(57)【要約】      （修正有）【課題】タービン内の保炎事象の検出に関するシステムを提供する。【解決手段】保炎事象を検出するタービンは１０、圧縮機１１から流体を受取り、熱を生成するために燃料を燃焼させることによって流体を加熱し、加熱された流体をタービンセクション１３に出力する燃焼セクション１２を含む。燃焼セクション１２は、燃料が燃焼される燃焼室を有する燃焼器１６を含み、燃焼室内の静圧を検知するセンサ１７を有する。燃焼制御デバイス２０は、検知された静圧だけに基づいて燃焼室内の保炎事象を検出する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービンの保炎事象検出システムであって、
圧縮機から流体を受取り、熱を生成するために燃料を燃焼させることによって前記流体を加熱し、前記加熱された流体をタービンセクションに出力する燃焼セクションであって、前記燃料が燃焼される燃焼室を有する燃焼器を含み、前記燃焼室内の静圧を検知するセンサを有する、燃焼セクションと、
前記検知された静圧と所定の閾値との比較に基づいて前記燃焼室内の保炎事象を検出する燃焼制御デバイスとを備える保炎事象検出システム。
【請求項２】
前記燃焼器はノズルを含み、前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧に基づいて前記ノズルへの燃料の供給を制御する、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項３】
前記センサは、前記燃焼室の内部に位置する、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項４】
前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧と以前に検知された静圧との圧力差を計算し、前記圧力差と前記所定の閾値と比較して、保炎事象を検出する、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項５】
前記所定の閾値は所定の静圧レベルである、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項６】
前記センサは、前記燃焼室内の温度をさらに検知し、
前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧及び前記検知された温度に基づいて前記燃焼室内の保炎事象を検出する、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項７】
前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧及び前記検知された温度に基づいて前記保炎事象の前記燃焼室内の場所をさらに決定する、請求項６記載の保炎事象検出システム。
【請求項８】
前記燃焼セクションは、複数のノズルに対応する複数のセンサを含み、
前記燃焼器は、前記複数のノズル及び前記複数のセンサが位置する複数のキャビティを含み、前記複数のキャビティは、前記燃焼室に対して開口する端部を有する、請求項１記載の保炎事象検出システム。
【請求項９】
保炎事象を検出する発電システムであって、
流体を加熱する熱を生成するために燃料を燃焼させる燃焼セクション、及び、前記加熱された流体によって電力を生成するタービンセクションを含むタービンであって、前記燃焼セクションはセンサを含む、タービンと、
前記センサから前記燃焼セクションの検出された静圧を受信し、前記検出された静圧と第１の所定の閾値との比較に基づいて保炎事象を検出する燃焼制御デバイスとを備える発電システム。
【請求項１０】
前記燃焼制御デバイスは、前記保炎事象が検出されると、前記燃焼セクションに入る前記燃料の供給を調整する、請求項９記載の発電システム。
【請求項１１】
前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧を以前に検知された静圧と比較することによって、圧力差を計算し、
前記燃焼制御デバイスは、前記圧力差を前記第１の所定の閾値と比較することによって、前記保炎事象を検出する、請求項９記載の発電システム。
【請求項１２】
前記燃焼セクションは、複数のノズルを有する燃焼器を含み、
前記センサは、前記複数のノズルに対応する複数のセンサを含む、請求項９記載の発電システム。
