(57)【要約】【課題】重りの重力とテコの原理を利用して回転体を回転する重力回転駆動装置を提供する。【解決手段】回転軸１に所望間隔で固定して設ける一対の回転体２Ａ，２Ｂと、長孔状に形成され、両回転体に対向させて外周部側に位置させて、略等しい間隔で４個以上偶数個づつ設けた第１の重錘体作動孔と、中心部を連結軸４０で連結し、対向する前記作動孔の一端から他端までの間を移動自在に両回転体で支持させて設けた第１の重錘体と、連結軸を支点として設定した方向へ旋回自在に対向して設けた第２の重錘体支持体と、対向する前記両支持間に配置して設ける第２の重錘体とを備える。前記各支持体は略楕円形状に形成した重錘案内滑動用支持壁部５１を備え、第２の重錘体は両端の軸部を対向する支持壁部に係合して、支持壁部の一端から他端までの間を移動自在に支持させて設ける。【選択図】図２
2013002426.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸上に所望の間隔を存して固定して設けた一対の回転体と、
略同一大きさ、かつ、略同一形状の長孔状に形成され、前記両回転体に対向させると共に前記両回転体の外周部側に位置させて、それぞれ４個以上偶数個づつ設けた第1の重錘体作動孔と、
前記各作動孔に配置され、中心部を連結軸で連結され、対向する前記作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体でそれぞれ支持させて設けた第１の重錘体と、
一端部を前記各第１の重錘体の対向面近くに位置させて前記連結軸を支点として旋回自在に対向して設けた第２の重錘体支持体と、
両端に支持用の軸部を有し、対向する前記両支持体間にそれぞれ配置して設けられる第２の重錘体とを備え、
前記各重錘体作動孔は、前記回転体の直径方向の直線に対し、前記回転体の回転方向側の外側方向へ向けて少なくとも８５度以上の略同一の交差角度を付与して略等しい間隔で配置して設けられ、
前記各支持体は略同一大きさ、かつ、略同一形状の略楕円形状に形成した重錘体案内滑動用支持壁部と、前記支持壁部の略中心線上に沿わせて形成した所望長さの案内用長孔とを有し、
前記各支持体は、前記両回転体に周方向へ略等しい間隔で設けたガイド用軸部に前記案内用長孔を係合させて略等しい姿勢で前記回転体の略半径方向側に向けて配設され、
前記各第２の重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各支持壁部に前記両軸部をそれぞれ係合して、前記支持壁部の一端から他端までの間を移動自在に前記各対向する前記支持体で支持させて設けるように構成した
ことを特徴とする重力回転駆動装置。
【請求項２】
前記各重錘体作動孔は、前記回転体の直径方向の直線に対し、前記回転体の回転方向側の外側方向へ向けて８５度ないし１１０度の略同一の交差角度を付与して略等しい間隔で配置して設けてあることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【請求項３】
前記各対向する前記両第1の重錘体の重量の和が前記第２の重錘体重量より大に設定されていることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【請求項４】
前記各第２の重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングが嵌合して設けてあることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【請求項５】
前記各ガイド用軸部にはベアリングが嵌合して設けてあることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【請求項６】
前記両回転体は任意の固定手段で一体的に固定されていることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重力回転駆動装置、さらに詳しくは、重錘体の重力とテコの原理を利用して回転体を回転駆動する重力回転駆動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、風力や波動或いは熱エネルギー等を利用した回転駆動装置は一般に知られている。