(57)【要約】【課題】モード分割多重光ファイバ・システムにおける微分群遅延の制御を提供すること。【解決手段】低い微分群遅延（ＤＧＤ）を生成するように設計された方法で生成された一群の光ファイバの中で、一部の光ファイバは正のＤＧＤを示すことになり、一方、他のものは負のＤＧＤを示すことになることが発見された。その認識により、過度のＤＧＤをもつ光ファイバを対または他の構成で組み合わせて、正（または負）のＤＧＤの部分スパンが負（または正）のＤＧＤをもつファイバの部分スパンによって補償される伝送スパンを生成することができる。正および負のＤＧＤ係数をもつ光ファイバの対は、それぞれ、長い伝送スパンの全体ＤＧＤの低減をもたらすように連結する方法でケーブルに計画的に生成および組み立てることができる。【選択図】図３
2013201755.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光学的に結合された少なくとも１つの対の光ファイバを含む光ファイバ伝送スパンであって、前記対のうちの第１の光ファイバが長さ（Ｓｐ）の正のＤＧＤ係数（Ｄｐ）の光ファイバを含み、前記対のうちの第２の光ファイバが長さ（Ｓｎ）の負の分散係数（Ｄｎ）の光ファイバを含む、光ファイバ伝送スパン。
【請求項２】
Ｓｐ×Ｄｐ＝ＤＧＤｐ
Ｓｎ×Ｄｎ＝ＤＧＤｎ
および
｜ＤＧＤｔ｜＜｜ＤＧＤｐ｜、または＜｜ＤＧＤｎ｜
である、請求項１に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項３】
Ｓｐ×Ｄｐ＝Ｓｎ×Ｄｎ
である、請求項１に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項４】
ＳｐとＳｎとが等しい、請求項１に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項５】
ＳｐとＳｎとが等しくない、請求項１に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項６】
前記対の光ファイバが、１０個未満の伝搬モードを維持する少数モード・ファイバである、請求項１に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項７】
前記対の光ファイバがＬＰ０１およびＬＰ１１を維持する、請求項６に記載の光ファイバ伝送スパン。
【請求項８】
単一のモード分割多重（ＭＤＭ）導波路において第１の光モードの被変調光信号を第２の光モードの被変調光信号とともに同時に伝送する装置であって、
前記ＭＤＭ導波路に結合される前記第１の光モードの前記被変調光信号のための第１の入力導波路と、
前記ＭＤＭ導波路に結合される前記第２の光モードの前記被変調光信号のための第２の入力導波路とを含み、
前記ＭＤＭ導波路が、
光学的に結合された少なくとも１つの対の光ファイバを含み、前記対のうちの第１の光ファイバが長さ（Ｓｐ）の正のＤＧＤ係数（Ｄｐ）の光ファイバを含み、前記対のうちの第２の光ファイバが長さ（Ｓｎ）の負の分散係数（Ｄｎ）の光ファイバを含む、装置。
【請求項９】
Ｓｐ×Ｄｐ＝ＤＧＤｐ
Ｓｎ×Ｄｎ＝ＤＧＤｎ
および
｜ＤＧＤｔ｜＜｜ＤＧＤｐ｜、または＜｜ＤＧＤｎ｜
である、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
Ｓｐ×Ｄｐ＝Ｓｎ×Ｄｎ
である、請求項８に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の入力導波路がＬＰ０１を維持する、請求項８に記載の装置。
【請求項１２】
前記第２の入力導波路がＬＰ１１を維持する、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記第１の光モードを生成するための第１の光源と、前記第２の光モードを生成するための第２の光源とをさらに含む、請求項８に記載の装置。
【請求項１４】
前記第１の光モードを生成するための前記第１の光源と前記第２の光モードを生成するための前記第２の光源とが、同じ波長を生成する、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記第１の光モードを生成するための前記第１の光源と前記第２の光モードを生成するための前記第２の光源とが、異なるが近接して離隔された波長を生成する、請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
