(57)【要約】【課題】太陽電池パネル等の屋根付設物を設置してもその設置状態が安定となり、施工も容易に行える屋根構造を提供する。【解決手段】本発明の屋根構造において、屋根材１０は、軒棟方向に直交する方向に間隔を空けて複数形成された凸条部１１を有する。前記屋根材１０は、複数の台座１を固定させた屋根下地３０に、前記台座１が前記凸条部１１で覆われるようにして敷設されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軒棟方向に直交する方向に間隔を空けて複数形成された凸条部を有する屋根材が、複数の台座を固定させた屋根下地に、前記台座が前記凸条部で覆われるようにして敷設されていることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
前記屋根下地が略平板上の野地板であることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記屋根材の上面にさらに屋根付設物が設置され、この屋根付設物は、前記屋根材を介在させて前記複数の台座に連結具により連結されて設置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記連結具は前記屋根下地には挿入されていないことを特徴とする請求項３に記載の屋根構造。
【請求項５】
前記台座は断面略ハット状に形成され、凸形状に形成された台部には前記連結具が貫通されていると共に、両側の支持部には固定具が貫通されることで前記台座が前記屋根下地に固着されていることを特徴とする請求項４に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅等の建物の屋根下地に屋根材が敷設された屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電気エネルギーを得る手段の１つとして太陽電池パネル（以下、ＰＶパネルということがある）が知られている。このＰＶパネルは、太陽エネルギーを受け易い場所に設置されることが多く、例えば、住宅やビル等の建物の屋根の上に設置させることが一般的である。
【０００３】
その一例として、図９に示すように、野地板等の屋根下地表面に複数の凸条部１１を有した屋根材１０を配置し、この屋根材１０の凸条部１１にＰＶパネル２０を取付けるための架台４０を固定させ、この架台にＰＶパネル２０を設置させることが行われている（例えば、特許文献１を参照）。尚、図９は、屋根の傾斜方向側からの断面図を示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２１７９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記の場合、屋根材１０の凸条部１１に架台４０を取付けるにあたっては、架台４０にボルトネジ等の連結具５を挿入して架台４０及び屋根材１０を貫通させ、さらに下側の野地板（屋根下地３０）にそのボルトネジが挿入される。この場合、ボルトネジを支える野地板と、屋根材１０の凸条部１１の山高面とで例えば十数ミリの高さ（段差）があるので、風、地震等で外力が加わってＰＶパネル２０が振動等の挙動を受けた場合、その影響がボルトネジの固定部分で増幅されるおそれがある。そのため、ＰＶパネルにずれが生じる等など、設置状態が不安定となることがあった。また、そのような段差があることで、ボルトネジを屋根下地に対して垂直に挿入しにくく、斜めに挿入された場合には、ＰＶパネルが強固に取り付けられないおそれもあった。
【０００６】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、太陽電池パネル等の屋根付設物を設置してもその設置状態が安定となり、施工も容易に行える屋根構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る屋根構造は、屋根下地に複数の凸条部を有する屋根材が敷設されて屋根が形成される屋根構造であって、前記屋根下地には、複数の台座が固定されて設けられ、前記屋根材は、前記凸条部で前記台座を覆うようにして敷設されることを特徴とする。
【０００８】
また、前記屋根下地が略平板上の野地板であることが好ましい。
【０００９】
また、前記屋根の上面にさらに屋根付設物が設置され、この屋根付設物は、前記屋根材を介在させて前記複数の台座に連結具により連結されて設置されていることが好ましい。
【００１０】
また、前記連結具は前記屋根下地には挿入されていないことが好ましい。
【００１１】
また、前記台座は、断面略ハット状に形成され、凸形状に形成された台部には前記連結具が貫通されていると共に、両側の支持部には固定具が貫通されることで前記台座が前記屋根下地に固着されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の屋根構造では、太陽電池パネル等の屋根付設物を設置してもその設置状態が安定となり、施工も容易に行うことができるものである。そのため、施工に手間がかからない上、長期間にわたって屋根付設物の位置ずれや浮き上がり等を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の屋根構造の実施の形態の一例を示し、（ａ）及び（ｂ）は屋根の傾斜方向側からみた断面図である。
【図２】本発明の屋根構造に使用される台座の一例を示し、（ａ）は断面図、（ｂ）は側面図である。
【図３】屋根下地に台座を固定させた状態の一例を示す平面図である。
【図４】本発明の屋根構造の実施の形態の一例を示し、屋根付設物と台座との連結部分を示す拡大図である。
【図５】本発明の屋根構造に使用される屋根材の一例を示す屋根材の断面図である。
【図６】同上の屋根材の敷設の状態の一例を示し、（ａ）〜（ｃ）はその断面図である。
【図７】同上の屋根材の敷設の状態の一例を示す平面図である。
【図８】本発明の屋根構造の実施の形態の一例を示し、屋根の一方の側端部側を示す断面図である。
【図９】従来の屋根敷設物の設置の状態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１５】
