(57)【要約】      （修正有）【課題】単体の状態から連設状態に簡易かつ適切にレイアウト変更でき、再度の分離にも便ならしめたテーブルを提供する。【解決手段】天板３と、この天板３の隅部に取り付けられ隅部から天板３の内側に向かって広がる脚ベース１と、この脚ベース１に下向きに延出させて取り付けられる棒状の脚２と、この脚２の下端に取り付けられるキャスタ２１とを具備し、このキャスタ２１を、操作部に加えられる操作によって下方に向けて接地部材が突出し、逆方向の操作によって接地部材が没入するように構成した。【選択図】図３
2013144067.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板と、この天板の隅部に取り付けられ当該隅部から天板の内側に向かって広がる脚ベースと、この脚ベースに下向きに延出させて取り付けられる棒状の脚と、この脚の下端に取り付けられるキャスタとを具備し、このキャスタは、操作部に加えられる操作によって下方に向けて接地部材が突出し、逆方向の操作によって接地部材が没入するように構成されていることを特徴とするテーブル。
【請求項２】
キャスタは、脚の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚の中心回りに首振り自在なものであり、接地部材は、キャスタの走行方向と直交する方向から見た側面視において車輪が接地している位置と略同じ位置に中心が接地するように構成されている請求項１記載のテーブル。
【請求項３】
キャスタは、脚の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚の中心回りに首振り自在なものであり、接地部材は、脚のほぼ真下に中心が接地するように構成されている請求項１記載のテーブル。
【請求項４】
接地部材は一対の車輪の間に突没可能に設けられ、接地幅はキャスタの直径よりも小さく設定されている請求項１〜３の何れかに記載のテーブル。
【請求項５】
接地部材の下端は床に面で接触するように構成される請求項１〜４の何れかに記載のテーブル。
【請求項６】
接地部材の下端は、キャスタがロック状態で接地する場合に比して床との摩擦抵抗を高める形状もしくは材質を備えている請求項１〜５の何れかに記載のテーブル。
【請求項７】
脚は天板の四隅に脚ベースを介して４本配置され、このうちの所要箇所において隣接する２本の脚の上端部間を脚ベースを介して架材によって連結している請求項１〜６の何れかに記載のテーブル。
【請求項８】
２本の脚の上端部間を脚ベースを介して架材によって連結することにより構成される門型の脚体を、天板の対向縁部を支持する位置に対をなして配置し、これらの脚体の間をさらに架材によって連結している請求項７記載のテーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単体の状態から連設状態に簡易かつ適切にレイアウト変更でき、再度の分離にも便ならしめたテーブルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、複数のテーブルを連結して大型テーブルを構成することが一般に行われている。このような場合、特許文献１に示されるように連結側端部に位置する脚を共通の中間脚としてこれにビームを追加しつつ天板を増連したり、特許文献２に示されるように天板同士を連結具によって連結しその際に中間に脚が位置しないようにして下肢空間の連続性を確保したり、特許文献３に示されるように配線ダクトを主体としこの配線ダクトの周りに天板を組み付けていくといったことが行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２７９２１２号公報
【特許文献２】特許第０４２０４８１９号公報
【特許文献３】特開２０１０−１１０４７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかして、これらの従来例に見られるように、集合させることによって大型テーブルを構成するような個々のテーブルは、安定設置を優先して、下端にアジャスタが取り付けられているのが通例である。
【０００５】
しかしながら、近時のレイアウトの多様性から、長期間の安定設置よりも、ある程度の安定設置性と、移動による配置替え、増連、分離といった流動性とを兼ね備えたテーブルシステムに対する要請があるのも事実である。
【０００６】
このような場合に、脚の下端にキャスタを取り付けてテーブルを移動可能とすることが考えられるが、そのためにはテーブルは極力簡素かつ軽量に構成されることが望ましい。また、上記特許文献のようなビーム、連結部材、配線ダクト等で天板同士、テーブル同士を連結するのには手間とコストが掛かるため、所定の移動先でキャスタを固定可能とすることが望ましいが、単にキャスタの車輪にロックを掛けるだけでは、テーブルを軽量化した場合に横滑りが生じ易く、隣接する天板間に隙間が生じるなどの不具合が発生することが予想される。また、たとえキャスタの横滑りを防止できたとしても、テーブル全体が軽量化されることで天板への脚の取付強度が低下すると、脚がぐらつくことでやはり隣接する天板間に隙間が生じる要因となり得る。
【０００７】
本発明は、このような点に鑑み、簡易な構成でありながら、単体のテーブルを簡単且つ適切に増連することができ、天板間にも隙間が生じにくい構造であり、テーブル同士の分離にも便ならしめた新たな機能のテーブルを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、かかる目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。
【０００９】
すなわち、本発明のテーブルは、天板と、この天板の隅部に取り付けられ当該隅部から天板の内側に向かって広がる脚ベースと、この脚ベースに下向きに延出させて取り付けられる棒状の脚と、この脚の下端に取り付けられるキャスタとを具備し、このキャスタは、操作部に加えられる操作によって下方に向けて接地部材が突出し、逆方向の操作によって接地部材が没入するように構成されていることを特徴とする。
