(57)【要約】【課題】各種工場やビルに設備された水系の配管部や熱交換器に堆積する主に軟質の汚れを水系の運転中に洗浄する方法であって、大掛かりな装置の設置や、界面活性剤による発泡や排水負荷増加、ヒドラジンや高濃度の過酸化水素による作業環境の悪化を避け、適用が容易で効果の高い汚れ洗浄方法を提供する。【解決手段】ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを存在させた水系水に、過酸化水素を添加した後、過酸化水素分解酵素を添加する水系の汚れ洗浄方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを存在させた水系水に、過酸化水素を添加した後、過酸化水素分解酵素を添加する水系の汚れ洗浄方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種工場やビルに設備された水系の主に軟質の汚れの洗浄方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種工場やビルに設備された水系では、系内に持ち込まれた有機物や泥状の汚れが配管部や熱交換器等に付着し、硬質スケールとは異なった軟質の汚れが発生する場合がある。これらの軟質汚れは硬質スケールとは異なり、分厚く付着すると共に汚れ内部に水を多く含むため、特に熱交換器の伝熱面においては伝熱障害の割合が高く、大きな問題となっている。これらの軟質汚れの例としては微生物代謝物である多糖類が膜状に付着した一般にファウリングと呼ばれる汚れや、補給水中に含まれる微細粒子が凝集して生じた汚れ等が挙げられる。
【０００３】
これらの軟質汚れは水系の通水を停止して高圧水洗浄等を実施すれば容易に除去できるが、通水停止が困難で水系運転中に洗浄を行う場合には、高濃度の殺菌剤や酸、アルカリといった環境影響物質を用いることができず、効果的な洗浄方法が求められていた。また、運転停止後に行う洗浄に際しても、洗浄後の排水を放流可能な状態に処理する操作が必要であり、作業コストの上昇の一因となっていた。
【０００４】
水系の運転中に洗浄を行う方法としてはエアーバブリングや洗浄ボールを用いる方法、また、界面活性剤やヒドラジンを用いる化学洗浄も行われている。エアーバブリングや洗浄ボールは機器個別に対応する必要があり、特に洗浄ボールでは条件によっては非常に高い効果が期待できるものの、大掛かりな装置の設置が必要であり、費用も高い。界面活性剤を用いる場合には有機系の汚れに対しては効果が見られるものの、無機系の軟質汚れには効果が期待できず、また、対象水の発泡やＣＯＤ上昇による排水負荷増大の問題もある。ヒドラジン洗浄では、排水中のヒドラジンを酸化剤により処理できるが、ヒドラジンの変異原性が指摘されており、実施が敬遠されている。
【０００５】
一方、過酸化水素を用いた洗浄は従来より行われており、特に有機系の汚れに高い効果を示している。過酸化水素は放流時に分解処理して水と酸素になるため、環境影響の少ない洗浄方法であると言えるが、従来の洗浄方法では洗浄に用いる過酸化水素濃度が１〜３％程度と非常に高濃度のため、水系運転中に該洗浄方法を実施する事は困難であり、一般には運転停止直前に循環洗浄を行うような使われ方をしている。
【０００６】
また、低濃度の過酸化水素と過酸化水素分解酵素を用いる洗浄方法としては、特許文献１に示される純水供給配管の洗浄方法や、特許文献２で示される過酸化水素付加体とカタラーゼを用いた風呂釜の洗浄方法等が知られている。特許文献１に示される純水供給配管の洗浄方法は金属表面に付着している金属粉や微粒子を洗浄する方法であり、低濃度の過酸化水素と過酸化水素分解酵素を用いた発泡により洗浄を行なっている。これらの方法では接液している壁面で過酸化水素と酵素が微細な泡を形成し、その泡の付着によって汚れを剥離するものであるが、各種工場やビルに設備された水系の配管部や熱交換器等に堆積する軟質汚れの洗浄に対する適用については言及されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００６−２４７５６１号公報