図１に示すように、本発明の屋根構造は、屋根下地３０上に、複数の台座１と、複数の凸条部１１が形成された屋根材１０とを有して形成されるものである。尚、図１では屋根下地３０は省略して示している。このように形成された屋根において、屋根材１０の上面には、さらに、例えば太陽電池パネル等の屋根敷設物２０を設置することもできる。以下、本発明の屋根構造における各部材、並びに屋根構造の形成について詳述する。
【００１６】
本発明の屋根構造において、屋根下地３０は、例えば、母屋材の上に野地板を敷設させたものや、桟木、防水シート、野地板、垂木等で構成される下地材を使用することができる。屋根下地３０が野地板であれば、台座１が安定に固着され、また、住宅等の屋根にも適している。
【００１７】
台座１は、屋根下地３０の上面に固定されるものであり、複数個設けられる。台座１の形状は特に限定されるものではないが、例えば、図２に示すように、凸形状（断面略倒コ字状又は断面略逆Ｕ字状）の台部３及びこの台部３の両端に延在する平板上の支持部２、２を有する断面略ハット状のものを使用することができる。台部３は、台座１の頂部となる。このような台座１は、例えば、金属板を屈曲加工するなどして形成させることができる。また、図２の台座１において、台部３の上端は台座上部３ａとして略平坦状に形成され、台部３の両側面は台座側面部３ｂ、３ｂとして略平坦上に形成されている。
【００１８】
一方、台座１としては、上記のような断面略ハット状のもの以外にも、例えば、直方体、立方体のような四角柱のようなものも用いても構わない。しかし、屋根下地３０への取り付け状態が安定すると共に、重量が大きくなり過ぎないという点では、図２のような断面略ハット状の台座１を使用することが好ましい。
【００１９】
また、台座１の頂部には、上方に突出した突起部４を設けることができる。この突起部４は、台座１の頂部に少なくとも２以上設けられていればよく、例えば、図２の形態の台座１では、台座上部３ａの上面において、両側端中央付近に互いに対向するように２個の突起部４が設けられるようにすればよい。
【００２０】
上記台座１は屋根下地３０の上面に複数個並べて設けられるものである。例えば、図３に示すように、台座１は屋根下地３０の上面において、軒棟方向及びこの軒棟方向と直交する方向に亘って所定の間隔を空けながら設けるようにしてもよい。尚、屋根の軒棟方向とは、屋根の傾斜方向、あるいは水流れ方向と同じ方向のことである。図３の例では、屋根下地３０の軒棟方向（以下、縦方向ということもある）の略全長に亘って直列に設けられており、縦方向で隣り合う台座１、１間（以下、台座間の縦方向距離Ｒという）はすべて等間隔となっている。そして、このように直列して配列された複数個の台座１は、軒棟方向と直交する方向（以下、横方向ということもある）にも所定の間隔を空けながら同様の配列で順次設けられている。図３の例では、横方向で隣り合う台座１、１間（以下、台座間の横方向距離Ｐという）がすべて等間隔となっている。
【００２１】
ここで、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐの長さは、後述の屋根材１０の寸法や、屋根材１０に形成された複数の凸条部１１の各々の間隔及び屋根付設物２０の大きさ、設置台数、設置箇所に合わせて設定すればよい。特に、台座１は、屋根材１０を敷設させた場合に、凸条部１１で覆われる位置となるように配置させておけばよく、この場合、あらかじめ屋根材１０の寸法や凸条部１１の間隔を測っておくなどして位置決めをしておいてから、台座１を取り付ければよい。そのため、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐは、敷設される屋根材１０や屋根付設物２０にもよるが、例えば屋根敷設物として太陽電池パネルを設置する場合は、縦方向距離Ｒは、３００〜１５００ｍｍとすることができる。尚、上述のように、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐは、敷設される屋根材１０や屋根付設物２０に応じて設定されればよいので、必ずしも、すべての隣り合う台座１、１間の距離を等しくする必要はない。
【００２２】
台座１の屋根下地３０への固定は、例えば図４に示すように、ねじや釘等の固定具２５を台座１から屋根下地３０に向けて挿入させることで行うことができる。ここで、台座１が図２のような断面略ハット状のものである場合には、両端の支持部２が屋根下地３０に接地されるように台座１を配置し、固定具２５を、各支持部２に貫通させて屋根下地３０に挿入するようにすれば、台座１を屋根下地３０に固定することができる。尚、図４は、屋根の軒棟方向と直交する方向から見た屋根の断面を示している。
【００２３】
そして、台座１が断面略ハット状のものである場合、台座１を屋根下地３０に配置させる向きは、一方の支持部２が屋根の傾斜方向の上側（水上側）、他方の支持部２が屋根の傾斜方向の下側（水下側）を向くように配置させることが好ましい（図１及び図４を参照）。すなわち、台座１を屋根下地３０に固定させたときに、台座側面部３ｂが軒棟方向を向いているようにすることが好ましい。この場合、後述するように、屋根材１０の凸条部１１が台座１を覆うように敷設されるので、その敷設が行い易く、敷設された屋根材１０も安定して屋根下地３０に敷設されることになるからである。
【００２４】
本発明の屋根構造において、屋根材１０は、略平板状の金属板の表面に、上方に突出する凸条部１１が複数形成されたものを使用する。ここでいう上方とは、屋根材１０を屋根下地に敷設したときの屋根下地３０とは反対側の方向のことをいう。凸条部１１は、屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されていてもよいし、縦方向に沿って所定の間隔を空けて複数個形成されていてもよいが、屋根材１０の上に設置させる屋根付設物２０の設置がより安定するという点で、屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されていることが好ましい。また、凸条部１１が屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されていれば、屋根材１０の敷設状態がより安定すると共に雨水等を排水し易いという利点もある。以下、本明細書においては、凸条部１１は、屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されていることを前提として説明する。尚、屋根材１０の縦方向及び横方向とはそれぞれ、上記軒棟方向及びこの軒棟方向と直交する方向と同じ方向のことをいう。
