(57)【要約】【課題】患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供する。【解決手段】患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することにより、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標を計算する。この顎骨手術要否判断指標に基づいて顎骨手術要否判断を行う。【選択図】図１
2013063140.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項２】
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算することを特徴とする請求項１記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項３】
請求項１または２記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項４】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項５】
Ｐ≧２．４００またはＱ≧４００であるか否かを判定することを特徴とする請求項４記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項６】
請求項４または５記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項７】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項８】
請求項７記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項９】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰ’またはＱ’により顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項１０】
請求項９記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１１】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１３】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法。
【請求項１４】
請求項１３記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１５】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法。
【請求項１６】
請求項１５記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１７】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰ’またはＱ’により上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法。
【請求項１８】
請求項１７記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法およびそれらのプログラムならびに歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法およびそれらのプログラムに関し、特に、歯科医師が歯列矯正治療において患者の顎骨の外科手術が必要か否かを判断したり、上下顎骨の調和（スケレタルパターン（skeletal pattern))の度合いを判断したりする際に用いて好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
歯列矯正治療においては、患者によっては、顎骨の外科手術を行う必要があることがある。従来、この顎骨の外科手術の必要性は、患者の頭部Ｘ線規格写真（セファログラム）を撮影し、この頭部Ｘ線規格写真を元に、角度計測を中心にしたセファロ分析を行い、その結果に基づき歯科医師が診断を行うことにより判断していた（例えば、非特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】亀田  晃著「矯正臨床における診断法」第５４頁〜第７１頁（医書出版株式会社、昭和５３年６月発行）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述の従来の診断方法では、歯科医師の経験に負うところが多いため、結果的に歯科医師によって診断結果にばらつきが生じやすく、客観的な診断を行うことが困難であった。このため、適切な歯列矯正治療ができなかったりするなどのおそれがあった。
【０００５】
そこで、この発明が解決しようとする課題は、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００６】
この発明が解決しようとする他の課題は、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００７】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、患者の歯科治療において歯科医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００８】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、患者の歯科治療において歯科医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意研究を行う過程で、偶然に、頭部Ｘ線規格写真における特定の計測点間の距離を計測し、これらの距離を用いて特定の計算式に基づいて計算することにより求められる数値を用いることにより、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを客観的にしかも容易に判断することができることを見出し、実際に多数の患者について上記の数値を計算してその有効性を確認した。さらに、上記の数値は、患者の上下顎骨不調和を客観的にしかも容易に判断するためにも有効であることも見出した。
【００１０】
この発明は、本発明者が独自に得た上記の知見に基づいて鋭意検討を行った結果、案出されたものである。
すなわち、上記課題を解決するために、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法である。
【００１１】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法である。
【００１２】
ここで、Ｓ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅは頭部Ｘ線撮影により求められる計測点である。各計測点の位置を図１に示す。Ｓはセラ（Sella)の略号で、蝶形骨トルコ鞍の壺状形陰影像の中心点である。ＡはＡ点の略号で、ＡＮＳ（前鼻棘の最先端、鼻の下の人中との合わせ目の骨の先端部である前鼻棘(anterior nasal spine)の略号）と上顎中切歯間歯槽突起最前先端点Prosthion との間の正中矢状面上の最深点である。ＢはＢ点の略号で、下顎中切歯間歯槽突起最前先端Infradentaleとpogonion（フランクフォルト(Frankfort) 平面に対する下顎オトガイ隆起の最突出点）との間の最深点である。Ｇｏはゴニオン（Gonion）の略号で、顎関節頭後縁平面と下顎角後縁部とを結んだ線と下顎下縁平面（mandibular plane) とが交わる角の２等分線が下顎角と交わる点である。Ｍｅはメントン（menton）の略号で、オトガイの正中断面像の最下点である。
【００１３】
本発明者が多数の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算した結果、大多数の患者では、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）＝２．ＸＹＺ
（Ｘ、Ｙ、Ｚは０〜９の整数）
となることが分かった。言い換えると、大多数の患者のＰは２．０００≦Ｐ＜３．０００の範囲にあり、小数部だけが異なる。ただし、ごく少数の患者については、Ｐ＜２．０００になることもある。
【００１４】
顎骨手術要否判断指標としては、Ｐそのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００を計算する。［Ｐ］はＰの小数を切り捨てることを意味するから、Ｐ−［Ｐ］はＰの小数部を取り出したものを意味する。Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００はこうして取り出された小数部を１０００倍することを意味する。この場合、
Ｐ−［Ｐ］＝２．ＸＹＺ−［２．ＸＹＺ］＝２．ＸＹＺ−２＝０．ＸＹＺ
