(57)【要約】      （修正有）【課題】画像形成装置内で発生するオゾン、窒素酸化物に対する耐久性を向上させ、長期にわたって安定した画像が得られる電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に、電荷発生物質を含む電荷発生層と電荷輸送物質を含む電荷輸送層と任意の表面保護層がこの順で積層された積層型感光体において、最表面層が、以下の一般式（Ｉ）：2013246307.tif 000013（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）で表されるベンゼンジカルボン酸長鎖アルキルを含有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、電荷発生物質を含む電荷発生層、電荷輸送物質を含む電荷輸送層および任意の表面保護層がこの順で積層された積層型感光体において、少なくとも最表面層が、以下の一般式（Ｉ）：
【化１】
2013246307.tif 000011
（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）
で表されるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルを含有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、フタル酸長鎖ジアルキル、イソフタル酸長鎖ジアルキルおよびテレフタル酸長鎖ジアルキルから選択すされる少なくとも１種である、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、以下の一般式（ＩＩ）：
【化２】
2013246307.tif 000012
（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）
で表されるフタル酸長鎖ジアルキルである、請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、フタル酸ジヘキサデシル、フタル酸ジオクタデシル、フタル酸ジエイコサデシル、フタル酸ジドコシル、フタル酸ジテトラドコシルまたはフタル酸ジヘキサドコシルである、請求項１〜３のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、バインダ樹脂に対して０.１〜１０重量％含有されている、請求項１〜４のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記最表面層が、電荷輸送層または表面保護層である、請求項１〜５のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、電荷輸送層、表面保護層または電荷輸送層と表面保護層との２層に含まれる請求項１〜６のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
請求項１〜６のいずれか１つに記載の電子写真感光体、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施す露光手段、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段、トナー像を媒体に転写させる転写手段、感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段、前記トナー像を媒体に定着させる定着手段および感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段がコロナ帯電器であることを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、それを用いた画像形成装置に関する。
より具体的には、本発明は、オゾンおよびＮＯxなどの酸化性ガスによる画像欠陥を効果的に防ぐことができる、ガスバリア性に優れたベンゼンジカルボン酸ジアルキルを含有する電子写真感光体とそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術を用いて画像を形成する電子写真方式の画像形成装置（以下、電子写真装置ともいう）は、複写機、プリンタおよびファクシミリ装置などに多用されている。
近年、電子写真技術は、複写機の分野に限らず、従来では銀塩写真技術が使われていた印刷版材、スライドフィルム、マイクロフィルムなどの分野においても利用されている。
例えば電子写真技術は、レーザ、発光ダイオード（Light Emitting Diode；略称ＬＥＤ）、陰極線管（Cathode Ray Tube；略称ＣＲＴ）などを光源とする高速プリンタにも応用されている。
【０００３】
このような電子写真技術の応用範囲の拡大に伴い、感光体に対する要求は、高度で幅広いものになりつつある。
【０００４】
感光体としては、従来から、セレン、酸化亜鉛または硫化カドミウムなどの無機光導電性材料を主成分とする感光層を備える無機感光体が広く用いられていたが、現在では、有機光導電性材料の研究開発が進みこれらの材料を使用する有機感光体が用いられてきている。
【０００５】
有機光導電性材料は、近年、幅広く研究開発され、感光体などの静電記録素子に利用されるだけでなく、センサ素子、有機エレクトロルミネセント（Organic Electro Luminescent；略称ＯＥＬ）素子などに応用され始めている。
【０００６】
有機光導電性材料を用いた有機感光体は、感光層の成膜性がよく、可撓性も優れている上に、軽量で、透明性もよく、適当な増感方法によって広範囲の波長域に対して良好な感度を示す感光体を容易に設計できるなどの利点を有しているので、現在では、感光体の主力として開発されている。
【０００７】
有機感光体は、初期には感度および耐久性に欠点を有していたが、これらの欠点は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の物質にそれぞれ分担させた機能分離型感光体の開発によって著しく改善されている。
【０００８】
さらに、この機能分離型感光体は、有機感光体の有する前記の利点に加え、感光層を構成する材料の選択範囲が広く、任意の特性を有する感光体を比較的容易に作製できるという利点も有している。
【０００９】
このような有機系感光体の構成としては、導電性支持体上に電荷発生物質および電荷輸送物質（「電荷移動物質」ともいう）の双方をバインダ樹脂に分散させた単層構造、あるいは導電性支持体上に電荷発生物質をバインダ樹脂に分散させた電荷発生層と、電荷輸送物質をバインダ樹脂に分散させた電荷輸送層とをこの順で、または逆順で形成した積層構造または逆二層型積層構造などの構成が提案されている。
【００１０】
これらの中でも感光層として電荷発生層上に電荷輸送層を積層した機能分離型感光体は、電子写真特性および耐久性に優れ、材料選択の自由度の高さから感光体特性を様々に設計できることから広く実用化されている。
【００１１】
このように上記の構成を有する感光体においては、高速化や耐久性と感度安定性などのさまざまな性能が求められている。特に、最近のデジタル複写機およびレーザプリンタにおいては、反転現像方式、すなわち両面印刷機能を有する電子写真装置が普及しだしている。このような現状に対応して、電子写真感光体には、感光体特性として高速化に対応する高感度化と、耐摩耗性および感度安定性を備える耐久化、すなわち長寿命化との両立が要求されている。加えて、レーザプリンタなどに用いる感光体には、より高い画像信頼性や繰返し安定性が要求されている。
【００１２】
しかしながら、一般に、有機感光体は、無機感光体に比べて耐久性が低いことが１つの大きな欠点であるとされてきた。この耐久性は、感度、残留電位、帯電能、画像ボケなどの電子写真物性面の耐久性と、摺擦による感光体表面の摩耗や傷などの機械的耐久性に大別される。
【００１３】
電子写真感光体の物理的な耐久性の低下の主原因は、コロナ放電により発生するオゾン、ＮＯx（窒素酸化物）および光照射による、感光体表面層である電荷輸送層に含有される電荷輸送物質の劣化であることが知られている。このようなオゾン、ＮＯxおよび光照射を防止するために、様々な骨格からなる電荷輸送物質も数多く提案されており、耐久性の面ではかなり改善されつつあるが、いまだ十分とは言えないのが現状である。
【００１４】
