(57)【要約】【課題】調理プレートの加熱温度が所定の設定温度付近である場合において、発熱体を通電状態或いは、非通電状態の切り替えが短時間で行うことに伴い発生するノイズを低減し、周辺の電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことのない電気調理器の提供を目的とする。【解決手段】調理プレート１０に熱を供給する発熱体２０の基部に有する一対の発熱体基部２２の間に感熱棒６８を配置し、感熱棒６８が感熱した温度が所定の設定温度未満のときに発熱体２０を通電状態とし、設定温度Ｔａに達したときに非通電状態とする切替えを行う電気調理器１であって、感熱棒６８から発熱体２０に至るまでの間に、熱容量を増加させる熱容量増加構造Ｌａを備えた。【選択図】図１
2013042977.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理プレートと、該調理プレートを保持する電気調理器本体と、
通電によって発熱し、前記調理プレートに熱を供給する発熱体と、
前記調理プレート、及び、前記電気調理器本体のうち少なくとも一方側に設けられた差込口へ差込む電気接続用プラグとで構成し、
前記発熱体を、
前記調理プレートの表面よりも下側に配置した発熱体本体と、
前記差込口に配置した一対の発熱体基部とで構成し、
前記電気接続用プラグを、
前記差込口に差し込んだ状態において、前記一対の発熱体基部の先端と電気的に接続する接続端子と、
前記一対の発熱体基部の間に配置される感熱棒と、
該感熱棒が感熱した温度が所定の設定温度未満のときに前記発熱体を通電状態とし、前記設定温度に達したときに非通電状態とする切替えを行う温度調節部とで構成した電気調理器であって、
前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間に、熱容量を増加させる熱容量増加構造を備えた
電気調理器。
【請求項２】
前記発熱体を、発熱部分と非発熱部分とで構成し、
前記発熱部分を、前記発熱体のうち、前記発熱体本体の少なくとも一部分に構成するとともに、前記非発熱部分を、前記発熱体のうち、前記一対の発熱体基部の少なくとも一部分に構成し、
前記熱容量増加構造を、前記発熱部分を前記感熱棒から少なくとも所定距離だけ離間した位置に配置する構造とした
請求項１に記載の電気調理器。
【請求項３】
前記発熱体を長尺状に形成し、
前記発熱体の長さ方向の両端部分を前記一対の発熱体基部で構成するとともに、前記発熱体の長さ方向において前記一対の発熱体基部の間部分を前記発熱体本体で構成し、
前記発熱体に、該発熱体の長さ方向に沿って電熱線を備え、
前記発熱部分を、前記電熱線のうちコイル状部分である電熱線コイル部分で形成し、
前記非発熱部分を、前記電熱線のうち前記発熱体の長さ方向に沿う線状部分である電熱線非コイル部分で形成した
請求項２に記載の電気調理器。
【請求項４】
前記発熱体本体を環状に形成し、
前記一対の発熱体基部、及び、前記感熱棒を互いに平行に前記差込口への差込方向に沿って配置し、
前記発熱体本体に、前記一対の発熱体基部間の間隔よりも広い間隔を隔てた各側に、前記発熱体基部と平行に互いに対向するよう配置した一対の幅広辺部と、
前記発熱体基部と前記幅広辺部との間を連結する連結辺部とを備え、
前記発熱体の長さ方向において前記非発熱部分と前記発熱部分との境界部を、前記連結辺部に配置した
請求項３に記載の電気調理器。
【請求項５】
前記調理プレートを、
食材加熱領域と、該食材加熱領域よりも加熱温度が低い食材保温領域とに区分けして形成し、
前記食材加熱領域を、前記発熱部分を配置した部分を含む領域に設定し、
前記食材保温領域を、前記非発熱部分を配置した部分を含む領域に設定した
請求項４に記載の電気調理器。
【請求項６】
前記発熱体を前記調理プレートと接触状態で一体に構成した
請求項１から５のいずれかに記載の電気調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、通電により発熱体が発熱した熱を調理プレートに伝達することで、調理プレートに載置した被調理物を加熱調理する例えば、ホットプレートや電気焼肉器などの電気調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
上述した電気調理器としては、例えば、特許文献１に記載の調理器が提案されている。  
特許文献１に開示の調理器は、プレートと、プレートの裏面に一体に配置され、プレートに熱を供給する環状の発熱体と、プレート側へ差し込んで発熱体と電気的に接続するプラグイン式サーモスタットを備えた構成である。  
ここで、長尺状に形成された発熱体における環状部分を、発熱体環状部に設定するとともに、長さ方向の両端部分を発熱体基部に設定する。
【０００３】
前記調理器は、プラグイン式サーモスタットをプレート側の差込口へ差し込んだ状態において、一対の発熱体基部の間に、前記プラグイン式サーモスタットの受熱棒を配置した構成である。
【０００４】
特許文献１に開示の調理器は、発熱体から発熱した熱を感熱棒（受熱棒）が感熱し、該感熱棒が感熱した温度が所定の設定温度未満のときに前記発熱体を通電状態（ＯＮ）とし、前記設定温度に達したときに非通電状態（ＯＦＦ）とする切替えを前記プラグイン式サーモスタットにより行うことで、調理プレートを所定温度に保っている。
【０００５】
このような電気調理器に備えた温度調節機能に関して、従来から行われている一般的な制御方法について、図１０の一部拡大図に示した感熱温度と時間との関係を示すグラフを用いて詳述すると、発熱体から発した熱を感熱棒が受熱し、該感熱した温度が所定温度Ｔａに達すると（ａ１点）、サーモスタットが発熱体への電流の供給を非通電状態（ＯＦＦ）とし、発熱体の発熱が停止する。これにより、所定の設定温度を超えて上昇した感熱温度が次第に下降し、所定の設定温度Ｔａに達すると（ａ２点）、サーモスタットは、発熱体への電流の供給を再開して通電状態（ＯＮ）とし、発熱体の発熱が再開される。