前記対のうちの前記第２の光ファイバが光ファイバ増幅器の入力部に結合される、請求項８に記載の光ファイバ・ケーブル。
【請求項１７】
単一のモード分割多重（ＭＤＭ）導波路において第１の光モードの被変調光信号を第２の光モードの被変調光信号とともに同時に伝送する方法であって、
前記第１の光モードの前記第１の被変調光信号を前記ＭＤＭ導波路に結合させるステップと、
前記第２の光モードの前記第２の被変調光信号を前記ＭＤＭ導波路に結合させるステップとを含み、
前記ＭＤＭ導波路が光学的に結合された少なくとも１つの対の光ファイバを含み、前記対のうちの第１の光ファイバが長さ（Ｓｐ）の正のＤＧＤ係数（Ｄｐ）の光ファイバを含み、前記対のうちの第２の光ファイバが長さ（Ｓｎ）の負の分散係数（Ｄｎ）の光ファイバを含む、方法。
【請求項１８】
前記対の光ファイバの前記ＤＧＤ係数が所定の符号をもつ残留のＤＧＤを生成するように選ばれ、最終対の最終光ファイバが前記所定の符号と反対の符号をもつＤＧＤを有する、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＭＤＭ導波路の前記ＤＧＤを測定するステップと、
前記残留のＤＧＤを補償するように前記最終光ファイバの長さを切断するステップとを含む、請求項１８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１２年２月２０日に出願された米国特許仮出願第６１／６００，８７３号および２０１２年２月２４日に出願された国際出願ＰＣＴ／ＵＳ１２／２６６６２号並びに２０１２年１０月１５日に出願された米国特許出願第１３／６５１，５６３号の優先権を主張する。
【０００２】
本発明は光ファイバ中の光信号の伝送に関する。より具体的には、本発明は、単一の光ファイバ中の光信号のモード分割多重に関する。
【背景技術】
【０００３】
（以下の節の一部は先行技術ではないことがある。）
モード分割多重（ＭＤＭ）は、光ファイバによる情報伝送を増大させるための重要な技術であると考えられる。この技術は、時には、空間分割多重（ＳＤＭ）と呼ばれる。しかし、ＳＤＭは、別個の伝送空間、典型的には別個の媒体の使用を意味するが、一方、ＭＤＭは、情報の並列チャネルの同時伝送のために単一の媒体、ここでは単一の光ファイバを使用する技術である。したがって、ＭＤＭは真の意味での空間多重技術である。
【０００４】
ＭＤＭは種々の方式で実施することができる。純粋なＭＤＭは、すべて同じ波長で、異なる共存モードを使用して異なる光信号を同時伝送することを使用することになる。しかし、別の魅力的な手法は、高密度波長分割多重（ＤＷＤＭ）性能を改善するためにＭＤＭを使用することである。ＷＤＭチャネルはより近接して離隔されているので、四波混合（ＦＷＭ）のような非線形相互作用が増加することが知られている。これらの非線形相互作用は異なる伝搬モード間ではそれほど厳しくないことが発見された。隣接するチャネルで光信号を伝送するのに異なるモードを使用すると、非線形相互作用の悪影響が低減されるので、波長に関してチャネルをより近接して離隔し、したがって、所与のＤＷＤＭシステムの情報量を増加させることができる。
【０００５】
ＭＤＭシステムの主な特徴は、単一の導波路が少なくとも２つの光モードを伝搬することであり、伝搬モードの各々は異なる光信号で変調される。上述のように、多数のモードは同じ波長を有することができ、またはＤＷＤＭにおけるように近接して離隔された波長を有することができる。このシステムで使用される光ファイバはＭＤＭ光ファイバと呼ばれる。
【０００６】
しかし、ＭＤＭはそれ自体新しい問題を提示する。これらのうちの１つは微分群遅延（ＤＧＤ）であり、それは望ましくないことにはＷＤＭチャネルを広げる。この性質は、時には、「スキュー」と呼ばれる。それは、導波路に沿ってポイントＡからポイントＢまで行くために高次モードが進む距離が基本モードまたは低次モードよりも長いので生じる。この効果は周知である。
【０００７】