上記の酸化性のガスは、感光層中の材料を化学変化させて種々の特性変化、すなわち帯電電位の低下、残留電位の上昇、表面抵抗の低下による解像力の低下などをもたらし、その結果出力画像上に白抜けおよび黒帯などの画像ボケが発生して著しく画質を低下させ、感光体の寿命を短くしている。
【００１５】
このような現象に対して、コロナ帯電器の周りのガスを効率よく排気、置換し、感光体への直接的なガスの影響を避ける対策を盛り込む提案や、感光層に酸化防止剤、安定剤を添加し劣化を防ぐ提案もされている。
【００１６】
酸化防止剤としては、例えばヒンダードフェノール系添加剤が提案されている（特許文献１）。
酸化防止剤は、感光体材料の劣化の原因となるラジカルカチオンをトラップして失活させて、感光体の劣化を防止する。
しかし、このような酸化防止剤は、電荷輸送に関してトラップとなるため電子写真特性に悪影響を与えることが多く、最適な添加量など調整が難しいという欠点がある。
【００１７】
一方、劣化の原因となるオゾン、ＮＯxガスを感光体内部まで透過させず劣化を防止する方法がある。
フタル酸エステルが、樹脂を構成する高分子化合物の隙間を埋めることによりガスバリア性を向上させていると考えられている。
【００１８】
この方法の具体的な例としては、例えばジアルキルテレフタレートの添加（特許文献２）や、フタル酸エステルを添加する方法がある（特許文献３）。
フタル酸エステルは、一般に樹脂の可塑剤としてよく知られており、この場合、炭素数１〜８程度の比較的低分子量のフタル酸ジエステルが通常用いられているが、これらは、常温で液体である場合が多い。
【００１９】
このような化合物を電子写真感光体に用いると、感光体の製造時の加熱乾燥工程でこれらの化合物が気化してしまい、有効に働かないことが指摘されている（特許文献４）。
また、これらの化合物は、揮発性が低い場合は、微小な液滴として空気中に飛散することがあり、近年、シックハウス症候群の一つの原因と考えられている。
特に低分子量のフタル酸ジオクチルやフタル酸ジブチルは厚生労働省の室内化学物質濃度基準に定められており、その使用が制限されている。
【００２０】
そこで、脂環式アルキル基を用いて高分子量化して気化や飛散を抑える方法が提案されている（特許文献５）
これらは確かに気化や飛散は少なくなるものの、環状部分が嵩張るため上記の低分子量のものに比べガスバリア性が劣る結果となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２１】
【特許文献１】特開平１-１１８１３７号公報
【特許文献２】特開平５−３２３６３３号公報
【特許文献３】特開２０００−２７５８８０号公報
【特許文献４】特開２００７−２７９４４６号公報
【特許文献５】特開２０１１−１９７６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
上記の通り、添加剤の気化や飛散の問題を解決しつつガスバリア性を保つ有効な手段が未だ見いだせていないのが現状である。
特に、近年、画像形成装置は電子写真感光体周辺部分が小型化し、カラー化の進展により、画像形成装置がタンデム構造となり黒色、イエロー、シアンおよびマジェンタの４色それぞれに画像形成プロセスがあるため、帯電装置より発生するオゾンや窒素酸化物が高濃度で滞留しやすくなることで、オゾンや窒素酸化物の影響がますます大きな課題となっている。
【００２３】
また、感光体の耐久性向上の必要性から表面保護層の採用も進んできている。
強度の高い熱硬化型表面保護層は、高分子を構成するモノマーを重合させる必要があるため、高温の熱処理が必要である。そのため、使用する材料の製造時の気化が課題となってきている。
【課題を解決するための手段】
【００２４】
本発明者らは、鋭意努力研究を重ねた結果、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、優れたガスバリア性を有しながら、かつ気化や飛散の問題もなく優れた耐オゾン性を有する添加剤であることを見出し、本発明を完成した。
【００２５】
かくして、本発明によれば、導電性支持体上に、電荷発生物質を含む電荷発生層、電荷輸送物質を含む電荷輸送層および任意の表面保護層がこの順で積層された積層型感光体において、少なくとも最表面層が、以下の一般式（Ｉ）：
【化１】
2013246307.tif 000002
（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）
で表されるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルを含有することを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【００２６】
さらに、本発明によれば、前記の電子写真感光体、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施す露光手段、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段、トナー像を媒体に転写させる転写手段、感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段、前記トナー像を媒体に定着させる定着手段および感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を備えることを特徴とする画像形成装置が提供される。
【００２７】
また  電子写真感光体を帯電させる帯電手段がコロナ帯電器であることを特徴とする前記の画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【００２８】
本発明による電子写真感光体は、オゾンおよびＮＯxに対する耐ガス特性を有し、高画質を有し、長時間使用による繰り返し電気特性を損なわず、高い耐久性を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図２】本発明の積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図３】本発明の積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図４】本発明の積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図５】本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
本発明による電子写真感光体は、導電性支持体上に、電荷発生物質を含む電荷発生層、電荷輸送物質を含む電荷輸送層および任意の表面保護層がこの順で積層された積層型感光体において、少なくとも最表面層が、以下の一般式（Ｉ）：
【化２】
2013246307.tif 000003
（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）
で表されるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルを含有することを特徴とする。
【００３１】
また、本発明による電子写真感光体は、前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、フタル酸長鎖ジアルキル、イソフタル酸長鎖ジアルキルおよびテレフタル酸長鎖ジアルキルから選択すされる少なくとも１種であることを特徴とする。
【００３２】
また、本発明による電子写真感光体は、前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、以下の一般式（ＩＩ）：
【化３】
2013246307.tif 000004
（式中、Ｒ1およびＲ2は、互いに独立して炭素数１２〜３０の直鎖アルキル基を表わす）
で表されるフタル酸長鎖ジアルキルであることを特徴とする。
【００３３】
また、本発明による電子写真感光体は、前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、フタル酸ジヘキサデシル、フタル酸ジオクタデシル、フタル酸ジエイコサデシル、フタル酸ジドコシル、フタル酸ジテトラドコシルまたはフタル酸ジヘキサドコシルであることを特徴とする。
【００３４】
また、本発明による電子写真感光体は、前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、バインダ樹脂に対して０.１〜１０重量％含有されていることを特徴とする。
【００３５】
