(57)【要約】【課題】雄部材と、これに結合する雌部材とを備えたバックルにおいて、雄部材における一対の脚部の拡開の範囲を適切に制限して、連結部および脚部の破損を防止する【解決手段】バックル１の雄部材２が、基部１１と、雌部材３と係合可能な一対の脚部１２，１２と、基部から離間された位置において一対の脚部を連結すると共に、基部側に凸状をなす湾曲部分１３ｃを有する連結部１３と、一対の脚部の間で基部から雌部材との結合方向に突出すると共に、湾曲部分の少なくとも一部を間において対峙する一対の突出部１４，１４とを備え、一対の脚部は、それらの自由端側が拡開するように弾性変形可能であり、連結部は、脚部の拡開の際に、湾曲部分の弾性変形によって伸長可能であり、一対の突出部は、連結部が伸長する際に湾曲部分にそれぞれ係合して当該連結部の伸長を規制する構成とする。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
雄部材と、これに結合する雌部材とを備えたバックルであって、
前記雄部材は、
基部と、
前記基部から前記雌部材との結合方向に突出し、前記雌部材と係合可能な一対の脚部と、
前記基部から離間された位置において前記一対の脚部を連結すると共に、前記基部側に凸状をなす湾曲部分を有する連結部と、
前記一対の脚部の間で前記基部から前記雌部材との結合方向に突出すると共に、前記湾曲部分の少なくとも一部を間において対峙する一対の突出部と
を備え、
前記一対の脚部は、それらの自由端側が拡開するように弾性変形可能であり、
前記連結部は、前記脚部の拡開の際に、前記湾曲部分の弾性変形によって伸長可能であり、
前記一対の突出部は、前記連結部が伸長する際に前記湾曲部分にそれぞれ係合して当該連結部の伸長を規制することを特徴とするバックル。
【請求項２】
前記一対の突出部は、前記湾曲部分にそれぞれ係合した状態で、前記一対の脚部の拡開方向に弾性変形可能であることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【請求項３】
前記一対の突出部には、第１の係合爪がそれぞれ設けられ、
前記湾曲部分には、前記第１の係合爪とそれぞれ係合可能な一対の第２の係合爪が設けられたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載のバックル。
【請求項４】
前記第１の係合爪の各々は、前記雌部材との結合方向に沿った前記雄部材の中心軸線に対して線対称となるように設けられ、
前記第２の係合爪の各々は、前記結合方向に沿った前記雌部材の中心軸線に対して線対称となるように設けられたことを特徴とする請求項３に記載のバックル。
【請求項５】
前記雌部材は、前記雄部材との結合の際に、前記一対の脚部の移動をガイドするガイド壁を備え、
前記一対の突出部は、前記結合の完了時に、前記ガイド壁と当接状態となることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれかに記載のバックル。
【請求項６】
前記雄部材には、紐状部材を取付可能であり、
前記基部には、前記雌部材との結合方向に交差する方向に延在し、且つ前記紐状部材を挿通可能な貫通孔が形成され、
前記雄部材と前記雌部材との結合状態において、前記貫通孔の一部が当該雌部材内に収容されることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれかに記載のバックル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雄部材と、これに結合する雌部材とを備えたバックルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、雄部材に設けられた一対の脚部が雌部材に挿入された状態で係止されることにより、両部材が結合状態となるバックルが普及している。この種のバックルでは、雄部材の一対の脚部は、紐状部材を取付可能な基部から雌部材との結合方向に突設されるのが一般的である。しかし、このような構成の脚部は、非結合時に周囲の物体に引っ掛ったり、雌部材に適切に挿入されない状態で結合方向に無理に押し込まれたりすると、自由端側が外側に拡開されて破損するおそれがある。