【０００６】
電気調理器は、サーモスタットにより、感熱温度に基づいてこのような発熱体への通電状態と非通電状態とを切り替える温度調節制御を行うことでプレートの温度を所定の設定温度に保っている。
【０００７】
しかし、従来の電気調理器に備えた発熱体は、特許文献１に開示の調理器に備えた発熱体も含めて、例えば、図９に示すように、感熱棒の近傍に配置した発熱部基部にコイル状電熱線からなる発熱部分を備えた構成であるため、このような発熱体が発熱することで、感熱棒は、その熱の影響をダイレクトに受けることになり、発熱部が発熱するに伴って感熱棒の感熱温度が急上昇するなど、発熱体が発熱状態と非発熱状態とに切り替わる熱変動に伴う感熱棒の感熱温度の応答性（感熱特性）が過剰に高くなる。
【０００８】
そうすると、図１０に示すように、感熱棒の感熱温度が所定の設定温度付近において、感熱棒の感熱温度が所定の設定温度に対して上昇したり下降したりする回数が多くなり、発熱体への通電状態と非通電状態の切り替えを繰り返す周期が短くなる。
【０００９】
このように、発熱体への通電状態と非通電状態との切り替えを短時間に繰り返すことに伴いノイズが発生し、電気調理器からノイズが発生すると、例えば、携帯電話の電波が乱れたり、周辺に設置したテレビの画像や音声の乱れが生じるなど、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じるなどの悪影響を及ぼすことになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開昭５９−１３５０３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
そこでこの発明は、調理プレートの加熱温度が所定の設定温度付近である場合において、発熱体を通電状態、或いは、非通電状態とする切り替えを短時間で行うことに伴い発生するノイズを防ぎ、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことのない電気調理器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、調理プレートと、該調理プレートを保持する電気調理器本体と、通電によって発熱し、前記調理プレートに熱を供給する発熱体と、前記調理プレート、及び、前記電気調理器本体のうち少なくとも一方側に設けられた差込口へ差込む電気接続用プラグとで構成し、前記発熱体を、前記調理プレートの表面よりも下側に配置した発熱体本体と、前記差込口に配置した一対の発熱体基部とで構成し、前記電気接続用プラグを、前記差込口に差し込んだ状態において、前記一対の発熱体基部の先端と電気的に接続する接続端子と、前記一対の発熱体基部の間に配置される感熱棒と、該感熱棒が感熱した温度が所定の設定温度未満のときに前記発熱体を通電状態とし、前記設定温度に達したときに非通電状態とする切替えを行う温度調節部とで構成した電気調理器であって、前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間に、熱容量を増加させる熱容量増加構造を備えたことを特徴とする。
【００１３】
上述した構成により、前記発熱体が発熱状態（ＯＮ）から非発熱状態（ＯＦＦ）となる、或いは、非発熱状態（ＯＦＦ）から発熱状態（ＯＮ）になることによる発熱体の熱変動の影響が前記感熱棒へ伝達するまでの時間を遅延させることができるため、発熱体の通電状態の切り替え時間が短くならず、切り替えを短周期で繰り返すことによるノイズの発生を防止することができる。
【００１４】
従って、電気調理器を、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことがなく用いることができる。
【００１５】
例えば、電気調理器からノイズが発生することで、携帯電話の音声が乱れることや、周辺に設置しているテレビの画像や音声が乱れることがなく、また、電気調理器は、家庭用として用いるに限らず、飲食店で鍋料理や焼肉として用いる場合においても、電気調理器からノイズが発生することにより、顧客からの注文を受け付ける際に用いるメモリー機能や計算機能などを備えた携帯情報端末（ハンディターミナル）や、店員が他の店員との間で情報のやりとりを行うために用いる音声マイク、ヘッドホンに誤作動を及ぼすことを回避することができる。
【００１６】
また、発熱体がＯＮとＯＦＦに切り替わる間隔を長くして、該切り替わりの回数を低減させることで温度調節部の接点の寿命を長期化させることができる。その他にも、発熱体が短周期でＯＮとＯＦＦを繰り返すことにより、発熱体に負荷が加わることを防ぐことができるため、発熱体の寿命を長期化させることができるとともに、発熱体の消費電力を低減することができる。
【００１７】
前記熱容量増加構造とは、前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間に存在する、例えば、空気や調理プレートの素材よりも熱容量が大きい物質を介在させた構成を挙げることができる。
【００１８】
さらには、前記熱容量増加構造は、熱の伝達する経路を長くするために、前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間に、例えば、耐熱性の樹脂など熱伝導性の低い物質を介在させた構成であってもよく、前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間の熱容量を増加させることにより、前記発熱体が発熱した熱が前記感熱棒へ伝わるまでの時間を遅延させることができる構成であれば特に限定しない。
【００１９】
この発明の態様として、前記発熱体を、発熱部分と非発熱部分とで構成し、