【００２５】
上記のように縦方向の略全長に形成された凸条部１１は、屋根材１０の横方向に所定の間隔を空けながら、横方向略全長に亘って複数個形成されている。この場合、横方向で隣り合う凸条部１１は互いに略平行に配列している。横方向で隣接する凸条部１１間の距離は適宜設定することができるが、後述するように屋根材１０は横方向にずらしつつ凸条部１１どうしを上下に重ね合わせて敷設させることを考慮すると、凸条部１１間の距離は等間隔であることが好ましい。また、所定間隔を介して隣り合う凸条部１１、１１間には平板部１２が屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されている。従って、屋根材１０は、凸条部１１と平板部１２とが横方向に交互に繰り返し形成されて成るものであり、屋根材１０の横断面（縦方向から見た断面）が略波形状に形成されて成るものである。
【００２６】
また、複数形成されている凸条部１１の幅長さＬは、いずれも同じ長さであってもよいし、異なっていてもよいが、少なくとも、台座幅Ｍ（図２（ｂ）参照）よりも大きく形成されていればよい。ここでいう凸条部１１の幅長さＬとは、凸条部１１の横方向（すなわち、屋根の軒棟方向と直交する方向）の長さを示す。また、凸条部１１の横方向の長さが、凸条部１１の高さ方向で一定でない場合は、その最大の長さの部分を示す。従って、図１の実施の形態の場合では、凸条部１１の幅長さＬとは、隣り合う平板部１２、１２間の側端縁どうしの最短距離の長さを示す（図示のＬで表記）。尚、複数の凸条部１１の幅長さＬがそれぞれ異なるように形成された屋根材１０を使用することもできるが、これについては後述する。
【００２７】
本発明で使用する屋根材１０において、複数の凸条部１１の高さはいずれも略同一であることが好ましく、この場合、屋根に設置される屋根付設物２０の設置状態がより安定するものとなる。凸条部１１の高さは、特に制限されるものではないが、例えば、１０〜３０ｍｍとすることができ、屋根材１０の縦横の寸法に応じて任意に設定すればよい。
【００２８】
一方、複数の凸条部１１の断面形状はいずれも任意の形状にすることができ、例えば、図１の実施の形態に示すような断面略逆Ｕ字状、その他、断面投影像が略半円状、断面投影像が略半楕円状、断面略逆Ｖ字状等の形状に形成することができる。凸条部１１のより好ましい断面形状は、断面略逆Ｕ字状（または断面略倒コ字状）であり、この場合、屋根に設置される屋根付設物２０の設置状態がより安定するし、しかも、隣接する屋根材１０の側端部どうしを横方向に互いに上下に重ね合わせて敷設した際に、敷設状態がより安定し、屋根材１０のずれや、浮き上がり等を抑制し易い。特に好ましい凸条部１１の断面形状は、凸条部１１の断面の投影視が略台形状であることである。すなわち、図１のように凸条部１１の上部が平坦状の凸条頂部１１ａが形成されていると共に、凸条頂部１１ａの両端部から平板部１２に向かってそれぞれ下り傾斜する傾斜面６が形成されていることが好ましい。この場合、屋根材１０を敷設した際に隣接する屋根材１０どうしの接続がより強固になり、また、例えば、屋根材１０を敷設して屋根を形成した場合に、屋根の上面に太陽光発電モジュールが設置されやすいと共に、その設置状態もより安定し、振動が起きにくいものとなる。尚、屋根材１０に複数形成された凸条部１１の断面形状はいずれも同じであることが好ましい。
【００２９】
屋根材１０は、金属板をロール成形加工などで加工して所望の形状に形成することができる。金属板としては、例えば、厚み（板厚）０．３〜０．５ｍｍ、面積あたりの重量３〜６ｋｇ／ｍ２のものを好適に用いることができる。また、金属板の種類としては、塗装鋼板や亜鉛めっき鋼板、塗装ガルバリウム鋼板（登録商標）などの各種のものを用いることができ、特に不燃性の材料で構成されていることが好ましい。尚、屋根材１０の製造については、公知のロール成形機で製造することができる他、ベンダー加工機で製造してもよく、また、端部加工はヘミング曲げ加工及びプレス加工を使用してもよい。
【００３０】
また、屋根材１０の縦横の寸法は、屋根下地３０の面積等にあわせて適宜設定すればよく、例えば、縦方向の長さが１０００〜２５００ｍｍ、横方向は３００〜１１００ｍｍとすることができる。
【００３１】
屋根材１０において、凸条部１１の個数は、図１の実施の形態の屋根材１０に限定されるものではなく、屋根材１０の幅寸法によって任意の個数で形成させることができる。具体的に、屋根材１０の幅寸法が３００〜１１００ｍｍである場合、凸条部１１の個数は、２〜７個とすることができる。
【００３２】
ここで、屋根材１０のその他の部位について説明する。屋根材１０の両側端縁部１３、１４のうちの一方又は両方は、屋根材１０の側端部が裏面側に折り返し屈曲されることにより、二重の金属板で形成された補強片１３ａとして形成されていてもよい。このように補強片１３ａが形成されていると、屋根材１０の側端縁部の剛性を高めることができると共に、意匠性や取扱い性も向上するものとなる。
【００３３】