【０００３】
そこで、そのような脚部の破損を防止するために、例えば、雄部材において、一対の脚部を連結すると共に、中間部が基部側へ最も接近するように湾曲状に形成された連結部と、この連結部の中間部と両脚部との間において、雄部材の結合方向に延設された一対の突出部とを備えたバックルが存在する（特許文献１参照）。この従来のバックルによれば、一対の脚部の間から一対の突出部を延出させることにより、連結部の中間部と両脚部との間のスペースを狭くして、周囲の物体などを引っ掛ける可能性を低減でき、また、結合状態において、雄部材と雌部材との間に捻り力が作用した場合でも、突出部が雌部材に当接して脚部への負荷を軽減できるという利点もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２００９／０９３３１３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載のバックルでは、連結部の弾性力のみによって脚部の拡開を抑制する構成であるため、脚部が過度に拡開されることにより、連結部や脚部に大きな負荷がかかって連結部や脚部が破損してしまうという問題があった。その一方で、連結部１３の剛性を高めるなどして脚部の拡開を抑制することも考えられるが、その場合には、通常の結合または結合解除動作における脚部の弾性変形が妨げられるという問題が生じる。
【０００６】
本発明は、このような従来技術の課題を鑑みて案出されたものであり、雄部材における一対の脚部の拡開の範囲を適切に制限して、連結部および脚部の破損を防止することを可能としたバックルを提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するためになされた本発明の第１の側面では、雄部材（２）と、これに結合する雌部材（３）とを備えたバックル（１）であって、前記雄部材は、基部（１１）と、前記基部から前記雌部材との結合方向に突出し、前記雌部材と係合可能な一対の脚部（１２，１２）と、前記基部から離間された位置において前記一対の脚部を連結すると共に、前記基部側に凸状をなす湾曲部分（１３ｃ）を有する連結部（１３）と、前記一対の脚部の間で前記基部から前記雌部材との結合方向に突出すると共に、前記湾曲部分の少なくとも一部を間において対峙する一対の突出部（１４，１４）とを備え、前記一対の脚部は、それらの自由端側が拡開するように弾性変形可能であり、前記連結部は、前記脚部の拡開の際に、前記湾曲部分の弾性変形によって伸長可能であり、前記一対の突出部は、前記連結部が伸長する際に前記湾曲部分にそれぞれ係合して当該連結部の伸長を規制する構成とする。
【０００８】
また、本発明の第２の側面として、前記第１の側面に関し、前記一対の突出部は、前記湾曲部分にそれぞれ係合した状態で、前記一対の脚部の拡開方向に弾性変形可能である構成とする。
【０００９】
また、本発明の第３の側面として、前記第１または第２の側面に関し、前記一対の突出部には、第１の係合爪（５１，５１）がそれぞれ設けられ、前記湾曲部分には、前記第１の係合爪とそれぞれ係合可能な一対の第２の係合爪（４１，４１）が設けられた構成とする。
【００１０】
また、本発明の第４の側面として、前記第３の側面に関し、前記第１の係合爪の各々は、前記雌部材との結合方向に沿った前記雄部材の中心軸線（Ｃ１）に対して線対称となるように設けられ、前記第２の係合爪の各々は、前記結合方向に沿った前記雌部材の中心軸線（Ｃ２）に対して線対称となるように設けられた構成とする。
【００１１】
また、本発明の第５の側面として、前記第１から第４の側面のいずれかに関し、前記雌部材は、前記雄部材との結合の際に、前記一対の脚部の移動をガイドするガイド壁（７５，７６）を備え、前記一対の突出部は、前記結合の完了時に、前記ガイド壁と当接状態となる構成とする。
【００１２】
また、本発明の第６の側面として、前記第１から第５の側面のいずれかに関し、前記雄部材には、紐状部材（Ａ１）を取付可能であり、前記基部には、前記雌部材との結合方向に交差する方向に延在し、且つ前記紐状部材を通すことが可能な貫通孔（２１）が形成され、前記雄部材と前記雌部材との結合状態において、前記貫通孔の一部が当該雌部材内に収容される構成とする。