前記発熱部分を、前記発熱体のうち、前記発熱体本体の少なくとも一部分に構成するとともに、前記非発熱部分を、前記発熱体のうち、前記一対の発熱体基部の少なくとも一部分に構成し、前記熱容量増加構造を、前記発熱部分を前記感熱棒から少なくとも所定距離だけ離間した位置に配置する構造とすることができる。
【００２０】
このように、前記熱容量増加構造を、前記発熱部分を前記感熱棒から少なくとも所定距離だけ離間した位置に配置する構造とすることで、シンプル且つ容易な構造で、熱容量を増加させることができ、ノイズの発生を防ぐことができる。
【００２１】
ここで前記非発明部は、少しでも発熱するものは含まないとの趣旨ではなく、発熱量がゼロである場合に限らず、影響を与えない範囲で僅かにでも発熱するものを含む。
【００２２】
またこの発明の態様として、前記発熱体を長尺状に形成し、前記発熱体の長さ方向の両端部分を前記一対の発熱体基部で構成するとともに、前記発熱体の長さ方向において前記一対の発熱体基部の間部分を前記発熱体本体で構成し、前記発熱体に、該発熱体の長さ方向に沿って電熱線を備え、前記発熱部分を、前記電熱線のうちコイル状部分である電熱線コイル部分で形成し、前記非発熱部分を、前記電熱線のうち前記発熱体の長さ方向に沿う線状部分である電熱線非コイル部分で形成することができる。
【００２３】
このように、前記発熱部分を前記電熱線コイル部分で形成するとともに、前記非発熱部分を電熱線非コイル部分で形成することで、発熱部分と非発熱部分とを容易に構成することができる。
【００２４】
またこの発明の態様として、前記発熱体本体を環状に形成し、前記一対の発熱体基部、及び、前記感熱棒を互いに平行に前記差込口への差込方向に沿って配置し、前記発熱体本体に、前記一対の発熱体基部間の間隔よりも広い間隔を隔てた各側に、前記発熱体基部と平行に互いに対向するよう配置した一対の幅広辺部と、前記発熱体基部と前記幅広辺部との間を連結する連結辺部とを備え、前記発熱体の長さ方向において前記非発熱部分と前記発熱部分との境界部を、前記連結辺部に配置することができる。
【００２５】
このように、前記境界部を前記連結辺部に配置することにより、例えば、前記幅広辺部において境界部の配置位置を変更させる場合と比較して前記連結辺部におけるいずれの位置に境界部を配置するかに応じて、感熱棒が電熱線コイル部分から受ける熱変動の影響を、効果的に変更できる。
【００２６】
よって、発熱体がプレートを加熱する上でのプレートの優れた加熱性能を得ることができ、且つ、発熱体のＯＮ、ＯＦＦの切り替えに伴うノイズ発生を防ぐという両者の観点から発熱部分と非発熱部分との境界部を、適切、且つ、容易に設定することができる。
【００２７】
またこの発明の態様として、前記調理プレートを、食材加熱領域と、該食材加熱領域よりも加熱温度が低い食材保温領域とに区分けして形成し、前記食材加熱領域を、前記発熱部分を配置した部分を含む領域に設定し、前記食材保温領域を、前記非発熱部分を配置した部分を含む領域に設定することができる。
【００２８】
上記構成によれば、発熱体がＯＮとＯＦＦとの短時間での切り替えを繰り返すことにより発生するノイズのため、前記感熱棒と発熱部分との間を少なくとも前記所定距離だけ離間するよう発熱体の長さ方向に沿って、発熱部分と非発熱部分とで形成したことにより、前記調理プレートにおいて、該調理プレートへ熱を供給しない非発熱部分を含む領域を前記食材保温領域として有効に用いることができる。
【００２９】
食材保温領域に、食材加熱領域で加熱済みの食材を食するまでの間、載置しておくことにより、食材加熱領域から食材保温領域へ伝達する熱によって食材を適度な温度に保温しておくことができる。
【００３０】
またこの発明の態様として、前記発熱体を前記調理プレートと接触状態で一体に構成することができる。
【００３１】
上述した構成によれば、前記発熱体を前記調理プレートと接触状態で一体に構成しているため、前記発熱体と前記調理プレートとの間に例えば、空気層が介在することなく、前記発熱体から前記調理プレートへ熱をダイレクトに供給することで、優れた加熱性能を得ることができる。  
よって、特に加熱性能が要求される例えば、電気焼肉器などの電気調理器に好適である。
【００３２】
ところが、このように、前記発熱体から前記調理プレートへの熱伝達特性が向上した場合、感熱棒は、発熱体のＯＮ、ＯＦＦに伴う感熱温度の変動を受け易くなるため、ノイズが特に発生し易くなるが、本発明の構成によれば、上述したように、前記感熱棒から前記発熱体に至るまでの間に、熱容量を増加させる熱容量増加構造を備えているため、このような加熱性能に優れた構成であってもノイズの発生を確実に防ぐことができる。
【発明の効果】
【００３３】
この発明によれば、調理プレートの加熱温度が所定の設定温度付近である場合において、発熱体を通電状態、或いは、非通電状態とする切り替えを短時間で行うことに伴い発生するノイズを防ぎ、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことのない電気調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本実施形態の電気焼肉器の外観図。
【図２】本実施形態の電気焼肉器の構成説明図。
【図３】本実施形態の電気焼肉器の構成説明図。
【図４】調理プレートと発熱体との配置関係を説明する説明図。
【図５】本実施形態の電気焼肉器の一部を断面で示した構成説明図。
【図６】本実施形態の電気焼肉器の作用説明図。
【図７】本実施形態の電気焼肉器の感熱棒の感熱温度の経時変化を示すグラフ。
【図８】他の実施形態の電気焼肉器の感熱棒の感熱温度の経時変化を示すグラフ。
【図９】従来の電気焼肉器の作用説明図。
【図１０】従来の電気焼肉器の感熱棒の感熱温度の経時変化を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
この発明の一実施形態を、以下図面を用いて説明する。  