【特許文献２】特開平８−２８３７８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、各種工場やビルに設備された水系の配管部や熱交換器等に堆積する主に軟質の汚れを該水系の運転中に洗浄する方法であって、大掛かりな装置の設置、界面活性剤による発泡や排水負荷増加、及びヒドラジンや高濃度の過酸化水素による作業環境の悪化等を避け、適用が容易で効果の高い汚れ洗浄方法を提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、低濃度の過酸化水素と過酸化水素分解酵素を用いる洗浄方法の、各種工場やビルに設備された水系への適用に関して鋭意研究を重ねた結果、対象水中でコロイドを生成する金属イオンを存在させることにより、前記の過酸化水素と過酸化水素分解酵素による洗浄効果を大幅に増強できることを見い出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
即ち、請求項１に係る発明は、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを存在させた水系水に、過酸化水素を添加した後、過酸化水素分解酵素を添加する水系の汚れ洗浄方法である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の洗浄方法を各種工場やビルに設備された水系に適用することにより、配管部や熱交換器等に堆積した主に軟質の汚れを効率的に洗浄除去することができ、また、排水負荷の増加も避けられる。特に本発明の洗浄方法は水系の運転中に適用できるため、工場操業やビルの営業への影響を最小限にとどめながら、配管流量や熱交換器の伝熱効率を回復することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の汚れ洗浄方法の洗浄対象は、各種工場やビルに設備された水系の配管部や熱交換器等に堆積する主に軟質の汚れであって、系内に持ち込まれた有機物や泥状の汚れ、微生物代謝物である多糖類が膜状に付着した一般にファウリングと呼ばれる汚れ、及び補給水中に含まれる微細粒子が凝集して生じた汚れ等が相当し、熱交換器の伝熱面で生成付着する硬質スケールは含まれない。
【００１３】
本発明は、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを存在させた水系水に、過酸化水素を添加した後、過酸化水素分解酵素を添加する水系の汚れ洗浄方法である。本発明における、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンの役割は明確ではないが、過酸化水素が添加された水系水に過酸化水素分解酵素を添加することによって過酸化水素が分解し水中で微細な気泡が発生し、その気泡によって配管部や熱交換器等に堆積する軟質汚れを剥離洗浄する過程で、該金属イオンが水中に存在しない場合は、発生した気泡が合一して比較的短時間のうちに水面から大気中に放出されるが、該金属イオンが水中に存在する場合は、水中に金属コロイドが生成するため、微細な気泡が該コロイドに付着して水中に長時間保持され、軟質汚れに対する剥離洗浄効果を長く維持することができ、その結果、前記の過酸化水素と過酸化水素分解酵素による洗浄効果が大幅に増強されると推測される。
【００１４】
