、弁体５０はゴム製であるので、ロータ２０の回転に伴う遠心力によって、弁体５０は、より大径の円環となるように変形し、環状溝部２６内を外径側へ移動する。そして、ロータ２０の回転に伴う遠心力は、ロータ２０が高速で回転する程大きくなる為、弁体５０は、ロータ２０の回転速度が高速になるにつれて、環状溝部２６外径側に位置する弁体ガイド面２６Ａに向かって移動する。
【０１１０】
上述したように、弁体ガイド面２６Ａは、回転軸３０軸方向端部側ほど、エンドリング２５の径方向外側に位置するように傾斜しているので、弁体５０は、弁体ガイド面２６Ａに沿って移動する。そして、第６実施形態において、冷媒流出路は、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面の間の空間によって構成されている為、所定の回転速度以上でロータ２０が回転し、弁体ガイド面２６Ａに沿って移動すると、図１４中、破線で示すように、弁体５０は、冷媒流出路を閉塞する。
【０１１１】
このように構成することにより、第６実施形態に係る誘導電動機１においても、図１４からわかるように、エンドリング２５に環状溝部２６及び内径側溝部２７を形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【０１１２】
又、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の外周面に、エンドプレート４０の環状突出部４１の内周面を接触させて嵌合させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第６実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【０１１３】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第６実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【０１１４】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状溝部２６及び内径側溝部２７を容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【０１１５】
ここで、当該誘導電動機１で、ロータ２０が高速回転した場合、複数の二次導体２２やエンドリング２５における発熱は小さくなる。又、冷媒流出路からロータ２０外部へ飛散するオイルは、ロータ２０の高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部１３等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。
【０１１６】
この点、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、ロータ２０が所定の回転速度以上で高速回転すると、オイル滞留部Ｒｅと連通している冷媒流出路は、環状溝部２６内部において、Ｏ−リングとして構成された弁体５０により閉塞される。従って、当該誘導電動機１によれば、ロータ２０が高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体５０が冷媒流出路を閉塞することになるので、ポンプ損失を低減し、且つ、オイルの飛沫による構成部品（例えば、コイルエンド部１３）の破損等を防止することができる。
【０１１７】
（第７実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第６実施形態と異なる実施形態（第７実施形態）について、図１５を参照しつつ詳細に説明する。尚、第７実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第６実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成、及び、冷媒流出路内に弁体５０が配置されている点で相違する。
【０１１８】
第７実施形態に係る誘導電動機１も、上述した各実施形態と同様に、ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１５に示すように、ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、エンドリング２５と、エンドプレート４０と、弁体５０を有している。
【０１１９】
上述したように、エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。
【０１２０】
ここで、第７実施形態に係るエンドリング２５は、第６実施形態と同様の環状溝部２６と、環状溝部２６よりも内径側に環状に形成された内側環状溝部２６Ｂを、その軸方向端面に有している。そして、第７実施形態に係る内径側溝部２７Ａは、第２実施形態と異なり、エンドリング２５の内側壁面に達する前に途切れている。そして、図１５に示すように、内側環状溝部２６Ｂは、当該内径側溝部２７Ａと連結しない状態で、当該エンドリング２５の内径側端縁に沿って、当該エンドリング２５の軸方向端面を窪ませた環状の凹部として形成されている。
【０１２１】
そして、第７実施形態に係るエンドプレート４０は、第６実施形態と同様の環状突出部４１と、当該環状突出部４１の内径側において、環状に形成された内側環状溝部２６Ｂと対向する位置に形成された環状凹部４５を、その対向面に有している。当該エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面から軸方向外側へ所定距離離間した位置で、回転軸３０に固定されており、環状突出部４１の先端が、エンドリング２５の環状溝部２６内に位置している。又、環状溝部２６と内側環状溝部２６Ｂの間の部分は、エンドプレート４０の環状凹部４５内に進入している。従って、ロータ２０の回転による遠心力が、エンドリング２５の外径方向に作用した場合であっても、環状溝部２６の内径側壁と環状突出部４１の内周面とが一部接触することによって、当該エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。
【０１２２】
そして、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図１５参照）。従って、第７実施形態においても、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留することになり、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触する。
【０１２３】
第７実施形態においては、エンドリング２５の軸方向端面に形成された環状溝部２６、内側環状溝部２６Ｂ及び内径側溝部２７Ａと、エンドプレート４０表面に形成された環状突出部４１及び環状凹部４５は、軸方向へ所定距離離間しており、オイル滞留部Ｒｅと、ロータ２０外部とを連通している。従って、第７実施形態では、エンドリング２５の軸方向端面（環状溝部２６、内側環状溝部２６Ｂ及び内径側溝部２７Ａを含む）と、エンドプレート４０表面（環状突出部４１及び環状凹部４５を含む）の空間によって、冷媒流出路が形成されている。
【０１２４】
そして、第７実施形態に係る弁体５０は、ゴム製の線材により構成される円環であり、エンドプレート４０の環状凹部４５内において、エンドプレート４０の対向面に接着されている。図１５に示すように、弁体５０を構成する線材の断面形状は、略四角形状を為し、その一辺側の面（以下、接着面）において、エンドプレート４０の対向面に接着されている。又、弁体５０を構成する線材は、その断面形状に関して、接着面と直交する方向が長く形成されている。又、弁体５０における接着面以外の面は、何れの部材にも接着されていない。従って、弁体５０は、接着面を軸として、径方向に広がるように変形し得る。