屋根材１０は、上記のように複数個の台座１が固定されて設けられた屋根下地３０上に軒棟方向及びこの軒棟方向と直交する方向に順次敷設される。屋根材１０は、複数個の台座１が凸条部１１で覆われるように敷設させる。このように屋根材１０が敷設されると、凸条部１０の上端の凸条頂部１１ａと、台座上部３ａとが互いに略平行に上下で重なるようになる。すなわち、台座１は、凸条部１１の内側に位置するようになる。この場合、台座上部３ａの突起部４により、凸条頂部１１ａと台座上部３ａとの間にはわずかな隙間が生じることがあるが、例えば、敷設された屋根材１０を屋根下地３０側へ押圧するなどすれば上記隙間がなくなり、凸条頂部１１ａと台座上部３ａとを当接させることができる。屋根材１０の屋根下地３０側への押圧は、例えば、敷設時に屋根材１０を作業者の足で踏みつけるなどすればよい。上記のように凸条頂部１１ａと台座上部３ａとを当接させるようにすると、屋根材１０は鋼板のような金属板で形成されたものであるため、屋根材１０の凸条頂部１１ａの表面には、突起部４の形状が転写され、凸条頂部１１ａ表面に突起が浮き出ることになる（図４では凸条頂部１１ａに転写された突起は省略してある）。この転写された突起の存在によって、屋根材１０の表面側からでも台座１の位置を把握することができ、屋根材１０上に屋根付設物２０を設置させる際の目印にすることができる。
【００３４】
本発明の屋根構造では、屋根材１０を上記のように敷設した際、屋根材１０に形成されたすべての凸条部１１が台座１を覆っている状態になっていなくてもよい。すなわち、台座１を覆わない凸条部１１が存在してもよい。具体的には、図１（ａ）のように、複数の凸条部１１は、一つおきの凸条部１１で台座１を覆うようにしてもよいし、図１（ｂ）のように、二つおきの凸条部１１で台座１を覆うようにしてもよい。言い換えれば、屋根材１０において、軒棟方向に直交する方向に所定の間隔を空けて複数個形成されている凸条部１１のうちのいくつかの凸条部１１が、屋根下字３０上の台座１を覆うようにして敷設されていればよい。
【００３５】
屋根材１０は、屋根下地３０の一方の側端から他方の側端に向かって敷設させればよい。具体的に敷設の一例を説明すると、まず、屋根下地３０の一方の端部側において、縦方向（軒棟方向又は屋根の傾斜方向）の全長に亘って屋根材１０を一列敷設させる。縦方向の敷設においては、屋根材１０を屋根の水上側端部から水下側端部に向かって敷設させていってもよいし、その逆方向に敷設させていってもよい。このように縦方向に敷設する際、縦方向で隣接する屋根材１０、１０の一部が互いに重なるように敷設すればよい。すなわち、縦方向で隣接する屋根材１０、１０どうしを縦方向に所定長さだけずらすことで両者の重なり部分（以下、縦重ね代という）を設けつつ、凸条部１１どうし及び平板部１２どうしが互いに上下に重なり合うように敷設させればよい。屋根材１０は、ねじ等の固定部材を用いて屋根材１０を貫通させることで、屋根下地３０等に直接固定させることができる。屋根材１０を縦方向に敷設した際に形成される上記縦重ね代の長さは、特に限定されるものではないが、屋根材１０の縦横の寸法や、屋根上に設置する屋根付設物２０の大きさや配置位置、あるいは、屋根面の流れ長さに応じて適宜設定すればよい。
【００３６】
次に、新たな屋根材１０を別途用意し、これを既に縦方向に敷設された各々の屋根材１０に対して横方向にも敷設する。このように横方向に敷設する際、隣接する屋根材１０、１０の一部が互いに重なるように敷設すればよい。すなわち、横方向で隣接する屋根材１０、１０どうしを横方向に所定長さだけずらすことで両者の重なり部分（以下、横重ね代という）を設けつつ、凸条部１１どうし及び平板部１２どうしが互いに上下に重なり合うように敷設させればよい。例えば、図１に示すように、横方向で隣接する屋根材１０において、一方の屋根材１０の側端の凸条部１１と、他方の屋根材１０の側端の凸条部１１とが上下に重なり合うように敷設すればよい。
【００３７】
上記のように新たな屋根材１０を既に縦方向に敷設された各々の屋根材１０に対して横方向にも順次敷設していき、この操作を繰り返し行うことで、屋根下地３０に屋根が形成されると共に、台座１は凸条部１１に覆われた状態となる。
【００３８】
屋根材１０の敷設においては、屋根下地３０に設けられた複数の台座１は、屋根材１０を敷設する際のガイドの役割を果たすものでもあるので、敷設時の屋根材１０のずれを防止しやすくなり、敷設作業もスムーズに行うことができる。
【００３９】
本発明の屋根構造において、屋根上（屋根材１０上）には、例えば太陽電池パネルのような屋根付設物２０を設置することができる。以下、屋根上への屋根付設物２０の設置について詳述する。ここでは、屋根付設物２０として、太陽電池パネルを例に、図４により説明する。
【００４０】
図４は、屋根の横方向（軒棟方向と直行する方向）から見た断面図を示している。ここでは一例として、図４のように汎用の抑え金具２６を有する太陽電池パネルの設置について説明する。
【００４１】
抑え金具２６は、太陽電池パネルのユニット（図４では各ユニットを２０ａと表記）どうしを接続させるためのパネル接続部２６ｂを有する共に、パネル接続部２６ｂの先端で略直角に屈曲されて太陽電池パネルを屋根材１０に固定させるための略平板上の固着部２６ａを有して略Ｌ字状に形成されているものである。また、パネル接続部２６ｂの一端は、２つの係合片２６ｃ、２６ｃが左右対称に断面略ｍ字状で形成されており、太陽電池パネルのユニット２０ａの側端上部に引っ掛け係合されることで、隣接する太陽電池パネルのユニットどうしを接続可能にしている。上記抑え金具２６は、隣接する太陽電池パネルのユニット間に所定の間隔を空けながら複数個設けることができる。また、抑え金具２６は長尺状に形成されていてもよく、このものでは隣接する太陽電池パネルのユニット間において、太陽電池パネルユニットの略全長に亘って設けられることになる。
【００４２】
上記抑え金具２６は一例として示したものであって、もちろんその他の構成のものでもよく、太陽電池パネルと屋根材１０とを接続可能にする構成で形成されたものであれば、特に形状は限定されない。また、太陽電池パネルの各ユニット２０ａは、下部が開口した箱型形状に形成されており、本体部はガラス部材と、この周面を補強する補強部材とで構成されるものが挙げられる。
【００４３】