【００１０】
このように構成される本発明のテーブルは、キャスタ接地時に床上を自由に移動させることができ、所定移動先で操作部を操作すれば接地部材が下方に向けて突出、接地することでキャスタの移動機能が規制される。この場合、キャスタ自体にロックを掛けるのではなく、接地部材を接地させることでキャスタの機能を規制するため、接地面積の増大が図れ、安定的に設置することができる。したがって、テーブル同士を突き合わせた位置で、テーブル同士を連結部材や配線ダクトで連結せずとも、接地位置の位置ずれによって天板間に隙間が生じること等を有効に防止することができる。さらには、操作部を逆方向に操作すれば、再びキャスタによってテーブルが移動自在となる。以上により、単体のテーブルから即座に増連、再び分離が可能であり、レイアウト自由度を飛躍的に高めることができる。
【００１１】
その際、このキャスタは接地部材を突出させることによって接地状態を安定化するものであるため、接地面の形状や大きさ、テーブルが軽量化されていても、素材等を通じて有効な静止摩擦力を付与することができる。
【００１２】
特に、脚を天板に取り付けるための脚ベースが天板の内側に向かって広がっているため、天板への脚ベースの取付状態が安定し、ひいては脚の取付強度を高めることができるほか、脚を極力天板のコーナー部に近づけることで、脚間の接地距離を大きくとり、接地状態の安定性を高めることができる。
【００１３】
キャスタは、脚の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚の中心回りに首振り自在なものである場合において、キャスタによる接地状態から接地部材による接地状態に切り替える際にキャスタにより調整した接地状態がずれることを有効に防止するためには、接地部材は、キャスタの走行方向と直交する方向から見た側面視において車輪が接地している位置と略同じ位置に中心が接地するように構成されていることが好ましい。
【００１４】
或いは、キャスタは、脚の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚の中心回りに首振り自在なものである場合において、キャスタによる接地状態から接地部材による接地状態に切り替える際に最適な安定設置状態を得るためには、接地部材は、脚のほぼ真下に中心が接地するように構成されていることも好ましい。
【００１５】
接地部材を適切に組み込んで有効に機能させるためには、当該接地部材は一対の車輪の間に突没可能に設けられ、接地幅はキャスタの直径よりも小さく設定されていることが望ましい。
【００１６】
接地部材の好ましい実施の態様としては、下端が床に面で接触するように構成されているものや、キャスタがロック状態で接地する場合に比して床との摩擦抵抗を高める形状もしくは材質を下端に備えているものが挙げられる。
【００１７】
接地部材の適切な接地状態と相まって、連設時に天板間に隙間が生じる不具合等を有効に防止するためには、脚は天板の四隅に脚ベースを介して４本配置され、このうちの所要箇所において隣接する２本の脚の上端部間を脚ベースを介して架材によって連結しているものや、さらには、２本の脚の上端部間を脚ベースを介して架材によって連結することにより構成される門型の脚体を、天板の対向縁部を支持する位置に対をなして配置し、これらの脚体の間をさらに架材によって連結しているものが好適である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は、以上説明した構成であるから、簡易に構成しても、単体のテーブルを簡単且つ適切に増連することができ、特段連結部材によってテーブル同士を連結せずとも天板間に隙間が生じにくい構造にすることができ、テーブル同士の分離も簡易に行い得るようにしたテーブルを提供することができ、もって、安定設置性と、移動による配置替え、増連、分離といった流動性とを兼ね備えたオフィスの構築に好適に利用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係るテーブルシステムに使用される標準テーブルの斜視図。
【図２】同標準テーブルを、これを組み合わせたテーブルとともに示す斜視図。
【図３】図１の標準テーブルの構造を模式的に示す斜視図。
【図４】同標準テーブルを構成する脚ベースの斜視図。
【図５】同脚ベースに脚を取り付けた状態を示す斜視図。
【図６】同標準テーブルを構成する天板の裏面図。
【図７】同天板の裏面に脚ベースおよび架材を取り付けた状態を示す裏面図。
【図８】図３に示す構造に架材を取り付けた構造を模式的に示す斜視図。
【図９】図３に示す構造に一部の架材を取り付けた構造を模式的に示す斜視図。
【図１０】同標準テーブルに適用される目隠しカバーおよび配線カバーを示す説明図。
【図１１】同配線カバーの構造および作用を示す説明図。
【図１２】同テーブルシステムに用いられる主配線受けおよび拡張配線受けを示す斜視図。
【図１３】同主配線受けおよび拡張配線受けの取付の態様を配線ダクトの取付の態様とともに示す斜視図。
【図１４】同標準テーブルに予定される使用領域と拡張配線受けとの関係を示す模式的な平面図。
【図１５】同標準テーブル間を配線ダクトで接続した状態を示す模式的な底面図。
【図１６】同標準テーブルを脚体の一部を付け替えて連設した状態を示す模式的な底面図。
【図１７】図１６における架材間の連結構造を示す部分拡大図。
【図１８】同テーブルシステムのレイアウトパターン例を示す説明図。
【図１９】同テーブルシステムを構成する小テーブルの説明図。
【図２０】上記標準テーブルの脚ベースの活用の一態様を示す模式的な底面図。
【図２１】同標準テーブルにデスクトップパネルを取り付ける構造を示す部分断面図。
【図２２】本発明の変形例を示す部分斜視図。
【図２３】脚を支持するキャスタの構造を示す模式的な断面図。
【図２４】同キャスタの機能を示す模式的な説明図。
【図２５】同キャスタを適用したテーブルの取扱いを説明するための斜視図。