また、近時において永久磁石の磁力を利用した回転駆動装置も提案され、実用化されつつある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、物体の重力を利用して回転体を回転駆動する装置の開発も試みられているが、実用化し得る技術は未だ提案されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２９６８９１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記したような実情に鑑みてなされたもので、物体（重錘体）の重力とテコの原理を効果的に利用して回転体を回転駆動する新規な回転駆動装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明は、回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸上に所望の間隔を存して固定して設けた一対の回転体と、
略同一大きさ、かつ、略同一形状の長孔状に形成され、前記両回転体に対向させると共に前記両回転体の外周部側に位置させて、それぞれ４個以上偶数個づつ設けた第１の重錘体作動孔と、
前記各作動孔に配置され、中心部を連結軸で連結され、対向する前記作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体でそれぞれ支持させて設けた第１の重錘体と、
一端部を前記各第１の重錘体の対向面近くに位置させて前記連結軸を支点として旋回自在に対抗して設けた第２の重錘体支持体と、
両端に支持用の軸部を有し、対抗する前記両支持体間にそれぞれ配置して設けられる第２の重錘体とを備え、
前記各重錘体作動孔は、前記回転体の直径方向の直線に対し、前記回転体の回転方向側の外側方向へ向けて少なくとも８５度以上の略同一の交差角度を付与して略等しい間隔で配置して設けられ、
前記各支持体は略同一大きさ、かつ、略同一形状の略楕円形状に形成した重錘体案内滑動用支持壁部と、前記支持壁部の略中心線上に沿わせて形成した所望長さの案内用長孔とを有し、
前記各支持体は、前記両回転体に周方向へ略等しい間隔で設けたガイド用軸部に前記案内用長孔を係合させて略等しい姿勢で前記回転体の略半径方向側に向けて配設され、
前記各第２の重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各支持壁部に前記両軸部をそれぞれ係合して、前記支持壁部の一端から他端までの間を移動自在に前記各対向する前記支持体で支持させて設けるように構成したことを特徴とする。
【０００７】
なお、本発明において、「略同一大きさ」とは、同一ないし同一に近い大きさの意味、「略同一形状」とは、同一ないし同一に近い形状を含む意味として用いられている。また、「略等しい間隔」とは、同一間隔ないし同一に近い間隔を含む用語として用いられている。さらにまた、「略楕円形状」とは、楕円形、変形楕円形、及び楕円形のような形状を含む意味として用いられている。さらにまた、「略同一重量」とは、同一ないし同一に近い重量を含む用語として用いられている。
【０００８】
本発明は上記のように、前記各第１の重錘体は、各作動孔の一端から他端までの間を自由に移動自在に構成されているので、各重錘体は、その重力により各作動孔の下方側に位置する孔端側へ移動し、各第１の重錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
【０００９】
前記重錘体が移動すると、各第２の重錘体支持体は案内用長孔をガイドとして前記重錘体の移動に伴って旋回しながら強制的に移動する。
【００１０】
また、前記各第２の重錘体は両軸部を略楕円形状に形成した重錘体案内滑動用支持壁部に係合して、前記支持壁部の一端から他端までの間を移動自在に支持させて設けてある。そのため、各第２の重錘体は、その重力により各支持壁部の下方側の方向へ移動し、各第２の重錘体の重力（重力エネルギー）が前記支持体を介して前記両回転体に付与される。
【００１１】
そして、各重錘体作動孔は、前記回転体の直径方向の直線に対し、回転体の回転方向側の外側方向へ向けて少なくとも８５度以上の交差角度を付与して設けられている。そのため、前記回転体の図２において略右半部側に位置する各第１の重錘体は各作動孔の外方側の孔端側へ移動し、これらの各重錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
また、前記回転体の図２において略左半部側に位置する各第１の重錘体は各作動孔の内方側の孔端側へ移動し、これらの各重錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
【００１２】
