(57)【要約】      （修正有）【課題】メラニン生成抑制作用に優れた美白剤の提供。【解決手段】下記一般式（１）で表される化合物。2013023474.tif 000015（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素の１種を、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを、Ｒ1は、Ｈ、Ｃｌ、ＣＨ3、ＮＯ2、又は１位で結合したピロリジンを、Ｒ2は、Ｈ、ＯＣＨ2ＣＯＯＣ2Ｈ5、又はＯＣＨ3を、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3を示し、且つ、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3のうちの少なくとも２種がＨである。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とする美白剤。
2013023474.tif 000014
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ1は、Ｈ、Ｃｌ、ＣＨ3、ＮＯ2、又は１位で結合したピロリジンを示し、Ｒ2は、Ｈ、ＯＣＨ2ＣＯＯＣ2Ｈ5、又はＯＣＨ3を示し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3を示し、且つ、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3のうちの少なくとも２種がＨである。）
【請求項２】
前記式（１）のＲ1、Ｒ2及びＲ3がいずれもＨである請求項１記載の美白剤。
【請求項３】
前記式（１）のＡが、前記７族の元素としてのＭｎ、又は、前記８族の元素としてのＦｅである請求項１又は２記載の美白剤。
【請求項４】
前記式（１）のＪが、前記ハロゲン元素としてのＣｌである請求項１〜３のいずれか１項に記載の美白剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、美白剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、美白剤としては、様々なものが知られており、例えば、皮膚細胞におけるメラニンの生成を抑制し、皮膚のシミの発生を抑制し得るものなどが知られている。
【０００３】
この種の美白剤としては、具体的には例えば、ハイドロキノンにＤ−グルコースがβ−結合したハイドロキノン−β−Ｄ−グルコピラノシド（アルブチン）を含むものが提案されている（特許文献１）。斯かる美白剤は、例えば皮膚外用剤の構成成分として配合されて用いられる。
【０００４】
しかしながら、斯かる美白剤は、メラニン生成を抑制する作用が必ずしも十分なものではないという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６０−０５６９１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記の問題点等に鑑み、メラニン生成抑制作用に優れた美白剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決すべく、本発明に係る美白剤は、下記一般式（１）で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とするものである。
【０００８】
【化１】
2013023474.tif 000002
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ1は、Ｈ、Ｃｌ、ＣＨ3、ＮＯ2、又は１位で結合したピロリジンを示し、Ｒ2は、Ｈ、ＯＣＨ2ＣＯＯＣ2Ｈ5、又はＯＣＨ3を示し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3を示し、且つ、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3のうちの少なくとも２種がＨである。）
【０００９】
本発明に係る美白剤においては、前記式（１）におけるＲ1、Ｒ2及びＲ3がいずれもＨであることが好ましい。また、前記式（１）におけるＡが、前記７族の元素としてのＭｎ、又は、前記８族の元素としてのＦｅであることが好ましい。
また、本発明に係る美白剤は、前記式（１）におけるＪが、前記ハロゲン元素としてのＣｌであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の美白剤は、メラニン生成抑制作用に優れているという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】メラニン生成の抑制試験の結果を表すグラフ。
【図２】α−ＭＳＨ存在下におけるメラニン生成の抑制試験の結果を表すグラフ。
【図３】エンドセリン−１産生抑制試験の結果を表すグラフ。
【図４】培養皮膚モデルを用いた美白効果試験の結果を表すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明に係る美白剤の実施形態について説明する。
【００１３】
本実施形態の美白剤は、下記一般式（１）で表される化合物又はその塩を含むものである。
【００１４】
【化２】
2013023474.tif 000003
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ1は、Ｈ、Ｃｌ、ＣＨ3、ＮＯ2、又は１位で結合したピロリジンを示し、Ｒ2は、Ｈ、ＯＣＨ2ＣＯＯＣ2Ｈ5、又はＯＣＨ3を示し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3を示し、且つ、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3のうちの少なくとも２種がＨである。）