【発明の効果】
【００１３】
上記本発明の第１の側面によれば、雄部材の一対の脚部が拡開する際に、連結部の伸長（すなわち、湾曲部分の弾性変形）を一対の突出部によって規制する構成としたため、雄部材における一対の脚部の拡開の範囲を適切に制限して、連結部および脚部の破損を防止できる。
また、上記本発明の第２の側面によれば、脚部の拡開方向に弾性変形可能な一対の突出部によって連結部の伸長を穏やかに規制することが可能となり、脚部の拡開時に連結部に対して局部的な負荷がかかることを抑制することができる。
また、上記本発明の第３の側面によれば、雄部材の一対の脚部が拡開する際に、一対の突出部を湾曲部分に対して簡易な構成により係合させることができる。
また、上記本発明の第４の側面によれば、雄部材の一対の脚部が拡開する際に、一対の突出部を湾曲部分に対してより確実に係合させることができる。
また、上記本発明の第５の側面によれば、バックルの結合状態において、一対の突出部がガイド壁と当接状態となることにより、雄部材と雌部材とのガタツキを防止することができる。
また、上記本発明の第６の側面によれば、バックルの結合状態におけるサイズの増大を抑制しつつ、非結合状態の雄部材において紐状部材を貫通孔に容易に通すことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係るバックル１の結合状態を示す斜視図である。
【図２】実施形態に係る雄部材２の平面図である。
【図３】実施形態に係る雄部材２の側面図である。
【図４】図２中のIV−IV線断面図である。
【図５】実施形態に係る雌部材３の平面図である。
【図６】実施形態に係る雌部材３の側面図である。
【図７】実施形態に係る雌部材３の正面図である。
【図８】図５中のVIII−VIII線断面図である。
【図９】図６中のIX−IX線断面図である。
【図１０】実施形態に係る雄部材２の脚部の拡開動作を示す説明図である。
【図１１】実施形態に係る雄部材２と雌部材３の結合動作を示す説明図である。
【図１２】実施形態に係る雄部材２と雌部材３の結合状態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。説明にあたり、バックル１を構成する雄部材２および雌部材３の方向については、それぞれ各図に示す配置にしたがって上下、前後および左右を定めるものとする。
【００１６】
図１に示すように、バックル１は、雄部材２と、これに結合する雌部材３とを備え、これら両部材２，３に取り付けられた紐状部材Ａ１，Ａ２の連結に供されるものである。雄部材２および雌部材３は、ぞれぞれ合成樹脂によって一体成形される。
【００１７】
図２〜図４に示すように、雄部材２は、紐状部材を取付可能な基部１１と、この基部１１から前方（雌部材３との結合方向）に突出する一対の脚部１２，１２と、基部１１から前方に離間された位置において脚部１２，１２を連結する連結部１３と、一対の脚部１２，１２の間において基部１１から前方に突出する一対の突出部１４，１４とを有する。雄部材２の各部の形状は、平面視において、前後方向に沿った中心軸線Ｃ１（図２参照）に対して線対称（左右対称）となっている。
【００１８】
基部１１は、平面視において中央に貫通孔２１が形成された略矩形状の枠体２２と、貫通孔２１を左右に横切るように枠体２２の左右に架け渡された取付用バー２３とを有している。図４に示すように、取付用バー２３には紐状部材Ａ１の端部が巻掛けられる。紐状部材Ａ１は、その固定端側Ａ１ａが後方に引っ張られることで、その内側の自由端Ａ１ｂ側が折り曲げられた状態で舌片状部２４の後端縁２４ａに対して押し付けられ、これにより、舌片状部２４や取付用バー２３との間の摩擦力によって強固に固定される。
【００１９】