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝ＸＹＺとなり、０以上９９９以下の整数となる。一例として、Ｐ＝２．５１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝（２．５１２−［２．５１２］）×１０００＝（２．５１２−２）×１０００＝０．５１２×１０００＝５１２となる。
【００１５】
Ｐ−［Ｐ］あるいはこれを１０００倍した数値ＸＹＺは、頭部の側貌において、上顎骨に対する下顎骨の大きさの割合を評価する数値と考えることができる。本発明者が多数の患者の矯正治療に携わった経験から、一般的には、例えば、Ｐ≧２．４００あるいはＱ（またはＸＹＺ）≧４００である場合には、矯正治療において、外科適応、言い換えると下顎骨切断手術を基本とした顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。このため、例えば、計算されたＰまたはＱに対し、Ｐ≧２．４００またはＱ≧４００であるか否かを判定することにより、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。また、例えば、０．３５０≦Ｐ＜２．４００または３５０≦Ｑ＜４００である場合には、ボーダーラインの症例となる。ボーダーラインの症例では、例えば、ＳとＮ（ナジオン（Nasion) の略号で、鼻骨前頭縫合の最前点）との間の距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析（咬合平面に対してＡ点、Ｂ点からそれぞれ垂線を引いたとき、その垂線の足の間の距離がＷｉｔｓ）とにより、補足的な分析を加える。０．３５０≦Ｐ＜２．４００または３５０≦Ｑ＜４００であるか否かを判定することにより、ボーダーラインの症例であるか否かを判断することができる。距離（Ｓ−Ｎ）に問題がある場合、具体的には、例えば（Ｓ−Ｎ）の平均値より２×標準偏差（２ＳＤ）以上距離が短い場合、Ｗｉｔｓ分析の結果が例えば１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。以下においては、必要に応じて、Ｑまたは整数ＸＹＺをＯＰＥ指数（オペ指数）と称する。
【００１６】
一方、Ｐ＜２．０００（通常は１．０００≦Ｐ＜２．０００）の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００を計算する。この場合、
Ｐ−（［Ｐ］＋１）＝１．ＸＹＺ−（［１．ＸＹＺ］＋１）＝１．ＸＹＺ−２
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．ＸＹＺ−２）×１０００となり、−１０００以上−１以下の整数となる。一例として、Ｐ＝１．９１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．９１２−（［１．９１２］＋１））×１０００＝（１．９１２−２）×１０００＝−０．０８８×１０００＝−８８となる。
【００１７】
顎骨手術要否判断指標の計算方法は、上記のＰ、Ｑの計算式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。コンピュータには、計算に必要なデータとして、例えば、頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求め、これらの距離を用いて上記の計算式によりＰ、Ｑを計算するようにしてもよい。
【００１８】
また、顎骨手術要否判断方法は、上記のＰ、Ｑの計算式あるいはＰ、Ｑの判定式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００１９】
上記の発明においては、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、必要に応じて距離（Ｓ−Ｎ）の計測値により補足的な分析を行うが、最初から、距離（Ｓ−Ｎ）をＰの計算式に反映させることも同様に有効である。
【００２０】
すなわち、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法である。
【００２１】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法である。
【００２２】
本発明者が多数の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測し、Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算した結果、大多数の患者では、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））＝１．ＸＹＺ
（Ｘ、Ｙ、Ｚは０〜９の整数）
となることが分かった。言い換えると、大多数の患者のＰ’は１．０００≦Ｐ’＜２．０００の範囲にあり、小数部だけが異なる。ただし、ごく少数の患者については、Ｐ’＜１．０００になることもある。
【００２３】
顎骨手術要否判断指標としては、Ｐ’そのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、１．０００≦Ｐ’＜２．０００の場合は、典型的には、Ｐ’を計算した後、さらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００を計算する。［Ｐ’］はＰ’の小数を切り捨てることを意味するから、Ｐ’−［Ｐ’］はＰ’の小数部を取り出したものを意味する。Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００はこうして取り出された小数部を１０００倍することを意味する。この場合、
Ｐ’−［Ｐ’］＝１．ＸＹＺ−［１．ＸＹＺ］＝１．ＸＹＺ−１＝０．ＸＹＺ
となる。従って、Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００＝ＸＹＺとなり、０以上９９９以下の整数となる。一例として、Ｐ’＝１．５１２とすると、Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００＝（１．５１２−［１．５１２］）×１０００＝（１．５１２−１）×１０００＝０．５１２×１０００＝５１２となる。
【００２４】
Ｐ’−［Ｐ’］あるいはこれを１０００倍した数値ＸＹＺは、頭部の側貌において、上顎骨に対する下顎骨の大きさの割合を評価する数値と考えることができる。本発明者が多数の患者の矯正治療に携わった経験から、一般的には、例えば、Ｐ’≧１．３３０あるいはＱ’（またはＸＹＺ）≧３３０である場合には、矯正治療において、外科適応、言い換えると下顎骨切断手術を基本とした顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。このため、例えば、計算されたＰ’またはＱ’に対し、Ｐ’≧１．３３０またはＱ’≧３３０であるか否かを判定することにより、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。また、例えば、１．２７０≦Ｐ’＜１．３３０または２７０≦Ｑ＜３３０である場合には、ボーダーラインの症例となる。ボーダーラインの症例では、例えば、Ｗｉｔｓ分析により、補足的な分析を加える。１．２７０≦Ｐ＜１．３３０または２７０≦Ｑ＜３３０であるか否かを判定することにより、ボーダーラインの症例であるか否かを判断することができる。距離（Ｓ−Ｎ）に問題がある場合、具体的には、例えば（Ｓ−Ｎ）の平均値より２×標準偏差（２ＳＤ）以上距離が短い場合には、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。以下においては、必要に応じて、Ｑ’または整数ＸＹＺをＯＰＥ指数（オペ指数）と称する。
【００２５】
一方、Ｐ’＜１．０００（通常は０．８００≦Ｐ’＜１．０００）の場合は、典型的には、Ｐ’を計算した後、さらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００を計算する。この場合、
Ｐ’−（［Ｐ’］＋１）＝１．ＸＹＺ−（［１．ＸＹＺ］＋１）＝１．ＸＹＺ−２
となる。従って、Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００＝（１．ＸＹＺ−２）×１０００となり、−１０００以上−１以下の整数となる。一例として、Ｐ’＝０．９１２とすると、Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００＝（０．９１２−（［０．９１２］＋１））×１０００＝（０．９１２−１）×１０００＝−０．０８８×１０００＝−８８となる。
【００２６】
顎骨手術要否判断指標の計算方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。コンピュータには、計算に必要なデータとして、例えば、頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。あるいは、例えば、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｎ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求め、これらの距離を用いて上記の計算式によりＰ’、Ｑ’を計算するようにしてもよい。
