(57)【要約】【課題】  ３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボン、及び５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボンが５α−レダクターゼ阻害作用を有することを見出し、これを日常的に摂取できる飲食品類又は医薬品類に配合したり、化粧品類に配合して使用することにより、前立腺肥大及び男性型脱毛症を予防してＱＯＬを向上させることを課題とする。【解決手段】  ５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを有効成分として含有することを特徴とする５α−レダクターゼ阻害剤とする。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを有効成分として含有することを特徴とする５α−レダクターゼ阻害剤。
【請求項２】
請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする飲食品類。
【請求項３】
請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする化粧料組成物。
【請求項４】
請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、５α−レダクターゼ阻害剤、並びに該阻害剤を含有する飲食品類、化粧料組成物、医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
５α−レダクターゼは、男性ホルモンの一種であるテストステロンと結合し、５α−ジヒドロテストステロンを生成する。５α−ジヒドロテストステロンはアンドロゲンとして作用し、男性型脱毛症、前立腺肥大症を引き起こすことが知られている。
従って、５α−レダクターゼの作用を阻害することは、前立腺肥大症や男性型脱毛症に有効とされており、例えば、５α−レダクターゼ阻害剤であるフィナステリドは、前立腺肥大症に対する薬剤として開発され、男性型脱毛症の治療にも用いられている。しかしながら、フィナステリドは精力減退等の副作用があることが報告されている。
【０００３】
これらの問題から、安全性の高い５α−レダクターゼ阻害剤が探索されており、本出願人は、黒ウコンの抽出物や乾燥物がキサンチンオキシダーゼ阻害作用及び５α−レダクターゼ阻害作用があることを報告している（特許文献１）。
【０００４】
しかしながら、特許文献１において、黒ウコンの抽出物や乾燥物中のどの成分がキサンチンオキシダーゼ阻害活性を有するのかは特定されているものの、５α−レダクターゼ阻害活性については特定されていなかった。そのため、抽出及び乾燥の対象物が黒ウコンに限定されてしまい、入手に制限が伴うという問題があった。
また、５α−ジヒドロテストステロンにより引き起こされる男性型脱毛症や前立腺肥大症は、著しく生活の質（ＱＯＬ）の低下を招くが、これらの症状を予防あるいは改善するために、安全に日々摂取又は使用できる飲食品類、化粧品類、医薬品類は報告されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−２３６１３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記問題を解決すべくなされたものであって、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンが５α−レダクターゼ阻害作用を有することを見出し、これを日常的に摂取できる飲食品類又は医薬品類に配合したり、化粧品類に配合して使用することにより、前立腺肥大及び男性型脱毛症を予防してＱＯＬを向上させることを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に係る発明は、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを有効成分として含有することを特徴とする５α−レダクターゼ阻害剤に関する。
請求項２に係る発明は、請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする飲食品類に関する。
請求項３に係る発明は、請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする化粧料組成物に関する。