脚部１２，１２は、図２に示すように、基部１１の前壁１１ａの左右両側から前方に略直線状に突出する弾性片部３１と、この弾性片部３１の前端に連なり、先端（自由端）１２ａに向けて内側に湾曲しながら前方に延出する係合片部３２とを有している。弾性片部３１は、左右方向（雌部材３との結合方向に対して交差する方向）への弾性変形が容易なように、平面視において係合片部３２よりも小さい幅で設けられている。この弾性片部３１の弾性変形により、脚部１２，１２は、先端１２ａを互いに接近または離間させるように変位することが可能である。弾性片部３１と係合片部３２との境界では、係合片部３２が外方に拡幅されて係合段部３３が形成されている。さらに、脚部１２，１２の先端１２ａには、上下方向に突出するガイド突部３４が設けられている。
【００２０】
連結部１３は、脚部１２，１２の突出方向における中間位置において左右方向に延在する。連結部１３は、脚部１２，１２の内側にそれぞれ接続される略直線状の両端部１３ａ，１３ａと、これら左右の両端部１３ａ，１３ａを結ぶように左右方向の中央に配置されると共に、後方（基部１１側）に凸状をなす湾曲部（湾曲部分）１３ｃとを有している。湾曲部１３ｃは、略Ｕ字状を呈しており、円弧状をなす後端側には、外側斜め前方に突出する係合爪（第２の係合爪）４１，４１がそれぞれ設けられている。
【００２１】
突出部１４，１４は、基部１１の前壁１１ａから延出し、その先端１４ａに向けてそれぞれ内側に湾曲する形状をなす。突出部１４，１４は、平面視において、前壁１１ａ、脚部１２，１２および連結部１３に囲まれたスペースに配置され、湾曲部１３ｃを間に挟み込むように対峙している。突出部１４，１４の先端１４ａには、内側斜め後方に突出する係合爪（第１の係合爪）５１，５１がそれぞれ設けられている。
【００２２】
図５〜図９に示すように、雌部材３は、略箱状を呈しており、上壁６１と、これに対向する下壁６２と、これら上壁６１および下壁６２の左右縁部を接続する左右の側壁６３，６３とを備え、これらの壁６１〜６３によって雄部材２が挿入される内部スペースが画成されている。雌部材３の各部の形状は、平面視において、前後方向に沿った中心軸線Ｃ２（図５参照）に対して線対称（左右対称）となっている。
【００２３】
図７に示すように、雌部材３の後面側には雄部材２の脚部１２，１２等が挿入される挿入口７１が設けられており、この挿入口７１は内部スペースを介して前面側の前部開口７２（図８参照）に連通する。また、図５および図８に示すように、左右の側壁６３，６３の前端部には、取付用バー７３が左右に架け渡されており、この取付用バー７３には紐状部材Ａ２の端部が巻掛けられる。さらに、図６および図９に示すように、前後方向における側壁６３，６３の中央には、雄部材２との結合時に、その脚部１２，１２の係合片部３２が外方に突出する側部開口７４がそれぞれ設けられている。
【００２４】
図７および図８に示すように、上壁６１の内面には、雄部材２の脚部１２，１２の移動をガイドする左右一対のガイド壁７５，７５が下方に突設されている。ガイド壁７５，７５は、上壁６１の左右の所定領域の厚みを増大することにより生じた段部として形成されている。図９に示すように、ガイド壁７５，７５の後端は、側壁６３，６３の後端部の内面に接続される一方、ガイド壁７５，７５の中間部は、平面視において、前方（すなわち、雄部材２の挿入方向）に向かうに従って間隔が狭くなるように内側に傾斜している。また、ガイド壁７５，７５の前端は、互いに所定の間隔をもって対峙するように配置されている。同様に、下壁６２の内面には、上壁６１のガイド壁７５，７５と上下に対応する位置に左右一対のガイド壁７６，７６が上方に突設されている。
【００２５】
また、下壁６２の左右方向中央には、上壁６１に向けて垂直に延びる縦壁７７が設けられている。縦壁７７は、前後方向において、雌部材３の中央付近から上壁６１の前縁付近まで延在する。このような縦壁７７により、扁平な雌部材３に対して上下方向に圧潰するような力が作用しても、上壁６１と下壁６２との間隔を維持して雌部材３の破損を防止することができる。なお、縦壁７７の上縁７７ａの位置は、ガイド壁７６，７６の下縁７６ａの位置と略一致する。
【００２６】