【図２６】本発明の変形例を示す図２３に対応した図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００２１】
この実施形態のテーブルシステムは、図１に示す標準テーブル（単位テーブル）Ａを図１や図２（ａ）に示すように単体で用いるほか、所要個数、所要方向に連結もしくは仮連結することによって、図２（ｂ）に示すように対面着座可能な島型配置構造のテーブルＢにしたり、連結時にさらに連結方向の中央に位置する脚２を天板３の内奥に退避させて図２（ｃ）に示すようにワゴンＷＧ等を自由に配置できるように連結方向に沿って下肢空間を開放したいわゆるワゴンフリータイプの大型テーブルＣにするなどの機能を付与し、これにより様々な態様のレイアウトを実現するようにしたものである。
【００２２】
この標準テーブルＡは、図３に示すように脚ベース１に脚２を取り付け、その脚ベース１を天板３に取り付けて、天板３の四隅近傍の下面を脚ベース２を介して４本の脚２に支持させたものである。
【００２３】
脚ベース１は、図４及び図５に示すように、基端１ａに対して延出端１ｂ側を幅広としたもので、例えばアルミダイキャストで一体に作られている。この脚ベース１は、脚２が取り付けられる基端１ａからテーパ状に拡開する方向に延びる一対の第１立壁１１と、これらの第１立壁１１に続いて逆テーパ状に縮閉する方向に延びる一対の第２立壁１２とを具備し、第２立壁１２よりも第１立壁１１の方を長くし、さらに第２立壁１２の端部間に第３立壁１３を配置したもので、これらの立壁１１、１２、１３が全体として閉じた周壁１ｘを形成している。周壁１ｘは菱形を変形させた五角形状をなしている。そして、これらの立壁１ｘの下端を同形状の底壁１４で連結し、内側に上方に開放された扁平な空間を有する舟形構造としている。第１立壁１１、１１が集合する基端１ａ近傍は底壁１４が上方に盛り上がった状態の厚肉とされ、下面に脚取付部１５を形成している。この脚取付部１５は、断面長円状の取付孔２１を有する脚２を嵌合させるための当該取付孔２１に対応した形状の第１の脚嵌合部１５ａと、この第１の脚嵌合部１５ａと対になって前記脚２よりも大きい断面長円状の取付孔１２１を有する大型脚１０２を嵌合させるための断面真円状の第２の脚嵌合部１５ｂとを隣接位置に設けたもので、第２の脚嵌合部１５ｂと第１の脚嵌合部１５ａを包絡する線は前記大型脚１０２の取付孔１２１に対応している。この実施形態では、脚２の取付孔２１は長円形状をなしており、第１の脚嵌合部１５ａはこれに対応した断面長円形状、第２の脚嵌合部１５ｂは断面真円状とされている。そして、前記脚ベース１のうち少なくとも前記脚嵌合部１５ａを貫通する２箇所に、上下方向に開口する脚取付孔１５ｃが開口しており、対応する脚２，１０２の取付孔２１、１２１内にねじ孔２２，１２２を形成し、上方から脚ベース１の脚取付孔１５ｃに挿入した図示しないねじを脚２、１０２のねじ孔２２、１２２に緊締させることによって、脚２、１０２を脚ベース１に引き寄せた状態で連結するようにしている。このように、この脚ベース１は周壁１ｘの一部が一対の対向壁である第１立壁１１、第２立壁１２により構成されているが、対向壁間の距離の幅狭な部位である第１立壁１１の基端近傍と底壁１４とを接続する位置、および、対向壁間の距離が最も大きい部位である第１立壁１１と第２立壁１２との交叉部と底壁１４とを接続する位置を内側に膨出させて補強部１０を形成し、これらの補強部１０に天板取付孔１０ａを上下方向に貫通させて形成して、下方から挿通したねじｖ１によって、図３に示すようにこの脚ベース１の周壁１ｘの上面に天板３の下面を取り付け得るようにしている。
【００２４】
図４に示すように、脚ベース１の延出端側に位置する第２立壁１２の立面には、外面の一部を凹ませることによって、他の脚ベース１との間を連結する架材４を取り付けるための架材取付面１２ａが形成してある。この実施形態における一対の第２立壁１２、１２は互いに直交しており、架材取付面１２ａ、１２ａも直交していて、９０°異なる方向に延びる一対の架材４、４の端面４ａ、４ａをこれらの架材取付面１２ａ、１２ａに突き当てて係合させ、ねじｖ２で架材４を脚ベース１側に引き寄せて連結し得るようにしている。脚ベース１の厚み（高さ寸法）と架材４の厚み（高さ寸法）は略同一に設定してあり、架材４の上面も天板３を支持する高さに配置されるとともに、架材取付面１２ａ、１２ａにはねじ挿通孔１２ｂ、１２ｂを開口させ、架材４ａの内周にはねじ挿通孔４ｂを形成している。また、一対の第１立壁１１、１１の立面には透窓１１ｂ、１１ｂが開口しており、これらの透窓１１ｂとクロスする位置にある前記第２立壁１２の架材取付面１２ａのねじ挿通孔１２ｂとを結ぶ経路Ｌが、架材４を脚ベース１に引き寄せて連結するためのねじｖ２の挿抜経路とされている。透窓１１ｂが設けられた第１立壁１１の立面は、外面の一部を凹ませることによってオプション部材取付面１１ｄとされており、このオプション部材取付面１１ｄの一部にオプション部材を取り付けるためのねじ孔１１ｃが設けられている。
【００２５】
なお、脚ベース１の内部には、必要に応じて周壁１ｘの適宜部位間を連結するリブを設けておいてもよい。
【００２６】
脚２は棒状（支柱状）のもので、その下端が、図３等に示すように支軸ｍから偏位した位置に接地部２１ａを有し支軸ｍの回りに回転可能な首振り式のキャスタ２１によって移動自在に支持されている。このキャスタ２１の一部には操作部２１ｂが設けてあり、操作部２１ｂの操作により昇降してキャスタ２１の接地部２１ａと同一若しくはそれよりも下方に突出する接地部材２０が備わっている。すなわち、接地部材２０の没入位置でキャスタ２１の滑動機能を妨げず、接地部材２０の突出位置でキャスタ２１の滑動機能を停止させてその位置に脚２を安定接地させることができるものである。
【００２７】
