(57)【要約】      （修正有）【課題】少なくとも２枚の重ね合わせた金属板が鋼鉄製で、しかも総板厚が1.8mm以下の場合において、好適な碁石形ナゲットを安定して得ることができるインダイレクトスポット溶接方法を提案する。【解決手段】インダイレクトスポット溶接法において、通電時間に関し、通電開始から２つの時間帯ｔ1，ｔ2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔ1，ｔ2でそれぞれ電極の加圧力Ｆ1，Ｆ2および電流値Ｃ1，Ｃ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔ1は加圧力Ｆ1(Ｎ)で加圧し、かつ電流値Ｃ1(kA)で通電し、次の時間帯ｔ2は加圧力Ｆ2(Ｎ)で加圧し、かつ電流値Ｃ2(kA)で通電する。【選択図】図２
2013193095.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、通電時間に関し、通電開始から２つの時間帯ｔ1，ｔ2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔ1，ｔ2でそれぞれ電極の加圧力Ｆ1，Ｆ2及び電流値Ｃ1，Ｃ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔ1は下記式（１）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（２）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（３）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔ2は下記式（４）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（５）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（６）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ     ・・・（１）
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（２）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（３）
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（４）
25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（５）
３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（６）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【請求項２】
少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、電極の加圧力に関しては、通電開始から２つの時間帯ｔF1，ｔF2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔF1，ｔF2でそれぞれ電極の加圧力Ｆ1，Ｆ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔF1は下記式（11）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（12）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、次の時間帯ｔF2は下記式（13）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（14）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2とは独立して、通電開始から２つの時間帯ｔC1，ｔC2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔC1，ｔC2でそれぞれ電流値Ｃ1，Ｃ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔC1は下記式（15）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（16）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔC2は下記式（17）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（18）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（11）
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（12）
0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（13）
25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（14）
0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（15）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（16）
0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.2  Ｔ   ・・・（17）
３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（18）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【請求項３】
少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、通電開始から３つの時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3でそれぞれ加圧力Ｆ1，Ｆ2，Ｆ3及び電流値Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔ1は下記式（21）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（22）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（23）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電した、次の時間帯ｔ2は下記式（24）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（25）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（26）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電し、さらに次の時間帯ｔ3は下記式（27）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（28）で表される加圧力Ｆ3（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（29）で表される電流値Ｃ3（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ    ・・・（21）
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（22）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（23）
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.07 Ｔ    ・・・（24）
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（25）
0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3    ・・・（26）
0.01 Ｔ ≦ ｔ3 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（27）
25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（28）