【００１５】
前記式（１）におけるＡは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種である。
前記７族の元素としては、Ｍｎ（マンガン）、Ｒｅ（レニウム）等が挙げられる。
前記８族の元素としては、Ｆｅ（鉄）、Ｒｕ（ルテニウム）、Ｏｓ（オスミウム）等が挙げられる。
【００１６】
前記式（１）におけるＡとしては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになるという点で、Ｍｎ（マンガン）、又は、Ｆｅ（鉄）が好ましい。
【００１７】
前記式（１）におけるＭｎ（マンガン）の価数としては、例えば、２価、４価などが挙げられ、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、２価が好ましい。
【００１８】
前記式（１）におけるＦｅ（鉄）の価数としては、例えば、２価、３価などが挙げられ、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、３価が好ましい。
【００１９】
前記式（１）におけるＪは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。
前記ハロゲン元素としては、Ｆ（フッ素）、Ｃｌ（塩素）、Ｂｒ（臭素）、Ｉ（ヨウ素）などが挙げられる。
【００２０】
前記式（１）におけるＪとしては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点、また、式（１）で表される化合物の合成がより簡便となり、該化合物の収率に優れるという点で、Ｃｌ（塩素）が好ましい。
【００２１】
前記美白剤は、前記式（１）の化合物を塩の態様で含んでいてもよい。斯かる塩としては、具体的には例えば、塩化物イオンなどのハロゲン化物イオンを含む塩、酢酸イオンなどの有機酸イオンを含む塩などが挙げられる。
【００２２】
なお、前記式（１）において、ＡとＪとの間の結合様式は、特に限定されるものではなく、該結合様式としては、例えば、共有結合、イオン結合、配位結合などが挙げられる。
具体的には、例えば、Ａが３価の鉄（Ｆｅ）であり、ＪがＣｌである式（１）の化合物においては、ＡとＪとの間は、主にイオン結合となる。そして、式（１）の化合物が陰イオンと共存して塩の態様となり得る。
また、例えば、ＪがＨ2Ｏである式（１）の化合物においては、Ａの元素にＨ2Ｏが配位し得る。
【００２３】
前記美白剤に含まれる式（１）の化合物は、式（１）におけるＲ1、Ｒ2及びＲ3のうちの少なくとも２種がＨである化合物であり、該化合物としては、具体的には、下記式（２）〜（４）に示す化合物が例示される。
【００２４】
【化３】
2013023474.tif 000004
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ1は、Ｈ、Ｃｌ、ＣＨ3、ＮＯ2、又は、１位で結合したピロリジンを示す。）
【００２５】
【化４】
2013023474.tif 000005
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ2は、Ｈ、ＯＣＨ2ＣＯＯＣ2Ｈ5、又はＯＣＨ3を示す。）
【００２６】
【化５】
2013023474.tif 000006
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3を示す。）
【００２７】
より具体的には、上記式（２）に示す化合物としては、Ｒ1が１位で結合したピロリジンである、下記式（５）に示す化合物が挙げられる。
【００２８】
【化６】
2013023474.tif 000007
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。）
【００２９】
また、上記式（３）に示す化合物としては、例えば、下記式（６）又は、式（７）に示す化合物が挙げられる。
【００３０】
【化７】
2013023474.tif 000008
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。）
【００３１】
【化８】
2013023474.tif 000009
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。）
【００３２】
また、上記式（４）に示す化合物としては、例えば、下記式（８）に示す化合物が挙げられる。
【００３３】
【化９】
2013023474.tif 000010
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。）  
【００３４】
前記美白剤に含まれる式（１）の化合物としては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、式（１）におけるＲ1、Ｒ2及びＲ3がいずれもＨである下記式（９）に示す化合物が好ましい。
【００３５】
【化１０】
2013023474.tif 000011
（式中、Ａは、周期律表の７族及び８族の元素のうちの１種を示し、Ｊは、ハロゲン元素、ＮＯ3、ＯＨ、又はＨ2Ｏを示す。）
【００３６】
また、式（９）に示す化合物又はその塩としては、下記式（１０）又は式（１１）に示すものがより好ましい。
【００３７】
【化１１】
2013023474.tif 000012
【００３８】
【化１２】
2013023474.tif 000013
【００３９】
前記美白剤における前記式（１）に示す化合物の含有量としては、特に限定されず、例えば、０．０００１〜１０質量％が挙げられる。