請求項４に係る発明は、請求項１記載の５α−レダクターゼ阻害剤を含有することを特徴とする医薬組成物に関する。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１に係る発明によれば、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンは安全性の高い化合物であるので、安全に毎日摂取することができ、これにより、男性型脱毛症、前立腺肥大症の症状を予防又は改善することができるためＱＯＬの向上を望むことができる。
【０００９】
請求項２乃至４に係る発明によれば、これら飲食品類、化粧料組成物及び医薬組成物は、安全性が高く、毎日摂取又は使用することができるので、日常的に５α−ジヒドロステロンの生成を抑制することができる。従って、男性型脱毛症、前立腺肥大症を予防又は改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】黒ウコン抽出液のＨＰ−２０による、９０％メタノール分画のクロマトグラムを示す図である。
【図２】図１ピークＡの化合物の分析結果であって、（ａ）はＩＲスペクトル、（ｂ）はＵＶスペクトルである。
【図３】図１ピークＢの化合物の分析結果であって、（ａ）はＩＲスペクトル、（ｂ）はＵＶスペクトルである。
【図４】図１ピークＣの化合物の分析結果であって、（ａ）はＩＲスペクトル、（ｂ）はＵＶスペクトルである。
【図５】図１ピークＧの化合物の分析結果であって、（ａ）はＩＲスペクトル、（ｂ）はＵＶスペクトルである。
【図６】図１ピークＨの化合物の分析結果であって、（ａ）はＩＲスペクトル、（ｂ）はＵＶスペクトルである。
【図７】図１ピークＡの化合物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図８】図１ピークＢの化合物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図９】図１ピークＡの化合物の分析結果であって、（ａ）はトータルイオンクロマトグラム、（ｂ）はマススペクトルである。
【図１０】図１ピークＢの化合物の分析結果であって、（ａ）はトータルイオンクロマトグラム、（ｂ）はマススペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る５α−レダクターゼ阻害剤、並びに該阻害剤を含有する飲食品類、化粧料組成物、医薬組成物について説明する。
【００１２】
本発明に係る５α−レダクターゼ阻害剤は、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを有効成分として含有する。
【００１３】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボンは、下記（化１）の構造式を有する化合物である。
【００１４】
【化１】
2013144659.tif 000002
【００１５】
３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンは、下記（化２）の構造式を有する化合物である。
【００１６】
【化２】
2013144659.tif 000003
【００１７】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンは、市販のものや合成品を用いることができ、或いは黒ウコン等の天然物から抽出、単離することによって得たものを用いることができる。
【００１８】
本発明は、メトキシフラボンのうち、特に５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボンと３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンとに顕著に優れた５α−レダクターゼ阻害活性があることを見出したものであって、他のメトキシフラボンでは充分に５α−レダクターゼを阻害しない。
【００１９】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンは、直接、飲食品類に調製することができる。また、化粧料組成物あるいは医薬組成物として化粧品類、医薬品類に調製することができる。更に、飲食品類、化粧品類、医薬品類の添加剤もしくは配合剤として使用してもよく、通常用いられる添加剤又は配合剤に混合して用いてもよい。
【００２０】
配合比率は飲食品類、化粧品類、医薬品類によって適宜変更することができるが、０．１〜１００重量％で配合することが好ましく、１〜５０重量％で配合することがより好ましい。０．１重量％未満であると、５α−レダクターゼを十分に阻害することができず、また５０重量％を超えて配合した場合、製品の形態が限定され好ましくないからである。
