(57)【要約】【課題】構造上の耐力を確保して近接する地下躯体同士の施工を効率よく施工することができる。【解決手段】地下躯体同士の間に、断面視で一対の主フランジ１１Ａ、１１Ｂと、それに交差接合するウェブ１２および一対の主フランジ１１Ａ、１１Ｂの間に介在しウェブ１２に接合する補強フランジ１３、１４と、からなる所定長さの山留め芯材１が、主フランジ面を地下躯体に対向させた形態で地中に打設され、一方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、第１補強フランジ１３までの一方の主フランジ１１Ａとウェブ１２の一部とが切り欠き形成され、他方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、第２補強フランジ１４までの他方の主フランジ１１Ｂとウェブ１２の一部とが切り欠き形成された構成の山留め壁を提供する。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブを備えた所定長さの山留め芯材であって、
前記一対の主フランジの間に介在するとともに、前記ウェブに接合する補強フランジが設けられ、
前記補強フランジまでの前記一方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成可能に構成されていることを特徴とする山留め芯材。
【請求項２】
近接する地下躯体を構築するための２つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで前記地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に適用される山留め構造であって、
前記地下躯体同士の間に、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブおよび前記一対の主フランジの間に介在し前記ウェブに接合する補強フランジと、からなる所定長さの山留め芯材が、前記主フランジ面を前記地下躯体に対向させた形態で地中に打設され、
前記一方の地下躯体構築時に干渉することとなる前記山留め芯材部分において、前記補強フランジまでの前記一方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成され、
前記他方の地下躯体構築時に干渉することとなる前記山留め芯材部分において、前記補強フランジまでの前記他方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成されていることを特徴とする山留め構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば近接する地下躯体同士の間隔が狭い場合に設けられる山留め芯材および山留め構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、地下掘削工事を行う際、隣り合う掘削領域において掘り下げる深さが異なる場合や、諸条件により同時に掘削できない等で工程がずれる場合には、掘削領域を分割するために仕切りの山留め壁を設置している。
このような山留め壁では、隣り合う掘削領域に構築される地下躯体同士の間隔が十分に確保されていない場合、すなわち双方の地下躯体の離隔が狭い場合には、山留め壁を設置するスペースが無く、先行する側の地下躯体の構築が完了した後に、仕切りの山留を撤去しながら後行側の掘削を行う必要があり、工期が長期化するという課題があった。
【０００３】
これに対して、Ｈ鋼材などの山留め芯材を打設するための削孔部に対してＨ鋼材を偏心させることで、山留め壁の薄壁化を図り、近接する掘削領域の施工に対応した山留め壁の構築方法が、例えば特許文献１に開示されている。
特許文献１には、削孔部の掘削側にＨ鋼材に対して切り離し可能なダミー鋼材を設けておき、削孔後に打設するソイルセメント等の硬化材が硬化する前にダミー鋼材をＨ型鋼から切り離して引き上げ、削孔部の半分にＨ型鋼を残して山留め壁として機能させ、ダミー鋼材が撤去された部分を掘削可能とする方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１８４０７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の山留め壁では、以下のような問題があった。
すなわち、特許文献１では、削孔部の孔径に対して偏心可能な断面寸法のＨ形鋼材を用いるため、本来必要な断面の鋼材ではなく、構造上の耐力が確保されないおそれがある。つまり、削孔部を掘削する箇所が地中の深い位置にある場合、その掘削位置から上方の全領域が削孔部に対して偏心した位置に設けられるＨ鋼材のみとなることから、山留め壁として十分な強度が得られない場合があり、その点で改良の余地があった。