一方、各第２の重錘体支持体は、上述したように第１の重錘体の移動に伴って旋回しながら移動し、その姿勢が順次変化する。そして、各第２の重錘体は、各支持壁部の下方側の方向へ移動し、これら各重錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
【００１３】
上記のように、各第１及び第２の重錘体の重力は、両回転体に付与されるが、回転体の図２において、右半部側に位置する各第１の重錘体の重力エネルギーの方が左半部側に位置する各第１の重錘体の重力エネルギーに比べて大になる。また、各第２の重錘体についても、右半部側に位置する重錘体の重力エネルギーの方が左半部側に位置する重錘体の重力エネルギーに比べて大になる。
加えて、回転体の右半部側に位置する各第１及び第２の重錘体の重力（重力エネルギー）は、テコの原理による作用が働くので、左半部側位置する各第１及び第２の重錘体の重力（逆方向の重力エネルギー）に比べ、回転体を回転させる回転エネルギーが強力になる。したがって、両回転体は、第１及び第２の重錘体の重力（重力エネルギー）とテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー（回転エネルギー）により常時強力、かつ、強制的に所定方向（回転方向）へ回転させられることになる。また、上記作用に加えて重錘体の遠心力も加味されるので、両回転体の回転駆動力はさらに増大する。なお、重錘体及びテコの原理による作用については、発明を実施するための形態の項においてさらに説明する。
【００１４】
本発明において、前記各重錘体作動孔は、前記回転体の直径方向の直線に対し、前記回転体の回転方向側の外側方向へ向けて８５度ないし１１０度の略同一の交差角度を付与して略等しい間隔で配置して設ける構成を採用することができる。
【００１５】
本発明においては、前記各対向する前記両第１の重錘体の重量の和が前記第２の重錘体重量より大に設定されている構成を採用することができる。
【００１６】
本発明においては、前記各第２の重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングを嵌合して設ける構成を採用することができる。
【００１７】
本発明においては、前記各ガイド用軸部にはベアリングを嵌合して設ける構成を採用することができる。また、本発明においては、前記両回転体は任意の固定手段で一体的に固定する構成を採用することもできる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、重錘体の重力エネルギーの作用とテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー（回転エネルギー）により、回転体を常時連続的に、強力、かつ、強制的に所定の方向へ回転駆動させる重力回転駆動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態の重力回転駆動装置の構成を概略的に示す正面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線で切断し、前記駆動装置の構成を概略的に示すと共に作用を示す説明図である。
【図３】図２に示す前記駆動装置の略右側略半部を拡大して示す説明図である。
【図４】図２に示す前記駆動装置の略左側略半部を拡大して示す説明図である。
【図５】前記駆動装置の略上半部を拡大し、その構成を概略的に示す縦断正面図である。
【図６】回転体の構成を概略的に示す正面図である。
【図７】第２の重錘体支持体の構成を概略的に示す図であって、同図（ａ）は正面図、同図（ｂ）は同図（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図８】第１の重錘体の構成を概略的に示す図であって、同図（ａ）は正面図、同図（ｂ）は側面図である。
【図９】第２の重錘体の構成を概略的に示す図であって、同図（ａ）は正面図、同図（ｂ）は側面図である。
【図１０】第１及び第２の重錘体の作用を説明するために示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照して本発明の重力回転駆動装置の実施形態の一例について説明する。
【００２１】
図１ないし図１０は、本発明の一実施形態の重力回転駆動装置を示す。これらの図に示すように、本実施形態の重力回転駆動装置は、回転軸１と、一対の回転体２Ａ，２Ｂと、両回転体２Ａ，２Ｂに対向して所定数づつ設けた第１の重錘体作動孔３Ａ…３Ｆと、各作動孔に設ける第１の重錘体４Ａ…４Ｆと、両回転体に対向して所定数づつ設ける第２の重錘体支持体５Ａ…５Ｆと、対向する各支持体に支持させて設ける第２の重錘体６Ａ…６Ｆとを備える。本実施形態の重力回転駆動装置は、両回転体２Ａ，２Ｂを図２〜図４に矢印１００で示す方向（時計方向）に回転させるように構成されている。