【００２１】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを配合する飲食品類としては、錠菓、飴、トローチ、ガム、ヨーグルト、アイスクリーム、プリン、ゼリー、ようかん、パン、クッキー、ビスケット、スナック、クラッカー、アルコール飲料、コーヒー飲料、ジュース、果汁飲料、炭酸飲料、清涼飲料水、牛乳、乳清飲料、乳酸菌飲料等が挙げられ、これらの飲食品類に５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを適量含有させて提供することができる。
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボン配合の上記飲食品類は、常法により製造することができる。
【００２２】
上記した飲食品類は、例えば、ブドウ糖、果糖、ショ糖、マルトース、ソルビトール、ステビオサイド、ルブソサイド、コーンシロップ、乳糖、クエン酸、酒石酸、リンゴ酸、コハク酸、乳酸、Ｌ−アスコルビン酸、ｄｌ−α−トコフェノール、エリソルビン酸ナトリウム、グリセリン、プロピレングリコール、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステルアラビアガム、カラギーナン、カゼイン、ゼラチン、ペクチン、寒天、ビタミンＢ類、ニコチン酸アミド、パントテン酸カルシウム、アミノ酸類、カルシウム塩類、色素、香料、保存剤等、通常の食品原料として使用されている添加剤を適宜配合して常法により製造することができる。
【００２３】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを化粧料組成物とし、その化粧料組成物を配合させる化粧品類としては、化粧水、乳液、美容液、一般クリーム、クレンジングクリーム等の洗顔料、パック、髭剃り用クリーム、日焼けクリーム、日焼け止めクリーム、日焼けローション、日焼け止めローション、化粧石鹸、ファンデーション、おしろい、パウダー、口紅、リップクリーム、アイライナー、アイクリーム、アイシャドウ、マスカラ、浴用化粧品、シャンプー、リンス、染毛料、頭髪用化粧品等の各種化粧品類、歯磨き類、洗口液、うがい薬、口腔香料等の口腔化粧品類が挙げられ、これらの化粧品類に５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを適量含有させて提供することができる。
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボン配合の上記化粧品類は、常法により製造することができる。
【００２４】
上記した化粧品類には、美白剤、活性酸素除去剤、抗酸化剤、紫外線防止剤等、通常使用されている添加剤を適宜配合することができる。
【００２５】
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを医薬組成物とし、その医薬組成物を配合させる医薬品としては、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、シロップ剤、エキス剤等の経口医薬品、軟膏、眼軟膏、ローション、クリーム、貼付剤、坐剤、点眼薬、点鼻薬、注射剤等の非経口医薬品が挙げられ、これらの医薬品類に５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンを適量含有させて提供することができる。
５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び／又は３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボン配合の上記医薬品類は、常法により製造することができる。
【００２６】
上記した医薬品類には、各種添加剤を適宜配合することができる。
使用する添加剤には特に制限はなく、通常用いられているものを使用することができ、その例としてはデンプン、乳糖、白糖、マンニトール、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩等の固形担体、蒸留水、生理食塩水、ブドウ糖水溶液、エタノール等のアルコール、又はプロピレングリコール、ポリエチレングリコール等の液体担体、各種の動植物油、白色ワセリン、パラフィン、ロウ類等の油性担体等が挙げられる。