このキャスタ２１は、図２３に示すように、中心部に軸受孔２１１ａを有するキャスタ本体２１１と、このキャスター本体２１１の軸受孔２１１ａに挿通した車軸２１２の両端部に軸着された一対の車輪２１３とを備える。キャスター本体２１１は頂部に取付軸２１４が突設され、この取付軸２１４が脚２の下端に螺合、圧入など適宜の構造によって取り付けられる。キャスタ本体２１１のうち前記軸受孔２１１ａから偏位した位置には縦孔２１５が設けてあり、この縦孔２１５に接地部材２０の支持杆２０１を挿入して、接地部材２０が一対の車輪２１３、２１３の間で取付軸２１４と平行な方向に突没可能となるように構成されている。この場合、縦孔２１５に対して支持杆２０１が回転しないように、例えば両者の断面を矩形等に形成している。縦孔２１５の内方端と接地部材２０の支持杆２０１との間には引っ張りバネ２０２が設けてあり、接地部材２０は没入方向に付勢されている。接地部材２０は下端側に支持杆２０１よりも拡開した板状の接地部２０３を有し、キャスタ本体２１１の下端面２１１ｂに当接してそれ以上の上動を規制されている。
【００２８】
また、前記車軸２１２には操作部材２００が回転可能に係合させてある。この操作部材２００は、一対の面板部２００ａ、２００ａがキャスタ本体２１１と車輪２１３との隙間に介在されて当該面板部２００ａに設けた軸孔２００ｂに車軸２１２が挿通され、面板部２００ａはキャスタ本体２１１から延出した先端部で繋がって操作部２００ｃを構成している。この操作部材２００は、接地部材２０が図２４（ａ）に示す没入位置にあるときは上方の待機位置にあり、ここから操作部２００ｃを図２４（ａ）→（ｂ）に示すように下方に押圧操作すると、面板部２００ａの縁辺が接地部２０３を押し下げながら回転し、所定回転位置で接地部２０３を突出位置に保持する。この位置では、接地部２０３の没入方向と操作部２００ｃの回転方向とが図２４（ｂ）に矢印で示すように不一致であるため、接地部２０３に床からの反力が作用しても操作部２００ｃが上方へ回転することはなく、操作部２００ｃや当該操作部２００ｃの近傍に設けた補助操作部２００ｄに加える操作力によって始めて図２４（ｂ）→（ａ）のように上方に回転することができる。
【００２９】
この実施形態では、キャスタ２１の走行方向と直交する方向から見た図２４に示す側面視において、車輪２１３が接地している位置２１３ｍと略同じ位置に接地部材２０の中心２０ｍが接地するように構成されている。また、走行方向に沿った接地部材２０の接地幅Ｘｃはキャスタの直径Ｍよりも小さく設定されている。板状の接地部２０３は、平面視あるいは底面視ほぼ矩形状をなし、下端が床に面で接触するように構成されていて、下面にはウレタンパッド等の滑り止め部材２０３ａが貼着あるいは塗布されている。このようにして、接地部材２０の下端は、キャスタ２１がロック状態で接地する場合に比して床との摩擦抵抗を高める形状もしくは材質を備えるものとなっている。
【００３０】
すなわち、図１に示すように全ての脚２にこのような接地部材２０を有するキャスタ２１が取り付けてあることから、移動自在性とともに、接地部材２０を接地させてテーブルを使用している最中にキャスタ２１の横揺れが的確に抑えられるものとなる。また、車輪２１３をロックするのではなく、接地部材２０を接地させることでキャスタ２１の機能を規制することから、テーブル使用中における脚２の下端の横滑りも有効に抑えることができるものである。
【００３１】
天板３は矩形、より具体的には正方形状のもので、中央に配線を挿通するための孔として天板３の形状に近似した形状、具体的には天板３と相似な正方形状の配線開口たる配線孔３１を肉厚方向に貫通して開口させている。天板３の下面には、図６に示すように、四隅近傍と配線孔３１の近傍とに脚ベース取付部３Ａ、３Ｂがインサートナット３０を用いて形成され、４つの天板縁部３ｘの内側における当該天板縁部３ｘに沿った位置および中央よりに架材取付部３Ｃ、３Ｃ´がインサートナット３０を用いて形成されている。図１に示す天板３の略中央部の配線孔３１は、図１４に示すようにその周縁と各着座可能な天板縁部３ｘとの距離ｄがどこも略均等であるように設定されている。
【００３２】
そして、図６および図７に示すように脚ベース１を天板３の四隅下面の脚取付部３Ａに取り付けることによって、図３に示すように４本の脚２で天板３を自立可能とした標準（単位）テーブルＡを構成している。天板３は四隅のコーナー部から当該天板３の内側（中央側）に向かって末広がりになっており、脚ベース１もこれに対応して図４および図５に示す基端１ａ側の脚取付部１５から天板取付孔１０ａに向かって末広がり形状をしており、脚ベース１の基端１ａを図７に示すように天板３のコーナー部に略合致させた状態で図８等に示すようになるべく天板１の端部寄りに脚２を配置することで脚間の接地距離を大きくとることができるとともに、天板３と脚ベース１は少なくとも脚ベース１の奥側に広がっている部分に設けた天板取付孔１０ａにおいて連結されるようにすることで、天板３に対して脚ベース１、ひいては脚２に適切な固定状態を得ることができるものとなっている。隣接する脚ベース１は、図７に示すように取付状態で互いの架材取付面１２ａ、１２ａが平行をなすように設定され、任意の脚ベース１、１間を架材４で連結し、当該架材４を天板縁部３ｘに沿って図６に示す架材取付部３Ｃに取り付けることができるようにしている。架材４は角パイプ状のものであり、端面４ａを架材取付面１２ａに突き当てた状態で、図４に示した挿抜経路Ｌを介してねじｖ２により当該架材４を引き寄せた状態で脚ベース１に連結される。四隅の脚ベース１、１間を架材４によって接続すれば、図８に示すように一対の脚２、２と一対の脚ベース１、１とその間の架材４とからなる門型の脚体２ｘが４つの天板縁部３ｘにそれぞれ形成された状態となる。勿論、図９に示すように一部の天板縁部３ｘのみに架材４を設け他の天板縁部３ｘの下面を開放する態様も可能であり、この場合には架材４のない位置に引き出し等を取り付けることも可能である。このように、所要箇所において脚ベース１、１同士を架材４によって連結することで、天板剛性を有効に高めることができる。
【００３３】