さらに、本発明による電子写真感光体は、前記最表面層が、電荷輸送層または表面保護層であり、前記ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、電荷輸送層、表面保護層または電荷輸送層と表面保護層との２層に含まれることを特徴とする。
【００３６】
次に、本発明の感光体の構成について具体的に説明する。
図１〜図４は、本発明の感光体における要部の構成を示す模式断面図である。
また、図１〜４は、感光層が電荷発生層と電荷輸送層とからなる積層型感光層（以下「機能分離型感光層」ともいう）である積層型感光体（以下「機能分離型感光体」ともいう）の要部の構成を示す模式断面図である。本発明の感光体は、電荷発生層と電荷輸送層とを逆順で形成した逆二層型積層構造であってもよいが、前記積層型が好ましい。
【００３７】
図１の感光体１５は、導電性支持体１の表面に、電荷発生層３と電荷輸送層４とがこの順で積層された積層型感光層７が形成されている。
図２の感光体１６は、導電性支持体１の表面に、電荷発生層３と電荷輸送層４とがこの順で積層された積層型感光層７と、表面保護層５とがこの順で形成されている。
図３の感光体１７は、導電性支持体１の表面に、中間層６と、電荷発生層３と電荷輸送層４とがこの順で積層された積層型感光層７とがこの順で形成されている。
図４の感光体１８は、導電性支持体１の表面に、中間層６と、電荷発生層３と電荷輸送層４とがこの順で積層された積層型感光層７と、表面保護層５とがこの順で形成されている。
【００３８】
導電性支持体１（感光体用素管）
導電性支持体の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。
具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、亜鉛、ステンレス鋼、チタンなどの金属材料：ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。
【００３９】
導電性支持体の形状は、図１〜４に示すようなシート状に限定されず、円筒状、円柱状、無端ベルト状などであってもよい。
導電性支持体１の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理を施されていてもよい。
【００４０】
乱反射処理は、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザ光と感光体の内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００４１】
積層型感光層７
積層型感光層は、電荷発生層３と電荷輸送層４とからなる。
【００４２】
電荷発生層３
電荷発生層３は、電荷発生物質とバインダ樹脂とを含有する。
電荷発生物質としては、当該分野で用いられる化合物を使用できる。
【００４３】
具体的には、アゾ系顔料（モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料など）、インジゴ系顔料（インジゴ、チオインジゴなど）、ペリレン系顔料（ペリレンイミド、ペリレン酸無水物など）、多環キノン系顔料（アントラキノン、ピレンキノンなど）、フタロシアニン系顔料（各種金属フタロシアニン、オキソチタニウムフタロシアニン、Ｘ型無金属フタロシアニンなど）、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などの有機顔料または染料、さらにセレン、非晶質シリコンなどの無機材料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００４４】
これらの電荷発生物質の中でも、金属フタロシアニン、Ｘ型無金属フタロシアニンのようなフタロシアニン系顔料が好ましく、オキソチタニウムフタロシアニンが特に好ましい。
フタロシアニン系顔料は、高い電荷発生効率と電荷注入効率とを有するので、光を吸収することによって多量の電荷を発生するとともに、発生した電荷を分子内に蓄積することなく、単層型感光層に含有される電荷輸送物質に電荷を効率よく注入されて円滑に輸送されるので、高感度かつ高解像度の感光体を得ることができる。この効果は後述する積層型感光体でも同様である。
【００４５】
電荷発生物質は、増感染料と組み合わせて使用することができる。
このような増感染料としては、例えばメチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料；エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料；メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料；カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料；シアニン染料；スチリル染料；ピリリウム塩染料およびチオピリリウム塩染料などが挙げられる。
【００４６】
バインダ樹脂としては、例えば、電荷発生層の機械的強度、耐久性などを向上させる目的で使用され、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用できる。
【００４７】
具体的には、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリアミド、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテル、ポリアクリルアミド、ポリフェニレンオキサイドなどの熱可塑性樹脂；フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマールなどの熱硬化性樹脂、これらの樹脂の部分架橋物、これらの樹脂に含まれる構成単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂（塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂）などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００４８】
特に電荷発生物質の分散性が良好なポリビニルブチラールなどが好ましい。
電荷発生物質とバインダ樹脂との使用割合は特に制限されないが、好ましくは、電荷発生物質とバインダ樹脂との合計量の全量において、電荷発生物質を１０〜９９重量％含有し、かつ残部がバインダ樹脂である。
【００４９】
電荷発生物質の割合が１０重量％未満では、感度が低下するおそれがあり、逆に電荷発生物質の割合が９９重量％を超えると、電荷発生層の膜強度が低下するだけでなく、電荷発生物質の分散性が低下して粗大粒子が増大し、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷が減少し、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像のかぶりが多く発生するおそれがある。
【００５０】
電荷発生層は、前記２種の必須成分のほかに、必要に応じて、ホール輸送材料、電子輸送材料、酸化防止剤、分散安定剤、増感剤などから選ばれる１種または２種以上のそれぞれ適量を含んでもよい。これによって、電位特性が向上するとともに、後述する電荷発生層形成用塗布液の安定性が高まり、感光体の繰返し使用時の疲労劣化を軽減し、耐久性を向上させることができる。
【００５１】
電荷発生層３は、電荷発生物質、バインダ樹脂および必要に応じて他の添加剤を適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１の表面に、または導電性支持体１上に形成された中間層６の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。より具体的には、例えば、バインダ樹脂を有機溶剤に溶解してなる樹脂溶液に電荷発生物質および必要に応じて他の添加剤を溶解または分散させることにより、電荷発生層形成用塗布液を調製する。
【００５２】