本発明の汚れ洗浄方法が適用できる各種工場に設備された水系については特に制限がなく、石油精製、石油化学、発電所等に設置された中規模〜大規模の排水系、循環式冷却水系、及びその他の一般水系や、ビルや中小工場等に設置された比較的小規模な用排水系や冷却水系などのあらゆる水系に適用できるが、その水系水のｐＨが６．０〜９．５の範囲内であることが必要である。このｐＨ範囲を外れた水系に対して本発明の汚れ洗浄方法を適用する場合は、酸、又はアルカリを水系水に添加してそのｐＨを前記ｐＨ範囲内に調整した上で、本発明の汚れ洗浄方法を適用する。ｐＨ調整に用いる酸、アルカリは通常使用されるものでよく、塩酸、硫酸や水酸化ナトリウムなどが挙げられる。
【００１５】
本発明の汚れ洗浄方法においては、洗浄開始前に洗浄対象の水系のブロー弁を閉める。運転状況によってはブロー弁を完全に閉められない場合もあるが、その場合でも可能な限りブロー量を絞る。
【００１６】
本発明の汚れ洗浄方法においては、洗浄対象水系のｐＨ６．０〜９．５の水系水中でコロイドを形成する金属イオンを存在させるが、該金属イオンには、ｐＨ６．０〜９．５の水系水中で不溶性の水酸化物を生成する金属イオンが該当し、生成した水酸化物が水中で１〜１００ｎｍほどの大きさの微細なコロイド粒子となる。そのような金属イオンとしてはアルミニウムイオン、亜鉛イオン、及び銅イオン等が挙げられる。
【００１７】
水系水中に存在させる金属イオンの濃度が低い場合は生成するコロイド量が少なく、本発明の効果が得られない場合があり、また、高い場合は生成したコロイド同士が凝集沈殿して却って本発明の効果が減退する場合があるため、一般的に金属イオン濃度は０．０５〜５．０ｍｇ／Ｌ対水系水であって、好ましい金属イオン濃度は０．０５〜１．５ｍｇ／L対水系水であり、更に好ましい金属イオン濃度は０．１〜１．０ｍｇ／Ｌ対水系水である。
【００１８】
前記金属イオンはｐＨ６．０〜９．５の水系水中で不溶性の水酸化物を生成してコロイド状態であるため、その濃度測定においては試料をろ過せずに全金属濃度として測定する。水系水中の金属濃度としてのアルミニウムや亜鉛の測定はＪＩＳ  Ｋ０１０２−２００８に従う。
【００１９】
水系水中に好ましい濃度の前記金属イオンを存在させるためには、補給水等から対象水系に前記金属イオンが持ち込まれて既に水系水中の濃度が前記の好ましい濃度範囲内である場合はそのまま本発明の洗浄方法に供することができ、また、その濃度が好ましい濃度範囲下限よりも低い場合は、前記金属イオン濃度が好ましい濃度範囲内になるように、例えば、ポリ塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、塩化亜鉛や硫酸亜鉛などを水系水に添加する。尚、この場合に添加する金属化合物については特に制限は無く、作業性の点から易水溶性の化合物や水溶液の形態の製品が推奨される。また、添加する金属化合物として２種以上の化合物を選択することもできる。
【００２０】
前記金属イオンが存在する水系水に過酸化水素を添加する。過酸化水素としては、市販の３５％、４５％、及び６０％濃度品などを用いることができ、洗浄対象水系の流量、保有水量や汚れ状況などに合わせて適宜選択できる。その添加量は対象水系水中の過酸化水素残留濃度に基づいて決め、該残留濃度が検出されない場合は本発明の効果が得られず、残留濃度が低い場合は本発明の十分な効果が得られない場合があり、また、残留濃度が高い場合は本発明の効果が得られるが、続いて添加される過酸化水素分解酵素の必要量が増すため、経済的に不利である。従って、過酸化水素の残留濃度として１００ｍｇ／Ｌ対水系水以上は必要であり、好ましくは、対象水系水中の過酸化水素残留濃度が３００〜３０００ｍｇ／Ｌ対水系水になるように過酸化水素を添加する。この濃度は、従来の過酸化水素による洗浄方法で用いられている過酸化水素濃度１〜３％程度に対して、１／３〜１／１００の低濃度である。
【００２１】