【００２７】
また、顎骨手術要否判断方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式あるいはＰ’、Ｑ’の判定式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００２８】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法である。
【００２９】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法である。
【００３０】
上下顎骨不調和判断指標の計算方法は、上記のＰ、Ｑの計算式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００３１】
また、上下顎骨不調和判断方法は、上記のＰ、Ｑの計算式あるいはＰ、Ｑの判定式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断方法と同様にして取得することができる。
【００３２】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法である。
【００３３】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
必要に応じてさらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱにより上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法である。
【００３４】
上下顎骨不調和判断指標の計算方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００３５】
また、上下顎骨不調和判断方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式あるいはＰ’、Ｑ’の判定式を含む所定のプログラムを用いてコンピュータにより容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断方法と同様にして取得することができる。
【００３６】
ここで、上記の歯科治療には、上下顎骨不調和に応じて治療を行うことが有効な各種の治療が含まれ、具体的には、例えば、歯列矯正治療のほか、義歯（入れ歯）などの補綴も含まれる。上記の上下顎骨不調和判断指標の計算方法および上下顎骨不調和判断方法においては、その性質に反しない限り、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法および顎骨手術要否判断方法の発明において説明したことが成立する。
【発明の効果】
【００３７】
この発明によれば、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、患者の歯列矯正治療などの歯科治療において歯科医師が患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】頭部Ｘ線規格写真における計測点を説明するための略線図である。
【図２】この発明の第１の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図３】患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４】患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５】患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図６】患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図７】患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図８】患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図９】患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１０】患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１１】患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１２】患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１３】患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１４】患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１５】患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１６】患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１７】患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１８】この発明の第２の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法を示すフローチャートである。
【図１９】この発明の第３の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図２０】この発明の第４の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法を示すフローチャートである。
【図２１】この発明の第１〜第８の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法、顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法または上下顎骨不調和判断方法の実施に用いるデータ処理装置を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下、発明を実施するための形態（以下、実施の形態と言う。）について説明する。
〈１．第１の実施の形態〉
第１の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標としてのＯＰＥ指数の計算方法について説明する。
【００４０】
図２にこの計算方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【００４１】
この計算を行う前に、歯列矯正治療を行う患者の頭部Ｘ線撮影を行い、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求めるようにしてもよい。
【００４２】
図２に示すように、ステップＳ１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【００４３】
ステップＳ２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【００４４】
ステップＳ３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【００４５】
ステップＳ４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【００４６】
こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑが４００以上の場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数Ｑが３５０以上４００未満のボーダーラインの症例では、距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析とにより、補足的な分析を加える。距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短い場合には、Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【００４７】
ＯＰＥ指数Ｑが３５０未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると判断することができる。
【００４８】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ（劣成長）傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。一般に、ＯＰＥ指数Ｑが−５０以上０未満の場合は、顎骨の外科手術の必要性が高くなる。
【００４９】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【００５０】