ＭＤＭの導波モード間のスキュー（群遅延の差または微分群遅延（ＤＧＤ）とも呼ばれる）は小さいことが望ましい。ＭＩＭＯなどのクロストーク回復技法（ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  ｒｅｃｏｖｅｒｙ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）が必要とされる場合、ＤＧＤが大きいと、クロストーク回復は実施することがより困難となることになる。さらに、クロストーク回復がない場合、ＭＤＭの過度に高いスキューは、シリアライザ−デシリアライザ・チップセットのバッファにオーバランを引き起こさせることがあり、またはチャネル間に望ましくない待ち時間を生成することがある。
【０００８】
光ファイバ・ケーブルの設計者が一般的なＭＤＭ光ファイバのスキューを制限または低減することは実用上の難題である。これは、ファイバＤＧＤ値の製造分布の広いこと、システム距離の長いこと、または導波モードの数が２つから４つに、または１０個まで増加するにつれてファイバ設計における本質的なＤＧＤ変動がより高くなることに起因する。したがって、ＭＤＭ伝送スパンの全体ＤＧＤを低減するには新しい方法が必要とされる。以下の説明では、所与のＭＤＭファイバのＤＧＤはｐｓ／ｍ（またはｎｓ／ｋｍ）単位の係数として表される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許第７，６０９，９１８号
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｈ．  Ｘｕ、Ｂ．  Ｓ．  Ｍａｒｋｓ、Ｌ．  Ｙａｎ、Ｃ．  Ｒ．  Ｍｅｎｙｕｋ、およびＧ．  Ｍ．  Ｃａｒｔｅｒ、「Ａ  ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ  ｏｆ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｆｏｒ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｇｒｏｕｐ  ｄｅｌａｙ  ｉｎ  ａ  ｌｏｎｇ−ｈａｕｌ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｓｙｓｔｅｍ」、２００４  ＯＦＣ
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
発明者は、低いＤＧＤを生成するように設計された方法で生成された一群の光ファイバの中で、一部の光ファイバはかなり大きい正のＤＧＤを示すことになり、一方、他のものはかなり大きい負のＤＧＤを示すことになることを発見した。その認識により、伝送スパンに沿ったＤＧＤ蓄積の問題に対する新しい手法が可能になる。かなり大きいＤＧＤをもつファイバを廃棄するのではなく、それらを対または他の構成で組み合わせて、正（または負）のＤＧＤの部分スパンが負（または正）のＤＧＤをもつファイバの部分スパンによって補償される伝送スパンを生成することができる。
【００１２】
正および負のＤＧＤ係数の両方が、他の点では有用で実用的な光ファイバにあり得るという発見は、ＭＤＭ伝送に大きな進歩をもたらす。その進歩は、それぞれ、正および負のＤＧＤ係数をもつ対の光ファイバを計画的に生成することである。この性質をもつ対のファイバを計画的に生成する方法を理解するならば、ファイバは、長い伝送スパンにわたる全体ＤＧＤの低減をもたらすように連結する方法でケーブルに組み立てることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】単一の対のＤＧＤ補償光ファイバによる伝送スパンの概略図である。
【図２】多対のＤＧＤ補償光ファイバによる長い伝送スパンの概略図である。
【図３】本発明を実施するのに使用することができる一群の光ファイバ設計のための典型的なパラメータを示す屈折率プロファイルである。