【請求項１３】
前記燃焼器は、前記複数のノズル及び前記複数のセンサが位置する複数のキャビティを含む、請求項１２記載の発電システム。
【請求項１４】
前記センサは、前記燃焼セクション内の温度をさらに検知し、
前記燃焼制御デバイスは、前記検知された静圧と前記第１の所定の閾値との比較に基づいて、また、前記検知された温度と第２の所定の閾値との比較に基づいて前記保炎事象を検出する、請求項９記載の発電システム。
【請求項１５】
燃焼室内の保炎事象を検出する方法であって、
前記燃焼室内の第１の絶対圧を検出し、
前記第１の絶対圧と以前に検出された第２の絶対圧との圧力差を計算し、
前記保炎事象を検出するために、前記圧力差を所定の閾値と比較する
ことを含んでなる方法。
【請求項１６】
前記所定の閾値は、所定の期間にわたる所定のマグニチュードの絶対圧の増加である、請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
前記保炎事象を検出した後、前記保炎事象を正すために、前記燃焼室に対する燃料入力を調整することをさらに含む、請求項１５記載の方法。
【請求項１８】
前記燃焼室内の温度を検出すること、及び、
前記検出された温度及び前記圧力差と前記所定の閾値との比較に基づいて前記保炎事象を検出することをさらに含む、請求項１５記載の方法。
【請求項１９】
前記検出された温度及び前記圧力差と前記所定の閾値との比較に基づいて前記保炎事象を検出することは、前記検出された温度を第１の温度閾値と比較すること、及び、
前記圧力差が前記所定の閾値より大きく、かつ、前記検出された温度が前記第１の温度閾値より大きいときに、前記保炎事象が検出されたと判定することを含む、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記検出された温度及び前記圧力差と前記所定の閾値との比較に基づいて前記保炎事象を検出することは、前記検出された温度を、前記第１の温度閾値より小さい第２の温度閾値と比較すること、及び、
前記圧力差が前記所定の閾値より大きく、かつ、前記検出された温度が前記第２の温度閾値より小さいときに、前記保炎事象が検出されたと判定することを含む、請求項１９記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書で開示される主題は、タービンに関し、特に、タービン内の保炎事象の検出に関する。
【背景技術】
【０００２】
タービンは、タービンを通して流体の流れを加熱する燃焼セクションを含む。燃焼セクションは、タービンを通って流れる流体を加熱する熱を生成するために燃料が点火される燃焼室を含む。しかし、保炎（flame holding）事象で燃焼室の１以上の表面で火炎が形成されると、燃焼室が損傷を受ける場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１０／０２６３３５０号公報
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の一態様によれば、保炎事象を検出するタービンは、圧縮機から流体を受取り、熱を生成するために燃料を燃焼させることによって流体を加熱し、加熱された流体をタービンセクションに出力する燃焼セクションを備え、燃焼セクションは、燃料が燃焼される燃焼室を有する燃焼器を含み、燃焼室内の静圧を検知するセンサを有する。タービンは、さらに、検知された静圧と所定の閾値との比較に基づいて燃焼室内の保炎事象を検出する燃焼制御デバイスを備える。
【０００５】
本発明の別の態様によれば、保炎事象を検出する発電システムは、流体を加熱する熱を生成するために燃料を燃焼させる燃焼セクション、及び、加熱された流体によって電力を生成するタービンセクションを含むタービンであって、燃焼セクションはセンサを含む、タービンと、センサから燃焼セクションの検出された静圧を受信し、検出された静圧と第１の所定の閾値との比較に基づいて保炎事象を検出する燃焼制御デバイスとを備える。
【０００６】
本発明のさらに別の態様によれば、燃焼室内の保炎事象を検出する方法は、燃焼室内の第１の絶対圧を検出すること、第１の絶対圧と以前に検出された第２の絶対圧との差を計算すること、及び、保炎事象を検出するために、差を所定の閾値と比較することを含む。
【０００７】
これらのまた他の利点及び特徴は、図面に関連づけて読めば以下の説明からより明らかになるであろう。