【００４０】
前記美白剤は、前記式（１）に示す化合物の他に、水やエタノールなどの溶媒、防腐剤、界面活性剤、油剤、増粘剤、ｐＨ調整剤、又は香料などを含んでいてもよい。
【００４１】
次に、前記美白剤の製造方法について説明する。
【００４２】
前記美白剤の製造方法は、特に限定されるものではなく、前記美白剤は、例えば、上記式（１）に示す化合物を一般的な方法によって合成することによって製造することができる。
【００４３】
具体的には、前記美白剤は、例えば、上記式（１）の化合物の原料となる中間体を合成し、該中間体を用いて合成することにより製造できる。
より具体的には、前記美白剤は、例えば、炭酸ナトリウムなどのアルカリ性無機塩の存在下、溶媒中にて８−アミノキノリンとブロモ酢酸ブロミドとを反応させたうえで、さらに２，２’−ジピコリルアミンを反応させることによって中間体｛２−［ビス（２−ピリジニルメチル）アミノ］−Ｎ−８−キノリニルアセトアミド｝を合成し、そして、Ｎ−エチルジイソプロピルアミンなどのヒューニッヒ塩基の存在下で、該中間体にハロゲン化無機金属塩（式（１）におけるＡ及びＪを含むハロゲン化無機金属塩）を反応させて、上記式（９）の化合物を合成することにより製造できる。
なお、中間体の原料として、例えば、８−アミノキノリンに代えて８−アミノ−６−メトキシキノリンを用いて上記と同様な操作をすることにより上記式（７）の化合物を合成することができる。また、例えば、８−アミノキノリンに代えて８−アミノ−２−メチルキノリンを用いて上記と同様な操作をすることにより上記式（８）の化合物を合成することができる。
【００４４】
前記美白剤の製造においては、従来公知の一般的な器具又は装置を用いることができる。また、各反応過程における反応生成物を精製すべく、蒸留、抽出、濃縮、ろ過などの従来公知の一般的な精製方法を採用することができる。
【００４５】
前記美白剤は、様々な剤型の構成成分として配合され用いられ得る。斯かる剤型としては、具体的には例えば、液剤、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、カプセル剤、貼付剤、軟膏剤などが挙げられる。
また、前記美白剤は、例えば、剤型に応じ、オイル、色素、界面活性剤、香料、顔料等と組み合わせて皮膚外用組成物などに配合され、医薬品、医薬部外品、又は化粧品の用途において使用することができる。
【００４６】
前記美白剤は、例えば、前記式（１）に示す化合物が０．０００１〜１０質量％となるように、上記のごとき剤型に配合されて使用される。
【００４７】
本発明は、上記例示の美白剤に限定されるものではない。また、本発明では、一般の美白剤において採用される種々の形態を、本発明の効果を損ねない範囲で採用することができる。
【実施例】
【００４８】
以下、実施例を挙げて本発明の美白剤についてさらに詳細に説明する。
【００４９】
まず、上述した一般式（１）の化合物を製造すべく、その化合物の中間体（以下、Ｈ−ｄｐａｑともいう）を合成した。
【００５０】
（中間体  Ｈ−ｄｐａｑの合成）
以下のようにして、中間体  Ｈ−ｄｐａｑ｛２−［ビス（２−ピリジニルメチル）アミノ］−Ｎ−８−キノリニルアセトアミド｝を合成した。
即ち、１００ｍＬ反応容器に炭酸ナトリウム１．１０ｇ（１０．４ｍｍｏｌ）と、８−アミノキノリン１．００ｇ（６．９４ｍｍｏｌ）とを入れ窒素置換した後、脱水アセトニトリル４０ｍＬを加えた。撹拌しつつ、０℃においてブロモ酢酸ブロミド０．６６ｍＬ（７．６３ｍｍｏｌ）を１０分かけて徐々に加えた。１時間撹拌した後、濾別用珪藻土（製品名「Celite 500」）を用いて、白色不溶物を濾別した。そして、ロータリーエバポエーターを用いて濾液を減圧濃縮及び真空乾燥し、淡桃白色の固体を得た。
さらに、炭酸ナトリウム１．１０ｇ（１０．４ｍｍｏｌ）を加え窒素置換した後に、脱水アセトニトリル４０ｍＬを加え、撹拌しつつ、０℃において２，２’−ジピコリルアミン１．５２ｍＬ（７．６３ｍｍｏｌ）を加えた。一晩撹拌した後、濾別用珪藻土（製品名「Celite 500」）を用いて、白色不溶物を濾別した。そして、ロータリーエバポエーターを用いて濾液を減圧濃縮及び真空乾燥し、淡桃白色の固体を得た。
最後に、アルミナカラム（展開溶媒  酢酸エチル：ヘキサン＝１：１，Ｒf＝０．２）によって分取精製、真空乾燥し、白色固体２．０８ｇ（收率７８．３％）を得た。
【００５１】
＜ＮＭＲによる分析＞
製造した中間体（Ｈ−ｄｐａｑ）について、測定用溶媒としてＣＤＣｌ3を用いて常法に従い、ＴＭＳを標準物質として、1Ｈ−ＮＭＲ及び13Ｃ−ＮＭＲ分析を行った。以下に中間体（Ｈ−ｄｐａｑ）のＮＭＲスペクトルデータを示す。
【００５２】
1Ｈ ＮＭＲ (５００ ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3)による結果：δ（ｐｐｍ）
3.53 (s, -CH2CO-, 2H) ,
4.01 (s, -CH2Py, 4H) , 
7.14 (dd, J = 4.9 Hz, J = 7.2 Hz, Py5, 2H) , 
7.55-7.50 (m, Qu3, Qu5, Qu7, 3H) ,
7.64 (ddd, J = 1.5 Hz, J = 7.5 Hz, Py4, 2H),
11.6 (s, -NHQu, 1H) , 
7.97 (d, J = 8.0 Hz, Py3, 2H) , 
8.19 (dd, J = 1.2 Hz, J = 8.6 Hz, Qu4, 1H),
8.51 (d, J = 5.1 Hz, Py6, 2H),
8.76 (dd, J = 2.6 Hz, J = 6.0 Hz, Qu6, 1H),
8.93 (dd, J = 1.4 Hz, J = 4.3 Hz, Qu2, 1H),
11.6 (s, -CONH, 1H).