【０００６】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、構造上の耐力を確保して近接する地下躯体同士の施工を効率よく施工することができる山留め芯材および山留め構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明に係る山留め芯材では、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブを備えた所定長さの山留め芯材であって、一対の主フランジの間に介在するとともに、ウェブに接合する補強フランジが設けられ、補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成可能に構成されていることを特徴としている。
【０００８】
また、本発明に係る山留め構造では、近接する地下躯体を構築するための２つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に適用される山留め構造であって、地下躯体同士の間に、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブおよび一対の主フランジの間に介在しウェブに接合する補強フランジと、からなる所定長さの山留め芯材が、主フランジ面を地下躯体に対向させた形態で地中に打設され、一方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成され、他方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、補強フランジまでの他方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成されていることを特徴としている。
【０００９】
本発明では、山留め芯材において、補強フランジを残した状態で縦断面方向にウェブの一部を切断して切り欠き部を形成しても、芯材自体は切断されずに残った補強フランジによって補強されているので、高い剛性を保つことができる。そのため、山留め壁としての構造上の耐力が維持された状態で、切り欠き部によって形成された領域の地山を掘削することができる。
【００１０】
したがって、近接する地下躯体同士を施工する場合において、それらの間に山留め芯材を打設した山留め構造を設け、一方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分に補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とを切り欠き形成させた切り欠き部を形成し、他方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分に補強フランジまでの他方の主フランジとウェブの一部とを切り欠き形成させた切り欠き部を形成することで、地下躯体同士の間隔が狭く近接する掘削領域を同時期に施工することができる。つまり、従来のように、一方の地下躯体を構築してから、双方の間の山留め壁を撤去しつつ他方の地下躯体を構築するといった長期化する工程ではなくなるので、工期の短縮化を図ることができる。
【００１１】
また、近接する地下躯体の施工時期が異なる場合、すなわち山留め芯材の一方の地下躯体側に切り欠き部を形成する場合であっても、切り欠き部が形成された芯材自体が構造上の耐力を有しているので、その切り欠き部を有する山留め芯材が他方の地下躯体側の掘削領域に対しても山留め壁として機能するため、その山留め芯材を近接する地下躯体同士で共通に用いることができる。
【００１２】
また、山留め芯材の切り欠き部は、打設後に現場で形成することが可能なため、掘削工程、躯体の構築工程に応じて、適宜必要な箇所を切り欠き形成して設けることができる。つまり、現場で切断位置を合わせることが可能となるので、不要な箇所に切り欠き部を設けずに済むという利点がある。
一方で、打設前に予め山留め芯材の必要な箇所に切り欠き部を形成させておくことも可能である。この場合、現場での切断作業をなくすことができるので、作業効率の向上を図ることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の山留め芯材および山留め構造によれば、縦断面方向にウェブを切断しても、その切断された芯材自体が補強フランジによって補強されて構造上の耐力を確保することができるので、適宜な位置に切り欠き部を設けた施工が可能となり、近接する地下躯体同士の施工を効率よく施工することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態による山留め芯材の構成を示す斜視図である。
【図２】図１に示す山留め芯材の断面図である。
【図３】図１に示す山留め芯材の側面図である。
【図４】山留め芯材に切り欠き部を形成させた状態を示す斜視図であって、図１に対応する図である。
【図５】図４に示すＡ−Ａ線断面図である。