【図４】２つのモードのＬＰ０１およびＬＰ１１を伝搬する光ファイバであって、表１に示す屈折率プロファイルをもつ２つの補償対のファイバを示す光ファイバに対するＤＧＤ対波長のプロットである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明はＭＤＭシステムの微分群遅延ＤＧＤを扱う。ＤＧＤおよびそれを測定する方法、ならびＭＤＭに関連する他の情報の詳細は、同時係属出願のＰＣＴ／ＵＳ１２／２６６６２に見いだすことができ、それは参照により本明細書に組み込まれる。一般化したＤＧＤ測定技法のより詳細は、Ｈ．  Ｘｕ、Ｂ．  Ｓ．  Ｍａｒｋｓ、Ｌ．  Ｙａｎ、Ｃ．  Ｒ．  Ｍｅｎｙｕｋ、およびＧ．  Ｍ．  Ｃａｒｔｅｒ、「Ａ  ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ  ｏｆ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｆｏｒ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｇｒｏｕｐ  ｄｅｌａｙ  ｉｎ  ａ  ｌｏｎｇ−ｈａｕｌ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｓｙｓｔｅｍ」、２００４  ＯＦＣ、および引用文献に見いだすことができ、それらは参照により本明細書に組み込まれる。モード分割多重のより詳細は、２００９年１０月２７日に発行された米国特許第７，６０９，９１８号に見いだすことができ、その特許は参照により本明細書に組み込まれる。
【００１５】
本発明の１つの実施形態によれば、ＤＧＤを低減した伝送スパンは、正のＤＧＤ係数を有する光ファイバと負のＤＧＤ係数をもつ他の光ファイバとを含むファイバであって、製造分布に由来するファイバを選択することによって生成される。以下の説明では、負のＤＧＤは高次モードが低次モードよりも速く進むことを意味し、一方、正のＤＧＤは高次モードがよりゆっくり進むことを意味する。これらのファイバは、平均ＤＧＤが０ｐｓ／ｍ（またはｎｓ／ｋｍ）の近く、または０ｐｓ／ｍ（またはｎｓ／ｋｍ）である全体ＤＧＤ係数を生成するような種々の方法のうちの１つで連結される。これは、１つの波長における２つのモードのＤＧＤを正確に消去するように、または例えば、１例として平均二乗誤差を最小にするようなアルゴリズムをできる限り使用して、波長窓にわたって２つ以上のモードのＤＧＤを最小にするように行うことができる。
【００１６】
図１を参照すると、第１の光ファイバの部分スパン１１が第２の光ファイバの部分スパン１２に結合され、全体伝送スパン１４が生成されることが示されている。光ファイバ１１は正のＤＧＤ係数を有し、光ファイバ１２は負のＤＧＤ係数を有する。
【００１７】
累積ＤＧＤは伝送長Ｌに依存することを認識すると、正のＤＧＤをもつ部分スパン長および負のＤＧＤをもつ部分スパン長は、
Ｓｐ×Ｄｐ＝Ｓｎ×Ｄｎ  （１）
に従って２つ１組で組み合わせることができ、ここで、ＳｐおよびＳｎは正および負の部分スパンに対する直線距離単位の部分スパン長であり、ＤｐおよびＤｎは、それぞれ、正のＤＧＤの部分スパンのＤＧＤ係数および負のＤＧＤの部分スパンのＤＧＤ係数である。ＤｐおよびＤｎの絶対値は一般に等しくなく、その結果、ＳｐおよびＳｎは一般に等しくないことが認識されるべきである。
【００１８】
上述の等値性が単に局部的に存在すれば、本発明の利点を実現することができることをさらに理解するべきである。すなわち、累積ＤＧＤにかなり大きい補正がある場合、全体的な伝送品質は改善されることになる。好ましくは、補正は、伝送スパンにわたって累積されたＤＧＤのＤＧＤｔがいずれのスパンの最大ＤＧＤよりも少ないようなものである。これは以下のように表わすことができる。
Ｓｐ×Ｄｐ＝ＤＧＤｐ
Ｓｎ×Ｄｎ＝ＤＧＤｎ
｜ＤＧＤｔ｜＜｜ＤＧＤｐ｜、または｜ＤＧＤｎ｜  （２）
【００１９】
正（または負）のＤＧＤをもつ、ある長さの少数モード・ファイバと、負（または正）のＤＧＤをもつ別の長さの少数モード・ファイバが、スパンでの目標ネットＤＧＤ値を達成するように連結される図１に示すＭＤＭシステムでは、異なるモード間のＤＧＤは、分布結合に起因する分布雑音を引き起こすことがある。それはクロストークであり、システム・ペナルティの原因となる。クロストークが時間領域の拡大もしくは振幅のいずれかまたは両方において厳しすぎる場合、クロストークは、それを回復するＭＩＭＯの複雑さを増加させる。分布雑音は、１つのスパンの正の少数モード・ファイバまたは負の少数モード・ファイバのいずれかの最大のＤＧＤによって設定される時間窓で制限される。したがって、理想的には、ファイバ長ＳｐおよびＳｎは、
【００２０】
【数１】
2013201755.tif 000003
であるように選ばれ、ここで、
【００２１】
【数２】
2013201755.tif 000004