そして、前記配線孔３１に、図１０（ａ）に示す目隠しカバー５ａと、開口を一部開閉すべく図１０（ｂ）に示す一対の配線カバー５ｂとを選択的に取り付け得るようにしている。配線孔３１には、図１及び図１０（ｄ）に示すように対向縁部の内周の所要箇所に軸３１ａが対をなして対向させた状態で複数組み突出させてある。一方、配線カバー５ｂは、図１１に示すように第１の蓋５１と第２の蓋５２からなるもので、第１の蓋５１の一端側の縁辺に外側に開く切欠５１ａが設けてあり、第２の蓋５２はこの切欠５１ａに対応する形状をなしていて、第２の蓋５２が第１の蓋５１に対して開閉可能となるように軸５０ａおよび軸受５０ｂからなる支持部５０を介して相互に接続されている。第１の蓋５１にはさらに、一端側の縁辺近傍および他端側の縁辺近傍においてこれらと直交する縁辺に下向きに開口する一対の軸受５１ｂが背向して設けてあり、これらの軸受５１ｂを図１及び図１０（ｄ）に示した配線孔３１の内周の対応位置から突出する前記軸３１ａに図１１（ｂ）に示すように係合させて軸受部を構成するようにしている。そして、一端側または他端側の何れかの縁辺に近い軸受部の軸３１ａと軸受５１ｂとの係合を解除することによって、図１０（ｄ）に実線または想像線で示すように一端側に起立する方向にも他端側に起立する方向にも配線カバー５ｂを両開き可能としている。配線孔３１内には後述する主配線受け６（図１３（ａ）参照）に支持されて卓上コンセントＣが配置してあり、卓上コンセントＣの差込口ｃ１〜ｃ３は図１０（ｃ）に示すように第１の蓋５１を閉止し第２の蓋５２を開口させることによっても上方に表出させ得るようにしている。差込口ｃ１〜ｃ３は、例えば電源プラグ、第１の情報プラグ、第２の情報プラグに対応している。軸受部を構成する軸受５１ｂと軸３１ａとの関係は、配線カバー５ｂを平面視１８０°旋回させても装着可能とされており、図１０（ｅ）に示すように両配線カバー５ｂ、５ｂの第２の蓋５２、５２が隣接するように第１の蓋５１、５１を配置することもできる。図１０（ａ）に示す目隠しカバー５ａには、４辺に後述するクランプｐ２（図２１参照）の基部ｐ２０等を通過させるためのスリット５３が開口させてある。配線カバー５ｂについては、図３（ｅ）に想像線で示すように第１の蓋５１の他端側にも切欠５１ａによる開口を設けて、一端側および他端側の切欠５１ａを開閉する位置に対をなして第２の蓋５２を設けることもできるものである。
【００３４】
また、図６に示した天板３下面における配線孔３１の四隅近傍には、配線受け取付部３Ｄがインサートナットにより形成されて、この配線受け取付部３Ｄに図１２（ａ）及び図１３（ａ）に示す主配線受け６を取り付け得るようにしている。この主配線受け６は、板金を折曲げ加工することによって、底壁６１の４辺に各１対の起立片６２、６３を設け、そのうちの１対の起立片６２はさらに上方に延びて先端に取付片６４を外向きに折り曲げて形成したもので、その取付片６４に設けたねじ挿通孔６４ａを利用してこの主配線受け６を天板３の下面における配線孔近傍に設けた前記配線受け取付部３Ｄに取り付けるようにしている。本実施形態の主配線受け６は平面視矩形状（略正方形状）のもので、配線空間Ｓ１は立ち上げ寸法の小さい一対の起立片６３側に開放されている。一対の起立片６３の両側には隣接する起立片６２との間に隙間６５が形成されている。底壁６１の四隅近傍において、底壁６１と起立片６２との境界部には少なくとも底壁６１に平行に貫通して配線空間Ｓ１の内外に至るスリット６６が形成されている。
【００３５】
また、この主配線受け６には、必要に応じて図１２（ｂ）及び図１３（ａ）に示す拡張配線受け７を増設できるようにしている。拡張配線受け７は、板金を折曲げ加工することによって、底壁７１の４辺に各１対の起立片７２、７３を設け、そのうちの１対の起立片７２にはさらにその両端部から上方に垂片７６を延出させて先端に取付片７４を内向きに折り曲げて形成してあり、一対の垂片７６、７６をその間が開く方向に一時的に弾性変形させてそれらの取付片７４を前記主配線受け６のスリット６６に挿し込んで弾性係合させ、その位置で取付片７４に設けたねじ挿通孔７４ａと底壁６１に設けたねじ挿通孔６１ａとを利用してねじ止めすることで垂片７６を介して拡張配線受け７を主配線受け６に懸吊支持させるようにしている。本実施形態の拡張配線受け７は平面視において主配線受け６の形状に略対応する矩形状のもので、配線空間Ｓ２は全ての起立片７２、７３側に開口している。一対の起立片７３の両側には隣接する起立片７２との間に隙間７５が形成されている。
【００３６】
さらに、テーブルＡの配線孔３１に対して、主配線受け６の底壁６１および拡張配線受け７の底壁７１における前記配線孔３１の対応位置にも肉厚を貫通する配線孔６０ａ、６０ｂ、７０ａが開口している。具体的には、主配線受け６の複数（２つ）の配線孔６０ａの真下にはこれよりも大きい１つの拡張配線受け７の配線孔７０ａが位置し、主配線受け６の配線孔６０ｂの真下には拡張配線受け７の底壁７１の面板部が位置している。拡張配線受け７の配線孔７０ａの開口には保護枠が装着されており、主配線受け６のサイドの孔６０ｃは図１０（ｃ）に示した卓上コンセントＣの取付孔等として利用されている。この場合の主配線受け６の底壁６１は、差込口ｃ１〜ｃ３を天板３の上面に略合致する位置に臨ませてコンセントＣを配置するための当該コンセントＣの位置決めを兼ねた取付部材として利用されている。
【００３７】
このように、本実施形態のテーブルＡは、天板３の中央部下面に主配線受け６が付帯するものであり、さらにその主配線受け６に拡張配線受け７を取り付け可能としたものであるが、この実施形態のテーブルＡは図１４に示すように天板下における各天板縁部３ｘからそれぞれ内奥の所定位置までの間に標準的な着座者の下肢空間にあてる使用領域３α（同図（ａ））や、ワゴン等の収納部材の収納空間にあてる使用領域３β（同図（ｂ））が設定してあり、これら複数の使用領域３α、３βと平面視において重ならない位置（囲まれる位置）に収まるようにに前記拡張配線受け７の平面視寸法が設定され、その位置に図１３（ａ）に示すように拡張配線受け７が主配線受け６から垂下した状態で取り付けられるようにしている。主配線受け６は天板下面に付帯していて扁平なものであるが、この主配線受け６もこれらの使用領域３α、３βと平面視において重ならない位置（囲まれる位置）に収まる位置に設けてある。
【００３８】