次に、雄部材２の脚部１２，１２の拡開動作について説明する。図１０に示すように、非結合状態において、雄部材２の脚部１２，１２の少なくとも一方に不意に外力が作用すると、雄部材２の脚部１２，１２が外側に拡開される場合がある。このような場合、連結部１３は、脚部１２，１２が拡開するに連れて左右方向に伸長する。より詳細には、連結部１３の両端部１３ａ，１３ａは脚部１２，１２によって左方または右方に引っ張られ、湾曲部１３ｃがＵ字状の両端を開くように弾性変形する。これにより、湾曲部１３ｃに設けられた係合爪４１，４１は、初期位置から外側斜め前方に変位して突出部１４，１４の係合爪５１，５１とそれぞれ係合する。これらの係合により、連結部１３の左右方向の伸長が規制される。その結果、脚部１２，１２の拡開の範囲が適切に制限され、連結部１３および脚部１２，１２の破損を防止することができる。
【００２７】
この場合、係合爪５１，５１は、連結部１３の係合爪４１，４１の係合爪４１，４１よりも外側かつ前方に位置する構成としたため、雄部材２の脚部１２，１２が拡開する際に、係合爪５１，５１と係合爪４１，４１とを確実に係合させることができる。
【００２８】
ここで、突出部１４，１４は、その係合爪５１，５１が湾曲部１３ｃの係合爪４１，４１にそれぞれ係合した状態で、左右方向（脚部１２，１２の拡開方向）にそれぞれ弾性変形可能な構成とすることができる。これにより、突出部１４，１４によって連結部１３の伸長を穏やかに規制することができ、連結部１３に対して局部的な負荷がかかることを抑制することができる。
【００２９】
なお、上記動作とは逆に、雄部材２の脚部１２，１２を閉じる方向に外力が作用した場合（例えば、バックル１の結合解除時に、側部開口７４から突出する係合片部３２を使用者が指で内側に押し込んだ場合）、連結部１３は、脚部１２，１２が閉じる（互いの先端１２ａを接近させる）に連れて収縮する。より詳細には、連結部１３の両端部１３ａ，１３ａは脚部１２，１２によって内側に押し込まれ、湾曲部１３ｃがＵ字状の両端を接近させるように弾性変形する。これにより、湾曲部１３ｃの後縁側は前方（基部１１側）に変位すると共に、係合爪４１，４１が内側斜め前方に変位するが、これらの変位は突出部１４，１４の間のスペースで行われるため、連結部１３の動作が突出部１４，１４によって阻害されることはない。
【００３０】
次に、雄部材２と雌部材３との結合動作について説明する。バックル１では、雄部材２の脚部１２，１２を雌部材３の挿入口７１から挿入することにより、図１１及び図１２に示すような結合状態となる。雄部材２を雌部材３に挿入する際には、まず、脚部１２，１２におけるガイド突部３４が雌部材３の挿入口７１付近のガイド壁７６，７６（上壁６１のガイド壁７５，７５も同様）に当接する。その後、徐々に間隔が狭くなるガイド壁７６，７６によってガイド突部３４が内側に押圧されるため、脚部１２，１２は内側に弾性変形しながら結合方向に移動する。最終的に、ガイド突部３４がガイド壁７６，７６の後端を超えて結合方向に移動すると、ガイド壁７６，７６の押圧が解除され、これにより脚部１２，１２が元の状態に復元して結合が完了する。このとき、脚部１２，１２の係合片部３２は、雌部材３の側部開口７４から外方に突出し、係合段部３３が側部開口７４の前縁７４ａによって係止される。
【００３１】
また、雄部材２を雌部材３に挿入する際には、突出部１４，１４は、ガイド突部３４と同様にガイド壁７６，７６によってガイドされ、結合完了時において、ガイド壁７６，７６の内面に当接した状態となる。このとき、突出部１４，１４は、その先端１４ａを接近させるように内側に向けて僅かに弾性変形した状態となる。このような構成により、バックル１の結合状態における雄部材２と雌部材３とのガタツキを防止することができる。なお、突出部１４，１４の弾性変形の復元力は、雄部材２と雌部材３とを分離する方向に作用する。したがって、バックル１の結合を解除する際に、突出部１４，１４の復元力により雄部材２を雌部材３容易に取り外すことができるという利点がある。
【００３２】
なお、図４に示したように、連結部１３の両端部１３ａ，１３ａにおける上下幅は、湾曲部１３ｃ（前側）の上下幅に比べて縮幅され、ガイド壁７５，７５の下縁７５ａとガイド壁７６，７６の上縁７６ａとの間隔よりも小さくなっている。したがって、結合状態のバックル１において、連結部１３はガイド壁７６，７６と係合しない。一方、突出部１４，１４では、図３に示したように、先端１４ａが連結部１３の両端部１３ａ，１３ａの上下幅と同一に設定されているが、この先端１４ａ以外の部分の上下幅はガイド壁７５，７５の上縁７５ａとガイド壁７６，７６の下縁７６ａとの間隔よりも大きく設定されている。これにより、突出部１４，１４はガイド壁７５，７５およびガイド壁７６，７６に係合可能となっている。