本実施形態における電気焼肉器１は、図１及至図５に示すように、調理プレート１０と、該調理プレート１０を保持する電気焼肉器本体５０と、通電によって発熱し、前記調理プレート１０に熱を供給する発熱体２０と、前記調理プレート１０に設けられたソケット４０へ差込む電気接続用プラグ６０とで構成している。
【００３６】
なお、図１は、本実施形態の電気焼肉器１の外観図を示し、図２は、調理プレート１０と電気焼肉器本体５０とを分離した状態の電気焼肉器１の外観図を示し、図３（ａ）は、電気接続用プラグ６０をソケット４０に差し込んだときの、発熱体２０と後述する感熱棒６８との配置関係を示す構成説明図を示し、図３（ｂ）は、図３（ａ）中のＸ部、Ｙ部、Ｚ部の拡大図を示す。図４は、調理プレート１０と発熱体２０との配置関係を示す平面図であり、調理プレート１０を仮想線で示すとともに、発熱体２０の一部を破断して示し、一部を拡大して示している。図５は、電気焼肉器１のソケット４０の周辺部分の縦断面図であり、発熱体２０の一部を破断して示すとともに、電気焼肉器１の内部を、電気焼肉器本体５０の内部構造を省略して示している。
【００３７】
前記発熱体２０は、図３、及び、図５に示すように、前記調理プレート１０の下側に配置した発熱体本体２１と、ソケット４０に配置した一対の発熱体基部２２とで構成している。前記電気接続用プラグ６０は、ソケット４０に差し込んだ状態において、前記一対の発熱体基部２２の先端側の雄型端子３６と電気的に接続する雌型端子６７と、前記一対の発熱体基部２２の間に配置される感熱棒６８と、該感熱棒６８が感熱した温度が所定の設定温度Ｔａ未満のときに前記発熱体２０と通電状態とし、前記設定温度Ｔａに達したときに非通電状態とする切替えを行う回転式温度調節レバー６５、温度調節回路部６６とで構成している。  
また、電気焼肉器１は、発熱体２０の発熱部分を、感熱棒６８から少なくとも所定距離Ｌａよりも長い距離Ｌだけ離間した位置に配置する構造としている。
【００３８】
以下、前記電気焼肉器１の構成について詳述する。電気焼肉器１は、調理プレート１０と、該調理プレート１０を上方で保持する電気焼肉器本体５０と、電気接続用プラグ６０と、受け皿７０とで構成している。  
なお、電気焼肉器１は、平面視略長方形状で形成し、短手方向をＸ方向に設定するとともに、長手方向をＹ方向に設定する。また、Ｙ方向において電気焼肉器本体５０のソケット４０を有する側をＹ１方向に設定し、ソケット４０を有する側と反対側をＹ２方向に設定する。
【００３９】
調理プレート１０は、プレート本体１１と発熱体２０とソケット４０とで構成している。  
ソケット４０は、耐熱性の樹脂材料により、電気接続用プラグ６０の差し込みを許容する差込口として筒状に形成し、調理プレート１０のＹ１方向の端部に取り付けている。
【００４０】
プレート本体１１は、平面視略長方形状をした板状の食材載置面１１ａと、該食材載置面１１ａの外周縁部から上方に突出した周壁部１１ｂとで形成し、発熱体本体２１は、食材載置面１１ａの内部に鋳込まれた状態でプレート本体１１と一体に構成している。
【００４１】
詳しくは、プレート本体１１の下部内部には、発熱体本体２１が埋設された状態で配置されている。これにより、プレート本体１１の表面に対して発熱体本体２１の外周面が接触した状態としている。  
なお、発熱体２０における後述する発熱体基部２２は、食材載置面１１ａの内部に鋳込まれずに露出した状態で配置されている。
【００４２】
前記調理プレート１０は、食材加熱領域１２Ｈと、該食材加熱領域１２Ｈよりも加熱温度が低い食材保温領域１２Ｋとに区分けして形成している。食材加熱領域１２Ｈは、食材載置面１１ａを平面視したとき、Ｙ方向の中央部分に備え、食材保温領域１２Ｋは、食材載置面１１ａのＹ方向において食材加熱領域１２Ｈに対して各側に備えている。食材加熱領域１２Ｈと食材保温領域１２Ｋとの境界部分には、食材載置面１１ａに対して凸状の凸状仕切り部１５をＸ方向に沿って形成している。
【００４３】
食材載置面１１ａの食材加熱領域１２Ｈには、凸部１６をＹ方向に沿って所定間隔ごとに複数配設している。凸部１６は、凸状仕切り部１５よりも低い高さでＸ方向に沿って突状に形成している。
【００４４】
複数の凸部１６を所定間隔ごとに配設することにより、食材を、複数の凸部１６を跨ぐようにして食材載置面１１ａに載置することができ、これにより、食材から出た余分な肉汁、脂、水分などを、食材載置面１１ａにおける凸部１６間の溝に流して食材をべたつかずに焼くことができる。
【００４５】
また、食材加熱領域１２Ｈの長方形状をした４隅のうち１つの隅部には、水注入用の注水用開口部１３を形成している。これにより、調理プレート１０の下側に配置した受け皿７０に水を補充する際に、調理プレート１０を持ち上げて行わずとも、注水用開口部１３を通じて食材載置面１１ａの上方から調理プレート１０に対して受け皿７０へ水を注ぐことができる。また、注水用開口部１３を通じて受け皿７０の下側の空間を視認することにより、受け皿７０に貯溜した水の量を、一目で確認することができる。
【００４６】
食材載置面１１ａの食材加熱領域１２Ｈには、Ｘ方向の両側部分、及び、中間部分にＹ方向に沿って複数配設した連通孔１４によって連通孔列１４Ｌを構成している。連通孔列１４Ｌは、Ｘ方向の両側部分に有する両側連通孔列１４ＬａとＸ方向の中間部分に有する中間連通孔列１４Ｌｂとで構成している。連通孔１４は、食材載置面１１ａの複数の凸部１６間においてプレート本体１１の厚み方向に連通し、Ｘ方向に長い長孔状に形成している。
【００４７】
発熱体２０は、図３、及び、図４に示すように、長尺状に形成し、その長さ方向の両端部に有する一対の発熱体基部２２と、該一対の発熱体基部２２の間部分に有する発熱体本体２１とで構成している。
【００４８】
詳しくは、一対の発熱体基部２２は、ソケット４０への差込み方向Ｙ２に沿って互いに平行に配置されるよう前記発熱体本体２１からＹ１方向へ突出した形態で形成している。
【００４９】