有機溶剤としては、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン、ジメトキシベンゼン、ジクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素類；ジクロロメタン、ジクロロエタン、テトラクロロプロパンなどのハロゲン化炭化水素；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、ジベンジルエーテル、ジメトキシメチルエーテル、１,２−ジメトキシエタンなどのエーテル類；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン、イソホロンなどのケトン類；安息香酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、ジフェニルスルフィドなどの含イオウ溶剤；ヘキサフロオロイソプロパノールなどのフッ素系溶剤；Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ,Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられ、これらは単独または混合溶剤として使用できる。また、このような溶剤に、アルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンを加えた混合溶剤を使用することもできる。
【００５３】
構成物質を樹脂溶液に溶解または分散させるに先立ち、電荷発生物質およびその他の添加剤を予備粉砕してもよい。
予備粉砕は、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いて行うことができる。
【００５４】
構成物質の樹脂溶液への溶解または分散は、例えば、ペイントシェーカ、ボールミル、サンドミルなどの一般的な分散機を用いて行うことができる。このとき、容器および分散機を構成する部材から摩耗などによって不純物が発生し、塗布液中に混入しないように、分散条件を適宜設定するのが好ましい。
電荷発生層形成用塗布液の塗布方法としては、ロール塗布、スプレー塗布、ブレード塗布、リング塗布、浸漬塗布などが挙げられる。
【００５５】
電荷発生層３の膜厚は特に限定されないが、０.０５〜５μｍが好ましく、０.１〜１μｍが特に好ましい。これは、電荷発生層の膜厚が０.０５μｍ未満では、光吸収の効率が低下し、感度が低下するおそれがあり、逆に電荷発生層の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷輸送が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下するおそれがある。
【００５６】
電荷輸送層４
電荷輸送層４は、通常、電荷輸送物質、本発明によるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルおよびバインダ樹脂とを含有する。
本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの１種または２種以上を使用できる。
電荷輸送物質は、電荷発生物質で発生した電荷を受け入れて輸送する能力を有するホール輸送物質および電子輸送物質を包含する。
【００５７】
しかしながら、電荷輸送層４に表面保護層５が形成され、当該表面保護層が、ベンゼンジカルボン酸ジアルキルを含む場合には、電荷輸送層４はベンゼンジカルボン酸ジアルキルを、含むこともできるし、含まなくてもよい。
【００５８】
ホール輸送物質としては、当該分野で用いられる化合物を使用できる。
具体的には、カルバゾール誘導体、ピレン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、エナミン誘導体、ベンジジン誘導体、これらの化合物から誘導される基を主鎖または側鎖に有するポリマー（ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン、エチルカルバゾール−ホルムアルデヒド樹脂、トリフェニルメタンポリマー、ポリ−９−ビニルアントラセンなど）などが挙げられる。
【００５９】
また、電子輸送物質としては、当該分野で用いられる化合物を使用できる。
具体的には、ベンゾキノン誘導体、テトラシアノエチレン誘導体、テトラシアノキノジメタン誘導体、フルオレノン誘導体、キサントン誘導体、フェナントラキノン誘導体、無水フタール酸誘導体、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらの電荷輸送物質は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００６０】
バインダ樹脂は、電荷発生層に含まれるものと同様のバインダ樹脂の１種または２種以上を使用できる。
電荷輸送層は、前記３成分のほかに、必要に応じて、電荷発生層に含まれるものと同様の酸化防止剤などの添加剤を含むことができる。
【００６１】
電荷輸送層４は、電荷輸送物質、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキル、バインダ樹脂および必要に応じて他の添加剤を適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷輸送層形成用塗布液を調製し、この塗布液を電荷発生層３の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。より具体的には、例えば、バインダ樹脂を有機溶剤に溶解してなる樹脂溶液に電荷輸送物質、本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルおよび必要に応じて他の添加剤を溶解または分散させることにより、電荷輸送層形成用塗布液を調製する。
【００６２】
その他の工程およびその条件は、電荷発生層の形成に準ずる。
電荷輸送層４の膜厚は特に限定されないが、５〜５０μｍが好ましく、１０〜４０μｍが特に好ましい。電荷輸送層の膜厚が５μｍ未満では、感光体表面の帯電保持能が低下するおそれがあり、逆に電荷輸送層の膜厚が５０μｍを超えると、感光体の解像度が低下するおそれがある。
【００６３】
バインダ樹脂としては、例えば、電荷輸送層の機械的強度、耐久性などを向上させる目的で使用され、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用でき、本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルとの相溶性に優れるものが好ましい。
【００６４】
具体的には、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリアミド、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテル、ポリアクリルアミド、ポリフェニレンオキサイドなどの熱可塑性樹脂；フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマールなどの熱硬化性樹脂、これらの樹脂の部分架橋物、これらの樹脂に含まれる構成単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂（塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂）などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００６５】
これらの樹脂の中でも、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアリレートおよびポリフェニレンオキサイドは、アミン化合物との相溶性に特に優れ、さらに体積抵抗値が１０13Ω以上であって電気絶縁性に優れ、かつ成膜性、電位特性などにも優れるので好ましく、ポリカーボネートは特に好適に使用できる。
電荷輸送層の上に表面保護層を設けない場合には、機械的耐久性向上のために電荷輸送層形成用樹脂として熱硬化型樹脂を用いることが好ましい。
【００６６】
電荷輸送層４におけるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用割合は、特に限定されないが、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、バインダ樹脂に対して０.１〜１０重量％であるのが好ましい。
バインダ樹脂に対する本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用量が０.１重量％未満であると、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルによる耐オゾン効果および耐窒素酸化物効果がきわめて小さいことがある。