さらに、これらの配線受け６、７には、必要に応じて図１３に示す配線ダクト８を接続可能としている。配線ダクト８は、底壁８１の両側に起立片８２、８２を設けた上向きに開口するチャネル状のもので、起立片８２の端部は底壁８１よりも長手方向に突出して取付片８３を形成している。そして、この取付片６３を前記配線受け６，７の隙間６５、７５を介して起立片６２、７２に重合する位置に挿入し、その位置で起立片６２、７２に設けたねじ挿通孔６２ａ、７２ａと取付片８３に設けたねじ挿通孔８ａとを利用して主配線受け６と配線ダクト８、あるいは拡張配線受け７と配線ダクト８を接続可能としている。勿論、起立片６２、７２側にも隣接する起立片６３、７３との間に上記隙間６５と同様の隙間を設ける態様の主配線受け６および補助配線受け７もこのテーブルシステムは備えており（図示省略）、図示例と直交する方向に配線ダクト８を接続することも可能なものである。
【００３９】
次に、このように構成される本実施形態の標準テーブルの連設機能について説明する。
【００４０】
この標準テーブルＡは、前述したようにキャスタ２１によって移動自在とされており、構造も４本脚構造の軽量なものであるため、床上の移動を極めて平易に行うことができる。そして、天板縁部３ｘ、３ｘ同士を突き合わせ、その位置で主配線受け６、６間、あるいは拡張配線受け７、７間を図１３（ａ）、（ｂ）に示すように天板縁部３ｘの一対の脚２、２間を通過するように配線ダクト８により接続することによって、図２（ｂ）に示すように天板３、３同士の位置関係を配線受け６（７）を介して配線ダクト８で保つように仮連結することができ、連続配線機能も担保して、天板３を略面一に拡張した状態で島型配置のテーブルＢとして使用することが可能となる。また、前述したようにキャスタ２１にはロック機能が付帯しており、レバー操作により接地部材２０が接地してテーブルＡが固定されるため、配線ダクト８による接続構造とあいまって、島型配置のテーブルＢとして安定使用できる状態が得られる。このテーブルシステムは、必要に応じて図１５に示すように天板３、３同士を補助連結具ｇ１で連結する機能も備えている。図示例では各天板縁部３ｘにおけるコーナー付近に樹脂等による受け具ｇ２を取り付け可能としており、これらの受け具ｇ２の間を樹脂ファスナー等の補助連結具ｇ１で連結することで天板縁部３ｘ、３ｘ間の連続性を簡単に担保できるようにしている。受け具ｇ２は図６に示した脚ベース取付部３Ａや架材取付部３Ｃを利用して取り付けることが可能である。さらには、この標準テーブルＡは軽量であるため、配線受け６、６間（７、７）間を配線ダクト８で接続せずに補助連結具ｇ１と受け具ｇ２のみによる簡易連結とすることもできる。このような連結構造を利用して図２（ｂ）、（ｃ）は２連に連設した状態を示しているが、同様の構造によって３連以上に増連することも可能である。
【００４１】
一方、より的確な連結を行う際には、天板縁部３ｘ、３ｘ同士を突き合わせる際に、各天板３の突き合わせ縁部となる天板縁部３ｘ側を支持していた図８に示す一対の脚２、２と一対の脚ベース１、１とその間の架材４とからなる門型の脚体２ｘを、図６に示す脚ベース取付部３Ｂ、架材取付部３Ｃ´を利用して図１６に示すように当該天板縁部３ｘと交叉（直交）する方向に沿って隣接する天板３、３間に亘る位置に並列に付け替えて大型天板３０を構成し、付け替えを行った脚体２ｘと付け替えを行っていない脚体２ｘとによってこの大型天板３０を支持することも可能としている。この実施形態では、付け替えた脚体２ｘは突き合わせ側の天板縁部３ｘを支持していた位置から天板中央側（奥行き方向および連結方向に対して中央側）へ偏位した位置、すなわち配線孔３１付近に付け替えられ、それに伴い脚２が図２（ｃ）に示すように大型天板３の天板縁部３０ｘの内奥に退避される。これにより、天板３の連結方向に沿って下肢空間が連続され、長手方向に沿ってどの位置にもワゴンＷＧ等を収納可能ないわゆるワゴンフリーな状態が実現される。
【００４２】
この場合、付け替えられた脚ベース１に接続されていた架材４、４間の端面４ａが開放され、端面４ａ、４ａ間に隙間が生じるが、この実施形態ではその間を連結部材４０によって連結するようにしている。連結部材４０は図１７に示すように両端に立片４０ａを有するコ字形のもので、例えば金属板の塑性変形加工等によって作られており、隣接する架材４の端面４ａに立片４０ａを対向させ、立片４０ａに挿入したねじを架材４のねじ孔４ｂに締結することによって、架材４、４間を引き寄せて連結することができるようにしている。連結部材４０は前記脚ベース取付部３Ａを利用して天板３の下面に固定される。本実施形態ではさらに、図１６に示すように脚ベース１が取り外された架材２と付け替えた脚ベース１の架材取付面１２ａとが平行になるように設定し、その間をさらに連結部材１４０で接続することも可能にしている。図示例は３連を示しているが、同様の連結構造によって２連または４連以上に増連することもできる。
【００４３】
また、前記脚ベース１は直交する架材取付面１２ａを有しているため、図１８（ａ）に示すように天板３間をＬ字に配置しても隣接する天板３の架材取付面１２ａが平行に対面することになり、この間を架材８によって接続することでＬ字連結を実現することも可能である。さらに、この性質を利用すれば、同図（ｂ）に示すようなＴ字連結テーブル、同図（ｃ）に示すような十字連結テーブルにも容易に展開することができる。
【００４４】
この場合、主配線受け６や補助配線受け７の４方に図１３に示した隙間６５、７５を設けたものを使用すれば、レイアウトに応じて配線受け６、６間（７、７間）を配線ダクト８で縦横に連結することも可能である。その際の配線ダクト８は、付け替えた脚体２ｘ、２ｘの内側を通過する位置関係に設定されているため、干渉は有効に回避され、また、配線ダクト８は、図１４に示す配線受け６、７との位置関係から対向位置にある天板縁部３ｘ、３ｘから内奥に向かう２箇所に設定される使用領域３α、３α間（３β、３β間）に収まるため、それらの使用領域３α、３βとの干渉も有効に回避しながら、縦横に連結および連続配線機能を実現できるものとなる。
【００４５】