【０００８】
本発明とみなされる主題は、本仕様書の終りの特許請求の範囲において特に指摘され明確に特許請求される。本発明の先のまた他の特徴及び利点は、添付図面に関連づけて読めば以下の詳細な説明から明らかである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明によるタービンを示す図である。
【図２】タービンの燃焼器を示す図である。
【図３】タービンの燃焼器を示す図である。
【図４】燃焼制御デバイスを示す図である。
【図５】経時的な検出圧力のチャートである。
【図６】保炎事象を検出する方法のフローチャートである。
【図７】別の実施形態による保炎事象を検出する方法のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
詳細な説明は、図面を参照して、例として、利点及び特徴と共に本発明の実施形態を説明する。
【００１１】
図１は、本発明の実施形態によるタービンシステム１を示す。タービンシステム１は、タービン１０及び燃焼制御デバイス２０を含む。代替の実施形態によれば、燃焼制御デバイス２０は、タービン１０に接続されるか、それに搭載されるか、又はその一部である。タービン１０は、圧縮機１１、燃焼セクション１２、及びタービンセクション１３を含む。圧縮機１１は流体を取込み圧縮し、燃焼セクション１２は流体を加熱し、タービンセクション１３は加熱された流体によって仕事を生成する。本実施形態によれば、流体は空気であり、仕事は、シャフトを回転させることであり、シャフトを回転させることは、電力を生成するために使用される。
【００１２】
燃焼セクション１２は、圧縮機１１からタービンセクション１３まで空気がそこを通って流れる主本体キャビティ１５を含む。燃焼セクション１２はまた、燃焼器１６を含む。タービン１０は、燃料供給部１４を含み、燃料供給部１４は、図１の参照文字Ａで示すように燃焼器１６に燃料を供給する。いくつかの実施形態によれば、空気は、燃焼器１６に挿入される前に、燃料と混合される。さらに他の実施形態では、追加の燃料が、燃料及び／又は空気と混合されて、燃焼器１６で燃焼される。
【００１３】
燃焼器１６は、静圧、温度、及び差圧などの、燃焼器１６内の１以上の特性を検知するセンサ１７を含む。燃焼器１６内の検出された特性に対応する検出信号又はデータＤは、燃焼制御デバイス２０に送信される。燃焼制御デバイス２０は検出された特性に基づいて保炎事象の有無を判定する。
【００１４】
図２及び図３は、燃焼器１６をさらに詳細に示す。燃焼器１６は、燃焼室１８を画成するケーシング１９を含む。燃焼室１８の一端９は、主本体キャビティ１５に対して開口し、他端２１は、燃焼室１８に燃料を提供するノズル２４に対応する。ノズル２４は、燃焼室１８の端２１の開口２２を介して燃焼室１８に接続されるキャビティ２３内に収容される。ホース又はライン２５が、ノズルに燃料を供給するためにノズル２４に接続される。
【００１５】
図２に示す実施形態では、センサ１７は、ケーシング１９を突き破り、センサ１７の検知端は、燃焼室１８内に位置する。通信ライン２６は、データＤを燃焼制御デバイス２０に送信する。センサ１７は、静圧センサ２７及び温度センサ２８を含む。代替の実施形態によれば、センサ１７は、保炎事象を検出する簡単でかつ安価な手段を提供するために静圧センサ２７だけを含む。さらに他の実施形態では、センサ１７はまた、差圧センサを含む。
【００１６】
図２は、２つのセンサ１７が示される燃焼器１６の断面図を示す。燃焼室１８内のセンサ１７の数は、１つだけとすることができる、又は、３以上の数を含むとすることができる。例えば、一実施形態では、１以上のセンサが、各開口２２に隣接して位置して、保炎事象がある特定のノズル２４の場所に関するデータを提供する。
【００１７】
センサ１７の検出部分は、燃焼室１８内に位置して、燃焼室１８内の絶対圧、差圧、及び温度の１以上を検出する。本発明の実施形態によれば、センサ１７は、少なくとも絶対圧センサ２７を含む。図２及び図３に示す実施形態では、センサ１７は、絶対圧センサ２７及び温度センサ２８を含む。燃焼制御デバイス２０は、燃焼室１８内の温度及び絶対圧に関するデータＤを受信し、受信したデータＤに基づいて保炎事象の有無を判定する。温度データは、絶対圧データを検証するために使用され、さらに保炎事象によって影響を受ける特定のノズル２４を分離するのに役立つために使用されることがでる。