【００６７】
一方、バインダ樹脂に対する本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用量が１０重量％を超えると、バインダ樹脂に対するベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの相対量比が高くなり、膜強度が低下するなどの現象を呈することがある。
【００６８】
また、電荷輸送層は、当該分野で用いられる、酸化防止剤などの添加剤を含有していてもよい。このような添加剤は、感光層形成用塗布液としての安定性を高め、液寿命を延長させると共に、塗布液で製造した感光体も酸化性不純物が軽減され、耐久性が向上するので好ましい。
【００６９】
酸化防止剤としては、例えばヒンダードフェノール化合物およびヒンダードアミン化合物などが挙げられる。
電荷輸送物質と併用する酸化防止剤との使用割合は特に限定されないが、電荷輸送物質に対して０.１〜１０重量％が好ましい。
酸化防止剤の使用量が０.１重量％未満では、後述する感光層形成用塗布液の安定性および感光体の耐久性を向上効果が不充分になることがあり、また、１０重量％を超えると、感光体の電気特性に悪影響を及ぼすことがある。
【００７０】
表面保護層５
表面保護層５は、感光体の耐久性を向上させる機能を有し、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルおよびバインダ樹脂を含むが、さらに電荷輸送物質を含有させるか、あるいは電荷輸送能をもつバインダ樹脂を用いることができる。
電荷輸送物質は、積層型感光層に含まれるものと同様の電荷輸送物質の１種または２種以上を使用できる。
【００７１】
バインダ樹脂は、熱硬化型樹脂の１種または２種以上を使用できる。
表面保護層５は、例えば、適当な有機溶剤に電荷輸送物質およびバインダ樹脂のモノマー成分を溶解または分散させて表面保護層形成用塗布液を調製し、この表面保護層形成用塗布液を積層型感光層７の表面に塗布し、熱硬化、光硬化等によって形成できる。ここで用いられる有機溶剤としては、感光層２の形成に用いられる有機溶剤と同様のものを使用できる。
【００７２】
表面保護層５におけるベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用割合は、特に限定されないが、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが、バインダ樹脂に対して０.１〜１０重量％であるのが好ましい。
バインダ樹脂に対する本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用量が０.１重量％未満であると、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルによる耐オゾン効果および耐窒素酸化物効果がきわめて小さいことがある。
【００７３】
一方、バインダ樹脂に対する本発明のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの使用量が１０重量％を超えると、バインダ樹脂に対するベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルの相対量比が高くなり、表面保護層の膜強度が低下するなどの現象を呈することがある。
【００７４】
表面保護層形成用塗布液の塗布方法としては、すでに形成した電荷輸送層の溶解を避けるため浸漬塗布は不適当でロール塗布、スプレー塗布、ブレード塗布、リング塗布、などが好ましい。
熱硬化性樹脂の場合には  熱硬化の条件は１４０℃〜１６０℃が好ましい。
１４０℃より低温であると熱硬化が不十分となりやすく、１６０℃より高温であると電荷輸送物質の劣化を引き起こすからである。
【００７５】
有機溶剤は、電荷輸送層の形成用塗布液の調製に用いられるものと同様の溶剤の１種または２種以上を使用できる。
表面保護層５の膜厚は特に制限されないが、０.５〜１０μｍが好ましく、１〜５μｍが特に好ましい。表面保護層５の膜厚が０.５μｍ未満では、感光体表面の耐擦過性が劣り、耐久性が不十分になるおそれがあり、逆に１０μｍを超えると、感光体の解像度が低下するおそれがある。
【００７６】
中間層６
本発明の感光体は、導電性支持体と積層型感光層との間に中間層を有するのが好ましい。
中間層は、導電性支持体から積層型感光層への電荷の注入を防止する機能を有する。すなわち、積層型感光層の帯電性の低下が抑制され、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷の減少が抑えられ、かぶりなどの画像欠陥の発生が防止される。特に、反転現像プロセスによる画像形成の際に、白地部分にトナーからなる微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像かぶりが発生するのが防止される。
【００７７】
また、中間層で導電性支持体の表面を被覆する中間層は、導電性支持体の表面の欠陥である凹凸の度合を軽減して表面を均一化し、積層型感光層の成膜性を高め、導電性支持体と積層型感光層との密着性（接着性）を向上させることができる。
中間層は、例えば、樹脂材料を適当な溶剤に溶解させて中間層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。
【００７８】
樹脂材料としては、積層型感光層に含まれるものと同様のバインダ樹脂に加えて、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロースなどの天然高分子材料などが挙げられ、これらの１種または２種以上を使用できる。
樹脂材料を溶解または分散させる溶剤としては、例えば、水、メタノール、エタノール、ブタノールなどのアルコール類、メチルカルビトール、ブチルカルビトールなどのグライム類、これらの溶剤を２種以上混合した混合溶剤などが挙げられる。
その他の工程およびその条件は、積層型感光層の形成に準ずる。
【００７９】
また、中間層形成用塗布液は、金属酸化物粒子を含んでいてもよい。
金属酸化物粒子は、中間層の体積抵抗値を容易に調節でき、積層型感光層への電荷の注入をさらに抑制できると共に、各種環境下において感光体の電気特性を維持できる。
金属酸化物粒子としては、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、酸化スズなどが挙げられる。
【００８０】
中間層形成用塗布液における樹脂材料と金属酸化物粒子との合計含有量をＣ、溶剤の含有量をＤとするとき、両者の容量比率（Ｃ／Ｄ）は、１／９９〜４０／６０（重量比率＝０.０１〜０.６７）が好ましく、２／９８〜３０／７０（重量比率＝０.０２〜０.４３）が特に好ましい。
【００８１】
また、樹脂材料の含有量（Ｅ）と金属酸化物粒子の含有量（Ｆ）との容量比率（Ｅ／Ｆ）は、１／９９〜９０／１０（重量比率＝０.０１〜９.０）が好ましく、５／９５〜７０／３０（重量比率＝０.０５〜２.３３）が特に好ましい。
中間層の膜厚は特に限定されないが、０.０１〜２０μｍが好ましくは、０.１〜１０μｍが特に好ましい。中間層の膜厚が０.０１μｍ未満では、中間層として実質的に機能しなくなり、導電性支持体の欠陥を被覆して均一な表面が得られないおそれがあり、中間層の膜厚が２０μｍを超えると、均一な中間層を形成し難く、また感光体の感度も低下するおそれがある。
なお、導電性支持体の構成材料がアルミニウムの場合には、アルマイトを含む層（アルマイト層）を形成して中間層とすることもできる。
【００８２】
画像形成装置２０
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体に対して露光を施す露光手段と、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする。
図面を用いて本発明の画像形成装置について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
【００８３】
図５は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
図５の画像形成装置２０は、本発明の感光体２１（例えば、図１〜４の感光体１５〜１８のいずれか１つ）、帯電手段（帯電器）２４、露光手段２８、現像手段（現像器）２５、転写器２６、クリーナ２７、および定着器３１を含んで構成される。符号３０は転写紙を示す。