対象水系水中の過酸化水素残留濃度の分析方法には特に指定が無く、洗浄対象水系の状況に合わせてヨウ素滴定法、過マンガン酸カリウム滴定法、及び過酸化水素電極法などの方法から選択できるが、簡便には、例えば、ＭＡＣＨＥＲＥＹ−ＮＡＧＥＬ社製の「クアントフィックス  パーオキサイド１０００（Ｑｕａｎｔｏｆｉｘ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅ  １０００）」（商品名）等の半定量試験紙を使用することができる。
【００２２】
本発明の汚れ洗浄方法においては、過酸化水素添加後に、過酸化水素分解酵素を添加する。本発明の汚れ洗浄方法に用いることができる過酸化水素分解酵素としては、カタラーゼやペルオキシターゼが挙げられる。
【００２３】
過酸化水素分解酵素の添加量の目安は、残留過酸化水素濃度に対してほぼ比例的に決めることができ、例えばカタラーゼの場合は、その力価として残留過酸化水素濃度の１／４倍の数値を目安としている。従って、対象水系水中の過酸化水素残留濃度が３００〜３０００ｍｇ／Ｌ対水系水の場合は、カタラーゼの力価として、７５〜７５０ｕｎｉｔ／Ｌ対水系水を添加の目安とするが、実際には、洗浄対象水系の状況によって変動するため、１２５０ｕｎｉｔ／Ｌ対水系水程度まで添加する場合がある。また、重金属の陽イオンやシアン化物はカタラーゼの酵素活性を阻害することが知られており、対象水中に該当物質が存在する場合は、阻害による活性低下（失活）分を上乗せしたカタラーゼ添加量が必要になる。
【００２４】
実際の洗浄における過酸化水素分解酵素添加量は、過酸化水素分解酵素が添加された後の水系水中に微細な気泡が多く分散している状態が適正といえる。過酸化水素分解酵素が少ないときは、過酸化水素の分解不充分により気泡の発生が少なく十分な洗浄効果が得られず、逆に多過ぎると過酸化水素の分解が速くて急激に気泡が発生して大きな気泡となり効果的な洗浄に寄与せず、かつ経済的にも不利になることがある。一般的には、洗浄時間が過酸化水素分解酵素添加後１〜３時間程度になるように過酸化水素分解酵素を添加するのが好ましいが、洗浄時間が更に長くなることは差し支えない。
【００２５】
過酸化水素分解酵素は、１０倍以上に希釈した水溶液として対象水系に添加することが望ましい。高い濃度の過酸化水素分解酵素溶液を水系に添加すると、過酸化水素分解反応が偏在して起こり、水系全体の洗浄効果が得られない場合があるので、十分に希釈した過酸化水素分解酵素溶液を撹拌の良い場所に添加し、水系全体に均一に拡散するようにすることが好ましい。そのためには、例えば、対象水系が循環水系の場合は、１サイクルの循環時間をかけて過酸化水素分解酵素溶液を水系に連続添加することも好ましい。ここで、１サイクルの循環時間（分）は、対象循環水系の循環水量（ｔｏｎ／ｈｒ）をＲ、保有水量（ｔｏｎ）Ｈとする、６０／（Ｒ／Ｈ）で算出される。
【００２６】
過酸化水素分解酵素を添加する対象水系水の水温は３５〜４０℃が望ましい。水温が低い場合は過酸化水素の分解反応速度が遅くなり、水温が高い場合は過酸化水素分解酵素の活性低下（失活）が起こる。しかし、耐熱性のカタラーゼであれば７０℃まで使用できるので、通常の水系であれば、水温による過酸化水素分解酵素の大幅な活性低下を考慮する必要は無い。
【００２７】
本発明の洗浄方法では、通常、過酸化水素分解酵素添加後１〜３時間程度、洗浄を行うことにより、系内に堆積した汚れが剥離し水中に分散するため、対象水系水の透視度は低下し、濁度や懸濁物質は増加する。洗浄実施中の水系水の透視度の低下や濁度又は懸濁物質の増加の推移を追跡し、透視度の低下や濁度又は懸濁物質の増加がほぼ止まり、平衡状態となった時点で洗浄を終了する。洗浄終了時点で残留過酸化水素濃度が検出される場合は、過酸化水素分解酵素を追加添加して残留している過酸化水素を分解する。
【００２８】
前記の対象水系水の濁度の測定はＪＩＳ  Ｋ０１０１−１９９８、透視度や懸濁物質の測定はＪＩＳ  Ｋ０１０２−２００８に従う。