屋根材１０の上面への太陽電池パネルを取付けにあたっては軒側（水下側）から棟側（水上側）の方向に順次行っていくことができる。まず、一方の端部に複数の押さえ金具２６が所定の間隔を空けながら設けられた太陽電池パネルのユニット２０ａを準備し、これを、固着片２６ａが凸条頂部１１ａ上に当接するように設置させる。この場合、複数の押さえ金具２６の各々の固着片２６ａが、台座１の上側に配置されるようにする。すなわち、固着片２６ａと台座１とが屋根材１０（凸条部１１）を介在して上下に重なるようにする。そのため、あらかじめ複数の押さえ金具２６の太陽電池パネルのユニット２０ａへの取付け位置を調整しておけばよいし、また、太陽電池パネルのユニット２０ａの屋根材１０への配置させる位置も、複数の押さえ金具２６の各々の固着片２６ａが、台座１の上側に配置されるように調整させればよい。台座１は、屋根材１０の下側に隠れているため、屋根上から台座１を直接視認することはできないが、既述のように凸条頂部１１ａ表面には、台座１の突起部４の形状が転写されて台座１の位置を確認できる目印が存在する。そのため、この目印によって、固着片２６ａを配置させる場所を容易に判断することができる。また、図２に示すように一つの台座１につき両端に突起部４が形成されていると、凸条頂部１１ａ表面には、目印が２つ形成されるので、両者の目印の間に固着片２６ａを配置させればよい。そのため、台座１の配置位置のばらつき又はずれ等が生じたとしても、あるいは、屋根下地のひずみ等が生じたとしても、太陽電池パネルの設置位置を適切な位置に調節することが可能にできるものである。尚、抑え金具２６は長尺状に形成されている場合は、固着片２６ａと、凸条部１１とが平面上で互いに直交するように太陽電池パネルのユニット２０ａを配置させればよく、この場合は押さえ金具２６が屋根材１０の横方向に並んだ凸条部１１に架け渡すようになるが、その他については上記と同様である。
【００４４】
次いで、複数の固着片２６ａのそれぞれに対して屋根下地３０の方向へボルト等の連結具５を少なくとも一つ以上挿入させ、各々の連結具５が屋根材１０及び台座１（台座上部３ａ）を貫通するようにする。このようにしてユニット２０ａの一方の端部を固定し、次いで、他方の端部に新たな押さえ金具２６を一方の係合片２６ｃで引っ掛け係合させてユニット２０ａに取り付けると共に、別のユニット２０ａを用意して、これを他方の係合片２６ｃに同様に引っ掛け係合させつる、屋根材１０上に設置する。そして、上記と同様の手順で連結具５を貫通させればよい。この操作を順次繰り返し行っていくことで、軒側から端部側に向かってユニット２０ａが取付けられ、太陽電池パネルが屋根の上に固定されて取り付けられることになる。尚、本発明の屋根構造では、台座１は、上述のようにあらかじめ太陽電池パネルの配置に合わせて位置決めされて設けられているので、適切に位置合わせさせすれば、台座１の上方に固着片２６ａが配置されるようになる。
【００４５】
本発明の屋根構造の場合では、屋根下地３０に設けた台座１に太陽電池パネルを連結させているので、図９のように太陽電池パネルを、屋根材１０を介在させて屋根下地３０と直接連結させた場合に比べて連結部間の距離が短くなっている。このため、太陽電池パネルが風力や地震等の外力で振動したとしても、連結部間の距離が長い場合に比べて連結部分での振動が増幅されにくいものとなり、結果として、太陽電池パネルの位置ずれが生じにくいものとなり、設置状態が安定するものとなる。さらに、台座１は屋根下地３０に強固に固着されて配置されているので、このことも太陽電池パネルに大きな振動を生じにくいものとしている。また、太陽電池パネルを屋根材１０に設置するにあたって、連結具５はすぐ下の台座１と連結されるように挿入すればよいので、図９のように屋根下地３０に挿入しなければならなかった場合に比べると、連結具５は斜め挿入されるおそれが小さくなる。そのため、太陽電池パネルがより強固に固定されるものとなるし、また、連結も容易に行えるので施工性にも優れるものとなる。
【００４６】
さらに、屋根材１０の下側に台座１が設けられていることで、太陽電池パネルのような重量の大きいものを載置させても、屋根材１０の撓みやひずみが生じにくいため、上記外力が加わったとしても、屋根付設物２０への振動を抑制させることができるのである。
【００４７】
以上のように、本発明の屋根構造では、連結具５によって、屋根付設物２０と屋根材１０とが連結されると共に、屋根付設物２０は、屋根材１０を介在させてその下側の台座１とも連結されるものであり、しかも、台座１は屋根下地３０に固定されたものであるので、屋根付設物２０の設置状態がより安定するものとなる。従って、設置後、長期間にわたって屋根付設物２０の位置ずれや浮き上がり等を防止することができるものである。
【００４８】
本発明の屋根構造であれば、上記例で示した太陽電池パネルのような発電装置の他、給湯システム装置、換気装置、融雪装置、受信装置等の屋根付設物２０を搭載させることも可能であり、いずれの場合でも長期間安定した状態に設置させることができる。
【００４９】
さらに、図４に示すように、連結具５は屋根下地３０に挿入されていない状態にすることが好ましい。すなわち、挿入側の先端である連結具先端部５ａが屋根下地３０に到達していないことが好ましい。連結具５が屋根下地３０に挿入されてしまうと、例えば、台部３の内側（すなわち、台座１と屋根下地３０との間の空間部分）に雨水等が浸入してしまった場合に、その雨水が連結具５と屋根下地３０との挿入部分の隙間にも浸入し、屋内側に漏水してしまうおそれがある。しかし、連結具５が屋根下地３０に挿入されていない場合、そのような屋内側への漏水を防止しやすくなり、防水性を高めることができる。尚、支持部２に挿入されている固定具２５は屋根下地３０を挿入しているが、この場合、支持部２と屋根下地３０とが強固に密着しているので、この挿入部分への雨水等の浸入は起こりにくいものである。
【００５０】
また、断面略ハット状の台座１を使用する場合、連結具５は台座上部３ａに挿入されると共に、屋根下地３０に固定させるための固定具２５は支持部２に挿入されており、連結具５と固定具２５とが屋根下地３０に対して鉛直方向で同一直線状に並んでいない。すなわち、連結具５と固定具２５とが屋根下地３０に対して左右にずらされつつ挿入されている。この結果、仮に雨水が連結具５と屋根材１０との隙間から浸入して連結具５をつたって流れたとしても、その直下には固定具２５が挿入されているわけでないので、屋根下地３０より下側（屋内側）に雨水が浸入する可能性が非常に低いといえるものである。