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（29）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【請求項４】
少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、電極の加圧力に関しては、通電開始から３つの時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3でそれぞれ加圧力Ｆ1，Ｆ2，Ｆ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔF1は下記式（31）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（32）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、次の時間帯ｔF2は下記式（33）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（34）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、さらに次の時間帯ｔF3は下記式（35）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（36）で表される加圧力Ｆ3（Ｎ）で加圧する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3とは独立して、通電開始から３つの時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3でそれぞれ電流値Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔC1は下記式（37）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（38）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔC2は下記式（39）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（40）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電し、さらに次の時間帯ｔC3は下記式（41）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（42）で表される電流値Ｃ3（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（31）
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（32）
0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（33）
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（34）
0.01 Ｔ ≦ ｔF3 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（35）
25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（36）
0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（37）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（38）
0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（39）
0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3      ・・・（40）
0.01 Ｔ ≦ ｔC3 ≦ 0.2  Ｔ   ・・・（41）
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（42）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかにおいて、上記溶接電極として、先端が曲面形状で、曲率半径が30〜70mmの電極を使用することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には離れた位置で給電端子を取り付け、これら溶接電極と給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接方法であって、特に、重ね合わせた金属板が鋼鉄製で、かつ金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に好適なインダイレクトスポット溶接方法関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車ボディーや自動車部品の溶接に際しては、従来から抵抗スポット溶接、主にダイレクトスポット溶接が使用されてきたが、最近では、シリーズスポット溶接やインダイレクトスポット溶接等が使用されるようになってきた。
【０００３】
上記した３種類のスポット溶接の特徴を、図１を用いて説明する。
いずれのスポット溶接も、重ね合わせた少なくとも２枚の金属板を溶接により接合する点では変わりはない。
図１（ａ）は、ダイレクトスポット溶接法を示したものである。この溶接は、同図に示すとおり、重ね合わせた２枚の金属板１，２を挟んでその上下から一対の電極３，４を加圧しつつ電流を流し、金属板の抵抗発熱を利用して、点状の溶接部５を得る方法である。なお、電極３，４はいずれも、加圧制御装置６，７および電流制御装置８をそなえており、これらによって加圧力と通電する電流値が制御できる仕組みになっている。
【０００４】
図１（ｂ）に示すシリーズスポット溶接法は、重ね合わせた２枚の金属板11，12に対し、離れた位置で、同一面側（同一方向）から一対の電極13，14を加圧しつつ電流を流し、点状の溶接部15-1，15-2を得る方法である。
【０００５】
図１（ｃ）に示すインダイレクトスポット溶接法は、重ね合わせた２枚の金属板21，22に対し、一方の金属板21には電極23を加圧しながら押し当て、他方の金属板22には離れた位置で給電端子24を取り付け、これらの間で通電することにより、金属板21，22に点状の溶接部25を形成する方法である。
【０００６】
上記した３種類の溶接法のうち、スペース的に余裕があり、金属板を上下から挟む開口部が得られる場合には、ダイレクトスポット溶接法が用いられる。
しかしながら、実際の溶接に際しては、十分なスペースがなかったり、閉断面構造で金属板を上下から挟むことができない場合も多く、かような場合には、シリーズスポット溶接法やインダイレクトスポット溶接法が用いられる。
【０００７】
しかしながら、シリーズスポット溶接法やインダイレクトスポット溶接法を上記のような用途に使用する際には、重ね合わせた金属板は一方向からのみ電極により加圧され、その反対側は支持の無い中空の状態になっている。従って、両側から電極で挟むダイレクトスポット溶接法のように電極直下に局部的に高い加圧力を与えることができない。また、通電中に電極が金属板に沈み込んでいくため、電極−金属板、金属板−金属板間の接触状態が変化する。このような理由により、重ね合わせた金属板間で電流の通電経路が安定せず、溶融接合部が形成されにくいという問題があった。
【０００８】
上記の問題を解決するものとして、シリーズスポット溶接については、特許文献１に、「金属板を重ねた接触点にナゲットを形成するため、溶接初期に大電流を流して電極ナゲットを形成してから、定常電流を流す」ことが記載されている。また、特許文献２には、「電極を接触させる位置に他の部分よりも一段高い座面を形成し、座面を押しつぶすように加圧接触させて溶接することにより、バック電極なしに十分な溶接強度が得られる」ことが記載されている。
【０００９】
一方、インダイレクトスポット溶接については、シリーズスポット溶接にも適用できる技術として、特許文献３に、「シリーズスポット溶接又はインダイレクトスポット溶接の通電時に、電流値を高く維持する時間帯と電流値を低く維持する時間帯を交互に繰り返す」ことからなる溶接法、さらには「電流値を高く維持する時間帯と電流値を低く維持する時間帯を交互に繰り返すにつれて、電流値を高く維持する時間帯の電流値を徐々に高くする」ことからなる溶接方法が開示されている。
【００１０】