【００１８】
図３は、センサ１７がノズル２４上に位置する本発明の実施形態を示す。代替の実施形態によれば、センサ１７は、ノズル２４の両側に、又は、キャビティ２３の側壁２９上に位置する。センサ１７は、キャビティ１７内に位置するため、ケーシング１９を突き破らない。通信ライン２６は、ノズル２４から延在して、センサ１７から燃焼制御デバイス２０にデータＤを提供する。代替の実施形態では、センサ１７は、電力源、及び、検知されたデータＤを燃焼制御デバイス２０に無線で送信する無線アンテナを含む。
【００１９】
図１〜３を参照すると、センサ２７は、燃焼室１８内の検出された絶対圧に対応する検出信号Ｄを燃焼制御デバイス２０に出力する。燃焼制御デバイス２０は、検出された絶対圧が保炎事象に対応するか否かを判定する。検出された絶対圧が保炎事象に対応すると判定される場合、燃焼制御デバイスは、燃料供給部１４を制御して、保炎事象を正すために燃焼室１８に入る燃料の流量を制御する。
【００２０】
別の実施形態では、検出信号Ｄは、燃焼室１８内の絶対圧と温度の両方に関するデータを含み、燃焼制御デバイス２０は、絶対圧データと温度データの両方を解析することによって保炎事象の有無を検出する。さらに、絶対圧データと温度データを組み合わせたものは、保炎事象の場所に関する追加情報を提供して、燃焼制御デバイス２０が、他のノズル２４を不変のままにしながら、特定のノズル２４から出力される燃料を調整することを可能にする。
【００２１】
図４に示すように、燃焼制御デバイス２０は、信号処理ユニット３２、制御ユニット３３、比較器３４、及びメモリ３５を含む。信号処理ユニット３２は、入力端子３１を介してセンサ１７から検出信号Ｄを受信し、検出信号Ｄをデジタル処理用のフォーマットに変換する。一実施形態では、信号処理ユニット３２はＡ／Ｄ変換器である。所定の特性はメモリ３５に記憶される。所定の特性の例は、以前に測定された圧力、以前に測定された温度、閾値圧力、及び閾値温度を含む。
【００２２】
保炎事象を検出するために、制御ユニット３３は、目下検出された絶対圧をデータＤから、以前に記憶された絶対圧をメモリ３５から取得し、目下検出された圧力を以前に記憶された圧力と比較する。以前に記憶された圧力は、１秒などの所定の時間間隔からの圧力に対応する。換言すれば、比較器２４は、目下検出された圧力を、１秒前に検出されてメモリ３５に記憶された圧力と比較する。圧力の差が、メモリ３５に記憶された所定の閾値を超える場合、制御ユニット３３は、保炎事象が起こったと判定し、ノズル２４の出力を調整する制御信号Ｃ１を調整する。この実施形態では、保炎事象は、突然でかつ顕著な静圧の増加を検出することによって検出される。
【００２３】
上記実施形態では、静圧センサ２７だけが、燃焼室１８内の保炎事象を検出するために燃焼制御デバイス２０によって使用される。静圧センサ２７の使用は、保炎事象の簡単でかつ費用効果的な検出システムを提供する。
【００２４】
別の実施形態では、検出信号Ｄは、絶対圧と温度に関するデータを含む。制御ユニット３３は、先に論じたように、目下検出された絶対圧と以前に検出された絶対圧の解析を実施し、その後、制御ユニット３３は、検出された保炎事象を確認するために、又は、保炎事象があるとして１以上のノズル２４を分離するために温度データを解析する。温度データを解析することは、温度データを、メモリ３５に記憶された所定の閾値温度データと、又は、メモリ３５に以前に検出された温度データと比較することを含む。この実施形態によれば、静圧センサ２７と温度センサ２８が共に、保炎事象に矛盾しない特性を検出する場合、制御ユニット３３は、保炎事象を正す制御信号Ｃ１を調整する。
【００２５】
別の実施形態によれば、比較器３４は、目下検出された静圧データを、メモリ３５に記憶された閾値静圧データと比較する。閾値静圧データは、燃焼器１６の運転仕様に従って設定されるプリセット値である。例えば、燃焼器１６は、所定の範囲の静圧内で運転されるように設計され、閾値静圧データは、範囲の上限に対応する。
【００２６】
制御ユニット３３は、少なくともプロセッサを含み、さらに、サポーティングロジック及びメモリを含む。図４は、信号処理ユニット３２及び比較器３４を、制御ユニット３３と別個の構成要素であるとして示すが、代替の実施形態によれば、信号処理ユニット及び比較器は、メモリ３５或いは制御ユニット３３のキャッシュメモリ又は他のメモリなどのメモリに記憶されたプログラムに基づいて制御ユニット３３のプロセッサによって実行されるオペレーションである。或いは、信号処理ユニット３２及び比較器３４は、信号処理ユニット３２及び比較器３４の回路要素を含むＰＣＢシステムである制御ユニット３３の一部又は集積回路である。