さらに、このデスクシステムには、前記標準テーブルＡの天板を整数分割した大きさの図１９に示す小テーブルＤを併用可能としている。この小テーブルＤは、天板１０３に天板縁部１０３ｘ側に開口する切欠状の配線開口１３１を有しており、図１に示した標準テーブルＡの天板３を配線孔３１を通って天板縁部３ｘに平行な線で２分割した形に対応している。この配線開口１３１にも図１に示した軸部３１ａと同様の軸部１３１ａが設けてあり、図１０（ｂ）〜（ｄ）に示した配線カバー５ｂを１つ、両開き可能に装着できるようにしている。したがって、配線カバー５ｂが兼用可能となるほか、この小テーブルＤ、Ｄ同士を図１９（ｂ）に示すように配線開口１３１が隣接するように突き合せれば、図１に示した標準テーブルＡと天板面積の等しい標準テーブルＡ´を構成することもできる。この場合、配線受けも上記標準テーブルＡの配線受け７、８の半割り構造にすることで突き合わせた際に上記配線受け７、８と同等の配線受けが構成されるようにしておくことが有効であり、脚体間の連結も上記標準テーブルＡにおける脚体２ｘの付け替えによる天板３、３間の連結、配線ダクト８による配線受け７，７間（８、８間）間の連結に準じた構造を採用することが有効である。補助連結具ｇ１等についても同様である。
【００４６】
このようにして、小テーブルＤを連設することにより別異の大型テーブルＡ´を構成することもでき、標準テーブルＡの一部に小テーブルＤを付加したしたレイアウトにも容易に展開することができる。
【００４７】
なお、図２（ａ）〜（ｃ）に示すサイドパネルＳＰは、図４及び図２０に示すように脚ベース１のオプション部材取付面１１ｄに、当該オプション部材取付面１１ｄが設けられた立面の透窓１１ｂを塞ぐ形でブラケットｐ１を用いて取付けてあり、また、図１に示すように天板縁部３ｘの下方にコンセントボックスＳＣを配置するときも、適宜のブラケットを上記と同様にオプション部材取付面１１ｄに取り付けることでその取り付けを実現することができる。このように、各脚ベース１にはそれぞれ複数（２つ）のオプション部材取付面１１ｄが設けてあり、これを利用してこれ以外にも下肢空間を閉止する幕板等の種々のオプション部材を取り付けることができる。
【００４８】
また、図２（ｂ）に示すデスクトップパネルＤＴＰは、図２１に示すクランプｐ２を用いて天板３の開口孔３１の開口縁に取り付け可能とされている。このクランプｐ２は、図１に示す配線孔３１においてコ字形の基部ｐ２０を天板３を厚み方向に挟むように係合させ、この基部ｐ２０に螺合させてある軸部ｐ２１を回転させることによって、軸部ｐ２１の下端と基部２０の下片との間で天板３を挟んだ状態で取り付けることが可能とされており、軸部ｐ２１の軸心部に設けた孔ｐ２２に支持杆を挿入してデスクトップパネルＤＴＰを起立させている。基部ｐ２０は図１０（ａ）に示したスリット５３を通して立ち上げられる。
【００４９】
このように構成される本実施形態のデスクシステムは、従来のデスクシステムにはないレイアウトの自由度を実現するものである。
【００５０】
すなわち、従来のテーブルシステムは、随所に家具を分散配置してフリーアドレスにできるようなテーブルシステムを用いるか、一人用のデスクを適宜連設して島型対向配置構造を実現するようにしたテーブルシステムを用いるか、大型天板の下肢空間を妨げない位置を脚で支持させたテーブルシステムを用いるか、何れかのコンセプトに基づいて構造を特化し、この構造によってレイアウトを構築しているのが通例であった。しかし、使用する組織の属性や人数、組織変更等によって、必要とするレイアウトはさまざまに変化するため、ユーザーのニーズに必ずしもフィットするものではなかった。
【００５１】
具体的には、ユーザーがフリーテーブルレイアウトに求めるニーズは、大きく２つに大別するとすれば、１つには、チームビルディングを高め、他部門との境界をなくし、一日の使い方の変化（デスクワーク、ミーティング）に対応でき、活気があり、創造性をかきたてるなどといった定性的な効果を重視した類型があり、もう１つには、スペース効率を向上でき、人数の増減や組織変更に掛かる時間を短縮でき、コミュニケーションの頻度を増やすといった定量的な効率重視の類型があると考えることができる。
【００５２】
しかしながら、例えば、従来のフリーアドレスデスクだと前者の利点はあるが、部内コミュニケーションがうまくとれず、個人席が狭いために居心地が悪く、在籍率が高いと席数が足らないといった欠点があり、従来の島型対向構造では後者の利点はあるが、連設方向が一方向に限られているため、プロジェクトチームなどフロアの各所で縦横に連携する必要がある組織に適しておらず、固定的であるため将来を見据えてどのようなオフィスレイアウトが最適となるかが見えにくいという課題がある。さらに、従来の大型テーブル構造では、部門内の人数の増減には対応できるが、やはり配列方向が限定されているため、上述したプロジェクトチームなどには適しておらず、天板面積の拡張性に乏しく、デスクスペースでは打合せやミーティングができないといった課題がある。
【００５３】
このように、従来のデスクは連結を想定していないものであったり、連結方向が極めて限定的であったりして、予めフリーアドレスタイプ、島型タイプ、大型テーブルタイプとった機能に応じた構造に作られ、属性が強いものであったため、どうしてもそれのみを用いると、定性的な効果重視のレイアウトか、定量的な効率重視のレイアウトか、何れかの特徴に偏ってしまうという傾向が拭えないものであった。
【００５４】
これに対して、本実施形態は、標準テーブルＡを縦横に連設し、配線ダクトＤを利用してテーブルＡ、Ａ間を仮連結し、必要であれば脚体２ｘの位置を付け替えることによって天板３、３間の強連結やワゴンフリーを実現し、さらに小テーブルＤを適宜レイアウトし、標準テーブルＡと組み合わせた使用も可能にしたものである。
【００５５】
そして、４本脚の標準テーブルＡを基本構成単位とし、この標準テーブルＡを複数配置したところから、最寄の４本脚テーブルを必要に応じて離合集散させられることになるため、レイアウトに際し、パーソナルワークに対応する正方形（矩形）の標準テーブルＡを基準にし、これをマトリクス状に配置したところから、必要に応じて適宜縦横に連結拡張することで、何れの方向にも必要な箇所に島型テーブルＢや大型テーブルＣに展開することができ、その逆もできるようにしたものである。したがって、オフィス空間のレイアウトに際し、組織に応じて定性的なゾーンと定量的なゾーンの比率を適宜設定、変更することができ、流動的なレイアウトを実現することが可能となるものである。