［実施例１］
患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図３に示す。
【００５１】
図３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０）／７８．０＝２．５７６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５７６である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１７．０ｍｍであった。
【００５２】
ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者１は、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００５３】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図４に示す。
【００５４】
図４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０）／７８．０＝２．３５８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３５８である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝４．０ｍｍであった。
【００５５】
ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００５６】
［実施例２］
患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図５に示す。
【００５７】
図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８１．０）／８３．０＝２．４５７であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４５７である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１６．０ｍｍであった。
【００５８】
ＯＰＥ指数Ｑは４５７であるので、患者２は、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００５９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図６に示す。
【００６０】
図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０）／８３．０＝２．３６１であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３６１である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝６．０ｍｍであった。
【００６１】
ＯＰＥ指数Ｑは３６１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００６２】
［実施例３］
患者３の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図７に示す。
【００６３】
図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋７８．０）／８８．０＝２．３１８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３１８である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝７．０ｍｍであった。
【００６４】
若干の骨格性III 級症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑは３１８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００６５】
［実施例４］
患者４の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図８に示す。
【００６６】
図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７７．０）／８５．０＝２．３０５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３０５である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝９．０ｍｍであった。
【００６７】
骨格性III 級症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑは３０５であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００６８】
［実施例５］
患者５の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図９に示す。
【００６９】
図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７０．０）／７５．０＝２．３８６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３８６である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１０．０ｍｍであった。
【００７０】
ＯＰＥ指数Ｑは３８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００７１】
［実施例６］
患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１０に示す。
【００７２】
図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０）／８７．０＝２．３９０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３９０である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１２．０ｍｍであった。
【００７３】
ＯＰＥ指数Ｑは３９０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７４】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１１に示す。
【００７５】
図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０）／８７．０＝２．２２９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは２２９である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝５．０ｍｍであった。
【００７６】
ＯＰＥ指数Ｑは２２９であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００７７】
［実施例７］
患者７の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１２に示す。
【００７８】
図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋６９．０）／８６．０＝２．０９３であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは９３である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【００７９】
ＯＰＥ指数Ｑは９３であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【００８０】
［実施例８］
患者８の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１３に示す。
【００８１】
図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０）／９０．０＝２．３００であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３００である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１１．０ｍｍであった。
【００８２】
ＯＰＥ指数Ｑは３００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００８３】
［実施例９］
患者９の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１４に示す。
【００８４】