【００８４】
感光体２１は、図示しない画像形成装置２０の本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線２２回りに矢符２３方向に回転駆動される。
駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を感光体２１の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、感光体２１を所定の周速度で回転駆動できる。
【００８５】
帯電手段（帯電器）２４、露光手段２８、現像器２５、転写器２６およびクリーナ２７は、この順序で、感光体２１の外周面に沿って、矢符２３で示される感光体２１の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。
【００８６】
帯電器２４は、感光体２１の外周面を所定の電位に帯電させる帯電手段である。本実施の形態では、帯電器２４は、非接触式のコロナ帯電器２４ａと、コロナ帯電器２４ａに電圧を印加するバイアス電源２４ｂとによって実現される。
帯電手段としては帯電ローラも使用できるが、オゾン発生の多いコロナ帯電器においても特に優れた耐オゾン性を発揮するものが本発明の電子写真感光体である。
【００８７】
露光手段２８は、例えば半導体レーザなどを光源として備え、光源から出力されるレーザビームなどの光２８ａを、感光体２１の帯電器２４と現像器２５との間に照射することによって、帯電された感光体２１の外周面に対して画像情報に応じた露光を施す。光２８ａは、主走査方向である感光体２１の回転軸線２２の延びる方向に繰返し走査され、これに伴って感光体２１の表面に静電潜像が順次形成される。
【００８８】
現像器２５は、露光によって感光体２１の表面に形成される静電潜像を、現像剤によって現像する現像手段であり、感光体２１を臨んで設けられ、感光体２１の外周面にトナーを供給する現像ローラ２５ａと、現像ローラ２５ａを感光体２１の回転軸線２２と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持すると共にその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング２５ｂとを備える。
【００８９】
転写器２６は、現像によって感光体２１の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符２９方向から感光体２１と転写器２６との間に供給される記録媒体である転写紙３０上に転写させる転写手段である。転写器２６は、例えば、帯電手段を備え、転写紙３０にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー像を転写紙３０上に転写させる非接触式の転写手段である。
【００９０】
クリーナ２７は、転写器２６による転写動作後に感光体２１の外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体２１の外周面に残留するトナーを剥離させるクリーニングブレード２７ａと、クリーニングブレード２７ａによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング２７ｂとを備える。また、このクリーナ２７は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【００９１】
また、画像形成装置２０には、感光体２１と転写器２６との間を通過した転写紙３０が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着手段である定着器３１が設けられる。定着器３１は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３１ａと、加熱ローラ３１ａに対向して設けられ、加熱ローラ３１ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３１ｂとを備える。
【００９２】
この画像形成装置２０による画像形成動作は、次のようにして行われる。まず、感光体２１が駆動手段によって矢符２３方向に回転駆動されると、露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向上流側に設けられる帯電器２４によって、感光体２１の表面が正または負の所定電位に均一に帯電される。
【００９３】
次いで、露光手段２８から、感光体２１の表面に対して画像情報に応じた光２８ａが照射される。感光体２１は、この露光によって、光２８ａが照射された部分の表面電荷が除去され、光２８ａが照射された部分の表面電位と光２８ａが照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、静電潜像が形成される。
【００９４】
露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向下流側に設けられる現像器２５から、静電潜像の形成された感光体２１の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。
【００９５】
感光体２１に対する露光と同期して、感光体２１と転写器２６との間に、転写紙３０が供給される。転写器２６によって、供給された転写紙３０にトナーと逆極性の電荷が与えられ、感光体２１の表面に形成されたトナー像が、転写紙３０上に転写される。
【００９６】
トナー像の転写された転写紙３０は、搬送手段によって定着器３１に搬送され、定着器３１の加熱ローラ３１ａと加圧ローラ３１ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙３０に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙３０は、搬送手段によって画像形成装置２０の外部へ排紙される。
【００９７】
一方、転写器２６によるトナー像の転写後も感光体２１の表面上に残留するトナーは、クリーナ２７によって感光体２１の表面から剥離されて回収される。このようにしてトナーが除去された感光体２１の表面の電荷は、除電ランプからの光によって除去され、感光体２１の表面上の静電潜像が消失する。その後、感光体２１はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰返されて連続的に画像が形成される。
【００９８】
本発明による画像形成装置２０は、ベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルが均一に分散された感光層を有する感光体２１を備えるので、白抜けなどの画像欠陥のない高品質の画像を形成することができる。
【実施例】
【００９９】
以下に製造例、実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの合成例および実施例により本発明が限定されるものではない。
【０１００】
また、以下の製造例で得られた各化合物の化学構造および分子量は、以下の装置および条件により測定した。
分子量測定装置：ＬＣ−ＭＳ(液体クロマトグラフィー−質量分析)(サーモクエスト
社製、フィネガン LCQ Decaマススペクトロメーターシステム)
ＬＣカラム      GL-Sciences Inertsil ODS-３  ２.１×１００ｍｍ
カラム温度      ４０℃
溶離液          メタノール：水＝９０：１０
サンプル注入量  ５μｌ
検出器          ＵＶ２５４ｎｍおよびＭＳ  ＥＳＩ
【０１０１】
製造例１
フタル酸ジヘキサデシル（化合物１、Ｃ16）の製造
ヘキサデカノール１２.０６ｇ（２.０２当量）とトリエチルアミン５.２３ｇ（２.１０当量）を塩化メチレン５０ｍｌに溶解させ、アイスバスにて０℃以下に冷却する。スターラーバーにて十分に攪拌しながら、滴下ロートより、フタロイルクロライド５.０ｇ（１.０当量）を塩化メチレン２０ｍｌに溶解させたものを徐々に滴下する。
完全に滴下が終了したら、アイスバスを外し、室温で２〜３時間反応を継続する。ＴＬＣ（薄層クルマトグラフィー）により反応の完了を確認した後、抽出処理により粗生成物を得た。得られた粗生成物はシリカゲルカラククロマト（溶離液トルエン：酢酸エチル５：１〜１：５の混合液）により精製を行い目的の化合物１ １４.３９ｇを得た。