【００５３】
13Ｃ ＮＭＲ (１２５．８ ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3)による結果：δ（ｐｐｍ）
59.6 (-CH2CO-), 
61.3 (-CH2Py),
116.8 (Qu6),
121.8 (Qu3),
121.9 (Qu5 or Qu7), 
122.6 (Py5),
123.6 (Py3),
127.7 (Qu5 or Qu7), 
134.7 (Qu8),
136.6 (Qu4),
136.8 (Py4),
139.1 (Qu9),
148.3 (Qu2),
149.4 (Py6),
158.5 (Py2),
169.8 (C=O).
【００５４】
さらに、合成した化合物について、全自動元素分析装置（Perkin-Elmer社製  製品名「2400 II」）を用いて、炭素、水素、窒素の含有量を定量した。
【００５５】
分析結果の評価：
理論値（Ｃ23Ｈ21Ｎ5Ｏ）−  Ｃ，72.04；  Ｈ，5.52；  Ｎ，18.26.
実測値−  Ｃ，72.25；  Ｈ，5.45；  Ｎ，18.36.
【００５６】
（実施例１）
上記のごとく合成した中間体（Ｈ−ｄｐａｑ）を用いて、上記式（１０）に示す化合物｛（２−［ビス（２−ピリジニルメチル）アミノ］−Ｎ−８−キノリニルアセトイミダート）マンガン（II）クロリド、以下［Mn（dpaq）Cl］とも記す｝を製造した。
即ち、Ｈ−ｄｐａｑの１００ｍｇ（０．２６ｍｍｏｌ）をメタノール１．１ｍＬに溶解した後、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン４７μＬ（０．２７ｍｍｏｌ）を加えた。さらに、塩化マンガン（II）四水和物５５ｍｇ（０．２８ｍｍｏｌ）のメタノール溶液０．５ｍＬを加えると、溶液は濃いオレンジ色となった。２４時間撹拌した後、生成した錯体結晶を濾取し、オレンジ色の固体を１１９ｍｇ（収率９５％）得た。そして、ジクロロメタン／ヘキサンにより再結晶操作を行った。
【００５７】
（実施例２）
上記のごとく合成した中間体（Ｈ−ｄｐａｑ）を用いて、上記式（１１）に示す化合物｛（２−［ビス（２−ピリジニルメチル）アミノ］−Ｎ−８−キノリニルアセトイミダート）鉄（III）クロリド］クロリド、以下［FeIII（dpaq）Cl］Clとも記す｝を製造した。
即ち、Ｈ−ｄｐａｑの１００ｍｇ（０．２６ｍｍｏｌ）をメタノール１．１ｍＬに溶解した後、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン４７μＬ（０．２７ｍｍｏｌ）を加えた。さらに、塩化鉄（III）六水和物８４ｍｇ（０．３１ｍｍｏｌ）のメタノール溶液０．５ｍＬを加えると、溶液は濃緑色になった。２４時間撹拌した後、生成した錯体結晶を濾取し、光沢を帯びた暗緑色の固体を１２０ｍｇ（収率８６％）得た。そして、ジクロロメタン／ヘキサンにより再結晶操作を行った。
【００５８】
＜エレクトロスプレーイオン化質量分析（ＥＳＩ−ＭＳ）による分析＞
実施例１及び２において調製したものをＥＳＩ−ＭＳによって下記の条件で分析した。
質量分析装置：イオンスプレーＴＯＦ（ＪＥＯＬ社製  「ＪＭＳ−Ｔ１００ＣＳ」）
イオン化方式：イオンスプレー
イオン化モード：Positive mode
ＭＳ分析範囲：m/z  250-2000
【００５９】
実施例１において調製したものをＥＳＩ−ＭＳによって分析したところ、下記の結果が得られた。斯かる結果及び上記の中間体のＮＭＲ分析による結果から、実施例１で得られた化合物が、上記の式（１０）に示す化合物であることが同定された。
［MnII（dpaq）］+ 437.