【００２２】
本実施形態の重力回転駆動装置は、例えば図１に示すように、発電装置に適用するように構成した一例が開示されている。回転軸１は図１に示すように、軸受部１０に回転自在に支持させて横方向に設けてある。発電機（図示せず）は、回転軸１の回転エネルギーを伝達して駆動するように構成する。なお、図示しないが、適当部にブレーキを設ける。
【００２３】
前記ブレーキは、回転軸１の回転運動を停止させるために設けるストッパーの働きをなす。即ち、後述するように、回転軸１は常時、強力かつ強制的に所定方向へ回転しつづけている。そのため、所要時に回転軸１の回転運動を停止させるためにブレーキを備える。
【００２４】
なお、本実施形態では、発電装置に適用する一例を開示したが、本発明の重力回転駆動装置は、発電機以外の各種の装置等の駆動用に適用できること勿論である。
【００２５】
両回転体２Ａ，２Ｂは所望の間隔を存して回転軸１上に軸１と一体回転するように固定して設けてある。本実施形態の両回転体２Ａ，２Ｂは略同一大きさの円形板状に形成され、回転軸１に相対して軸装し、任意の固定手段で固定して設けてある。これにより、回転軸１は両回転体２Ａ，ＡＢと一体回転するように構成してある。
両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ及び厚さは特に限定するものではなく、使用する装置等の規模や用途目的等に応じて自由に決定できる。例えば直径約１０ｃｍ〜約２０ｍ程度の範囲を挙げることができる。但し、上記範囲内に限定されるものではない。両回転体２Ａ，２Ｂの厚さは回転体の大きさに対応して任意に決定する。
【００２６】
両回転体２Ａ，２Ｂは略同一重量に形成される。両回転体間の間隔は回転体の大きさ等に応じて任意に決定する。両回転体２Ａ，２Ｂの構成素材は特に限定するものではないが、例えば鉄材その他の金属板等を採用できる。
【００２７】
両回転体２Ａ，２Ｂ同士は任意の固定手段６により一体的に固定されている。本実施形態では、固定手段６として、後述する連結軸４０を利用して構成した例が開示されている。なお、固定手段６は図示以外の他の任意の構成の固定手段を採用できるものである。
【００２８】
前記各作動孔３Ａ…３Ｆは、略同一大きさ、かつ、略同一形状の長孔状に形成され、両回転体２Ａ，２Ｂに対向させると共に両回転体２Ａ，２Ｂの外周部側に位置させて、それぞれ４個以上所望の偶数個づつ設けてある。作動孔３Ａ…３Ｆの大きさ及び長さは両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ等に応じて適当に決定する。また、作動孔３Ａ…３Ｆの個数は両回転体の大きさ等に応じて適当に決定する。なお、上述したように、前記作動孔の数は４個でもよいが、６個以上所望の偶数個（例えば、６個〜２０個。但し、この範囲に限定するものではない）設けた方が好ましい。本実施形態では、両回転体に前記作動孔をそれぞれ６個づつ設けた例が開示されている。
【００２９】
各作動孔３Ａ…３Ｆは、図６に最も詳細に示すように、回転体の直径方向の直線Ｌ１（直径線）に対し、回転体の回転方向側の外側方向に向けて少なくとも約８５度ないし８５度以上の略同一の交差角度θを付与して周方向に略等しい間隔で配置して設けてある。
本実施形態では、図６に示すように、作動孔の長手方向の中心線Ｌ２が前記直径線Ｌ１に対し約９５度の角度θで交差するように設定してある。これにより、作動孔の内方側の孔端３０の中心点Ｐ１から回転体の中心点Ｐ２までの距離に比べて作動孔の外方側の孔端３１の中心点Ｐ３から回転体の中心点Ｐ２までの距離の方が長くなる。これにより、後述するように、テコの原理による作用が働く。
なお、前記角度θとしては、例えば約８５度ないし約１１０度程度の範囲に設定できる。但し、上記範囲に限定されない。
【００３０】
前記第１の重錘体４Ａ…４Ｆは、両回転体２Ａ，２Ｂの各作動孔３Ａ…３Ｆに１個づつ配置され、中心部を連結軸４０で連結され、対向する作動孔の一端（内方側の孔端３０）から他端（外方側の孔端３１）までの間を回転しながら自由に移動自在に両回転体２Ａ，２Ｂでそれぞれ支持させて設けてある。
【００３１】
本実施形態では、対向する各第１の重錘体の中心部に連結軸４０を貫通させ、軸４０の両端をナット４１，４２で締め付けて両重錘体を連結した構成を採用している。これにより、各重錘体４Ａ…４Ｆは、作動孔の一端から他端までの間を回転しながら自由に移動するように構成されている。