【００５１】
また、屋根の側端には、図８に示すように水切り材１６を設けるなどすれば、屋根側端の防水性を高めることもできるので、結果として屋根全体の防水性を高めることができる。さらに、屋根材１０との縁切りとしての役割も果たし、この場合、別の屋根材（例えば、周辺屋根材３３）を取り付けることもできる。屋根の側端部の一例を図８により以下説明する。
【００５２】
敷設された屋根材１０のうちの最も側端に位置する屋根材１０と、屋根の側端部に配置されている登り木３２との間には、屋根下地３０を覆うように屋根周辺材３３が設けられている。そして、屋根下地３０に敷設された最も側端に位置する屋根材１０の側端部には、雨水等を排水させるために、断面略Ｌ字状の水切り材１６を設けることができる。水切り材１６の一端は凸条部１１の下側に配置されていると共に、他端は屋根周辺材３３と屋根下地３０との間に配置されており、この他端の先端には係止片１８が形成されている。そして、水切り材１６には、上方に突出する複数の凸条リブ１７が設けられており、この凸条リブ１７が屋根周辺材３３と屋根下地３０との間に位置するように水切り材１６が配置されている。このように凸条リブ１７が形成されていることで、雨水等が屋根下地３０へ到達するのを防止することができる。一方、屋根の側端部にも雨水等を排水するための端部水切り材３１が設けられている。端部水切り材３１は、一端側が登り木３２を覆うようにして設けられていると共に、他端側は屋根周辺材３３と屋根下地３０との間に配置されており、この他端の先端には係止片１８が形成されている。そして、端部水切り材３１には、上方に突出する複数の凸条リブ１７が設けられており、この凸条リブ１７が屋根周辺材３３と屋根下地３０との間に位置するように端部水切り材３１が配置されている。このように凸条リブ１７が形成されていることで、雨水等が屋根下地３０へ到達するのを防止することができる。
【００５３】
次に、図５〜７により、本発明の屋根構造において使用する屋根材１０の他の形態について説明する。図５に示すように、屋根材１０の横方向に複数個形成された凸条部１、１、・・・において、それぞれの凸条部１１の幅長さＬは、一端側から他端側に向かって段階的に短くなるように形成されている屋根材１０を使用することができる。この凸条部１１は、複数の屋根材１０を屋根の軒棟方向と直交する方向にずらしつつ、互いの凸条部１１どうしを上下に重ね合わせるように敷設した際、下側に位置する凸条部１１が、上側に位置する凸条部１１で覆われるように形成されている。
【００５４】
図５に示す屋根材１０では、横方向に複数形成されている凸条部１１において、両側端に形成されている２つの凸条部１１のうちの一方の凸条部１１の幅長さＬが最大であり、他方の凸条部１１の幅長さＬが最小となるように形成されている。図５では、両側端に形成されている２つの凸条部１１、１１のうちの一方を凸条部１１Ｌ、他方を凸条部１１Ｒと表しており、凸条部１１Ｌが、上記最大の幅長さＬ（図示ではＬｍａｘと表記）、凸条部１１Ｒが、上記最小の幅長さＬ（図示ではＬｍｉｎと表記）で形成されている。もちろん、上記とは逆に、一方の側端部である凸条部１Ｒが最大の幅長さＬｍａｘ、他方の側端部である凸条部１Ｌが最小の幅長さＬｍｉｎとなるように形成されたものであってもよい。尚、以下、最大の幅長さＬｍａｘを有する凸条部１１を最大幅凸条部、最小の幅長さＬｍｉｎを有する凸条部１１を最小幅凸条部ということがある。
【００５５】
そして、所定の間隔Ｓ（又は平板部２）を介して上記凸条部１１Ｌと隣り合う凸条部１１（図示では１１Ａと表記）の幅長さＬ（図示ではＬａと表記）は、凸条部１１Ｌの幅長さＬｍａｘよりも短くなるように形成されている（すなわち、Ｌｍａｘ＞Ｌａとなる）。さらに、上記凸条部１１Ａと間隔Ｓを介して隣り合う凸条部１１、１１のうち、凸条部１１Ｌと逆側の凸条部１１（図示では凸条部１１Ｂ）は、幅長さＬａよりもさらに短い幅長さＬｂで形成されている（すなわち、Ｌａ＞Ｌｂとなる）。同様に、上記凸条部１１Ｂと隣り合う凸条部１１Ｃ（凸条部１１Ａと逆側）、及び凸条部１１Ｃと隣り合う凸条部１１Ｄも、徐々にこれらの幅長さＬｃ、Ｌｄが短くなるように形成されている。そして、凸条部１１Ｌと逆側の端部に形成されている凸条部１１Ｒは、これと隣り合う凸条部１１Ｄよりも幅長さＬが短く形成されており、横方向に並んだ凸条部１１のうちで、最も短い幅長さＬｍｉｎとなる。
【００５６】
上記のように、屋根材１０の横方向において、一方の端部に形成された凸条部１１Ｌから逆側の端部に形成された凸条部１１Ｒに向かうにしたがって、各凸条部１１の幅長さＬが段階的に短くなるように形成されている。そのため、この屋根材１０では、横方向に並んだ凸条部１１のうちで、一方の側端部に位置する凸条部１１の幅長さＬが最大であると共に、他方の側端部に近づくにつれて段階的に幅長さＬが短くなっていき、他方の側端部に位置する凸条部１１の幅長さＬが最小の長さで形成されて成るものである。図１の実施の形態でいうと、屋根材１０は、幅長さがＬｍａｘ＞Ｌａ＞Ｌｂ＞Ｌｃ＞Ｌｄ＞Ｌｍｉｎの関係で各凸条部１１が横方向にそれぞれ形成されて成るものである。この場合、Ｌｍｉｎは、台座幅Ｍ（図２（ｂ）参照）よりも大きく形成されていればよい。
【００５７】
ここで、間隔Ｓを介して隣り合う凸条部１１、１１の幅長さＬの長さの差（例えば、Ｌｍａｘ−Ｌａや、Ｌａ−Ｌｂなど）は、いずれも同じであってもよいし、異なっていてもよいが、屋根材１０の敷設時の施工性や、屋根材１０の意匠性を考慮すると、同じであることが好ましい。
【００５８】
また、隣り合う凸条部１１において、幅長さＬが長い方の凸条部１１と幅長さＬが短い方の凸条部１１との幅長さＬの比（例えば、Ｌｍａｘ／Ｌａや、Ｌａ／Ｌｂなど）は、１．０１〜１．２であることが好ましく、この場合、屋根材１０の敷設時の施工性が低下しにくくなると共に、屋根材１０の意匠性が低下してしまうおそれが小さくなる。つまり、隣り合う凸条部１１の幅長さＬが大きく異ならない限りは、屋根材１０の外観の美麗性が低下しにくく、また、隣り合う凸条部１１の幅長さＬの比が上記の範囲であれば、後述のように一方の屋根材１０と、他方の屋根材１０との側端部どうしの重ね合わせがスムーズに行える。