【００２９】
本発明の洗浄方法に用いる、過酸化水素、過酸化水素分解酵素、及びｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを形成する金属イオンの洗浄対象水系への添加は、いずれも該水系の撹拌が良い場所に添加するが、例えば、対象水系が循環水系の場合は、循環ポンプ吸引側等が好ましい。
【００３０】
前記金属イオン添加方法には特に制限は無く、ポンプによる連続添加、一括添加、添加分を分割しての間欠添加のいずれでもよい。過酸化水素の添加方法にも特に制限は無いが、洗浄対象水系に浅い水槽や開渠部がある場合などは、過酸化水素添加による発泡によって泡が溢れる場合があるので、発泡状況を確認しながら添加する。過酸化水素の添加は対象水系水中の過酸化水素残留濃度を測定しながら行い、過酸化水素残留濃度が目標値に達した時点で添加を終了する。また、過酸化水素分解酵素の添加方法は前記の通り、十分に希釈した過酸化水素分解酵素溶液を撹拌の良い場所に連続添加し、水系全体に均一に拡散するようにすることが好ましく、過酸化水素分解酵素の添加によっても、過酸化水素の分解による気泡が発生するため、過酸化水素添加時と同じ発泡対応が必要である。
【００３１】
透視度が最も低く濁度や懸濁物質が最も高濃度の状態の洗浄終了時の対象水系水は、ブロー弁を開放して排水系に排出し、代わりに同量の清水を水系に補給することで洗浄が終了する。
【００３２】
本発明の洗浄方法は、水系の運転中に適用できることが特徴であるが、水系が運転停止中であっても、ポンプを稼動させ配管系に通水させることによって適用することもできる。また、洗浄対象の汚れが特定の機器に堆積していることが事前に判っている場合は、適当な枝管を利用して、当該機器の水流入側直前に本発明の方法で洗浄薬剤を注入することが効果的である。
【００３３】
本発明の効果を損なわない範囲において、本発明の洗浄方法に、公知の他の洗浄剤、界面活性剤、消泡剤、分散剤、スケールコントロール剤、及びスライムコントロール剤等の他の添加剤を併用してもよい。
【実施例】
【００３４】
本発明の洗浄方法について、以下に実施例と比較例を挙げて本発明の効果を示すが、本発明は以下の実施例のみに限定されるものではない。また、特許請求の範囲を逸脱せず、当業者が容易に想到できる範囲で種々の変形態様もこの発明に含まれる。
【００３５】
（洗浄効果比較試験）
１．試験に用いた化合物
（１）ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを供給する化合物
Ａ−１：硫酸アルミニウム１４−１８水塩（試薬１級、関東化学（株）製）
Ａ−２：塩化亜鉛（試薬１級、関東化学（株）製）
（２）ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成しない金属イオンを供給する化合物
Ｂ−１：塩化カリウム（試薬１級、関東化学（株）製）
（３）過酸化水素
過酸化水素（過酸化水素水）（濃度：３０．０〜３５．５％）（試薬１級、関東化学（株）製）
（４）過酸化水素分解酵素
アスクスーパー２５（カタラーゼ力価：２５０００ｕｎｉｔ／ｍｌ）（商品名、三菱ガス化学（株）製）
【００３６】
２．試験方法
（１）２０メッシュのステンレス金網に、表１に示す組成の実装置配管より採取した軟質汚れを２０ｍｍ×２０ｍｍの範囲で付着させた。付着後の金網を、１リットルビーカーに採取した３０℃の５００ｍｌイオン交換水中に静かに吊るして設置し、ビーカー底のマグネチックスターラーバーを２０ｒｐｍで回転させた後、表２、表３に示した所定量の金属イオンを添加し、水酸化ナトリウムと塩酸を用いて、その溶液のｐＨを表２、表３に示した値に調整した。尚、添加する金属イオンの量は、この後の操作によって添加される過酸化水素水や過酸化水素分解酵素水溶液の量を考慮し、最終の試験溶液に対する金属イオン濃度が所定量になるように予備試験を行って決定した。