図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７３．０）／７９．０＝２．２５３であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは２５３である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【００８５】
ＯＰＥ指数Ｑは２５３であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００８６】
［実施例１０］
患者１０の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１５に示す。
【００８７】
図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７０．０）／８１．０＝２．１３５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは１３５である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【００８８】
非骨格性症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑは１３５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【００８９】
［実施例１１］
患者１１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１６に示す。
【００９０】
図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６８．０）／８１．０＝２．１７２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは１７２である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝２．０ｍｍであった。
【００９１】
ＯＰＥ指数Ｑは１７２、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【００９２】
［実施例１２］
患者１２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１７に示す。
【００９３】
図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋６５．０）／９１．０＝１．９７８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは−２２である。なお、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【００９４】
ＯＰＥ指数Ｑは−２２であるので、ボーダーラインの症例である。一般に、−５０≦Ｑ＜０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【００９５】
以上のように、この第１の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いてＯＰＥ指数Ｑを計算することができる。そして、このＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【００９６】
〈２．第２の実施の形態〉
第２の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法について説明する。
【００９７】
図１８にこの顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【００９８】
第１の実施の形態と同様に、この顎骨手術要否判断方法を実行する前に、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。
【００９９】
図１８に示すように、ステップＳ１１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０１００】
ステップＳ１２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０１０１】
ステップＳ１３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、２．０００≦Ｐ＜３．０００であるか、Ｐ＜２．０００であるかを判定する。判定の結果、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０１０２】
ステップＳ１４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑが４００以上であるか否かを判定する。
【０１０３】
ステップＳ１５においては、ＯＰＥ指数Ｑが４００以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０１０４】
ステップＳ１６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１０５】
ステップＳ１４においてＱが４００以上でないと判定された場合には、ステップＳ１７においてＱが３５０以上４００未満であるか否かを判定する。
【０１０６】
ＯＰＥ指数Ｑが３５０以上４００未満である場合には、ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ１９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０１０７】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ２０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１０８】
ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ２１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０１０９】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ２２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１１０】
ステップＳ１７においてＱが３５０以上４００以下でないと判定された場合には、ステップＳ２３においてＱが０以上３５０未満であるか否かを判定する。
【０１１１】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上３５０未満であると判定された場合には、ステップＳ２４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０１１２】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ２５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１１３】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上３５０未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑは負となる。この場合は、ステップＳ２６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ２７において診断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１１４】
この第２の実施の形態による顎骨手術要否判断方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いて計算されるＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【０１１５】
〈３．第３の実施の形態〉
第３の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標としてのＯＰＥ指数の計算方法について説明する。
【０１１６】
図１９にこの計算方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【０１１７】
この計算を行う前に、歯列矯正治療を行う患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ａ、Ｎ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｎ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０１１８】
図１９に示すように、ステップＳ３１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０１１９】
ステップＳ３２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））