前記発熱体本体２１は、Ｘ方向の長さに対してＹ方向の長さが長く、４隅部分をＲ形状とした平面視略長方形状に形成し、幅広辺部２５と連結辺部２３とで一体に構成している。
【００５０】
幅広辺部２５は、前記一対の発熱体基部２２同士の間隔よりも広い間隔を隔てたＸ方向の各側に、Ｙ方向に沿って配置した前記発熱体基部２２と平行に互いに対向するよう一対配置している。
【００５１】
連結辺部２３は、Ｙ方向におけるＹ２方向側、詳しくは、前記発熱体基部２２の側と反対側に有する先端側連結辺部２３Ｔと、Ｙ方向におけるＹ１方向側、すなわち、前記発熱体基部２２の側に有する基部側連結辺部２３Ｒとで構成している。先端側連結辺部２３Ｔは、幅広辺部２５同士を連結する連結部分であり、基部側連結辺部２３Ｒは、図３（ａ）に示すように、前記発熱体基部２２と前記幅広辺部２５とを連結する連結部分である。基部側連結辺部２３Ｒは、幅広辺部２５の側へ連なるＲ形状部分２７ａと発熱体基部２２の側へ連なるＲ形状部分２７ｂとを変曲点によって連結した形状であり、当該Ｒ形状部分を含む部分である。ここで前記変曲点を中間変曲点２４と設定する。
【００５２】
図４に示すように、上述した発熱体本体２１は、長さ方向の全長に亘って、食材載置面１１ａを構成する面方向、すなわち、Ｘ方向、及び、Ｙ方向において連通孔１４とオーバーラップしない位置に対して配置している。これにより、連通孔１４を通じて滴下した肉汁などが発熱体本体２１に落下して煙が発生したり、発熱体本体２１が損傷することを回避している。
【００５３】
詳しくは、一対の幅広辺部２５は、食材加熱領域１２Ｈにおける上述した中央側連通孔列１４Ｌｂと両側連通孔列１４Ｌａとの間に配置し、先端側連結辺部２３Ｔ、及び、基部側連結辺部２３Ｒは、食材加熱領域１２Ｈにおける中央側連通孔列１４Ｌｂに対してＹ方向の各側に配置している。
【００５４】
また、発熱体２０は、金属管３１の内部に電熱線３２を挿通した状態で配置するともに、マグネシアなどの絶縁粉末を充填した構造であり、さらに、電熱線３２の両端に、棒状のターミナル３３の基部と接続し、該ターミナル３３の先端部が金属管３１の外部に突出した態様で、封印材３４によって金属管３１の両端に有する開口部（図示省略）を封印するとともに、ターミナル３３を金属管３１の内側と外側とに対して連通状態で保持する構造である。また、ターミナル３３先端部には、電気接続部３６を構成している。
【００５５】
電熱線３２は、図３（ｂ）のＸ部拡大図に示すように、発熱部分としてコイル状部分である電熱線コイル部分３２ａと、図３（ｂ）のＹ部拡大図に示すように、非発熱部分として発熱体２０の長さ方向に沿う線状部分である電熱線非コイル部分３２ｂとで形成し、図３（ｂ）のＺ部拡大図に示すように、発熱体２０の長さ方向において電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの境界部３５を、前記基部側連結辺部２３Ｒに配置している。
【００５６】
これにより、感熱棒６８と発熱体２０とは、これらの間の距離が所定距離Ｌａと同等、或いは、所定距離Ｌａよりも長い距離Ｌを確保した相対位置関係に配置している。
【００５７】
すなわち、感熱棒６８と発熱体２０との最短距離Ｌは、図３（ａ）に示すように、感熱棒６８の先端部と、発熱体２０と非発熱体２０との境界部３５との間の直線距離Ｌとなるが、この直線距離Ｌが、前記所定距離Ｌａと同等以上の距離を確保している。
【００５８】
換言すると、上述した感熱棒６８と発熱体２０との相対的な配置関係において、境界部３５は、感熱棒６８とＹ方向において少なくともオーバーラップしない位置、すなわち、感熱棒６８の先端よりも少なくともＹ２方向側に位置するように配置している。
【００５９】
ここで、前記所定距離Ｌａとは、発熱体２０から感熱棒６８に至るまでの距離であって、発熱体２０の発熱状態がＯＮとＯＦＦとの間で切り替わることによってノイズが発生しない切り替え時間を確保するために、発熱体２０から発熱した熱が前記感熱棒６８に伝達するまでの熱伝達時間を、遅延させることができる最小限の距離である。
【００６０】
換言すると、前記所定距離Ｌａとは、発熱体２０の電熱線コイル部分３２ａから発熱した熱を感熱棒６８が感熱し、これに伴って、所定の設定温度Ｔａ付近において温度調節回路部６６による発熱体２０への通電状態と非通電状態との切り替えに伴う感熱温度の温度変動がノイズ周波数に相当する周波数以上となる熱変動の影響を感熱棒６８が受けることのない最小限の距離である。
【００６１】
また、前記電気接続用プラグ６０は、図１、及び、図３に示すように、プラグ本体部６１と、ソケット４０へ差し込むプラグ先端部６２と、プラグ先端部６２と反対側に有する電源コード接続部６３とで構成している。
【００６２】
電源コード接続部６３には、電源コード６４が導出され、該電源コード６４の長さ方向の他端側には図示しない電源プラグを備えている。
【００６３】
プラグ本体部６１は、電源のＯＮ、ＯＦＦの切り替えを行うとともに、電源がＯＮの場合に温度設定を行う回転式温度調節レバー６５と、回転式温度調節レバー６５で調節した設定温度Ｔａに調理プレート１０の加熱温度を調節する温度調節回路部６６とを備えている。
【００６４】
プラグ先端部６２は、ソケット４０に差し込んだ状態において、一対の発熱体基部２２の先端に備えた雄型端子３６と電気的に接続する雌型端子６７と、一対の発熱体基部２２の間に配置される感熱棒６８とを構成している。感熱棒６８は、プラグ先端部６２において一対の雌型端子６７のＸ方向の間の中間部から突状に構成している。
【００６５】
温度調節回路部６６は、該感熱棒６８が感熱した温度が所定の設定温度Ｔａ未満のときに前記発熱体２０と通電状態とし、前記設定温度Ｔａに達したときに非通電状態とする切替えを行う。
【００６６】
最後に電気焼肉器本体５０について説明する。電気焼肉器本体５０は、図２、及び、図５に示すように、耐熱性の樹脂により、平面視矩形状の底面部５１と外周から立ち上がる周壁部５２とで上面が開口した底浅の箱型に形成し、底面部５１の中央部には、受け皿７０を載置した状態でセットする凹状の受け皿載置部５３を備えている。