【実施例】
【００２７】
以下、実施例に基づき本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００２８】
＜５α−レダクターゼ粗酵素液の調製＞
１０週齢のＷｉｓｔａｒ系雄性ラットから麻酔下にて精巣上体を摘出した。
精巣上体に３倍量の氷冷０．２５Ｍスクロース及びプロテアーゼ阻害剤含有生理食塩水を加えてホモジナイズし、ろ過した。ろ過後、４℃、３，０００×ｇで１０分間遠心分離を施した。遠心分離操作は２回行い、上清を得て５α−レダクターゼ粗酵素液とした。
５α−レダクターゼ粗酵素液をＭｃｌｌｖａｉｎｅ緩衝液により希釈し、タンパク濃度を１０ｍｇ／ｍＬに調整した。尚、５α−レダクターゼ粗酵素液は−８０℃で凍結保存し、使用時に溶解して用いた。
【００２９】
＜抽出及び被検体液の調製＞
黒ウコン（Kaempferia parviflora）の根茎を粉砕した粉砕物１０００ｇを７０％メタノール（５０００ｍＬ）により２時間加熱抽出を行った。この抽出操作は２回行った。
得られた全ろ液を減圧濃縮して抽出物８９ｇを得た。同様の手順で、ガジュツ（C.zedoaria）及びショウガ（Zingiber officinale）夫々の抽出物も得た。
得られた抽出物を、Ｍｃｌｌｖａｉｎｅ緩衝液(pH 5.0)（６１０μＬ）、０．４ｍＭテストステロン（２０μＬ）、５０％エタノール（２０μＬ）に溶解した。尚、抽出物濃度１００μｇ／ｍＬ、２００μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬの３種を調製した。
上記抽出物含有溶液に３４ｍＭニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰＨ）２０μＬを加え、直ちに５α−レダクターゼ粗酵素液１００μＬを加えて反応させた。３７℃にて３０分間インキュベーションした後、ジクロロメタン１０００μＬを加えて反応を停止させた。
反応を停止させた後に、内部標準物質(ｐ−ヒドロキシ安息香酸n-エチル（２ｍｇ／２０ｍＬメタノール、以下Ｉ.Ｓ.と称する）を２０μＬ加えて攪拌し、９００×ｇにて１０分間遠心分離を行った。上層を除去した後にジクロロメタン層を風乾し、メタノール（ＨＰＬＣ用）２００μＬを加え被検体液とした。
【００３０】
＜５α−レダクターゼ阻害試験方法＞
得られた被検体液をＨＰＬＣ（島津製作所製、ＳＣＬ−１０Ａｖｐ）に供した。ＨＰＬＣの測定条件を下記表１に示す。尚、検出器として紫外可視吸光光度計（ＵＶ−Ｖｉｓ）検出器を使用した。
５α−レダクターゼによって変換されずに残ったテストステロン量をＩ.Ｓ.とのピーク面積の比較から算出し、阻害率（阻害活性）（％）を算出した。
【００３１】
【表１】
2013144659.tif 000004
【００３２】
＜陰性対照及び陽性対照＞
黒ウコン（K. parviflora）の抽出物の代わりに５０％エタノールを使用したものを陰性対照とした。
黒ウコン（K. parviflora）の抽出物の代わりに２５０ｎＭフィナステリドを使用したものを陽性対照とした。
【００３３】
結果を下記表２に示す。尚、表２中、変換率は３回の測定の平均値±標準誤差で、＊＊は陰性対照と比較してｐ＜０．０１における有意差が観測されたということを示している。
【００３４】
【表２】
2013144659.tif 000005
【００３５】
表２より、黒ウコン抽出液において、抽出物濃度が１００μｇ／ｍＬで陽性対照と略同等の５α−レダクターゼ阻害活性を示すことがわかった。また、２００μｇ／ｍＬ及び５００μｇ／ｍＬの濃度においては更に高い阻害活性を有することが確認され、濃度依存的に５α−レダクターゼを阻害することがわかった。
【００３６】
黒ウコン（K. parviflora）の抽出物が、５α−レダクターゼ阻害活性を有することが上記試験より明らかとなった。
更に、５α−レダクターゼを阻害する有効成分を特定するために、黒ウコン（K. parviflora）の抽出物に対して以下の試験を行った。
【００３７】
＜溶出画分の５α−レダクターゼ阻害活性＞
前述の方法により得られた黒ウコン抽出物をカラム（合成吸着樹脂、ダイアイオン（登録商標）ＨＰ−２０、三菱化学社製）に通し、６０％メタノール溶出画分（画分１）、９０％メタノール溶出画分（画分２）、１００％メタノール溶出画分（画分３）の夫々の画分を得た。
画分１〜３は夫々１％ＤＭＳＯに溶解した。
上記夫々の溶媒溶解画分について、５α−レダクターゼ阻害試験を行った。試験は前述の方法と同様に行った。尚、陰性対照及び陽性対照は前述の試験と同様とした。