【００５９】
さらに、屋根材１０の両側端部側にそれぞれ形成されている凸条部１１Ｌ及び凸条部１１Ｒにおいて、それぞれの幅長さＬの比、すなわち、最大幅凸条部と最小幅凸条部との幅長さの比（図示ではＬｍａｘ／Ｌｍｉｎ）は、１．１〜１．５であることが好ましく、この場合、屋根材１０の意匠性が低下してしまうおそれが小さくなる。
【００６０】
また、最小凸条部の幅長さＬｍｉｎは、台座１の台座幅Ｍと略同一であることが好ましく、この場合、屋根材１０が台座１に強く固定されるので、敷設された屋根材１０がずれ動いたり、振動したりするのを防ぐことができ、屋根材１０の敷設状態が安定する。そのため、屋根材１０の上に設置された屋根付設物２０にも振動が伝わりにくいものとなって屋根付設物２０の設置状態も安定させることができる。
【００６１】
尚、屋根材１０のその他の構成については、図１で説明した屋根材１０のものと同様である。
【００６２】
ここで、図５の形態の屋根材１０のように凸条部１１の断面の投影像が略台形状に形成されている場合について詳述する。この場合、凸条頂部１１ａは平坦部１２と平行に形成されている。そして、屋根材１０に複数形成された凸条部１１における凸条頂部１１ａの幅長さはいずれも、同じ長さで形成されていてもよいが、屋根材１０を重ね合わせて敷設しやすいという点で、凸条部１１と同様、凸条頂部１１ａの幅長さも一端側から他端側に向かって、段階的に短くなっていることが好ましい。そして、凸条頂部１１ａの幅長さが段階的に短くなっていく方向は、凸条部１１の幅長さＬが段階的に短くなっていく方向と同じである。この場合、傾斜面６の長さ（凸条頂部１１ａの側端と、平板部１２との最短距離）は、複数の凸条部１１において同じであってもよいし、同様に一端側から他端側に向かって、段階的に短くなるように形成されていてもよい。
【００６３】
図５の形態の屋根材１０を屋根下地３０への敷設する方法について説明する。この場合も、屋根下地３０の軒棟方向及びこの軒棟方向に直交する方向に順次敷設させることで屋根を形成することができる。
【００６４】
まず、屋根下地３０の一方の側端部において、縦方向（軒棟方向又は屋根の傾斜方向）の略全長に亘って屋根材１０を一列敷設させる。縦方向の敷設においては、まず、複数枚の屋根材１０を用意し、そのうち一枚の屋根材１０を屋根下地３０の一方の側端に配置させる。配置させる屋根材１０の向きは、最大幅凸条部（１１Ｌ）が側端に位置するように、すなわち、最大幅凸条部（１１Ｌ）が屋根の最も外側（屋外側）に位置するように屋根材１０を配置させる。例えば、屋根下地３０の平面視において、屋根下地３０の左側端に屋根材１０を配置させる場合、最大幅凸条部（１１Ｌ）が最も左側に位置する向きに屋根材１０を配置させる。同様に、屋根下地３０の平面視における右側の側端に最初に配置させる屋根材１０を配置させる場合、最大幅凸条部（１１Ｌ）が最も右側に位置する向きに屋根材１０を配置させる。尚、ここでいう左右とは、棟側（水上側）を上、軒側（水下側）を下として見た場合の方向を示す。以下、屋根下地３０の左側端部から右側端部へ、屋根材１０を敷設していく場合についての敷設方法を説明する。
【００６５】
屋根材１０を縦方向に敷設していく際、縦方向で隣接する屋根材１０の一部が互いに重なるように敷設する点は、既述した敷設の方法と同様に行えばよい。
【００６６】
次に、新たな屋根材１０（以下、新設屋根材Ａ３という）を別途用意し、これを、図６に示すように、既に縦方向に敷設されている各々の屋根材１０（以下、既設屋根材Ａ１という）に対して横方向にも敷設する。この屋根材１０は凸条部１１の幅長さＬが屋根材１０の一端から他端に向かって段階的に短くなっているが、その一端から他端に向かう方向と、屋根材１０の横方向への敷設の方向とが一致するように新設屋根材Ａ３を配置させていく。すなわち、一方の端部に形成された最大幅凸条部から、他方の端部に形成された最小幅凸条部へ向かう方向が、いずれの屋根材１０も同じとなるように新設屋根材Ａ３を敷設させる。このように屋根材１０を敷設させることで、敷設されたすべての屋根材１０は、それらの左右方向がすべて同じ向きとなる。
【００６７】
屋根材１０を横方向に敷設する際には、新設屋根材Ａ３の一部と、既設屋根材Ａ１の一部とが互いに上下に重なり合うように、すなわち、新設屋根材Ａ３と既設屋根材Ａ１とを、所定長さだけ互いに横方向にずらして重なり部分（以下、横重ね代という）を設けるように敷設する。この場合、横方向に隣接する屋根材１０において、互いの凸条部１１どうし及び平板部２どうしが上下に重なるように敷設させるが、新設屋根材Ａ３の最大幅凸条部（１１Ｌ）は、既設屋根材１０の最大幅凸条部（１１Ｌ）以外の凸条部１１（すなわち、最大幅凸条部１１Ｌよりも幅長さＬが短く形成されている凸条部１１）の上側に重ね合わせるようにする。
【００６８】
ここで、横重ね代の長さ（以下、横重ね代長さＴという）は、図６に示すように、新設屋根材Ａ３の凸条部１Ｌを、既設屋根材１０の複数の凸条部１１のうちのいずれの凸条部１１に重ね合わせるかによって、調節することが可能である。ここでいう横重ね代長さＴとは、横方向で隣接する屋根材１０、１０どうしの横方向における重ね合わせの長さのことをいう。以下、図６によって、上記横重ね代長さＴの調整について具体的に説明する。尚、図６では屋根下地３０及び台座１は省略示してある。
【００６９】
図６（ａ）では、既設屋根材Ａ１の最小幅凸条部（１１Ｒ）から起算して３つめの位置に形成された凸条部１１（１１ａ）と、新設屋根材Ａ３における最大幅凸条部（１１Ｌ）とが互いに上下に重ね合わせられている。この場合、既設屋根材Ａ１の最小幅凸条部（１１Ｒ）及びこれと間隔Ｓを介して隣り合う凸条部１１ｂとはそれぞれ、新設屋根材Ａ３の凸条部１１ｂ及び凸条部１１ａと、互いに上下に重なり合っている。すなわち、図６（ａ）では、既設屋根材Ａ１の３つの凸条部１１と、新設屋根材Ａ３の３つの凸条部１１とがそれぞれ上下で重なり合っている。
【００７０】