【００６７】
受け皿載置部５３の外周側の４隅部分には、調理プレート１０を支持可能に上方へ突出した支持台５４を立脚している。また、電気焼肉器本体５０のＹ１方向側の周壁部１１ｂには、ソケット４０を挿通可能に開口したソケット挿通口５５を形成している。
【００６８】
調理プレート１０は、電気焼肉器本体５０の上面に調理プレート１０を配置した状態でソケット挿通口５５にソケット４０を挿通し、電気焼肉器本体５０の外側へ突出した状態で電気焼肉器本体５０に取り外し可能に装着することができる。
【００６９】
受け皿７０は、金属製であり、平面視矩形状の底面部７１と外周から立ち上がる周壁部７２とで上面が開口した底浅のトレイ型容器であり、電気焼肉器本体５０に収容した状態で受け皿載置部５３に載置することができる。電気焼肉器本体５０の底面は、発熱体２０からの放射熱（輻射熱）を受けるため、電気焼肉器本体５０の底面と発熱体２０との間に受け皿７０を介在させることで、電気焼肉器本体５０の底面を発熱体２０からの放射熱から保護している。
【００７０】
上述した構成の電気焼肉器１は、以下のようにして、温度調節レバー６５で調節した所定の設定温度Ｔａに保つように温度調節を行い、所望の焼き加減で食材の加熱調理を行うことができる。
【００７１】
詳しくは、まず、電源プラグ（図示省略）を電源コンセントに差し込んだ状態で、回転式温度調節レバー６５を回転しながら電源をＯＦＦからＯＮにし、所定温度Ｔａに調節する。電気接続用プラグ６０に備えた通電用の接点が閉じることで、通電状態（ＯＮ）となり、発熱体２０へ電流が供給される。これにより、発熱体２０が発熱し、発熱した熱が調理プレート１０に供給されるとともに、感熱棒６８に伝達する。
【００７２】
感熱棒６８が所定温度Ｔａに達したことを検知すると、温度調節回路部６６は、電気接続用プラグ６０に備えた通電用の接点を開けることで、非通電状態（ＯＦＦ）とし、発熱体２０の発熱を停止する。
【００７３】
これにより、感熱棒６８の感熱温度が、所定温度Ｔａを超えた状態から温度が下降し、所定温度Ｔａに達すると、温度調節回路部６６は、再度、接点が閉じることで通電状態（ＯＮ）とし、発熱体２０の発熱を再開する。
【００７４】
電気焼肉器１は、このような発熱体２０への通電状態のＯＮ、ＯＦＦの切り替えにより、所定温度Ｔａの下で食材の加熱調理を行うことができる。
【００７５】
本実施形態の電気焼肉器１は、調理プレート１０の加熱温度が所定の設定温度Ｔａに達した場合において、発熱体２０を通電状態（ＯＮ）、或いは、非通電状態（ＯＦＦ）とする切り替えを短時間で行うことに伴い発生するノイズを防ぐことができるため、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことのない電気焼肉器１を提供することができる。
【００７６】
この点に関して図６、図７、図９、及び、図１０を用いてさらに詳述する。  
なお、図６は、本実施形態の電気焼肉器１の発熱体２０と感熱棒６８との配置関係を示すとともに、電熱線コイル部分３２ａが発熱した熱が感熱棒６８に伝達する様子を示す本実施形態の電気焼肉器１の作用説明図である。
【００７７】
図７は、本実施形態の電気焼肉器１の場合において、感熱棒６８における感熱温度と時間との関係を示すグラフであり、温度調節により感熱温度が所定の設定温度Ｔａ付近に保たれた様子を示すグラフである。なお、図７中の実線で示した波形Ｇ１が本実施形態の電気焼肉器１の温度調節の様子を示し、図７中の破線で示した波形Ｇ１００が従来の電気焼肉器１００の温度調節の様子を示す。
【００７８】
図９は、従来の電気焼肉器１００の発熱体２００と感熱棒６８との配置関係を示すとともに、感熱棒６８の近傍に備えた電熱線コイル部分３２０ａが発熱した熱が感熱棒６８に伝達する様子を示す従来の電気焼肉器１００の作用説明図である。
【００７９】
図１０は、従来の電気焼肉器１００の場合において、感熱棒６８における感熱温度と時間との関係を示すグラフであり、温度調節により感熱温度が所定の設定温度Ｔａ付近に保たれた様子を示すグラフである。
【００８０】
また、図６、及び、図９中において符号ｈで示す矢印は、電熱線コイル部分３２ａから感熱棒６８へ熱が伝わる様子を模式的に示したものである。
【００８１】
まず、従来の電気焼肉器１００の場合、図９に示すように、感熱棒６８の近傍に発熱体２００の発熱部分である電熱線コイル部分３２０ａを配置した構成である。すなわち、感熱棒６８と電熱線コイル部分３２０ａは、互いに前記所定間隔Ｌａよりも短い間隔Ｌｃとなる相対位置関係で配置している。
【００８２】
このような構成によれば、電熱線コイル部分３２０ａが発熱することによる熱ｈは、感熱棒６８にダイレクトに伝達するため、図１０中のグラフに示した波形Ｇ１００のように、感熱棒６８の感熱温度が急激に上昇する。  
その一方で、感熱棒６８の感熱温度が所定温度Ｔａに達すると（ａ１点）、これを温度調節回路部６６が検知し、発熱体２０への通電をＯＦＦに切り換え、発熱体２０の発熱は停止する。そして所定温度Ｔａを超えた感熱温度が再度、所定温度Ｔａに達するまで低下すると（ａ２点）、これを温度調節回路部６６が検知し、発熱体２０への通電をＯＮに切り換え、発熱体２０は発熱する。そうすると、発熱体２０が発熱した熱を感熱棒６８はダイレクトに受けるため、感熱温度が急激に上昇し、再度、所定温度Ｔａまで上昇する（ａ３点）。
【００８３】
このような温度調節を繰り返すことにより、所定温度Ｔａ付近において、感熱棒６８は、発熱体２０から発熱する熱変動の影響をダイレクトに受けることになり、これに伴って、発熱体２０のＯＮとＯＦＦとの切り替えが短時間で行われることになるため、ノイズが発生し、周辺の電気機器へ悪影響を及ぼす要因となっていた。
【００８４】