【図６】図４に示すＢ−Ｂ線断面図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）は、山留め壁を用いた地下躯体の施工手順を示す図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、図７（ｂ）に続く施工手順を示す図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）は、図８（ｂ）に続く施工手順を示す図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）は、図９（ｂ）に続く施工手順を示す図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）は、図１０（ｂ）に続く施工手順を示す図である。
【図１２】変形例による山留め芯材の断面図であって、図２に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態による山留め芯材および山留め構造について、図面に基づいて説明する。
【００１６】
図１に示すように、本実施の形態による山留め芯材１は、近接する地下躯体を構築するための２つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に山留め壁（山留め構造）として適用されるものである。
この山留め壁を構築するには、地盤内に所定深さでセメント等の固化材を注入しつつ攪拌混合した土と固化材との混合体を連続溝状に形成し、該混合体内に所定長さの山留め芯材１を挿入（打設）することで連続溝の平面視で延長方向、例えば６０ｃｍ間隔で複数本配列していく。固化材が固化して固化体となると山留め芯材１と固化体による壁体が形成されることになり、壁体を挟んで一方側の地盤を掘削したときにはこの壁体は山留め壁（山留め構造）として機能する。
【００１７】
図１乃至図３に示すように、山留め芯材１は、一対の主フランジ１１Ａ、１１Ｂ及びこれに交差接合するウェブ１２からなるＨ型鋼材と、一対の主フランジ１１Ａ、１１Ｂの間に介在するとともにウェブ１２に対して直交する方向にフランジ面を向けてウェブ１２に溶接により接合された平板からなる一対の補強フランジ１３、１４と、を備え、補強フランジ１３、１４までの一方の主フランジ１１Ａ（１１Ｂ）とウェブ１２の一部とが切り欠き形成可能に構成されている。ここで、図２の符号Ｗは、補強フランジ１３、１４の溶接部を示している。
【００１８】
ここで、図２において、紙面右側に位置するものを第１補強フランジ１３とし、左側に位置するものを第２補強フランジ１４として以下説明する。そして、山留め芯材１において、材軸方向を「長さ方向Ｙ」といい、この長さ方向Ｙに延びる山留め芯材１の中心軸を「芯材軸Ｏ」といい、ウェブ１２の主フランジ１１Ａ、１１Ｂ同士の離間方向を「幅方向Ｘ」という。
【００１９】
一対の第１補強フランジ１３及び第２補強フランジ１４は、一定の間隔をもってウェブ１２に沿って平行に延在し、幅方向Ｘで芯材軸Ｏ寄りの位置で、その芯材軸Ｏを挟んで左右対象となるように配置されている。そして、各補強フランジ１３、１４は、ウェブ１２を挟んで両側に設けられている。
【００２０】
このように構成される山留め芯材１は、山留め壁を設ける地中に打設されるが、打設前、或いは打設後に図４に示すように必要に応じて長さ方向Ｙの一部の範囲で主フランジ１１Ａ、１１Ｂとウェブ１２の一部を切断させた切り欠き部Ｐを形成することができる。
例えば、図５に示すように、一方の第１補強フランジ１３より幅方向Ｘの外側部分（図２で右側部分）に切り欠き部Ｐを形成したり、図６に示すように、他方の第２補強フランジ１４より幅方向Ｘの外側部分（図２で左側部分）に切り欠き部Ｐを形成して使用することができる。なお、図４において、符号Ｐ０は、切り欠き部Ｐが形成されていない部分（非切り欠き部）を示している。
【００２１】
なお、山留め芯材１は、長さ方向Ｙで部分的に一対の補強フランジ１３、１４のうち一方のみを設けた構成とすることも可能である。
【００２２】
次に、上述した山留め芯材１からなる山留め壁を用いて近接する地下躯体同士を施工する施工手順について、図面に基づいて説明する。
図７に示すように、近接する第１地下躯体２と第２地下躯体３との離間が山留め芯材１の幅寸法Ｄ（図２参照）よりも小さくなる場合には、第１地下躯体２と第２地下躯体３とのそれぞれを構築するために掘削する第１掘削領域Ｔ１と第２掘削領域Ｔ２との間に山留め壁１０を設置し、適宜、山留め芯材１に切り欠き部Ｐ（図４参照）を形成し、切梁４、５で山留め芯材１を支持しながら第１地下躯体２と第２地下躯体３とを構築する。例えば、前記地下躯体２、３同士の離間が２７５ｍｍの場合、山留め芯材１の幅寸法Ｄ（図２）を７００ｍｍに設定することができる。
【００２３】
つまり、地下躯体２、３同士の間に、所定長さの山留め芯材１が、主フランジ１１Ａ，１１Ｂの面をそれぞれ地下躯体２、３に対向させた形態で地中に打設され、一方の地下躯体２の構築時に干渉することとなる山留め芯材１部分において、第１補強フランジ１３までの一方の主フランジ１１Ａとウェブ１２の一部とを切り欠き形成し、他方の地下躯体３の構築時に干渉することとなる山留め芯材１部分において、第２補強フランジ１４までの他方の主フランジ１１Ｂとウェブ１２の一部とを切り欠き形成する。