に従ってＰ’を計算する。
【０１２０】
ステップＳ３３においては、上記のようにして計算により求めたＰ’の小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ’＜２．０００の場合には、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑ’を計算し、Ｐ’＜１．０００の場合には、
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑ’を計算する。
【０１２１】
ステップＳ３４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑ’を例えばディスプレイに出力する。
【０１２２】
こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑ’が３３０以上の場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数Ｑ’が２７０以上３３０未満のボーダーラインの症例では、Ｗｉｔｓ分析により、補足的な分析を加える。Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０１２３】
ＯＰＥ指数Ｑ’が３３０未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると診断することができる。
【０１２４】
ＯＰＥ指数Ｑ’が負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【０１２５】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑ’に加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【０１２６】
［実施例１３］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２３．０＋７８．０）／（７８．０＋６７．０ｍｍ）＝１．３８６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３８６である。なお、Ｗｉｔｓ＝１７．０ｍｍであった。
【０１２７】
ＯＰＥ指数Ｑ’は３８６であるので、患者１は、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２８】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１１１．０＋７３．０）／（７８．０＋６７．０）＝１．２６８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２６８である。なお、Ｗｉｔｓ＝４．０ｍｍであった。
【０１２９】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２６８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３０】
［実施例１４］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２３．０＋８１．０）／（８３．０＋６９．０）＝１．３４２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３４２である。なお、Ｗｉｔｓ＝１６．０ｍｍであった。
【０１３１】
ＯＰＥ指数Ｑ’は３４２であるので、患者２は、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１３２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１１６．０＋８０．０）／（８３．０＋６９．０）＝１．２８９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２８９である。なお、Ｗｉｔｓ＝６．０ｍｍであった。
【０１３３】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２８９であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３４】
［実施例１５］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２６．０＋７８．０）／（８８．０＋６７．０）＝１．３１６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３１６である。なお、Ｗｉｔｓ＝７．０ｍｍであった。
【０１３５】
若干の骨格性III 級症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑ’は３１６であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１３６】
［実施例１６］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１１９．０＋７７．０）／（８５．０＋６４．０）＝１．３１５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３１５である。なお、Ｗｉｔｓ＝９．０ｍｍであった。
【０１３７】
骨格性III 級症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑ’は３１５であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１３８】
［実施例１７］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１０９．０＋７０．０）／（７５．０＋６５．０）＝１．２７８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２７８である。なお、Ｗｉｔｓ＝１０．０ｍｍであった。
【０１３９】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２７８であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、１２ｍｍ以下であり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４０】
［実施例１８］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２８．０＋８０．０）／（８７．０＋６８．０）＝１．３４１であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３４１である。なお、Ｗｉｔｓ＝１２．０ｍｍであった。
【０１４１】
ＯＰＥ指数Ｑ’は３４１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍであり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１４２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２１．０＋７３．０）／（８７．０＋６８．０）＝１．２５１であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２５１である。なお、Ｗｉｔｓ＝５．０ｍｍであった。
【０１４３】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２５１であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１４４】
［実施例１９］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１１１．０＋６９．０）／（８６．０＋６７．０）＝１．１７６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は１７６である。なお、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【０１４５】
ＯＰＥ指数Ｑ’は１７６であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０１４６】
［実施例２０］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１２７．０＋８０．０）／（９０．０＋６８．０）＝１．３１０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は３１０である。なお、Ｗｉｔｓ＝１１．０ｍｍであった。
【０１４７】
ＯＰＥ指数Ｑ’は３１０であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４８】