結果を下記表３に示す。尚、表３中、変換率は３回の測定の平均値±標準誤差であり、＊は陰性対照と比較してｐ＜０．０５、＊＊はｐ＜０．０１における有意差が観測されたということを示している。
【００３８】
【表３】
2013144659.tif 000006
【００３９】
表３より、画分１〜３のいずれにおいても５α−レダクターゼ阻害活性が認められた。その中で、特に画分２及び３の５α−レダクターゼ阻害率が高いことがわかった。
【００４０】
このうち、画分２（９０％メタノール溶出画分）を前述の表１の条件で高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）に供した。
図１は、画分２のクロマトグラムを示す図である。
【００４１】
図１に示すクロマトグラムにおいて、有効成分と考えられる化合物に由来する１０本のピークが確認された。保持時間の短いもの（時間軸左側）をＡとし、最も長いもの（時間軸右側）をＪとする。
尚、既知の化合物はピークＣ，Ｇ，Ｈであり、夫々５，７−ジメトキシフラボン、５−ヒドロキシ−３，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン、５−ヒドロキシ−７−メトキシフラボンである。
【００４２】
上記画分２について、図１のピークＡ〜Ｊの夫々の成分を単離した。
【００４３】
＜ピークＣ，Ｇ，Ｈ成分の単離＞
図１のピークＣ，Ｇ，Ｈ、つまり、５，７−ジメトキシフラボン、５−ヒドロキシ−３，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン、５−ヒドロキシ−７−メトキシフラボンをカラムクロマトグラフィーにより単離した。
シリカゲル（ＭＥＲＣＫ社製）を充填したカラムに上記画分２を供し、ｎ−ヘキサンとアセトンの混合溶媒（混合比１０：２）により溶出させ、溶出画分を得た。オクタデシルシリル（ＯＤＳ）（ＬＣ−ＳＯＲＢ，ケムコ社製）を充填したカラムに溶出画分を供し、６０％及び８０％メタノールで溶出させた。８０％メタノールの溶出画分から５−ヒドロキシ−７−メトキシフラボン５６ｍｇを単離した。
また、画分２を同様のカラムに供し、ｎ−ヘキサンとアセトンの混合溶媒（混合比１０：５）により溶出させ、溶出画分を得た。この溶出画分を同じカラムに再度供し、ｎ−ヘキサンとアセトンの混合溶媒（混合比６：１）により溶出させた。この操作により、５−ヒドロキシ−３，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン１００ｍｇを単離した。
５−ヒドロキシ−３，７，３’，４’−テトラメトキシフラボンを単離した同じカラムにおいて、ｎ−ヘキサンとアセトンの混合溶媒（混合比３：１）により、５，７−ジメトキシフラボン７６０ｍｇを単離した。
【００４４】
＜ピークＡ、Ｂ、Ｄ〜Ｆ、Ｉ、Ｊ成分の単離＞
図１のピークＡ、Ｂ、Ｄ〜Ｆ、Ｉ、Ｊに相当する夫々の成分を逆相系ＨＰＬＣにより単離した。溶出はステップグラジエントにより行なった。尚、測定条件は下記表４、ステップグラジエントの条件は下記表５に示す通りである。
【００４５】
【表４】
2013144659.tif 000007
【００４６】
【表５】
2013144659.tif 000008
【００４７】
図２〜６は、夫々図１のピークＡ〜Ｃ、Ｇ、Ｈの化合物のＩＲスペクトル及びＵＶスペクトルである。
ピークＡ〜Ｃの化合物では、いずれも１６００〜１６２０ｃｍ−１の間にスプリットしたピークが見られる。また、ピークＤ〜Ｆの化合物においても、ピークＡ〜Ｃの化合物と同じ波数付近に上記のピークが確認された。
一方、ピークＧ、Ｈの化合物のスペクトルはピークＡ〜Ｃの化合物のスペクトルと異なり、１６００〜１６４０ｃｍ−１の間に数本のピークが見られる。また、ピークＩ、Ｊの化合物においてもピークＡ〜Ｃの化合物のスペクトルと異なることがわかった。
【００４８】
図７，８は、図１のピークＡ、Ｂの化合物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルであり、図９，１０は、図１のピークＡ、Ｂの化合物の（ａ）トータルイオンクロマトグラム、（ｂ）マススペクトルである。
ピークＡの化合物中のプロトンのケミカルシフトは、δ３．８４２、３．８６１、３．８７６、３．８９３、６．２８６、６．２９２、６．８６６、６．８８７、７．２０４、７．２２８、７．２３４、７．４０８、７．４１２、７．４２９、７．４３４である。
また、ピークＡの化合物のマススペクトル（図９（ｂ）参照）より、ｍ／ｚ  ３４３．０に（M＋1）＋のピークが確認された。