しかしながら、特許文献１は、シリーズスポット溶接については有効であると考えられるが、溶接方法の異なるインダイレクトスポット溶接に対しては有効であるとは限らないという問題があった。
また、特許文献２も、シリーズスポット溶接については有効であると考えられるが、インダイレクトスポット溶接に対しては有効であるとは限らず、しかも電極を接触させる位置に他の部分よりも一段高い座面をプレスなどで形成する工程が必要になるという問題があった。
【００１１】
さらに、特許文献３には、同文献に開示の技術に従う通電パターンによって溶接された「金属板11，12の重合部の金属組織を観察すると、金属板11，12の重合部の金属が、従来の通常のナゲットに比べて細かく部分的に溶融して再結晶したものが多数形成される事象が見られ、所謂、拡散接合の状態で接合している場合であり、従来の通常のナゲットとは異なる事象で接合している場合もある。」（同文献３の段落〔００３８〕）とあり、必ずしもダイレクトスポット溶接で見られるナゲットのように完全に溶融した状態で碁石形に形成されているとは限らないという問題があった。
輸送機器メーカーにおける現状のスポット溶接部の管理基準では、ダイレクトスポット溶接で得られるような完全に溶融した状態を経た碁石形のナゲットであることを要求されることが多いため、接合強度が得られても完全に溶融した状態で形成された碁石形のナゲットが得られなければ管理基準を満足しないという問題がある。
【００１２】
上記の問題を解決するものとして、発明者らは先に、特許文献４において
「少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法において、電極の加圧力および通電する電流値に関して、通電開始から２つの時間帯ｔ1，ｔ2に区分し、最初の時間帯ｔ1では、加圧力Ｆ1で加圧しかつ電流値Ｃ1で通電したのち、次の時間帯ｔ2では、Ｆ1よりも低い加圧力Ｆ2で加圧しかつＣ1よりも高い電流値Ｃ2で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。」
という、２段階制御になるインダイレクトスポット溶接方法を開発した。
【００１３】
また、発明者らは、特許文献４に開示のインダイレクトスポット溶接法に関して、通電開始から２つの時間帯ｔ1，ｔ2に区分される最初の時間帯ｔ1の加圧力Ｆ1、電流値Ｃ1、次の時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2、電流値Ｃ2をそれぞれ下記式（１）〜（４）のように限定することにより、より効果的に実施することができることを見出し、特許文献５において開示した。
記
1.2 F2 ≦ F1 ≦ 5 F2          ・・・（１）
0.25 C2 ≦ C1 ≦ 0.85 C2      ・・・（２）
35 Ｔ2.3 ≦ F2 ≦ 170 Ｔ1.9   ・・・（３）
2 Ｔ0.5 ≦ C2 ≦ 5.5 Ｔ0.9    ・・・（４）
【００１４】
さらに、発明者らは、上記の技術を進展させたものとして、２段階制御から３段階制御になる
「少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法において、電極の加圧力および通電する電流値に関して、通電開始から３つの時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3に区分し、最初の時間帯ｔ1では、加圧力Ｆ1で加圧しかつ電流値Ｃ1で通電し、次の時間帯ｔ2では、Ｆ1よりも低い加圧力Ｆ2で加圧しかつＣ1よりも高い電流値Ｃ2で通電し、さらに次の時間帯ｔ3では、Ｆ2と同じかまたはＦ2よりも低い加圧力Ｆ3で加圧しかつＣ2よりも高い電流値Ｃ3で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。」
を開発し、特許文献６において開示した。
【００１５】
また、発明者らは、特許文献６に開示のインダイレクトスポット溶接法に関して、通電開始から３つの時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3に区分される最初の時間帯ｔ1の加圧力Ｆ1、電流値Ｃ1、次の時間帯ｔ2の 加圧力Ｆ2、電流値Ｃ2、さらに次の時間帯ｔ3の加圧力Ｆ3、電流値Ｃ3をそれぞれ下記式（１）〜（６）のように限定することにより、より効果的に実施することができることを見出し、特許文献７において開示した。
記
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2      ・・・（１）
0.25 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2    ・・・（２）
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3          ・・・（３）
0.5 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3     ・・・（４）
30 Ｔ2.1 ≦ Ｆ3 ≦ 170 Ｔ1.9  ・・・（５）
２ Ｔ0.5 ≦ Ｃ3 ≦ 5.5 Ｔ0.9  ・・・（６）
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】特開平11-333569号公報
【特許文献２】特開2002-239742号公報
【特許文献３】特開2006-198676号公報
【特許文献４】特開2010-194609号公報
【特許文献５】特開2012-035278号公報
【特許文献６】特開2011-194459号公報
【特許文献７】特願2010-240623号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は、上掲した特許文献４、６に開示の技術の改良に係り、２段階または３段階制御になるインダイレクトスポット溶接において、少なくとも２枚の重ね合わせた金属板が鋼鉄製であり、しかもかかる鋼鉄製の金属板の総板厚が1.8mm以下の場合において、好適な碁石形ナゲットを安定して得ることができるインダイレクトスポット溶接方法を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
さて、発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、以下に述べる知見を得た。
ａ）重ね合わせた金属板を一方向からのみ電極で加圧し、その反対側は支持の無い中空の状態でインダイレクトスポット溶接を行う場合、両側から電極で挟むダイレクトスポット溶接法のように電極直下に局部的に高い加圧力を与えることができないため、電極直下の重ね合わせた金属板間で高い電流密度が得られず、また通電中に電極が金属板に沈み込んでいくため、電極−金属板、金属板−金属板間の接触面積が増大し、電極−金属板、金属板−金属板間の電流密度が低下する。そのため、インダイレクトスポット溶接では、ダイレクトスポット溶接法のように電極直下の重ね合わせた金属板間に溶融部が形成されるのに十分な発熱が得難く、溶融接合部が形成されにくい。
【００１９】
ｂ）上記の問題を解決するには、通電中の電流値およびその時間を細かく制御する、または通電中の電極の加圧力およびその時間を細かく制御する、さらには通電中の電流値と電極の加圧力およびその時間を細かく制御することが有効である。
【００２０】
ｃ）特に、通電開始からの時間を２段階または３段階に分け、各段階における電流値および電極の加圧力を制御することにより、健全な碁石形のナゲットからなる溶融接合部を安定して形成することができる。さらに、通電開始からの通電時間、加圧時間をそれぞれ独立に２段階または３段階に分け、通電時間、加圧時間の各段階における電流値および電極の加圧力を個別に制御することにより、上記の効果を向上させることができる。
【００２１】
ｄ）さらに、上述したような適正な電流値や加圧力は、対象とする金属板の厚みによって変化し、従って、真に健全な碁石形のナゲットを得るには、金属板の材質、厚みも考慮して電流値や加圧力を調整する必要がある。特に、被溶接材である金属板が鋼鉄製であり、かつ鋼鉄製の金属板の総板厚が1.8mm以下の場合においては、上記の２段階または３段階に分けた時間を、総板厚を考慮して調整することが重要である。
本発明は、上記の知見に立脚するものである。
【００２２】
すなわち、本発明の要旨構成は次のとおりである。