【０１２５】
又、当該弁体５０は、エンドプレート４０の環状凹部４５における内径寸法と略同径の内径を有する円環として構成されている。従って、図１５に示すように、弁体５０は、環状凹部４５の内径側壁に沿った位置において、エンドリング２５における内側環状溝部２６Ｂの外径側壁よりも内径側に配置される。即ち、弁体５０は、環状凹部４５の内径側壁と、内側環状溝部２６Ｂの外径側壁の間に位置する。
【０１２６】
尚、弁体５０の材質としては、ニトリルゴム、スチロールゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム等を使用することができ、当該弁体５０の使用環境に応じて、適宜決定される。例えば、ロータ２０が所定の回転数以上で回転した場合に、弁体５０によって冷媒流出路を閉塞する場合には、所定回数でのロータ２０の回転に伴う遠心力で、冷媒流出路を閉塞するような変形特性（弾性）を有する材質に、当該弁体５０の材質が決定される。
【０１２７】
第７実施形態に係る誘導電動機１では、ロータ２０が回転軸３０を軸に回転すると、環状凹部４５内に固設された弁体５０に、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用する。上述したように、弁体５０はゴム製であるので、ロータ２０の回転に伴う遠心力によって、弁体５０は、接着面を軸として、径方向に広がるように変形する。そして、ロータ２０の回転に伴う遠心力は、ロータ２０が高速で回転する程大きくなる為、弁体５０は、ロータ２０の回転速度が高速になるにつれて、内側環状溝部２６Ｂの外径側壁に向かって移動していく。
【０１２８】
そして、第７実施形態において、冷媒流出路は、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面の間の空間によって構成されている為、所定の回転速度以上でロータ２０が回転すると、図１５中、破線で示すように、弁体５０における先端部（即ち、接着面と対向する面をいう）は、内側環状溝部２６Ｂの外径側壁と密着し、冷媒流出路を閉塞する。
【０１２９】
このように構成することにより、第７実施形態に係る誘導電動機１においても、図１５からわかるように、エンドリング２５に環状溝部２６、内側環状溝部２６Ｂ及び内径側溝部２７Ａを形成し、且つ、エンドプレート４０に環状突出部４１及び環状凹部４５を形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅ及び冷媒流出路内で、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、もって、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【０１３０】
又、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の外周面に、エンドプレート４０の環状突出部４１の内周面を嵌合させているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用した場合であっても、エンドリング２５の外径方向への変形を規制することができる。これにより、エンドリング２５が回転に伴う大きな遠心力に対抗し得ることとなる為、第７実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数にも対応できる
【０１３１】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第７実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【０１３２】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状溝部２６及び内側環状溝部２６Ｂを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【０１３３】
ここで、当該誘導電動機１で、ロータ２０が高速回転した場合、複数の二次導体２２やエンドリング２５における発熱は小さくなる。又、冷媒流出路からロータ２０外部へ飛散するオイルは、ロータ２０の高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部１３等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。
【０１３４】
この点、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、ロータ２０が所定の回転速度以上で高速回転すると、オイル滞留部Ｒｅと連通している冷媒流出路は、環状凹部４５内に接着された環状の弁体５０により閉塞される（図１５参照）。従って、当該誘導電動機１によれば、ロータ２０が高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体５０が冷媒流出路を閉塞することになるので、ポンプ損失を低減し、且つ、オイルの飛沫による構成部品（例えば、コイルエンド部１３）の破損等を防止することができる。
【０１３５】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能である。例えば、エンドリング２５の内径側溝部２７、外径側溝部２８、第１溝部２９、第２溝部２９Ａの形成位置を、当該エンドリング２５に対する二次導体２２の接合位置に対応させてもよい。エンドリング２５における内径側溝部２７、外径側溝部２８、第１溝部２９、第２溝部２９Ａの形成位置と、二次導体２２との接合位置を対応させることにより、エンドリング２５の断面積が減少したことの影響を最小限に抑えることができる。又、上記溝部を、エンドリング２５における各二次導体２２との接合位置に対応させることにより、冷媒であるオイルが、エンドリング２５の内、二次導体２２と近い部分を流れることとなる為、二次導体２２をより効率良く冷却することができる。
【０１３６】
又、上述した実施形態においては、二次導体２２及びエンドリング２５を、銅によって構成していたが、この態様に限定されるものではない。二次導体２２及びエンドリング２５を、アルミニウム等の他の導体によって構成することも可能である。又、上述した実施形態においては、軸方向両端に、環状突出部４１を有するエンドプレート４０を設けた冷却構造を配置したが、軸方向一方側にのみ配置する構成であってもよい。
【符号の説明】
【０１３７】
１      誘導電動機
１０    ステータ
２０    ロータ
２１    ロータコア
２２    二次導体
２５    エンドリング
２６    環状溝部
２７    内径側溝部
２８    外径側溝部
３０    回転軸
３１    オイル流路
３２    オイル吐出口
４０    エンドプレート
４１    環状突出部
Ｒｅ    オイル滞留部
【図１】
2013258889.tif 000003
【図２】
2013258889.tif 000004
【図３】
2013258889.tif 000005
【図４】
2013258889.tif 000006
【図５】
2013258889.tif 000007
【図６】
2013258889.tif 000008
【図７】
2013258889.tif 000009
【図８】
2013258889.tif 000010
【図９】
2013258889.tif 000011
【図１０】
2013258889.tif 000012
【図１１】
2013258889.tif 000013
【図１２】
2013258889.tif 000014
【図１３】
2013258889.tif 000015
【図１４】
2013258889.tif 000016
【図１５】
2013258889.tif 000017