［実施例２１］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１０５．０＋７３．０）／（７９．０＋６８．０）＝１．２１０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２１０である。なお、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【０１４９】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２１０であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５０】
［実施例２２］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１０３．０＋７０．０）／（８１．０＋６９．０）＝１．１５３であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は１５３である。なお、Ｗｉｔｓ＝４．０ｍｍであった。
【０１５１】
非骨格性症例であるが、ＯＰＥ指数Ｑ’は１５３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０１５２】
［実施例２３］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１０８．０＋６８．０）／（８１．０＋６３．０）＝１．２２２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は２２２である。なお、Ｗｉｔｓ＝２．０ｍｍであった。
【０１５３】
ＯＰＥ指数Ｑ’は２２２、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０１５４】
［実施例２４］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ’を計算すると、（１１５．０＋６５．０）／（９１．０＋７４．０）＝１．０９０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑ’は９０である。なお、Ｗｉｔｓ＝０．０ｍｍであった。
【０１５５】
ＯＰＥ指数Ｑ’は９０であるので、ボーダーラインの症例である。患者１２は、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５６】
以上のように、この第３の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いてＯＰＥ指数Ｑ’を計算することができる。そして、このＯＰＥ指数Ｑ’に基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に診断することができる。
【０１５７】
〈４．第４の実施の形態〉
第４の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法について説明する。
【０１５８】
図２０にこの顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【０１５９】
第３の実施の形態と同様に、この顎骨手術要否判断方法を実行する前に、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。
【０１６０】
図２０に示すように、ステップＳ４１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０１６１】
ステップＳ４２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））
に従ってＰ’を計算する。
【０１６２】
ステップＳ４３においては、上記のようにして計算により求めたＰ’から、１．０００≦Ｐ＜２．０００であるか、Ｐ’＜１．０００であるかを判定する。判定の結果、１．０００≦Ｐ’＜２．０００の場合には、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑ’を計算し、Ｐ’＜１．０００の場合には、
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑ’を計算する。
【０１６３】
ステップＳ４４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑ’が３３０以上であるか否かを判定する。
【０１６４】
ステップＳ４５においては、ＯＰＥ指数Ｑ’が３３０以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０１６５】
ステップＳ４６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１６６】
ステップＳ４４においてＱ’が３３０以上でないと判定された場合には、ステップＳ４７においてＱ’が２７０以上３３０未満であるか否かを判定する。
【０１６７】
ステップＳ４８において、ＯＰＥ指数Ｑ’が２７０以上３３０未満である場合には、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ４９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０１６８】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ５０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１６９】
ステップＳ４８において、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ５１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０１７０】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ５２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１７１】
ステップＳ４７においてＱ’が２７０以上３３０以下でないと判定された場合には、ステップＳ５３においてＱ’が０以上２７０未満であるか否かを判定する。
【０１７２】
ＯＰＥ指数Ｑ’が０以上２７０未満であると判定された場合には、ステップＳ４４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０１７３】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ５５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１７４】
ＯＰＥ指数Ｑ’が０以上２７０未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑ’は負となる。この場合は、ステップＳ５６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ５７において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０１７５】
この第４の実施の形態による顎骨手術要否判断方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いて計算されるＯＰＥ指数Ｑ’に基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【０１７６】
〈５．第５の実施の形態〉
第５の実施の形態においては、第１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断指標を計算する。
【０１７７】
第５の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標を容易に計算することができる。そして、この上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０１７８】
〈６．第６の実施の形態〉
第６の実施の形態においては、第２の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断方法を実施する。
【０１７９】
第６の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０１８０】
〈７．第７の実施の形態〉
第７の実施の形態においては、第３の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断指標を計算する。
【０１８１】
第７の実施の形態によれば、第５の実施の形態と同様な利点を得ることができる。
【０１８２】
〈８．第８の実施の形態〉
第８の実施の形態においては、第４の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断方法を実施する。
【０１８３】
第８の実施の形態によれば、第６の実施の形態と同様な利点を得ることができる。
【０１８４】