【００３７】
【表１】
2013244443.tif 000002
【００３８】
（２）前記溶液に表２、３に示した所定量の残留濃度が得られるまで過酸化水素（過酸化水素水）を添加した。過酸化水素の残留濃度は「クアントフィックス  パーオキサイド１０００」（商品名）の試験紙を用いて測定した。残留濃度が高い場合は適宜希釈して測定した。また、該溶液のｐＨが表２、表３に示した値を維持するように水酸化ナトリウムと塩酸を用いて調整した。
（３）過酸化水素分解酵素としてはカタラーゼ水溶液であるアスクスーパー２５を用い、カタラーゼ力価として残留過酸化水素濃度の１／４倍の数値の量を、マグネチックスターラーバー撹拌下にゆっくり前項の溶液に添加した。
（４）洗浄の効果は、ステンレス金網に付着させた汚れの約８０%以上の面積が剥離した状態を洗浄終了とし、カタラーゼ水溶液の添加開始時（カタラーゼ水溶液を添加しない場合は過酸化水素水添加終了時）から洗浄終了までに要した時間によって評価した。その結果を表２、表３に示した。尚、表２、表３に示した濃度は全て対試験溶液の濃度である。また、試験全体を通じて試験溶液の液温は３０℃であり、ｐＨは表２、表３に示した値を維持するように水酸化ナトリウムと塩酸を用いて調整した。
【００３９】
【表２】
2013244443.tif 000003
【００４０】
【表３】
2013244443.tif 000004
【００４１】
この洗浄効果比較試験は、洗浄時間を指標に効果の優劣を判定する試験である。表２の比較例１は、前記特許文献１、２に示された、低濃度の過酸化水素に過酸化水素分解酵素を組み合わせる洗浄方法であり、金属イオンは添加されない。一方、比較例２〜比較例９は金属イオンとしてカリウムイオン（Ｋイオン）を添加した例であるが、比較例１と比較例２〜比較例９との結果比較から、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成しないカリウムイオンの添加は洗浄効果の向上に寄与しないことが明らかになった。
【００４２】
表３には本発明の実施例が示され、低濃度の過酸化水素に過酸化水素分解酵素を組み合わせる洗浄方法に、添加金属イオンとして、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成するアルミニウムイオン（Ａｌイオン）や亜鉛イオン（Ｚｎイオン）を併用することによって、金属イオンを添加しない比較例１やｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成しないカリウムイオン（Ｋイオン）を併用した比較例２〜比較例９に比べて、洗浄時間は大幅に短縮された。
【００４３】
実施例と比較例の結果の比較に基づいて、ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを対象水中に存在させることにより、過酸化水素と過酸化水素分解酵素による洗浄効果を大幅に増強できる本発明の効果が実証された。また、比較例１０〜比較例１３の結果より、対象水のｐＨが６．０〜９．５の範囲から外れている場合は、低濃度の過酸化水素に過酸化水素分解酵素を組み合わせる洗浄方法にアルミニウムイオン（Ａｌイオン）や亜鉛イオン（Ｚｎイオン）を併用しても、洗浄効果は向上しないことが示された。
【００４４】
（実装置適用試験）
１．試験に用いた化合物
（１）ｐＨ６．０〜９．５の水中でコロイドを生成する金属イオンを供給する化合物
水道用ポリ塩化アルミニウム（ＪＩＳ  Ｋ１４７５−１９９６）（商品名「ＰＡＣ２５０Ａ」、多木化学（株）製）
（２）過酸化水素
３５ｗｔ％過酸化水素（商品名、三菱ガス化学（株）製）
（３）過酸化水素分解酵素