なお、両重錘体の連結手段は、上記以外の構成を採用してもよい。
【００３２】
各重錘体４Ａ…４Ｆは、略同一形状、かつ、略同一重量に形成されている。各重錘体の大きさ及び重量等は両回転体の大きさ等に応じて適当に決定される。
【００３３】
各重錘体４Ａ…４Ｆの構成素材は特に限定されないが、比重が大きい素材を選択するのが好ましい。本実施形態の重錘体は鉄材で構成されている。また、重錘体の形状も特に限定するものではないが、例えば、円柱形状等を採用できる。本実施形態では、図５に示すように、重錘体を一体形成したものが開示されているが、重錘体は外側部と内側部とに分割形成し、作動孔に係入後、両者をネジ止めその他の手段で一体的に固定するように構成されている。
【００３４】
本実施形態の重錘体４Ａ…４Ｆは、各対向する重錘体の重量の和が第２の重錘体６Ａ…６Ｆの重量より大に設定されている。即ち、対向する２個の第１の重錘体の重量の和が１個の第２の重錘体の重量より大になるように設定されている。
【００３５】
前記各第２の重錘体支持体５Ａ…５Ｆは、一端部（図７において上端部）を各第１の重錘体の対向面近くに位置させて設ける。即ち、重錘体同士の対向する面に摺接させるように前記面に接近させて連結軸４０を支点として旋回自在（回動自在）に対向して設けてある。
【００３６】
各支持体５Ａ…５Ｆは略同一形状、かつ、同一大きさに形成される。各支持体５Ａ…５Ｆの構成素材は特に限定されるものではないが、例えば、鉄材その他の金属材を採用できる。本実施形態の各支持体５Ａ…５Ｆは鉄材で構成されている。
【００３７】
前記各支持体５Ａ…５Ｆは、平板状の本体５０と、略同一大きさ、かつ、略同一形状の略楕円形状に形成した重錘体案内滑動用支持壁部５１と、前記支持壁部５１の略中心線上に沿わせて本体５０に形成した所望長さの案内用長孔５２とを有している。
【００３８】
本実施形態の前記支持体は図７に詳細に示すように、本体５０の上端部に連結軸４０を嵌入する大きさの貫通孔５３を有している。そして、孔５３に連結軸４０を貫通させて取付けてある。これにより、各支持体は軸４０を支点として旋回自在に設けてある。また、案内用長孔５２は、図７において支持壁部５１の略下半部側に形成されている。
【００３９】
前記各支持体５Ａ…５Ｆは、両回転体２Ａ，２Ｂに同心円上に位置させると共に周方向へ略等しい間隔で固定して設けたガイド用軸部５４に案内用長孔を係入させて略等しい姿勢で回転体の略半径方向側に向けて配設されている。また、本実施形態では、図５に示すように、ガイド用軸部５４にベアリング５５が嵌合して設けてある。
【００４０】
上記構成により、各支持体は図１０に仮想線で示すように、第１の重錘体が移動すると、案内用長孔５２をガイドとして重錘体の移動に伴って旋回しながら強制的に移動するように構成されている。
【００４１】
前記各第２の重錘体６Ａ…６Ｆは、重り本体６０と、本体６０の両端中心に突設した支持用の軸部６１とを備える。各重錘体６Ａ…６Ｆは対向する前記両支持体間にそれぞれ配置して設けられる。各重錘体６Ａ…６Ｆは略同一重量に形成される。各重錘体の大きさ及び重量等は両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ及び対向する前記支持体間の間隔等に対応して適当に決定する。なお、上述したように、本実施形態の第２の重錘体の重量は各対向する第１の重錘体の重量の和より小重量に設定されている。また、各重錘体６Ａ…６Ｆの両軸部６１には、ベアリング６２がそれぞれ嵌合すると共に脱落を防止して設けてある。
【００４２】
各第２の重錘体６Ａ…６Ｆの重り本体６０の構成素材は特に限定されないが、比重が大きい素材を選択するのが好ましい。また、重り本体６０の形状も特に限定するものではなく、任意に決定できるものであるが、例えば円柱形状等を採用できる。本実施形態の重り本体６０は鉄材で構成され、所望の直径かつ、対向する両重錘体支持体間の間隔と略同一ないし幾分短尺の長さを有する円柱形状に形成されている。
【００４３】
各第２の重錘体６Ａ…６Ｆは、対向する各支持体の各支持壁部５１に両軸部６１，６１をそれぞれ係合して、前記支持壁部の一端から他端までの間を移動自在に支持体で支持させて配設されている。なお、図２，図３及び図４において、第２の重錘体６Ａ…６Ｆは破線で表示してある。
【００４４】
本実施形態の重力回転装置は上記のように構成したもので、次に作用等について図２〜図４を参照して説明する。
【００４５】
上述したように、各第１の重錘体４Ａ…４Ｆは、その重力により各作動孔３Ａ…３Ｆの下方側に位置する孔端方向へ移動する。図２〜図４において、作動孔３Ａ，３Ｂ及び３Ｃは外方側の孔端３１が下方側に位置しているので、第１の重錘体４Ａ，４Ｂ及び４Ｃは外方側の孔端３１へ移動し、各重錘体４Ａ，４Ｂ，４Ｃの重力（重力エネルギー）が両回転体２Ａ，２Ｂに付与される。