１．少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、通電時間に関し、通電開始から２つの時間帯ｔ1，ｔ2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔ1，ｔ2でそれぞれ電極の加圧力Ｆ1，Ｆ2及び電流値Ｃ1，Ｃ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔ1は下記式（１）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（２）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（３）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔ2は下記式（４）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（５）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（６）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ     ・・・（１）
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（２）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（３）
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（４）
25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（５）
３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（６）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【００２３】
２．少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、電極の加圧力に関しては、通電開始から２つの時間帯ｔF1，ｔF2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔF1，ｔF2でそれぞれ電極の加圧力Ｆ1，Ｆ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔF1は下記式（11）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（12）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、次の時間帯ｔF2は下記式（13）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（14）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2とは独立して、通電開始から２つの時間帯ｔC1，ｔC2に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔC1，ｔC2でそれぞれ電流値Ｃ1，Ｃ2を制御するものとし、最初の時間帯ｔC1は下記式（15）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（16）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔC2は下記式（17）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（18）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（11）
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（12）
0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（13）
25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（14）
0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（15）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（16）
0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.2  Ｔ   ・・・（17）
３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（18）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【００２４】
３．少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、通電開始から３つの時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3でそれぞれ加圧力Ｆ1，Ｆ2，Ｆ3及び電流値Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔ1は下記式（21）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（22）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（23）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電した、次の時間帯ｔ2は下記式（24）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（25）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（26）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電し、さらに次の時間帯ｔ3は下記式（27）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（28）で表される加圧力Ｆ3（Ｎ）で加圧し、かつ下記式（29）で表される電流値Ｃ3（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ    ・・・（21）
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（22）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（23）
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.07 Ｔ    ・・・（24）
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（25）
0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3    ・・・（26）
0.01 Ｔ ≦ ｔ3 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（27）
25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（28）
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（29）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【００２５】