ここで、第１〜第８の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法、顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法または上下顎骨不調和判断方法の実施に用いるデータ処理装置について説明する。
【０１８５】
図２１はこのデータ処理装置１０の一例を示す。図２１に示すように、このデータ処理装置１０は、補助記憶装置１１、メモリ１２、処理部としてのＣＰＵ（Central Processing Unit)１３、入力部１４、出力部１５および入出力インタフェース１６を有する。
【０１８６】
補助記憶装置１１は、各種の情報を記憶するものであり、例えば、ハードディスク、ＲＯＭ（Read Only Memory) などにより構成される。この補助記憶装置１１は、プログラム１１１、コンパイラ１１２および実行モジュール１１３を記憶している。
【０１８７】
プログラム１１１は、図２、図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の処理が記述されているプログラム（ソースプログラム）である。コンパイラ１１２は、プログラム１１１をコンパイルおよびリンクするものである。実行モジュール１１３は、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされたモジュールである。
【０１８８】
メモリ１２は、各種の情報を記憶する一時記憶手段であり、例えば、ＲＡＭ（Random Access Memory) などにより構成される。ＣＰＵ１３は、加減乗除などの各種演算処理を行うものであり、メモリ１２および入出力インタフェース１６を介して実行モジュール１３を実行する役割を果たす。入力部１４は、各種の実行コマンドなどを入力する入力装置である。出力部１５は、各種の実行結果などを出力する出力装置である。入出力インタフェース１６は、データ処理装置１０の各構成要素間の入出力を仲介する。
【０１８９】
次に、上述のように構成されたデータ処理装置１０の動作について説明する。まず、操作者により入力部１４から入力されたコンパイルコマンドは、入出力インタフェース１６を介して、メモリ１２にストアされる。メモリ１２では、補助記憶装置１１のプログラム１１１が、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされ、機械語コードである実行モジュール１１３が生成される。
【０１９０】
次に、操作者により入力部１４から実行コマンドが入力されると、ＣＰＵ１３がメモリ１２に実行モジュール１１３をロードする。実行モジュール１１３がメモリ１２にロードされると、ＣＰＵ１３によって、図２、図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の各処理がメモリ１２からＣＰＵ１３に逐次呼び出され、各処理が実行された後、その実行結果がメモリ１２にストアされる。メモリ１２にストアされた実行結果は、ＣＰＵ１３によって、入出力インタフェース１６を介して、出力部１５に出力される。
【０１９１】
例えば、図２に示すフローチャート上の処理を実行してＯＰＥ指数を計算する場合には次のようにする。まず、入力処理のステップＳ１を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ１においては、操作者により入力部１４から入力されたデータ（距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ））をメモリ１２にロードする。ステップＳ１の入力処理が終了すると、算出処理のステップＳ２を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ２においては、入力されたデータによりＰを計算する。ステップＳ２の算出処理が終了すると、ステップＳ３を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ３においては、Ｐの大きさに応じてＯＰＥ指数を算出する。ステップＳ３の算出処理が終了すると、ステップＳ４を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ４においては、Ｐの値を算出結果として出力部１５に出力する。
【０１９２】
図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の処理を実行する場合も上述と同様である。
【０１９３】
以上、この発明の実施の形態および実施例について具体的に説明したが、この発明は、上述の実施の形態および実施例に限定されるものではなく、この発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。
【０１９４】
例えば、上述の実施の形態および実施例において挙げた数値、フローチャートなどはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれらと異なる数値、フローチャートなどを用いてもよい。
【符号の説明】
【０１９５】
１０…データ処理装置、１１…補助記憶装置、１２…メモリ、１３…ＣＰＵ、１４…入力部、１５…出力部、１６…入出力インタフェース、１１１…プログラム、１１２…コンパイラ、１１３…実行モジュール
【図１】
2013063140.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【手続補正書】
【提出日】平成23年12月2日(2011.12.2)
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項２】
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算することを特徴とする請求項１記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項３】
請求項１または２記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項４】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項５】
Ｐ≧２．４００またはＱ≧４００であるか否かを判定することを特徴とする請求項４記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項６】
請求項４または５記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項７】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項８】
請求項７記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項９】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰ’またはＱ’がそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行うことを特徴とする、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項１０】
請求項９記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１１】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１３】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法。
【請求項１４】
請求項１３記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１５】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算することを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法。
【請求項１６】
請求項１５記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断指標の計算方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１７】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ’＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰ’またはＱ’がそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行うことを特徴とする、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法。
【請求項１８】
請求項１７記載の、歯科治療における上下顎骨不調和判断方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１９】
請求項３、６、８、１０、１２、１４、１６または１８記載のプログラムを有するコンピュータ。