ピークＢの化合物中のプロトンのケミカルシフトは、δ３．８４１、３．８６６、３．８９８、３．９２４、６．２９２、６．２９７、６．３０２、６．４５３、６．４５８、６．４６３、７．２４０、７．６５２、７．６５８、７．６７４である。
また、ピークＢの化合物のマススペクトル（図１０（ｂ）参照）より、ｍ／ｚ３７３．０に（M＋1）＋のピークが確認され、ｍ／ｚ３４３．０にも強いフラグメントイオンピークが確認された。
【００４９】
図１のピークＡ〜Ｊの化合物の構造式を下記（化３）〜（化１２）に示す。ピークＡは、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン、ピークＢは、３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボン、ピークＣは、５，７−ジメトキシフラボン、ピークＤは、５，７，４’−トリメトキシフラボン、ピークＥは、３，５，７−トリメトキシフラボン、ピークＦは、３，５，７，４’−テトラメトキシフラボン、ピークＧは、５−ヒドロキシ−３，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン、ピークＨは、５−ヒドロキシ−７−メトキシフラボン、ピークＩは、５−ヒドロキシ−３，７−ジメトキシフラボン、ピークＪは、５−ヒドロキシ−３，７，４’−トリメトキシフラボンである。
尚、ピークＡ、Ｂに相当する化合物の構造は、上記した１Ｈ−ＮＭＲスペクトル及びマススペクトルに基づいて決定した。
ピークＤ〜Ｆ，Ｉ，Ｊに相当する化合物についても、ピークＡ，Ｂに相当する化合物と同様に、１Ｈ−ＮＭＲスペクトル及びマススペクトル（図示せず）に基づいて決定した。
【００５０】
【化３】
2013144659.tif 000009
【００５１】
【化４】
2013144659.tif 000010
【００５２】
【化５】
2013144659.tif 000011
【００５３】
【化６】
2013144659.tif 000012
【００５４】
【化７】
2013144659.tif 000013
【００５５】
【化８】
2013144659.tif 000014
【００５６】
【化９】
2013144659.tif 000015
【００５７】
【化１０】
2013144659.tif 000016
【００５８】
【化１１】
2013144659.tif 000017
【００５９】
【化１２】
2013144659.tif 000018
【００６０】
図１のピークＡ〜Ｇ，Ｉ，Ｊ（上記（化３）〜（化９），（化１１），（化１２））の化合物について、単離した夫々の化合物を含む各画分に対して５α−レダクターゼ阻害試験を行った。
試験方法は前述の５α−レダクターゼ阻害試験と同様とし、また、陰性対照及び陽性対照も前述の５α−レダクターゼ阻害試験と同様とした。尚、画分濃度を５０μＭとした。
ピークＡ〜Ｇ，Ｉ，Ｊの化合物についての結果を表６に示す。尚、表６中、変換率は３回の測定の平均値±標準誤差であり、＊＊は陰性対照と比較してｐ＜０．０１における有意差が観測されたということを示している。
【００６１】
【表６】
2013144659.tif 000019
【００６２】
表６より、図１のピークＡ、Ｂ、つまり５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンに、他のメトキシフラボンに比べて顕著に高い５α−レダクターゼ阻害活性が確認された。
以上の結果より、５，７，３’，４’−テトラメトキシフラボン及び３，５，７，３’，４’−ペンタメトキシフラボンが、他のメトキシフラボンに比べて非常に優れた５α−レダクターゼ阻害作用を有することがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明に係る５α−レダクターゼ阻害剤は、前立腺肥大や男性型脱毛症を予防又は改善可能な飲食品類、化粧品類、医薬品類に好適に利用される。
【図１】
2013144659.tif 000020
【図２】
2013144659.tif 000021
【図３】
2013144659.tif 000022
【図４】
2013144659.tif 000023
【図５】
2013144659.tif 000024
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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