【００５６】
以上のように、本実施形態のテーブルＡは、天板３と、この天板３の隅部に取り付けられ当該隅部から天板３の内側に向かって広がる脚ベース１と、この脚ベース１に下向きに延出させて取り付けられる棒状の脚２と、この脚２の下端に取り付けられるキャスタ２１とを具備し、このキャスタ２１は、操作部２００に加えられる操作によって下方に向けて接地部材２０が突出し、逆方向の操作によって接地部材２０が没入するように構成されているものである。
【００５７】
このように構成される本実施形態のテーブルＡは、キャスタ２１の接地時に図２５に示すように床上をＸＹ方向、斜め方向、あるいはθ方向に自由に移動させることができ、所定移動先で操作部２００を操作すれば図２４（ａ）→（ｂ）のように接地部材２０が下方に向けて突出、接地することでキャスタ２１の移動機能が規制される。この場合、キャスタ２１それ自体にロックを掛けるのではなく、接地部材２０を接地させることでキャスタ２１の機能を規制するため、接地面積の増大が図れ、安定的に床上に設置することができる。したがって、図２５に想像線で示すようにテーブルＡ、Ａ同士を突き合わせた位置で、その間を特段、連結部材や配線ダクトで連結せずとも、接地位置の位置ずれによって天板３、３間に隙間が生じること等を有効に防止することができる。さらには、操作部２００を図２４（ｂ）→（ａ）のように逆方向に操作すれば、再びキャスタ２１によってテーブルＡが移動自在となる。以上により、単体のテーブルＡから即座に大型テーブルを構成し、再び単体のテーブルＡに分離することが可能であり、レイアウト自由度を飛躍的に高めることができる。
【００５８】
その際、このキャスタ２１は接地部材２０を突出させることによって接地状態を安定化するものであるため、テーブルＡが軽量化されていても、接地面すなわち接地部２０２の下面の形状や大きさ、素材等を通じて有効な静止摩擦力を付与することができる。
【００５９】
特に、脚２を天板３に取り付けるための脚ベース１が天板３の内側に向かって広がっているため、天板３への脚ベース１の取付状態が安定し、ひいては脚２の取付強度を高めることができるほか、脚２を極力天板３のコーナー部に近づけることで、脚２、２間の接地距離を大きくとり、接地状態の安定性を高めることができる。
【００６０】
また、上記のように本実施形態のキャスタ２１は、脚２の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚２の中心回りに首振り自在なものであるが、接地部材２０は、キャスタ２１の走行方向と直交する方向から見た図２４に示す側面視において車輪２１３が接地している位置と略同じ位置に中心が接地するように構成されているため、キャスタ２１を通じて図２５に示すようにテーブルＡを固定したい位置に調整したら、そのキャスタ２１の接地位置にそのまま接地部材２０を接地させることができ、キャスタ２１から接地部材２０への切り替えに際して調整した接地状態がずれることを有効に防止することができる。
【００６１】
さらに、接地部材２０は図２３に示したように一対の車輪２１３、２１３の間に突没可能に設けられ、接地幅は図２４に示したようにキャスタ２１の直径Ｍよりも小さく設定されていて、接地部材２０がキャスタ２１の内側に隠れるので、見え掛かりが良好になると同時に、接地面積もある程度十分に確保することができる。
【００６２】
さらに、接地部材２０の下端が床に面で接触するように構成され、その下端には滑り止め部材２０３ａを設けているので、接地部材２０の接地状態を安定的なものにすることができる。
【００６３】
以上に加え、この実施形態のテーブルＡは、図８に示したように脚２が天板３の四隅に脚ベース１を介して４本配置され、このうちの所要箇所において隣接する２本の脚２、２の上端部間を脚ベース１を介して架材４によって連結しているので、脚ベース１を利用して脚２の取付強度とともに天板３の剛性を有効に高めることができ、接地部材２０による適切な接地状態と相まって、図２５に示す連設時に天板３、３間に隙間が生じる不具合等を有効に防止することができる。
【００６４】
とりわけ、この実施形態のテーブルＡは、図８に示したように２本の脚２、２の上端部間を脚ベース１を介して架材４によって連結することにより構成される門型の脚体２ｘを、天板３の対向縁部を支持する位置に対をなして配置し、これらの脚体２ｘの間をさらに架材４によって連結しているので、脚ベース１を利用して脚２全体の取付強度、天板３全体の剛性を有効に高めることができ、接地部材２０による適切な接地状態と相まって、図２５に示す連設時に天板３、３間に隙間が生じる不具合等をより一層有効に防止することができる。
【００６５】
以上、本発明の一実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００６６】
例えば、図２６に示すように、脚２の中心から水平方向へ偏位した位置に接地して脚の中心回りに首振り自在なキャスタ２１に対して、接地部材２０は、脚２のほぼ真下に中心が接地するように構成しておくことも有効である。このようにすれば、キャスタ２１の接地時には移動自在であるが、接地部材２０を接地させると棒状の脚２の荷重を真下の最適な位置で支持することになるので、テーブルＡの接地時の安定性をより高めたい場合に有効な構成となり得る。操作部材は図２３及び図２４の動作原理に準じて構成すればよい。
【符号の説明】
【００６７】
１…脚ベース
２…脚
２ｘ…脚体
３…天板
４…架材
２１…キャスタ
２００…操作部
２０３ａ…滑り止め部材
２１３…車輪
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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