【０１０２】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析したところ、目的とするフタル酸長鎖ジアルキル（Ｃ16）の（理論値：６１４.９８）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］+に相当するピークが６１５.９に観測されたことから、以下の式：
【０１０３】
【化４】
2013246307.tif 000005
を有する化合物１である事が判明した。
また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた化合物１の純度は９８.７％であることが判った。
融点は４２℃であった。
【０１０４】
製造例２
フタル酸ジオクタデシル（化合物２、Ｃ18）の製造
上記製造例１における１−ヘキサデカノールの代わりに、１−オクタデカノールを用いた以外は、製造例１と全く同様にして化合物２を収率９２％で得た。
【０１０５】
化合物２をＬＣ−ＭＳで分析したところ、化合物２（理論値：６７１.０９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］+に相当するピークが６７２.４に観測され、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた化合物２の純度は９８.６％であることが判った。
【０１０６】
製造例３
フタル酸ジエイコサデシル（化合物３、Ｃ20）の製造
上記製造例１における１−ヘキサデカノールの代わりに、１−エイコサノールを用いた以外は、製造例１と全く同様にして化合物３を収率９０％で得た。
化合物３をＬＣ−ＭＳで分析したところ、化合物３（理論値：７２７.１９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］+に相当するピークが７２８.５に観測され、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた化合物３の純度は９９.１％であることが判った。
【０１０７】
製造例４
フタル酸ジドコシル（化合物４、Ｃ22）の製造
上記製造例１における１−ヘキサデカノールの代わりに、１−ドコサノールを用いた以外は、製造例１と全く同様にして化合物４を得た。
【０１０８】
製造例５
フタル酸ジテトラドコシル（化合物５、Ｃ24）の製造
上記製造例１における１−ヘキサデカノールの代わりに、１−テトラコサノールを用いた以外は、製造例１と全く同様にして化合物５を得た。
【０１０９】
製造例６
フタル酸ジヘキサドコシル（化合物６、Ｃ26）の製造
上記製造例１における１−ヘキサデカノールの代わりに、１−ヘキサコサノールを用いた以外は、製造例１と全く同様にして化合物６を得た。
【０１１０】
製造例１〜６で得られた化合物１〜６の分析データを以下の表に示す。
【表１】
2013246307.tif 000006
【０１１１】
実施例１
以下のようにして、製造例１で製造した化合物１を電荷輸送層に含有させた感光体を作製した。
酸化チタン（商品名：タイベークＴＴＯ５５Ａ、石原産業株式会社製）７重量部および共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）１３重量部を、メチルアルコール１５９重量部と１,３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて８時間分散処理し、中間層形成用塗布液（３ｋｇ）を調製した。この中間層形成用塗布液を、塗工槽に満たし、この塗工層に直径３０ｍｍ、長手方向の長さ３４０ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性支持体を浸漬した後引上げ、乾燥して膜厚１.０μｍの中間層を導電性支持体上に形成した。
【０１１２】
次いで、チタニルフタロシアニン１重量部およびブチラール樹脂（商品名：＃６０００−Ｃ、電気化学工業株式会社製）１重量部を、メチルエチルケトン９８重量部に混合し、ペイントシェーカにて分散処理して電荷発生層形成用塗布液（３ｋｇ）を調製した。この電荷発生層形成用塗布液を、先に形成した中間層と同様の浸漬塗布法にて中間層上に塗布し、乾燥して膜厚０.１μｍの電荷発生層を形成した。
【０１１３】
次いで、製造例１で製造した化合物１のフタル酸ジヘキサデシル２.５重量部、下記構造式で示される電荷輸送物質１を１００重量部およびポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱ガス化学株式会社製）１８０重量部を混合し、ＴＨＦを溶剤として固形分２０重量％の電荷輸送層形成用塗布液（３ｋｇ）を調製した。この電荷輸送層形成用塗布液を、先に形成した中間層と同様の浸漬塗布法にて、先に形成した電荷発生層上に塗布した後、温度１３０℃で１時間乾燥して、膜厚が２０μｍとなるように電荷輸送層を形成した。
【化５】
2013246307.tif 000007
【０１１４】
実施例２
本発明によるフタル酸長鎖ジアルキルである化合物１に代えて化合物２を用いたこと以外は実施例１と同様にして導電性支持体に中間層、電荷発生層、電荷輸送層が順次積層された積層構造を有する本発明による積層型感光体を作製した。
【０１１５】
実施例３
本発明によるフタル酸長鎖ジアルキルである化合物１に代えて化合物３を用いたこと以外は実施例１と同様にして導電性支持体に中間層、電荷発生層、電荷輸送層が順次積層された積層構造を有する本発明による積層型感光体を作製した。
【０１１６】
実施例４
本発明によるフタル酸長鎖ジアルキルである化合物１に代えて化合物４を用いたこと以外は実施例１と同様にして導電性支持体に中間層、電荷発生層、電荷輸送層が順次積層された積層構造を有する本発明による積層型感光体を作製した。
【０１１７】
実施例５
本発明によるフタル酸長鎖ジアルキルである化合物１に代えて化合物５を用いたこと以外は実施例１と同様にして導電性支持体に中間層、電荷発生層、電荷輸送層が順次積層された積層構造を有する本発明による積層型感光体を作製した。
【０１１８】
実施例６
本発明によるフタル酸長鎖ジアルキルである化合物１に代えて化合物６を用いたこと以外は実施例１と同様にして導電性支持体に中間層、電荷発生層、電荷輸送層が順次積層された積層構造を有する本発明による積層型感光体を作製した。
【０１１９】
比較例１
本発明のフタル酸長鎖ジアルキルを用いなかった以外は
実施例１と同様にして、積層型感光体を作製した
【０１２０】
比較例２
本発明のフタル酸長鎖ジアルキルに替えて、ジオクチルテレフタレート（ＤＮＯＰ）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、積層型感光体を作製した。
【０１２１】
比較例３
本発明のフタル酸長鎖ジアルキルに替えて、以下の構造：
【化６】
2013246307.tif 000008
を有するスミライザーBHT（住友化学社製）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、積層型感光体を作製した
【０１２２】
以上のようにして作製した実施例１〜６および比較例１〜３の各感光体について、以下のようにして（ａ）耐オゾンガス性および（ｂ）電気特性の安定性を評価し、さらに（ｃ）感光体性能の総合判定を行なった。
【０１２３】
（ａ）耐オゾンガス性
評価装置による評価
実施例１〜６および比較例１〜３の感光体を試験用複写機にそれぞれ搭載し、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Normal Temperature/Normal Humidity）環境下において、帯電直後の感光体の表面電位Ｖ1（Ｖ）および帯電から３秒間経過後の感光体の表面電位Ｖ2（Ｖ）を測定した。試験用複写機には、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販の複写機（商品名：ＡＲ−４５０Ｓ、シャープ株式会社製）の内部に、画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計（商品名：ＣＡＴＥ７５１、ジェンテック社製）を設けたものを用いた。測定された帯電直後の表面電位Ｖ1（Ｖ）および帯電から３秒間経過後の表面電位Ｖ2（Ｖ）を下記式（Ｉ）に代入し、電荷保持率ＤＤ（％）を算出し、これを初期電荷保持率ＤＤ0とした。
【０１２４】
【数１】
2013246307.tif 000009