は分布クロストークに対する最大許容時間窓である。実際には、ある程度のネット・スパンＤＧＤを有することが許容される。さらに、分布結合係数を最小にし、かつ分布結合の振幅を低減するようにファイバを設計することが望ましい。ある程度の分布結合では、ＤＧＤはもはや直線的に累積しないことがあり、そのとき、上述の式は、基本的には依然として同じであるが厳密には追随されないことがある。ある程度のまたは厳しい分布結合では、単一のＬＰモードをもつ単一モード・ファイバに存在するこれらの非線形効果に加えて、異なるＬＰモード間の追加の非線形効果が存在することがある。その場合には、非線形効果を最小にするために、受信機で多重分離する前に、累積ＤＧＤを補償することが有益であることがある。その実施形態では、部分スパン１１は長いが、低い正（または負）のＤＧＤ係数を有することができる。したがって、それはＤＧＤをゆっくり累積するが、長いスパンにわたって比較的大きい累積ＤＧＤを有する。そのとき、スパン１２は、大きい負（または正）のＤＧＤ係数で製作することができる。それにより、スパン１２は、全体スパンに対するＤＧＤを完全に等化するためにスパン１１よりも大幅に短くすることができる。
【００２２】
累積ＤＧＤを長い伝送スパンに沿った複数の特定の点で低減し、かつ不要なモード間効果をできる限り弱めるために、１つを超える対の部分スパンを使用することができる。これが、約１２００ｋｍの超長距離ケーブルについての累積ＤＧＤ対距離のプロットである図２の実施形態で示されている。この長いケーブルでは、ケーブルの長さに沿った複数の点の累積ＤＧＤが、図１で説明したような対の部分スパンを使用して最小にされる。図２に示されたスパンは９対の部分スパンを有する。正のＤＧＤ係数をもつ部分スパンは実線２１として示され、負のＤＧＤ係数をもつ部分スパンは破線２２として示される。スパン２１および２２は、例えば、標準の光ファイバ・スプライスによって光学的に連結される。
【００２３】
ＤＧＤ補正が正確にゼロでない場合、その場合が図２に示されているが、ＤＧＤは全体ケーブル長にわたって累積することがある。この実施形態では、最終補償スパン２５が、全体スパン距離にわたる累積ＤＧＤを除去する。この最終補償スパンは、比較的高いＤＧＤ係数を用いて比較的短くすることができる。スパンにわたり控え目な量のＤＧＤを計画的に蓄積するのは有利となり得る。計画的な累積ＤＧＤが負であると仮定する（図２に示した例におけるように）。その場合、最終補償スパン２５は正になるはずであることが分かるであろう。伝送スパンの最終組み立ての間に残留の負のＤＧＤが測定される場合、最終補償スパンは、全体スパンのＤＧＤを正確に補償する長さに切断することができる。
【００２４】
図２では、正のＤＧＤと負のＤＧＤスパンとが連結される点が２４で示されている。超長距離ケーブルでは、これらの点は増幅器を示すことがある。
【００２５】
今説明した手法は、他の伝送品質パラメータを考慮に入れるとき、比較的高いＤＧＤ係数のファイバの伝送品質が、長距離の残りにわたって使用される光ファイバより他の事項では劣っている場合、特に使用することができる。
【００２６】
正のＤＧＤの少数モード・ファイバおよび負のＤＧＤの少数モード・ファイバのＤＧＤ勾配は、さらに、累積された群遅延の補正をより大きい波長窓で達成するために逆になるように選ぶことができる。効果的なＭＤＭでは、４つのＬＰモード、またはさらに多い、典型的には１０個までのＬＰモードをもつファイバを同じ原理に従って設計することができることが理解されよう。改善された２モード・ファイバを考案することもできる。それらは、やはり、上述で開示した原理に従って有益に組み合わせることができる。
【００２７】
本発明の別の実施形態によれば、計画的な正のＤＧＤおよび計画的な負のＤＧＤをもつ光ファイバは、光ファイバの屈折率プロファイルをエンジニアリングすることによって生成される。
【００２８】