理論値（Ｃ23Ｈ24ＣｌＭｎＮ5Ｏ3  （Mn（dpaq）Cl）・2H2O）：
Ｃ，54.29；  Ｈ，4.75；  Ｎ，13.76.
実測値：Ｃ，45.52；  Ｈ，4.13；  Ｎ，10.91.
【００６０】
また、実施例２において調製したものを同様に分析したところ、下記の結果が得られた。斯かる結果及び上記の中間体のＮＭＲ分析による結果から、実施例２で得られた化合物が、上記の式（１１）に示す化合物であることが同定された。
［FeIII（dpaq）Cl］+ 473.
理論値（Ｃ24Ｈ26Ｃｌ4ＦｅＮ5Ｏ3  ［Fe（dpaq）Cl］Cl・CH2Cl2・2H2O）：
C，45.74；  Ｈ，4.16；  Ｎ，11.11.
実測値：Ｃ，45.52；  Ｈ，4.13；  Ｎ，10.91.
【００６１】
試験サンプルとして各実施例の化合物を所定濃度となるように添加したもの、また、比較サンプルとしてグラブリジン、ＥＵＫ−１３４（エチルビスイミノメチルグアヤコールマンガンクロリド）を添加したもの、及び無添加のもの（control）を用いて、以下のようにして様々な試験によりメラニン生成抑制作用を評価した。
なお、グラブリジンは、チロシナーゼ活性阻害作用を有するものとして知られており、ＥＵＫ−１３４は、抗酸化作用を有するものとして知られているものである。
【００６２】
＜メラニン生成の抑制試験（in vitro）＞
Ｂ１６マウスメラノーマ細胞を６ｗｅｌｌプレートに２．５×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍｌずつ播種し、１０％の牛胎児血清（ＦＢＳ）及び１％のペニシリン・ストレプトマイシンを含むダルベッコ変法イーグル培地（ＤＭＥＭ）を用いて２４時間培養した。
一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。
上記のごとく２４時間培養した後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに７２時間培養を続けた。
斯かる培養の後、培地を除去し、３Ｎ水酸化ナトリウムを用いて細胞を溶解させ、メラニン量を定量すべく、溶解液の４０５ｎｍにおける吸光度を測定した。
メラニンの定量においては、標準品として合成メラニン（ＳＩＧＭＡ社製）を用いて作成した検量線により、細胞当たりのメラニン量を算出した。
細胞数の測定は、ＷＳＴ−８法に準じて行った。即ち、細胞増殖測定用試薬［製品名「Cell Counting Kit-8」（同仁化学研究所製）］を用いて、生細胞中のミトコンドリア脱水素酵素によるテトラゾリウム塩のホルマザン色素への変換を指標にして測定した。
斯かる試験結果を無添加のもの（control）に対する相対値としてグラフ化して表したものを図１に示す。なお、グラブリジンの１．２５μｇ／ｍＬ濃度は、約３．８５μＭ濃度に相当する。
【００６３】
＜α−ＭＳＨ存在下におけるメラニン生成の抑制試験（in vitro）＞
紫外線などの刺激により、αメラニン細胞刺激ホルモン（α−ＭＳＨ）などのメラノサイト刺激因子がケラチノサイトから産生され、例えばα−ＭＳＨがメラノコルチン1受容体（ＭＣ１Ｒ）に結合することによりメラニン生成が進行していくことが知られている。そこで、α−ＭＳＨがＭＣ１Ｒへ結合することを阻害する効果を、各試験サンプル及び比較サンプルがどの程度有するかを確認すべく、α−ＭＳＨ存在下において、上記のメラニン生成の抑制試験と同様な試験を行った。
詳しくは、Ｂ１６マウスメラノーマ細胞を６ｗｅｌｌプレートに２．５×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍｌずつ播種し、１０％の牛胎児血清（ＦＢＳ）及び１％のペニシリン・ストレプトマイシンを含むＤＭＥＭを用いて２４時間培養した。
一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。
上記のごとく２４時間培養した後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに２４時間培養を続け、その後、α−ＭＳＨをそれぞれ１ｎＭずつ添加した。
さらに４８時間培養後、培地を除去し、３Ｎ水酸化ナトリウムを用いて細胞を溶解させ、メラニン量を定量すべく、溶解液の４０５ｎｍにおける吸光度を測定した。