【００２７】
図５は、燃焼室１８内の検出信号Ｄに対応する、検出された静圧及び温度の例を示す。特性は、本実施形態において秒に対応する時間ｔ１、ｔ２、ｔ３、及びｔ４で検出される。しかし、代替の実施形態では、静圧は、１秒未満の増分を含む、時間の他の増分で検出される。図５のグラフにおいて、垂直軸は、それぞれ、ベース圧からの静圧の変化（ＰＳＩ単位）及びベース温度からの温度の変化（華氏度単位）を示す。ベース圧及び値は、平均正常運転圧力及び温度に対応する。
【００２８】
時間ｔ１にて、保炎事象が検出される前には、検出された圧力及び温度は、図５のグラフにおいて０（圧力及び温度の絶対値ではなく、ベースレベルからの変化を指す）として示すベースレベルにある。時間ｔ２において、圧力は、ベース圧から２０ＰＳＩだけ増加したが、温度は、ベース温度から華氏５°だけ減少した。時間ｔ３にて、圧力は、ベース圧から約８０ＰＳＩ増加したが、温度は、ベース温度から約３０°増加した。時間ｔ４にて、圧力は、ベース圧力から約５０ＰＳＩ増加した、すなわち、時間ｔ３での読みから約３０ＰＳＩ減少した。温度は、ベース温度から約華氏３５°だけ減少した。
【００２９】
静圧だけを考えると、燃焼制御デバイス２０は、時間ｔ２での圧力を時間ｔ１での圧力と比較する。差（約２０ＰＳＩ）が所定の閾値より大きい場合、燃焼制御デバイス２０は、保炎事象が起こったと判定し、保炎事象を正す制御信号Ｃ１を調整する。差が所定の閾値より小さい場合、燃焼制御デバイス２０は、時間ｔ３での次の検出信号Ｄを受信し、静圧を、時間ｔ２での静圧と比較する。差（約６０ＰＳＩ）が所定の閾値より大きい場合、燃焼制御デバイス２０は、保炎事象が起こったと判定し、保炎事象を正す制御信号Ｃ１を調整する。
【００３０】
別の実施形態によれば、静圧値は、以前に検出された静圧値の代わりに所定の静圧閾値と比較される。例えば、静圧閾値が、ベースＰＳＩレベルより＋３０ＰＳＩ大きく設定される場合、燃焼制御デバイス２０は、検出されたＰＳＩレベルが、ベース値に対して＋３０ＰＳＩ超えるとすぐに保炎事象が起こったと判定することになる。
【００３１】
さらに別の実施形態によれば、検出された温度は、保炎事象の有無を検証するために解析される。図５で検出された温度値を参照すると、燃焼制御デバイス２０は、圧力が増加している間に、温度センサ２８が温度の減少を検出したため、センサ１７に隣接していないノズル２４で保炎事象が起こったと判定することができる。温度の増加が検出された場合、燃焼制御デバイス２０は、センサ１７に隣接するノズル２４で保炎事象が起こったと判定することができる。そして、著しい温度変化が検出されない場合、燃焼制御デバイス２０は、圧力の変化が保炎事象以外の事象によると判定することができる。その結果、温度データは、保炎事象を検証するため、また、保炎事象に関連するノズル２４を分離するために、静圧データと組み合わされる。
【００３２】
図６は、保炎事象を検出する方法を示す。オペレーション５０１にて、静圧Ｐ１が検出される。燃焼器１６のセンサ１７は、燃焼室１８内の静圧を検出し、検出された静圧Ｐ１に対応する検出信号Ｄを燃焼制御デバイス２０に送信する。
【００３３】
オペレーション５０２にて、検出された静圧Ｐ１と以前に検出された静圧Ｐ２との差が計算される。燃焼制御デバイス２０の制御ユニット３３は、差を計算するために、検出された静圧Ｐ１及びメモリ３５に記憶された以前に検出された静圧Ｐ２のそれぞれを受信する。
【００３４】
オペレーション５０３にて、差が、所定の閾値差ＰＴＨ１と比較される。燃焼制御デバイス２０の比較器３４は、制御ユニット３３から差を受信し、メモリ３５から所定の閾値差ＰＴＨ１を受信する。計算された差が所定の閾値差ＰＴＨ１より大きくないと判定された場合、オペレーションは終了し、次の静圧が検出される。
【００３５】
しかし、計算された圧力差が所定の閾値差ＰＴＨ１より大きい場合、保炎事象が起こったか又は起こりつつあると、オペレーション５０４で判定される。オペレーション５０５にて、燃焼室への入力は、保炎事象を正すために調整される。制御ユニット３３は、燃焼室１８に入る燃料及び／又は空気の入力を調整するために、１以上のノズル２４に対する燃料供給部１４、空気供給部１５、及び燃料分配の１以上を制御する制御信号Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、及びＣ４の１以上の値を調整する。