これに対して、本実施形態の電気焼肉器１は、図６に示すように、電熱線コイル部分３２ａを感熱棒６８から少なくとも所定距離Ｌａよりも長い距離Ｌだけ離間した位置に配置する構造としたため、発熱体２０の発熱状態がＯＮからＯＦＦとなる、或いは、ＯＦＦからＯＮになることによる発熱体２０の熱変動の影響が感熱棒６８へ伝達するまでの時間を遅延させることができる。
【００８５】
そして、感熱棒６８の感熱温度が所定の設定温度Ｔａ付近の温度である場合において、感熱温度が上昇する際に所定温度Ｔａに達したことを温度調節回路部６６で検知することで、発熱体２０の発熱状態をＯＦＦとしてから感熱温度が下降する際に所定温度Ｔａに達したことを温度調節回路部６６で検知することで、ＯＮとする切り替えを行う。
【００８６】
このとき、発熱体２０の発熱状態の変化に伴う熱変動が感熱棒６８に伝わるまでの時間を遅延させることができるため、図７中のグラフの波形Ｇ１に示すように、発熱体２０への通電状態をＯＮからＯＦＦ、或いは、ＯＦＦからＯＮとなる相互間の切り替え時間が波形Ｇ１００のように短くならず、切り替えを短周期で繰り返すことによるノイズの発生を防止することができる。
【００８７】
従って、電気焼肉器１を、周辺に存在する電気機器に誤作動が生じる等の悪影響を及ぼすことがなく用いることができる。
【００８８】
例えば、電気焼肉器１からノイズが発生することで、携帯電話の音声が乱れることや、周辺に設置しているテレビの画像や音声が乱れることがなく、また、電気焼肉器１は家庭用として用いるに限らず、飲食店で鍋料理や焼肉として用いる場合においても、電気焼肉器１からノイズが発生することにより、顧客からの注文を受け付ける際に用いるメモリー機能や計算機能などを備えた携帯情報端末（ハンディターミナル）や、店員が他の店員との間で情報のやりとりを行うために用いる音声マイク、ヘッドホンに誤作動を及ぼすことを回避することができる。
【００８９】
また、発熱体２０が短周期でＯＮとＯＦＦを繰り返すことにより、ＯＮとＯＦＦとの間で切り替わる回数が減るので温度調節回路部６６の接点の寿命を長期化させることができる。
【００９０】
その他にも、発熱体２０の電熱線３２に負荷が加わることを防ぐことができるため、電熱線３２の寿命を長期化させることができるとともに、発熱体２０が短周期でＯＮとＯＦＦを繰り返すことを防ぐことで、発熱体２０の消費電力を低減することができる。
【００９１】
また、本実施形態の電気焼肉器１は、電熱線コイル部分３２ａを感熱棒６８から少なくとも所定距離Ｌａよりも長い離間Ｌだけ離間した位置に配置するというシンプル、且つ、容易な構造で、発熱体２０と感熱棒６８との間の熱容量を増加させることができ、ノイズの発生を防ぐことができる。
【００９２】
詳しくは、発熱体２０の一部を感熱棒６８から少なくとも所定距離Ｌａ以上離間することで、所定距離Ｌａより短い距離Ｌｃとなる位置に配置した場合と比較して発熱体２０が発熱した熱が感熱棒６８に達するまでの時間を遅延させることができる。
【００９３】
これにより、発熱体２０がＯＮからＯＦＦとなる、或いは、ＯＦＦからＯＮとなることによる発熱体２０の熱変動の影響が感熱棒６８へ伝達するまでの時間を遅延させることができる。
【００９４】
このため、仮に、発熱体２０の熱変動が短い周期で変動した場合であっても、その短い周期の変動に連動して感熱棒６８が感熱する感熱温度が短い周期で変動することを防ぐことができる。
【００９５】
これにより、感熱温度に基づいて発熱体２０のＯＮとＯＦＦとの切り替えを行うが、その際に、感熱温度が短周期で変動することを防ぐことで、発熱体２０が短周期でＯＮとＯＦＦとの切り替えが行われることを防ぐことができ、結果的に電気焼肉器１からノイズが発生することを防ぐことができる。
【００９６】
また、上述したように、発熱体２０の発熱部分を電熱線コイル部分３２ａで形成するとともに、非発熱部分を電熱線非コイル部分３２ｂで形成することで、発熱体２０を発熱部分と非発熱部分とで容易に構成することができる。
【００９７】
さらに、非発熱部分を電熱線非コイル部分３２ｂで形成することで、該電熱線非コイル部分３２ｂは、電気接続用プラグ６０の電気接続部３６と電熱線コイル部分３２ａとの間を通電するリード線として機能するため、別途、発熱部分に電流を供給するための部材を備える必要がなく、全体として簡素な構成で構成することができる。
【００９８】
また、上述したように、発熱体２０の長さ方向において電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの境界部３５を、連結辺部２３に配置する構成とすることにより、発熱体２０の発熱による調理プレート１０の優れた加熱性能を得ることができ、且つ、発熱体２０のＯＮ、ＯＦＦの切り替えに伴うノイズ発生を防ぐという両者を満たすように、電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの境界部３５を、適切、且つ、容易に設定することができる。
【００９９】
詳しくは、発熱体２０の長さ方向において、電熱線コイル部分３２ａが長い場合、該電熱線コイル部分３２ａが発熱することにより、発熱体２０から調理プレート１０への熱供給量が増えるため、調理プレート１０を加熱する加熱性能を向上させることができる。
【０１００】
しかしその一方で、電熱線コイル部分３２ａが長くなると、感熱棒６８と電熱線コイル部分３２ａとの間の距離が所定距離Ｌａより短くなりがちであるため、感熱棒６８は、電熱線コイル部分３２ａから発した熱の熱変動による影響を受け易くなるという問題が生じる。
【０１０１】
これに対して、電熱線コイル部分３２ａの長さが短い場合、感熱棒６８と発熱部分との間の距離を所定距離Ｌａ以上の距離だけ離間し易くなる。しかしその一方で、電熱線コイル部分３２ａの長さが短くなれば、調理プレート１０を加熱する加熱性能が低下するという問題が生じる。
【０１０２】