アスクスーパー２５（カタラーゼ力価：２５０００ｕｎｉｔ／ｍｌ）（商品名、三菱ガス化学（株）製）
【００４５】
２．試験方法
（１）表４に示した水質の循環水を有する循環式冷却水系において軟質汚れ洗浄を行なった。該冷却水系の保有水量は１０トン、循環水量は１００トン／時であり、１サイクル循環時間は６分、循環水送り水温は３０℃、戻り水温は３６℃であった。
【００４６】
【表４】
2013244443.tif 000005
【００４７】
（２）対象冷却水系は２年に一度、全系洗浄を行っており、２年前の前回（比較例１４）は、工場操業が停止し冷却水系の熱負荷が無くなった時点で、冷却水系のブローダウン弁を閉じて高濃度の過酸化水素洗浄（過酸化水素２％添加）を実施し、過酸化水素を添加して６０分経過後に冷却水系のブローダウン弁を開いて剥離した汚れを系外に排出した。本発明の洗浄方法の適用（実施例２３）に当たっては、前回の濁度や懸濁物質の推移を対照とし、洗浄は工場操業中で冷却水系に熱負荷が掛かっている状態の、操業停止半月前に実施した。
（３）対象冷却水系のブローダウン弁を閉じた後、冷却水中に、アルミニウム換算で１ｍｇ／Ｌ対冷却水に相当する量の水道用ポリ塩化アルミニウム（商品名「ＰＡＣ２５０Ａ」、多木化学（株）製）を添加した。
（４）水道用ポリ塩化アルミニウムを添加して３０分経過後に、３５ｗｔ％過酸化水素を、残留過酸化水素濃度として１０００ｍｇ／Ｌ対冷却水に達するまで冷却水中に添加した。残留過酸化水素濃度の測定は、「クアントフィックス  パーオキサイド１０００」（商品名、ＭＡＣＨＥＲＥＹ−ＮＡＧＥＬ社製）の試験紙を用いて測定した。
（５）３５ｗｔ％過酸化水素を添加して３０分経過後に、カタラーゼ力価として残留過酸化水素濃度の１／４倍の数値を必要量の目安として、過酸化水素分解酵素であるアスクスーパー２５（商品名、三菱ガス化学（株）製）を清水で１０倍に希釈した水溶液を、１サイクル循環時間（６分）程度かけて一定量で連続添加した。尚、水道用ポリ塩化アルミニウム、過酸化水素、及びアスクスーパー２５は、良好な撹拌と薬剤の速やかな拡散を得るために、いずれも循環ポンプ吸引側に投入した。
（６）アスクスーパー２５水溶液添加終了後、１５分毎に対象冷却水の濁度と懸濁物質を測定した。濁度の測定はＪＩＳ  Ｋ０１０１−１９９８、透視度や懸濁物質の測定はＪＩＳ  Ｋ０１０２−２００８に従った。
（７）アスクスーパー２５水溶液を添加して６０分経過後に、冷却水系のブローダウン弁を開いてブローダウンを開始し、剥離した汚れを系外に排出した。尚、ブローダウン開始前に対象冷却水中の残留過酸化水素濃度を「クアントフィックス  パーオキサイド１０００」（商品名、ＭＡＣＨＥＲＥＹ−ＮＡＧＥＬ社製）の試験紙を用いて測定し、該試験紙の呈色が該試験紙の検出下限の５０ｍｇ／Ｌ−Ｈ２Ｏ２以下になるまでアスクスーパー２５水溶液を追加添加した。
（８）ブローダウン開始後３０分目（＝アスクスーパー２５水溶液添加終了後、９０分目）と６０分目（＝アスクスーパー２５水溶液添加終了後、１２０分目）に対象冷却水の濁度と懸濁物質を測定した。尚、対象冷却水のｐＨは全洗浄工程を通じて８．５〜８．６であった。
（９）濁度と懸濁物質の測定結果を表５に示した。
【００４８】
【表５】
2013244443.tif 000006
【００４９】
比較例１４は、前回（２年前）実施の過酸化水素２％添加の高濃度過酸化水素洗浄結果であり、その結果と比較して実施例２３の濁度や懸濁物質の濃度が高く、本発明の洗浄方法が従来の洗浄方法よりも系内の汚れを多く剥離除去することが明らかになった。
【００５０】
このように、本発明の洗浄方法は各種工場やビルの冷却水系に配管された熱交換器や配管等に堆積する軟質汚れを冷却水系の運転中に洗浄除去できるため、工場操業やビルの営業への影響を最小限にとどめるという大きな利点に加えて、その洗浄効果も、従来の方法に比べて優れていることが示された。