【００３６】
上述した実施形態によれば、保炎事象は、燃焼室内でセンサだけを使用する、簡単でかつ費用効果的なハードウェア構成を使用して、燃焼室内で検出される。しかし、本発明の実施形態が保炎事象に関して述べられるが、燃焼室内の圧力変化によって検出されるどんな事象も、上述した構造によって検出されることができる。
【００３７】
図７は、別の実施形態による保炎事象を検出する方法のフロー図を示す。オペレーション５０６にて、燃焼室１６の特性が検出される。特性は、少なくとも燃焼室１６内の静圧を含み、さらに、例えば温度及び差圧を含むことができる。図７に示す実施形態では、燃焼室の特性は、静圧及び温度を含む。
【００３８】
検出された静圧Ｐ３は、閾値静圧ＰＴＨ２と比較される。異なる実施形態によれば、検出された静圧Ｐ３は、目下検出された圧力、又は、図６で述べたように目下検出された圧力と以前に検出された静圧との差に対応する。検出された静圧Ｐ３は、オペレーション５０７にて、閾値圧力ＰＴＨ２と比較される。代替の実施形態によれば、閾値圧力ＰＴＨ２は、所定期間にわたる圧力差又は所定の圧力値に対応する閾値のいずれかである。
【００３９】
検出された静圧Ｐ３が閾値圧力ＰＴＨ２より大きい場合、オペレーション５０８にて、検出された温度Ｔ１が第１の閾値温度ＴＴＨ１より大きいか否かが判定される。大きい場合、保炎事象が起こったと判定され、オペレーション５１０にて、少なくとも燃焼室１６への燃料入力が、保炎事象を正すために調整される。
【００４０】
検出された温度Ｔ１が第１の閾値温度ＴＴＨ１より大きくない場合、オペレーション５０９にて、検出された温度Ｔ１が、第１の閾値温度ＴＴＨ１より低い第２の閾値温度ＴＴＨ２より低いか否かが判定される。低い場合、保炎事象が、おそらくセンサ１７からより遠いノズル２４で起こったと判定され、オペレーション５１０にて、燃焼室１６への燃料入力が、保炎事象を正すために調整される。検出された温度Ｔ１が第２の閾値温度ＴＴＨ２より低くないと判定される場合、圧力変化が保炎事象によってもたらされていないと判定されることができ、燃焼室１６への燃料入力は調整されない。
【００４１】
本発明が、限られた数の実施形態だけに関連して詳細に説明されたが、本発明が、こうして開示された実施形態に限定されないことが容易に理解されるべきである。むしろ、本発明を修正して、これまで述べられていないが本発明の趣旨及び範囲に対応する任意の数の変形形態、代替形態、置換形態、又は同等の構成を組み込むことができる。さらに、本発明の様々な実施形態が述べられたが、本発明の態様は述べた実施形態の一部のみを含みうることを理解されたい。したがって、本発明は、先の説明によって限定されるとみなされるのではなく、添付の特許請求の範囲の範囲によってのみ限定される。
【符号の説明】
【００４２】
１  タービンシステム
１０  タービン
１１  圧縮機
１２  燃焼セクション
１３  タービンセクション
１４  燃料供給部
１５  空気供給部
１６  燃焼器
１７  静圧センサ
１８、１９  ホース
２０  燃焼制御デバイス
２１、２２  入口
２３  主本体キャビティ
２４  ケーシング
２５  開口
３１  入力端子
３２  信号処理ユニット
３３  制御ユニット
３４  比較器
３５  メモリ
３６、３７、３８、３９  出力端子
Ａ  燃料
Ｂ  空気
Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４  制御信号
Ｄ  検出信号
Ｆ１  流体方向
Ｆ２  加熱流体方向
Ｚ  タービン長さ方向
＋１、＋２、＋３、＋４  時間
５０１〜５０５  オペレーション
【図１】
2013167245.tif 000003
【図２】
2013167245.tif 000004
【図３】
2013167245.tif 000005
【図４】
2013167245.tif 000006
【図５】
2013167245.tif 000007
【図６】
2013167245.tif 000008
【図７】
2013167245.tif 000009
【外国語明細書】
2013167245000001.pdf