次いで、オゾン発生・制御装置（商品名：ＯＥＳ−１０Ａ、ダイレック社製）を用い、各感光体をオゾン濃度が約１５ｐｐｍ（ダイレック株式会社製のオゾン濃度計ＭＯＤＥＬ１２００（商品名）にて確認）に調整された密閉された容器中で１６４時間オゾンに曝露した。オゾンへの曝露後、各感光体を温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ）環境下に２時間放置した後、オゾン曝露前と同様にして電荷保持率ＤＤ（％）を求め、これをオゾン曝露後の電荷保持率ＤＤ02とした。
【０１２５】
オゾン曝露前の電荷保持率すなわち初期電荷保持率ＤＤ0からオゾン曝露後の電荷保持率ＤＤ02を差引いた値を、電荷保持率変化量ΔＤＤ（＝ＤＤ0−ＤＤ02）として求め、耐オゾンガス性の評価指標とした。
【０１２６】
実機による評価
実施例１〜６および比較例１〜３の各実機評価用感光体を、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販の複写機（商品名：ＡＲ−４５０Ｓ  シャープ株式会社製）にそれぞれ搭載し、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ）環境下において、所定のパターンのテスト画像を記録用紙５万枚に実写させた。５万枚の実写が終了した時点から１時間複写機の動作を停止させた後、記録用紙にハーフトーン画像を複写させ、これを第１評価用画像とした。次いで、再び温度２５℃、相対湿度５０％のＮ／Ｎ環境下において所定のパターンのテスト画像を記録用紙５万枚に実写させ、５万枚の実写が終了した時点から１時間複写機の動作を停止させた後、記録用紙にハーフトーン画像を複写させ、これを第２評価用画像とした。
【０１２７】
形成された第１評価用画像および第２評価用画像をそれぞれ目視によって観察し、複写機の動作停止時にコロナ放電帯電器に近接して配置されていた感光体の部位からトナー像が転写された部分に相当する記録用紙の部位の画質を、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥の発生度合によって判定し、耐オゾンガス性の評価指標とした。画質の判定基準を以下に示す。
【０１２８】
ＶＧ（very good）：第１評価用画像および第２評価用画像のいずれにも画像欠陥が全く発生していない；
Ｇ（good）：第１評価用画像および第２評価用画像のいずれか一方または両方に若干の画像欠陥が発生しているけれども、無視できる程度である；
ＮＢ（not bad）：第１評価用画像および第２評価用画像のいずれか一方または両方に若干の画像欠陥が発生しているけれども、実使用上問題がない程度である；
Ｂ（bad）：第１評価用画像および第２評価用画像のいずれか一方または両方に多数の画像欠陥が発生し、実使用不可
【０１２９】
以上の電荷保持率変化量ΔＤＤの値と画質の判定結果とを合わせて、感光体の耐オゾンガス性を評価した。耐オゾンガス性の評価基準を以下に示す。
ＶＧ（very good）：ΔＤＤが２０％未満かつ画質がＶＧ；
Ｇ（good）：ΔＤＤが２０％以上３０％未満かつ画質がＶＧ、またはΔＤＤが３０％未満かつ画質がＧ；
ＮＢ（not bad）：実使用上問題なし（ΔＤＤが３０％未満かつ画質がＮＢ；
Ｂ（bad）：ΔＤＤが３０％以上、または画質がＢ。
【０１３０】
（ｂ）電気特性の安定性
実施例１〜６および比較例１〜３の感光体を試験用複写機にそれぞれ搭載し、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ）環境下において、以下のようにして電気特性の安定性を評価した。試験用複写機には、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販の複写機（商品名：ＡＲ−４５０Ｓ、シャープ株式会社製）の内部に、画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計（商品名：ＣＡＴＥ７５１、ジェンテック社製）を設けたものを用いた。なお、複写機ＡＲ−４５０Ｓは、感光体表面を負に帯電して電子写真プロセスを行なう負帯電型の画像形成装置である。
【０１３１】
実施例１〜６および比較例１〜３の各感光体が搭載された試験用複写機を用い、帯電器による帯電動作直後の感光体の表面電位を帯電電位Ｖ０（Ｖ）として測定し、これを初期の帯電電位Ｖ０1とした。またレーザ光によって露光を施した直後の感光体の表面電位を残留電位Ｖｒ（Ｖ）として測定し、これを初期の残留電位Ｖｒ1とした。
【０１３２】
次いで、所定のパターンのテスト画像を記録用紙３０万枚に連続して複写させた後、初期と同様にして帯電電位Ｖ０および残留電位Ｖｒを測定し、これらを繰返し使用後の帯電電位Ｖ０2および繰返し使用後の残留電位Ｖｒ2とした。初期の帯電電位Ｖ０1と繰返し使用後の帯電電位Ｖ０2との差の絶対値を、帯電電位変化量ΔＶ０（＝｜Ｖ０1−Ｖ０2｜）として求めた。また初期の残留電位Ｖｒ1と繰返し使用後の残留電位Ｖｒ2との差の絶対値を、残留電位変化量ΔＶｒ（＝｜Ｖｒ1−Ｖｒ2｜）として求めた。帯電電位変化量ΔＶ０および残留電位変化量ΔＶｒを評価指標として、電気特性の安定性を評価した。
【０１３３】
電気特性の安定性の評価基準を以下に示す。
ＶＧ（very good）：ΔＶ０が３５Ｖ以下かつΔＶｒが５５Ｖ以下；
Ｇ（good）：ΔＶ０が３５Ｖ以下かつΔＶｒが５５Ｖを超え８０Ｖ以下、またはΔＶ０が３５Ｖを超え７５Ｖ以下かつΔＶｒが５５Ｖ以下；
ＮＢ（not bad）：実使用上問題なし。ΔＶ０が３５Ｖを超え７５Ｖ以下かつΔＶｒが５５Ｖを超え８０Ｖ以下；
Ｂ（bad）：ΔＶ０が７５Ｖを超える、またはΔＶｒが８０Ｖを超える。
【０１３４】
（ｃ）感光体性能の総合判定
耐オゾンガス性の評価結果と電気特性の安定性の総合評価結果とを合わせて、感光体性能の総合判定を行なった。総合判定の判定基準は以下のようである
ＶＧ（very good）：耐オゾンガス性および電気特性の安定性がいずれもＶＧ；
Ｇ（good）：耐オゾンガス性および電気特性の安定性のいずれかがＧかつ他方がＶＧまたはＧ；
ＮＢ（not bad）：実使用上問題なし（耐オゾンガス性および電気特性の安定性のいずれかが実使用上問題なし（ＮＢ）かつ他方がＢでない）
Ｂ（bad）：耐オゾンガス性および電気特性の安定性のいずれか一方または両方がＢ。
【０１３５】
以上の評価結果を表２に示す。
【表２】
2013246307.tif 000010
【０１３６】
実施例１〜６による感光体は、耐オゾンガス性および繰り返し電気特性とも良好であった。
これに対し、比較例１による感光体は、何も添加剤を用いない場合であるが、オゾンガス暴露で劣化が大きく、繰り返し使用にも耐えない結果となった。
比較例２による感光体は、何も添加剤を用いない場合よりは良好ではあったが、耐オゾンガス性および繰り返し電気特性とも不十分であった。
比較例３による感光体は、耐オゾンガス性が悪化していた。また、添加したＢＨＴの融点は６９℃と低く、揮発性もあるため、電荷輸送層形成時における１３０℃という高温の熱処理で一部気化してしまい、感光体内部の残存量が本来の添加量より少なく所望の効果を得ることができなかったものと思われる。
【産業上の利用可能性】
【０１３７】
本発明の特定のベンゼンジカルボン酸長鎖ジアルキルを用いた電子写真感光体は、画像形成装置内で発生するオゾン、窒素酸化物に対する耐久性を向上させ長期にわたって安定した画像が得られる画像形成装置を実現する。
また製造時において、有害物質が気化したり飛散することなく環境汚染を防止できる。
【符号の説明】
【０１３８】
１  導電性支持体
３  電荷発生層
４  電荷輸送層
５  表面保護層
【０１３９】
６  中間層
７  積層型感光層
１５〜１８、２１  感光体
２０  画像形成装置
２２  回転軸線
【０１４０】
２３、２９  矢符
２４  帯電手段（帯電器）
２４ａ  コロナ帯電器
２４ｂ  バイアス電源
２５  現像手段（現像器）
【０１４１】
２５ａ  現像ローラ
２５ｂ  ケーシング
２６  転写器
２７  クリーナ
２７ａ  クリーニングブレード
【０１４２】
２７ｂ  回収用ケーシング
２８  露光手段
２８ａ  光
３０  転写紙
３１  定着器
３１ａ  加熱ローラ
３１ｂ  加圧ローラ
【図１】
2013246307.tif 000014
【図２】
2013246307.tif 000015
【図３】
2013246307.tif 000016
【図４】
2013246307.tif 000017
【図５】
2013246307.tif 000018