そして、上記のメラニン生成の抑制試験と同様にして、細胞当たりのメラニン量を算出した。
斯かる試験結果を無添加のもの（control）に対する相対値としてグラフ化して表したものを図２に示す。
【００６４】
＜エンドセリン−１（ＥＴ−１）産生抑制試験＞
ケラチノサイトから産生される、エンドセリン−１（ＥＴ−１）などのメラノサイト刺激因子によってメラノサイトが活性化され、メラニンの生成が促進されることが知られている。そこで、ＥＴ−１の産生を抑制する効果を各試験サンプル及び比較サンプルがどの程度有するかを確認すべく、各試験サンプル及び比較サンプルを用いて、ＥＴ−１産生抑制試験を行った。
詳しくは、ヒト表皮角化細胞を９６ｗｅｌｌプレートに３×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍｌずつ播種し、１０％の牛胎児血清（ＦＢＳ）及び１％のペニシリン・ストレプトマイシンを含むＤＭＥＭを用いて２４時間培養した。
一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。
上記のごとく２４時間培養した後、培地をリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）に置換し、１５ｍＪ／ｃｍ2のＵＶＢを照射した。ＵＶＢ照射後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに７２時間培養した。
そして、培地中に放出されたＥＴ−１の量を、測定機器「多目的マイクロプレートリーダー  製品名（Power scan HT）大日本住友製薬社製」）を用いてＥＬＩＳＡ法により測定し、検量線を作成することにより、細胞当たりのＥＴ−１量を算出した。なお、細胞数の測定は、上述の試験における方法と同様の方法により行った。
斯かる試験結果を無添加のもの（control）に対する相対値としてグラフ化して表したものを図３に示す。なお、ＥＴ−１産生量が低いほどメラニンの生成が抑制され得る。
【００６５】
＜培養皮膚モデルを用いた美白効果試験＞
培養皮膚モデルとして製品名「MEL-300 asian donor」（クラボウ社製）を用い、培養培地としてＥＰＩ−１００長期維持培地（クラボウ社製）を用い、試験を行った。
予め、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した水溶液を準備しておいた。
上記の培養皮膚モデルを１日培養した後、各サンプルを含む上記水溶液をそれぞれ１００μＬずつ皮膚組織上に添加し、２週間後、皮膚組織の様子をデジタル画像として取り込み、ソフトウェア（製品名「Adobe Photoshop」）を用いてそれぞれの輝度を測定した。
斯かる試験結果を無添加のもの（control）に対する相対値としてグラフ化して表したものを図４に示す。なお、図４においては、輝度が高いほど美白効果が高い。
【００６６】
Ｂ１６マウスメラノーマ細胞を用いたメラニン生成の抑制試験から、実施例１及び２で製造した化合物が濃度依存的なメラニン生成抑制効果を有していることが認められる。
また、上記細胞を用いてα−ＭＳＨ存在下において同様に行った試験も参照すると、特に実施例１で製造した化合物のメラニン生成抑制効果は、α−ＭＳＨを添加しない場合よりα−ＭＳＨを添加した場合の方が高い。このことから、実施例１で製造した化合物は、ＭＣ１Ｒの発現阻害作用もしくは拮抗作用を有していることが考えられる。
さらに、上記のＥＴ−１産生抑制試験から、実施例１及び２で製造した化合物が濃度依存的なＥＴ−１産生抑制効果を有していることが認められる。その効果は、実施例２で製造した化合物の方が高いと考えられる。
また、培養皮膚モデルを用いた美白効果試験から、実施例１及び２で製造した化合物は、アルブチンより低濃度でほぼ同等の効果を示した。なお、アルブチンの０．２５質量％濃度は、約９．２ｍＭ濃度に相当する。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明の美白剤は、例えば、皮膚外用剤の構成成分として配合されて好適に用いられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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