【００３３】
ここで、連結部１３の少なくとも一部（ここでは、湾曲部１３ｃ（前側））における上下幅と、突出部１４，１４の少なくとも一部（ここでは、先端１４ａ以外の部分）の上下幅とは、結合および結合解除動作を妨げない程度に雌部材３の上壁６１と下壁６２との間隔と略等しい大きさに設定することができる。このような構成により、バックル１の結合状態では、雌部材３に対して上下方向に圧潰するような力が作用しても、上述の縦壁７７と同様に雌部材３の破損を防止することができる。この場合、湾曲部１３ｃの内側に位置する雌部材３の縦壁と相俟って雌部材３の破損を防止する効果が高まるという利点もある。
【００３４】
また、バックル１では、雄部材２と雌部材３の結合時には、図１１及び図１２に示すように、雄部材２において貫通孔２１が形成された基部１１の一部（前側）が雌部材３に収容された状態となる。つまり、雄部材２では、貫通孔２１の一部をなす前側開口２１ａの前後方向幅（基部１１の前壁１１ａと取付用バー２３の間の間隙Ｗ１）が必要な大きさに確保される一方、雌部材３との結合時には、前側開口２１ａの雌部材３側が雌部材３内に挿入されることにより実質的に縮小された前後方向幅（雌部材３の前端と取付用バー２３の間の間隙Ｗ２）を有することとなる。
【００３５】
このような構成により、バックル１では、例えば、雄部材２に取り付けられる紐状部材Ａ１（図４参照）の自由端Ａ１ｂが複数回折り畳まれて、端部の厚みが他の部位よりも大きい場合でも、非結合状態の雄部材２において紐状部材Ａ１を容易に取付可能（すなわち、貫通孔２１に対して紐状部材Ａ１を容易に挿通可能）でありながら、雄部材２と雌部材３との結合方向におけるサイズの増大を抑制することができる。
【００３６】
なお、基部１１に設けられる貫通孔２１は、少なくとも雌部材３との結合方向に交差する方向に延在し、且つ紐状部材Ａ１の取付に供される（紐状部材をＡ１を通すことが可能である）ものであればよく、その構成（開口形状や取付用バー２３の配置等）は種々の変更が可能である。また、このような雄部材２の基部１１における貫通孔２１の一部が雌部材３に収容される構成は、上述の雄部材２における突出部等の他の構成要素が変更（省略や形状・配置の変更等）された場合にも適宜採用可能である。
【００３７】
本発明を特定の実施形態に基づいて説明したが、これらの実施形態はあくまでも例示であって、本発明は実施形態によって限定されるものではない。例えば、一対の突出部と連結部の湾曲部位とを係合させるための各々に設けられた係合爪は、厳密に爪状の部位に限定されず、例えば、同様に機能する段部、開口縁部および切欠き縁部等でもよい。また、雄部材の脚部を連結する連結部の形状は種々の変更が可能であり、例えば、湾曲部分を複数設けた構成も可能である。さらに、バックルの結合対象は、ベルト、ケーブル、紐その他の紐状部材に限定されず雄部材または雌部材の一方が他の器具等に固定された構成も可能である。なお、上記実施形態に示した本発明に係るバックルの各構成要素は、必ずしも全てが必須ではなく、少なくとも本発明の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜取捨選択することが可能である。
【符号の説明】
【００３８】
１  バックル
２  雄部材
３  雌部材
１１  基部
１２  脚部
１３  連結部
１３ｃ  湾曲部（湾曲部分）
１４  突出部
４１  係合爪（第２の係合爪）
５１  係合爪（第１の係合爪）
７５  ガイド壁
Ａ１  紐状部材
Ｃ１  中心軸線（雄部材）
Ｃ２  中心軸線（雌部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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