このような電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの長さのバランスの問題を考慮して、発熱体２０の長さ方向において電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの境界部３５を適切に配置することが重要となる。
【０１０３】
ここで、上述した構成の発熱体２０は、一対の発熱体基部２２、及び、一対の幅広辺部２５は、Ｙ方向に沿って感熱棒６８と平行に配置しているのに対して、連結辺部２３は、感熱棒６８に対して直交方向（Ｘ方向）成分を含む方向に沿って配置した構成となる。
【０１０４】
このため、境界部３５を、連結辺部２３において、いずれの位置に配置するかによって、感熱棒６８と発熱体２０との間の距離を効果的に変更することができるため、境界部３５を、連結辺部２３において、いずれの配置位置に配置するかに応じて、感熱棒６８と発熱体２０との間の距離Ｌが少なくとも所定距離Ｌａだけ離間した位置に容易に、且つ、適切に設定することができる。
【０１０５】
しかも、発熱体本体２１は、その長さ方向の全体に亘って電熱線コイル部分３２ａで形成することができるため、調理プレート１０の十分な加熱性能を確保することができる。
【０１０６】
よって、電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとの境界部３５を、連結辺部２３に配置することで、発熱体２０が調理プレート１０を加熱する上での調理プレート１０の優れた加熱性能を得ることができ、発熱体２０のＯＮ、ＯＦＦの切り替えに伴うノイズ発生を防ぐことができる。
【０１０７】
また、電気焼肉器１は、上述したように、調理プレート１０を、食材加熱領域１２Ｈと、該食材加熱領域１２Ｈよりも加熱温度が低い食材保温領域１２Ｋとに区分けして形成し、食材加熱領域１２Ｈを、電熱線コイル部分３２ａを配置した部分を含む領域に設定し、食材保温領域１２Ｋを、電熱線非コイル部分３２ｂを配置した部分を含む領域に設定することができる。
【０１０８】
上記構成によれば、発熱体２０のＯＮとＯＦＦとの短時間での切り替わりを繰り返すことによるノイズ発生のため、感熱棒６８と電熱線コイル部分３２ａとの間を少なくとも所定距離Ｌａだけ離間するよう発熱体２０の長さ方向に沿って、電熱線コイル部分３２ａと電熱線非コイル部分３２ｂとで形成したことにより、調理プレート１０において、該調理プレート１０へ熱を供給しない電熱線非コイル部分３２ｂを含む領域を、食材保温領域１２Ｋとして有効に用いることができる。
【０１０９】
食材保温領域１２Ｋに、食材加熱領域１２Ｈで加熱済みの食材を食するまでの間、載置しておくことにより、食材加熱領域１２Ｈから食材保温領域１２Ｋへ伝達する熱によって食材を適度な温度に保温しておくことができる。
【０１１０】
また、電気焼肉器１は、上述したように、発熱体２０を調理プレート１０と接触状態で一体に構成しているため、発熱体２０から調理プレート１０へスムーズに熱供給することができ、優れた加熱性能を得ることができる。
【０１１１】
一般に電気焼肉器１は、加熱性能を要するため、発熱体２０の電気容量など発熱性能が高いもので構成している場合が多い。このため、感熱棒６８は、特に、発熱体２０のＯＮ、ＯＦＦに伴う感熱温度の変動が受け易くなり、ノイズが特に発生し易くなるが、本実施形態の電気焼肉器１によれば、上述したように、発熱体２０から感熱棒６８に伝わる熱変動の影響を遅延させることができるため、加熱性能が高く熱変動の影響を受け易い電気焼肉器のような構成であってもノイズの発生を確実に防ぐことができる。
【０１１２】
この発明の構成と、上述した実施形態との対応において、
電気調理器本体は、電気焼肉器本体５０に対応し、
電気調理器は、電気焼肉器１に対応し、
差込口は、ソケット４０に対応し、
接続端子は、雌型端子６７に対応し、
温度調節部は、回転式温度調節レバー６５、及び、温度調節回路部６６に対応するもこの発明は、上述した実施形態に限らず、その他にも様々な実施形態で形成することができる。  
例えば、本発明の電気調理器は、上述した電気焼肉器１のように、所定温度Ｔａに達したときに発熱体２０の発熱状態をＯＮ、又は、ＯＦＦとするよう切り替えて温度調節するに限らず、図８に示すように、所定温度Ｔａを、感熱温度が上昇する際に超えた場合に発熱状態をＯＦＦとする所定の上限温度Ｔａｕと、感熱温度が下降した際に超えた場合に発熱状態をＯＮとする所定の下限温度Ｔａｄとの２段階に設定して温度調節を行う方法を適用してもよい。  
なお、図８は、所定温度Ｔａを上限温度Ｔａｕと下限温度Ｔａｄの２段階設けた場合の感熱温度と時間の関係を示すグラフであり、図８中の破線で示した波形Ｇ１００が従来の電気焼肉器１００の温度調節の様子を示し、図８中の実線で示した波形Ｇ１Ａが本実施形態の電気焼肉器の温度調節の様子を示す。
【０１１３】
図８から明らかなように、所定温度Ｔａを上限温度Ｔａｕと下限温度Ｔａｄの２段階で温度調節を行う場合であっても、図８で説明したような本実施形態の電気焼肉器は、従来の電気焼肉器１００の感熱温度と比較して、発熱体２０のＯＮとＯＦＦとの切り替えを遅延させることができ、ノイズが発生することなく、温度調節を行うことができる。
【符号の説明】
【０１１４】
１…電気焼肉器
１０…調理プレート
１２Ｈ…食材加熱領域
１２Ｋ…食材保温領域
２０…発熱体
２１…発熱体本体
２２…一対の発熱体基部
２３…連結辺部
２５…一対の幅広辺部
３２…電熱線
３２ａ…電熱線コイル部分
３２ｂ…電熱線非コイル部分
３５…境界部
４０…ソケッ
５０…電気焼肉器本体
６０…電気接続用プラグ
６５…回転式温度調節レバー
６６…温度調節回路部
６７…接続端子
６８…感熱棒
Ｌａ…所定距離
Ｔａ，Ｔａｕ，Ｔａｄ…所定の設定温度
Ｙ１…差込方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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