【００２４】
第２地下躯体３の底盤３ａ（設置盤Ｇ２）は、第１地下躯体２の底盤２ａ（設置盤Ｇ１)よりも深い位置に設けられている。第１地下躯体２は、底盤２ａから所定の高さまでの一部が山留め芯材１と干渉している。第２地下躯体３は、底盤３ａから地上付近までの一部にわたって山留め芯材１と干渉している。
【００２５】
第１掘削領域Ｔ１と第２掘削領域Ｔ２との間に複数の山留め芯材１、１、…を配列させて打設する。ここでは、紙面に直交する方向に配列する。そして、山留め芯材１は、打設する時点において、一対の補強フランジ１３、１４を設ける部分と一方の第１補強フランジ１３のみを設ける部分とが混在したものを使用している。つまり、山留め芯材１は、上部に第２掘削領域Ｔ２側の第２補強フランジ１４のみが設けられる部分があり、その下の中央部に一対の補強フランジ１３、１４が設けられ、さらに下半分の部分に第１掘削領域Ｔ１側の第１補強フランジ１３のみが設けられた構成となっている。
【００２６】
図１及び図８（ａ）に示すように、先ず、山留め芯材１を第２掘削領域Ｔ２よりも深く打設する。そして、第１掘削領域Ｔ１では、予定の掘削深さの半分程度のまで掘削し、１段目の切梁４Ａを山留め芯材１の主フランジ１１Ａに支持させて架設する。第２掘削領域Ｔ２では、第１掘削領域Ｔ１で掘削した深さのさらに半分程度の深さまで掘削し、１段目の切梁５Ａ（図８（ｂ））を山留め芯材１の主フランジ１１Ｂに支持させて架設する。
【００２７】
次に、図８（ｂ）に示すように、第１掘削領域Ｔ１において、１段目の切梁４Ａの下方から第１地下躯体２の底盤２ａの設置盤Ｇ１までを掘削するとともに、その範囲の山留め芯材１に対して第１切り欠き部Ｐ１を形成し、２段目の切梁４Ｂを山留め芯材１の第１補強フランジ１３に支持させて架設する。これと同時に、第２掘削領域Ｔ２において、さらに第１掘削領域Ｔ１の１段目の切梁４Ａの高さより深い位置まで掘削し、その切梁４Ａと同レベルに２段目の切梁５Ｂを山留め芯材１の主フランジ１１Ｂに支持させて架設する。
【００２８】
続いて、第２掘削領域Ｔ２において、第１掘削領域Ｔ１の２段目の切梁４Ｂのやや下方のレベルまで掘削し、図９（ａ）に示すように、３段目の切梁５Ｃを設けた後、第１掘削領域Ｔ１の設置盤Ｇ１よりも下方まで掘削する。このとき、第１切り欠き部Ｐ１の下方に非切り欠き部Ｐ０を部分的に残した状態で山留め芯材１の第２掘削領域Ｔ２側に第２切り欠き部Ｐ２を形成し、第２切り欠き部Ｐ２で露出する第２補強フランジ１４に支持させて４段目の切梁５Ｄを架設する。
さらに、これらの工程と同時に、第１掘削領域Ｔ１において、第１地下躯体２のベース盤２１を構築し、その後、２段目の切梁４Ｂを撤去する。
【００２９】
次いで、図９（ｂ）に示すように、第１掘削領域Ｔ１において、２段目の切梁４Ｂを撤去した位置で、第１切り欠き部Ｐ１に張り出すようにして第１地下躯体２を打設し、その躯体２に対して山留め芯材１の第１切り欠き部Ｐ１を支持させる。同時に、第２掘削領域Ｔ２において、第２地下躯体３の底盤３ａ（図７）の設置盤Ｇ２まで掘削しつつ、山留め芯材１の第２掘削領域Ｔ２側に第３切り欠き部Ｐ３を形成し、５段目の切梁５Ｅを第３切り欠き部Ｐ３で露出する第２補強フランジ１４に支持させて架設する。
【００３０】
次に、図１０（ａ）に示すように、第２掘削領域Ｔ２において、設置盤Ｇ２と山留め芯材１との交差部に第２地下躯体３のベース部３１を構築し、そのベース部３１に対して山留め芯材１の第３切り欠き部Ｐ３を支持させ、その後、５段目の切梁５Ｅを撤去する。
【００３１】
続いて、図１０（ｂ）に示すように、第２掘削領域Ｔ２において、２段目と３段目の切梁５Ｂ、５Ｃの間で、山留め芯材１の第２掘削領域Ｔ２側に第４切り欠き部Ｐ４を形成し、この第４切り欠き部Ｐ４の空間に第２地下躯体３の第１躯体部３２を構築し、その第１躯体部３２に対して山留め芯材１の第４切り欠き部Ｐ４を支持させる。そして、第１掘削領域Ｔ１の１段目の切梁４Ａ及び第２掘削領域Ｔ２の２段目の切梁５Ｂを撤去する。
【００３２】
そして、図１１（ａ）に示すように、第２掘削領域Ｔ２において、第４切り欠き部Ｐ４の上方に連続する第５切り欠き部Ｐ５を形成し、さらに前記第１躯体部３２の上にさらに第２躯体部３３を構築し、その第２躯体部３３に対して山留め芯材１の第５切り欠き部Ｐ５を支持させ、その後、１段目の切梁５Ａを撤去する。また、第１掘削領域Ｔ１においてもさらに第１地下躯体２を立ち上げる。
【００３３】
次に、図１１（ｂ）に示すように、第１地下躯体２より上方の山留め芯材１を全て撤去し、さらに第２掘削領域Ｔ２において３段目、４段目の切梁５Ｃ、５Ｄを撤去するとともに、第２掘削領域Ｔ２側の残りの非切り欠き部Ｐ０を全て撤去する。これにより、打設した山留め芯材１は、第１地下躯体２の下方のみに一部が残る状態となる。