また、作動孔３Ｄ，３Ｅ及び３Ｆは内方側の孔端３０が下方側に位置しているので、第１の重錘体４Ｄ，４Ｅ及び４Ｆは内方側の孔端３０へ移動し、各重錘体４Ｄ，４Ｅ及び４Ｆの重力（重力エネルギー）が両回転体２Ａ，２Ｂに付与される。
【００４６】
上記のように、各第１の重錘体４Ａ…４Ｆの重力は両回転体に付与されるが、図２において回転体の略右半部側に位置する第１の重錘体の重力エネルギー（回転エネルギー）の方が略左半部側に位置する各第１の重錘体の重力エネルギー（回転エネルギー）に比べて大になる。したがって、両回転体２Ａ，２Ｂは図２において矢印１００方向へ回転する。
【００４７】
一方、各第２の重錘体支持体５Ａ…５Ｆは、上述したように第１の重錘体の移動に伴って旋回しながら移動し、その姿勢が順次変化する。そして、各第２の重錘体６Ａ…６Ｆは、その重力により、各支持壁部５１の下方側の方向へ移動し、各第２の重錘体の重力（重力エネルギー）が支持体を介して両回転体２Ａ，２Ｂに付与される。
【００４８】
上記のように、各第１及び第２の重錘体の重力（重力エネルギー）は両回転体に付与されるが、図２において、回転体の略右半部側に位置する各第１の重錘体の重力エネルギー（重力回転エネルギー）の方が略左半部側に位置する各第１の重錘体の重力エネルギー（重力回転エネルギー）に比べて大になる。また、各第２の重錘体についても、略右半部側に位置する重錘体の重力エネルギーの方が略左半部側に位置する重錘体の重力エネルギーに比べて大になる。
【００４９】
上記に加えて、回転体の略右半部側に位置する各第１及び第２の重錘体の重力エネルギーは、テコの原理による作用が働くので、略左半部側に位置する各第１及び第２の重錘体の重力（逆方向の重力エネルギー）に比べ、回転体を回転させる回転エネルギーが強力になる。
【００５０】
したがって、両回転体は、第１及び第２の重錘体の重力エネルギーとテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー（回転エネルギー）により常時強力、かつ、強制的に矢印１００で示す回転方向へ回転させられることになる。また、上記作用に加えて重錘体の遠心力も加味されるので、両回転体の回転駆動力はさらに増大する。
【００５１】
上記のように、本実施形態の重力回転駆動装置によれば、正方向側（回転させる方向側）の回転エネルギーの方が逆方向側より常に大になる。したがって、両回転体を常時、強力、かつ強制的に回転駆動させて回転軸から出力させることができる。
【００５２】
なお、図示しないが、所望に応じて回転軸１上の適当部位にフライホイールを固定して軸装してもよい。
【００５３】
また、図示しないが、ギア機構その他の任意の構成の機構を用い、両回転体の回転駆動力を低減させることなく、低速回転させるように構成してもよい。この構成を採用すると装置を稼働中に発生する騒音を減少させることができる。
【００５４】
また、本実施形態では、両回転体は円形板状に構成したものを開示したが、両回転体は円形輪状体その他、図示以外の構成に変更可能なものである。さらにまた、第１及び第２重錘体についても、例えばコンクリート製のもの、その他図示以外の構成のものを採用できるものである。
【００５５】
なお、上記した実施形態の重力回転駆動装置は一例として開示したもので、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の技術思想を越脱しない範囲において任意に変更可能なものである。
【符号の説明】
【００５６】
１      回転軸
２Ａ，２Ｂ      回転体
３Ａ…３Ｆ      第１の重錘体作動孔
４Ａ…４Ｆ      第１の重錘体
５Ａ…５Ｆ      第２の重錘体支持体
６Ａ…６Ｆ      第２の重錘体
４０    連結軸
５１    重錘案内滑動用支持体
【図１】
2013002426.tif 000003
【図２】
2013002426.tif 000004
【図３】
2013002426.tif 000005
【図４】
2013002426.tif 000006
【図５】
2013002426.tif 000007
【図６】
2013002426.tif 000008
【図７】
2013002426.tif 000009
【図８】
2013002426.tif 000010
【図９】
2013002426.tif 000011
【図１０】
2013002426.tif 000012