また、図６（ｂ）では、既設屋根材Ａ１の凸条部１１Ｒから起算して２つめの位置に形成された凸条部１１（１１ｂ）と、新設屋根材Ａ３の最大幅凸条部（１１Ｌ）とが、互いに上下に対向して重なり合っている。この場合、既設屋根材Ａ１の最小幅凸条部（１１Ｒ）は、新設屋根材Ａ３の凸条部１１ａと上下で重なり合っている。さらに、図６（ｃ）では、既設屋根材Ａ１の最小幅凸条部（１１Ｒ）と、新設屋根材Ａ３の最大幅凸条部（１１Ｌ）とが、上下で重なり合っている。
【００７１】
上記のように横重ね代長さＴを所定の長さに調整しつつ既設屋根材Ａ１の横方向に新設屋根材Ａ３を敷設するようにして縦方向に亘って敷設していく。この場合の新設屋根材１０の縦方向への敷設は図１の形態の屋根材１０と同じ方法で行えばよい。このような手順、すなわち、縦方向の敷設及び横方向への敷設を繰り返し行うことで、屋根が形成されることになる。尚、図６の実施の形態の屋根材１０では、４つの凸条部１１が形成されたものを例に挙げて示しているが、この実施の形態の屋根材１０に限られず、凸条部１１の形成個数がさらに多いものであっても、同様に横重ね代長さＴを任意に調整することができる。
【００７２】
以上のように、図５の形態の屋根材１０を屋根下地３０に敷設すると、横方向（軒棟方向と直交する方向）で隣接する屋根材１０は、凸条部１１どうしが互いに上下に重ねあわされて敷設される。このとき、横方向で隣接する屋根材１０の平板部１２どうしも互いに略平行になるように重ね合わされている。そして、互いに上下に重ねられた凸条部１１においては必ず、下側の凸条部１１の幅長さＬよりも長い幅長さＬを有する凸条部１１が上側に位置するようになる。これは、少なくとも凸条部１１は、一方の側端に形成された凸条部の幅長さＬが最大であると共に、他方の側端に近づくにつれて前記凸条部の幅長さＬが段階的に（徐々に）短くなるように形成されていること、並びにすべての屋根材１０は、その左右が同じ方向となるように敷設されているからである。
【００７３】
そして、上側の凸条部１の幅長さＬの方が、下側の凸条部１の幅長さＬよりも長いことによって、屋根材１０どうしを横方向に互いに重ね合わせて敷設する際に、必要以上に力を加えなくても重ね合わせができるようになり、屋根の施工性に優れるものである。
【００７４】
一方で、上下に重ね合わせる凸条部１１の幅長さＬが異なると、屋根材１０を敷設したときに横方向にわずかにずれが生じてしまうこともある。しかし、本発明の場合では、屋根下地３０にあらかじめ固定された台座１を凸条部１１が覆うように屋根材１０が敷設されるので、この台座１が敷設時のガイドの役割を果たし、そのようなずれを生じるにくくすることができる。
【００７５】
ここで、図５の形態の屋根材１０が縦方向及び横方向に順次敷設された場合における縦横に隣接する４枚の屋根材１０に着目すると、図７に示すように、屋根材１０が４重になって重ね合わされる部分（以下、４重部Ｆという）が存在する。尚、図７では、４重部Ｆを斜線部及び斜線で囲まれる領域を示している。
【００７６】
図７では、４重部Ｆにおいて、最も下側（屋根下地側）に位置している屋根材１０が屋根材Ａ１であり、この上に屋根材Ａ２、Ａ３、Ａ４がこの順で縦横にずらされつつ重なっている。尚、凸条部１１や屋根下地３０などは省略して示している。そして、凸条部１１の幅長さＬがすべて同じ長さで形成されていた屋根材１０では、この４重部Ｆの重ね合わせには大きなストレスをかけなければならなかったが、図５の形態の屋根材１０では、４重部Ｆの部分でも大きなストレスをかけることなく、容易に重ね合わせを行うことができる。これは、下側の凸条部１１の幅長さＬよりも長い幅長さＬを有する凸条部１１が上側に位置するようになるので、過度の力を加えなくても、凸条部１１どうしが嵌合されやすいためである。そのため、屋根材１０をスムーズに敷設することができ、その上、４重部Ｆでの屋根材１０の浮き上がりの発生や、不陸の発生を抑えることもできる。凸条部１１の幅長さＬがすべて同じ長さのものの場合、２重の重ね合わせまでであれば、ストレスをかければ浮き上がりを防げることがあったものの、４重部Ｆでは不陸の発生等が起こり易いものであるのに対し、図５の形態の屋根材１０では屋根の全体にわたって不陸の発生等が起こりにくくすることができ、また、隣接する屋根材１０どうしの密着性も高くすることができる。そのため、このような屋根材１０を用いて形成させた屋根構造であれば、屋根付設物２０が設置された場合に、外力が加わったとしても振動の発生を大きく抑制することが可能であり、屋根付設物２０の設置の状態がより安定となる。そして、屋根付設物２０の振動が少ないことで、家屋への振動による騒音の影響も低減できる。その上、屋根の防水性の低下や意匠性の低下も防ぐことができるものとなる。
【００７７】
さらに、図５の形態の屋根材１０では、横方向で隣接する屋根材１０における横重ね代の長さＴも自在に調節することも可能である。そのため、屋根材１０を切断することなく、屋根の横方向の長さを調節することができる。具体的にいうと、図６からもわかるように、横重ね代の長さＴは、凸条部１１の幅長さＬと間隔Ｓの長さの和の分だけ（すなわち、Ｌ＋Ｓピッチで）長くしたり短くしたりすることができる。従って、図１の形態の屋根材１０を使用した場合では、一方の側端から他方の側端に向かって敷設していく際に、他方の側端にさしかかったときに、寸法調整のために屋根材１０を所定の部分で切断する場合があるが、図５の形態の屋根材１０では、屋根材１０をあえて切断する必要がない。そのため、施工性が非常に優れると共に、施工時の廃材も低減させることも可能となる。
【００７８】
そして、この屋根材１０を使用する屋根構造では上記のように横重ね代の長さＴの調節が容易であるため、屋根付設物２０の寸法に応じて屋根の横方向の寸法を調整することができ、様々なサイズの屋根付設物２０の設置に対応することが可能となる。
【符号の説明】
【００７９】
１    台座
２    支持部
３    台部
５    連結具
１０  屋根材
１１  凸条部
２０  屋根付設物
２５  固定具
３０  屋根下地
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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