典型的な光ファイバ屈折率プロファイルは、主としてアンドープシリカの屈折率よりも大きい屈折率をもつシリカからなる中心コアを含む。この領域の高くした屈折率は、通常、シリカをゲルマニアでドープすることによって生成される。コア形状は、周知のアルファ・プロファイルで記述することができるが、典型的にはプリフォーム製作処理に関連する問題に由来する軸上「屈折率くぼみ（ｉｎｄｅｘ  ｄｉｐ）」をさらに含むことがある。コア・アルファ・パラメータは、一般に、１を超えるが３未満である。中心コアは、アンドープシリカの屈折率よりも低い屈折率をもつ１つまたは複数のトレンチで囲むことができる。この「トレンチ」領域内の屈折率は半径の関数として近似的に一定であるが、領域の内側半径および外側半径に屈折率移行の領域があることがあり、そこでは半径に伴う屈折率勾配はゼロに近くない。トレンチ領域内の低下した屈折率は、通常、フッ素でドープしたシリカを使用して形成される。図３の屈折率プロファイルは、アンドープシリカの環状領域によって分離された２つのトレンチを示す。第２のトレンチは曲げ損失の低下をもたらすことができるが、ＤＧＤへの影響は無視できる。第２のトレンチよりも大きい半径の領域はアンドープシリカであるが、増加した屈折率の領域を含むことができる。トレンチを形成する低下した屈折率の層は、一般に、フッ素ドーピングによって、またはシリカに空隙を存在させることによって達成される。
【００２９】
これらの計画的に目的に合わせた光ファイバを前に説明した種々の方法のうちの１つで連結して、低い平均ＤＧＤをもつ全体ＤＧＤ係数（好ましくは、０ｐｓ／ｍまたはｎｓ／ｋｍに近い）を生成する。上述のような使用のための目的に合わせたＤＧＤを用いた好適なファイバ設計の例が以下の表に示される。アンダーラインを引いた設計パラメータは図３に示されたものが参照されている。
【００３０】
【表１】
2013201755.tif 000005
【００３１】
図４は、図３に示した光ファイバに関するＤＧＤデータを与える。図４は、ＬＰ０１モードとＬＰ１１モードとの間の群遅延を示すｐｓ／ｍ単位のＤＧＤ対波長のプロットである。光ファイバＦ０は、一般に使用されるＤＷＤＭシステムの公称中心波長である１．５５ミクロンの波長でゼロのＤＧＤを示す。光ファイバＦ１＿Ｐは、この例では、注目する波長帯域にわたってかなり大きい正のＤＧＤを示す。不要なＤＧＤを補償するために、負のＤＧＤをもつ光ファイバの伝送スパンを光ファイバＦ１＿Ｐに光学的に結合させることができる。図４のデータは、１．５８ミクロンの波長で、等しい長さの光ファイバＦ１＿Ｎが、対の場合に実質的にゼロのＤＧＤを生成することになることを示す。代替として、ある長さのＦ１＿Ｐ光ファイバのＤＧＤはより長い長さの光ファイバＦ２＿Ｎを使用して補償することができる。図４のデータから、および式（１）を使用して、１．５８ミクロンで動作する１０００メートルの伝送スパンの場合、５００メートルの部分スパンのＦ１＿ＰのＤＧＤは、５００メートルの部分スパンのＦ１＿Ｎで補償することができる。代替として、１．５８ミクロンで動作する１０００メートルの伝送スパンの場合、２５４メートルの部分スパンのＦ１＿ＰのＤＧＤは７４６メートルの部分スパンのＦ２＿Ｎと対にして補償することができる。Ｆ１＿Ｐと同様に、Ｆ＿２Ｐは、適切な長さのＦ１＿ＮまたはＦ２＿Ｎで補償することができる。
【００３２】
上述のＤＧＤ補償光ファイバは、ＭＤＭシステムでの使用に適合することを当業者は理解するであろう。これらのシステムは１つを超える光モードを使用して光信号を伝送する。一般に使用されるモードの例はＬＰ０１、ＬＰ１１、ＬＰ０２、ＬＰ２１、ＬＰ１２、ＬＰ３１、ＬＰ０３、ＬＰ０４、ＬＰ４１である。これらのモードを送出し、光信号でそれらを変調するための技法は周知である。同じ導波路の多数のモードの光信号を同時に伝送することに基づいたシステムは、ここではモード分割多重（ＭＤＭ）システムと呼ぶ。多重のための波長は同じとすることができ、または極めて近接して離隔することができる。後者の場合、波長は、典型的には、３０ナノメートル以下だけ間隔があけられることになる。波長源は一般にレーザである。
【００３３】
対の光ファイバは１０個未満の伝搬モードを維持する少数モード・ファイバであることは前述の説明から明白であろう。維持するという用語の使用は、少なくとも１０メートルの距離を伝搬する光エネルギーの少なくとも１０％が所与のモード数を有していることを意味するように意図される。
【００３４】
本発明の様々な他の変形を当業者なら思いつくであろう。当技術分野を進展させてきた原理およびその均等物に基本的に依存する本明細書の特定の教示からの逸脱はすべて説明および特許請求されている本発明の範囲内にあると適正に考えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【外国語明細書】
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