【００３４】
このように、山留め芯材１において、補強フランジ１３、１４を残した状態で縦断面方向にウェブ１２の一部を切断して切り欠き部Ｐを形成しても、芯材自体は切断されずに残った補強フランジ１３、１４によって補強されているので、高い剛性を保つことができる。そのため、山留め壁１０としての構造上の耐力が維持された状態で、切り欠き部Ｐによって形成された領域の地山を掘削することができる。
【００３５】
したがって、近接する地下躯体２、３同士を施工する場合において、それらの間に山留め芯材１を打設した山留め壁１０を設け、一方の地下躯体２の構築時に干渉することとなる山留め芯材１部分に第１補強フランジ１３までの一方の主フランジ１１Ａとウェブ１２の一部とを切り欠き形成させた切り欠き部Ｐを形成し、他方の地下躯体３の構築時に干渉することとなる山留め芯材１部分に第２補強フランジ１４までの他方の主フランジ１１Ｂとウェブ１２の一部とを切り欠き形成させた切り欠き部Ｐを形成することで、地下躯体２、３同士の間隔が狭く近接する第１掘削領域Ｔ１及び第２掘削領域Ｔ２を同時期に施工することができる。つまり、従来のように、一方の地下躯体２を構築してから、双方の間の山留め壁１０を撤去しつつ他方の地下躯体３を構築するといった長期化する工程ではなくなるので、工期の短縮化を図ることができる。
【００３６】
また、近接する地下躯体２、３の施工時期が異なる場合、すなわち山留め芯材１の一方の地下躯体２（３）側に切り欠き部Ｐを形成する場合であっても、切り欠き部Ｐが形成された芯材自体が構造上の耐力を有しているので、その切り欠き部Ｐを有する山留め芯材が他方の地下躯体３（２）側の掘削領域に対しても山留め壁１０として機能するため、その山留め芯材１を近接する地下躯体２、３同士で共通に用いることができる。
【００３７】
また、山留め芯材１の切り欠き部Ｐは、打設後に現場で形成することが可能なため、掘削工程、躯体２、３の構築工程に応じて、適宜必要な箇所を切り欠き形成して設けることができる。つまり、現場で切断位置を合わせることが可能となるので、不要な箇所に切り欠き部Ｐを設けずに済むという利点がある。
なお、この切り欠き部Ｐの形成にあたっては、山留め壁１０の固化材を削って補強フランジ１３、１４まで露出させてからカッタにて主フランジ部分とウェブ部分を切断する。
一方で、打設前に予め山留め芯材１の必要な箇所に切り欠き部Ｐを形成させておくことも可能である。この場合、固化材を削るのみで現場での切断作業をなくすことができるので、作業効率の向上を図ることができる。
【００３８】
また、補強フランジ１３、１４がウェブ１２の主フランジ１１Ａ、１１Ｂ同士の離間方向で芯材軸Ｏ側に寄った位置に設けられており、一対の主フランジ１１Ａ、１１Ｂのそれぞれから補強フランジ１３、１４までの距離が長くなるので、大きな切り欠き部Ｐを形成することができる。そのため、近接する地下躯体２、３同士の間隔がより小さい場合であっても施工が可能となる。
【００３９】
上述のように本実施の形態による山留め芯材および山留め構造では、縦断面方向に芯材本体のウェブ１２を切断しても、切断された芯材自体が補強フランジ１３、１４によって補強されて構造上の耐力を確保することができるので、適宜な位置に切り欠き部Ｐを設けた施工が可能となり、近接する地下躯体２、３同士の施工を効率よく施工することができる。
【００４０】
以上、本発明による山留め芯材および山留め構造の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、本実施の形態では山留め芯材１のＨ型鋼のウェブ１２に一対の補強フランジ１３，１４を設けた構成としているが、補強フランジの数量は１つ、或いは３つ以上設ける構成であっても構わない。例えば、図１２に示すように、ウェブ１２の芯材軸Ｏ上に１つの補強フランジ１５を設けた山留め芯材１Ａであってもかまわない。
そして、本実施の形態の施工手順での説明のように、１本の連続する山留め芯材１において、補強フランジの数量を変える構成とするようにしても良い。
【００４１】
また、本実施の形態では山留め芯材１の芯材本体としてＨ型鋼を採用しているが、これに限定されることはなく、Ｉ型鋼等であってもかまわない。
【００４２】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【００４３】
１、１Ａ  山留め芯材
２  第１地下躯体
３  第２地下躯体
４、５  切梁
１０  山留め壁（山留め構造）
１１Ａ、１１Ｂ  主フランジ
１２  ウェブ
１３  第１補強フランジ
１４  第２補強フランジ
１５  補強フランジ
Ｏ  芯材軸
Ｐ、Ｐ１〜Ｐ５  切り欠き部
Ｐ０  非切り欠き部
Ｔ１  第１掘削領域
Ｔ２  第２掘削領域  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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