４．少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には該溶接電極と離隔した位置に給電端子を取り付け、該溶接電極と該給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接法を実施するに際し、該金属板が鋼鉄製でかつ該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に、電極の加圧力に関しては、通電開始から３つの時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3でそれぞれ加圧力Ｆ1，Ｆ2，Ｆ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔF1は下記式（31）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（32）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧し、次の時間帯ｔF2は下記式（33）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（34）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、さらに次の時間帯ｔF3は下記式（35）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（36）で表される加圧力Ｆ3（Ｎ）で加圧する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3とは独立して、通電開始から３つの時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3に区分してその長さをそれぞれ制御すると共に、各時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3でそれぞれ電流値Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3を制御するものとし、最初の時間帯ｔC1は下記式（37）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（38）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電し、次の時間帯ｔC2は下記式（39）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（40）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電し、さらに次の時間帯ｔC3は下記式（41）で表される長さ（ｓ）とし、かつ下記式（42）で表される電流値Ｃ3（kA）で通電することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
記
0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（31）
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（32）
0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（33）
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（34）
0.01 Ｔ ≦ ｔF3 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（35）
25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（36）
0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（37）
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（38）
0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（39）
0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3      ・・・（40）
0.01 Ｔ ≦ ｔC3 ≦ 0.2  Ｔ   ・・・（41）
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（42）
ただし、Ｔは、重ね合わせた金属板の総板厚（mm）である。
【００２６】
５．前記１〜４のいずれかにおいて、上記溶接電極として、先端が曲面形状で、曲率半径が30〜70mmの電極を使用することを特徴とするインダイレクトスポット溶接方法。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、インダイレクトスポット溶接では、従来難しいとされた、溶融した状態で形成された碁石形のナゲットを、金属板が特に鋼鉄製である場合において、安定して得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】ダイレクトスポット溶接法（ａ）、シリーズスポット溶接法（ｂ）およびインダイレクトスポット溶接法（ｃ）の溶接要領の説明図である。
【図２】本発明の一実施形態に従う通電時間と加圧力の関係（ａ）および通電時間と電流値の関係（b）の一例を示した図である。
【図３】本発明の他の実施形態に従う通電時間と加圧力の関係（ａ）および通電時間と電流値の関係（b）の一例を示した図である。
【図４】電極の先端に近い側を比較的大きな曲率半径、先端から遠い側を比較的小さな曲率半径とした場合の一例を示した図である。
【図５】実施例の溶接要領の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明を図面に従い具体的に説明する。
図２（ａ）、（ｂ）に、本発明の２段階制御になる場合の通電時間と加圧力の関係および通電時間と電流値の関係をそれぞれ示す。
本発明では、電極の加圧力、通電する電流値に関して、通電開始からの時間帯を同時にまたはそれぞれ独立して２つに区分し、それぞれの時間帯において加圧力Ｆと電流値Ｃを制御する。ここで、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合には、区分した各時間帯をｔ1，ｔ2とし、また加圧力Ｆと電流値Ｃを独立して制御する場合には、加圧力Ｆを区分する時間帯をｔF1，ｔF2、電流値Ｃを区分する時間帯をｔC1，ｔC2とする。また、各時間帯での加圧力はＦ1，Ｆ2、電流値はＣ1，Ｃ2で示す。
【００３０】
加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合、時間帯ｔ1では、加圧力Ｆ1で加圧し、電流値Ｃ1を通電する。
この時間帯ｔ1は、電極を重ね合わせた鋼板に加圧しながら押し当てつつ、通電を開始し、鋼板間の接触面積を十分に確保し、通電経路を安定化させる時間帯である。この時間が短すぎると鋼板間の接触面積を十分に確保できず、一方長すぎると接触面積が過度に大きくなりその後の時間帯の通電で発熱・溶融に十分な電流密度が得られない。それ故、時間帯ｔ1の長さは適正な範囲に設定することが重要であるが、時間帯ｔ1の長さは鋼板の厚みと相関関係にある。
【００３１】
そこで、発明者らは、時間帯ｔ1の長さの適正な範囲について板厚を加味して検討を重ねた。その結果、この時間帯ｔ1の長さは、鋼板の総板厚Ｔとの関係で制御すべきであるとの知見を得、この知見に基づいて適正な時間帯ｔ1の長さについて検討したところ、時間帯ｔ1の長さ（ｓ）は次式（１）の範囲に限定すべきことを突き止めた。
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ     ・・・（１）
ただし、Ｔは、重ね合わせた鋼板の総板厚(mm)であり、本発明が対象とする鋼板の総板厚Ｔは1.8mm以下である。
なお、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（１）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.1 Ｔ     ・・・（１）′
【００３２】
また、時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1については、時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2よりも高くすることにより、鋼板間の接触面積を十分に確保して、通電経路の安定化を図ることができる。しかしながら、加圧力Ｆ1が加圧力Ｆ2の1.5倍より小さい場合にはその効果が乏しく、一方５倍を超えると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、ナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1（Ｎ）は、次式（２）の範囲に限定した。
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（２）
ただし、Ｆ2（Ｎ）は、後掲の式（５）で定まる値である。
なお、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（２）′のとおりである。
1.6 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ４ Ｆ2    ・・・（２）′
【００３３】
さらに、時間帯ｔ1の電流値Ｃ1を時間帯ｔ2の電流値Ｃ2より低くすることにより、鋼板間に溶融部が形成される前に、発熱による熱膨張で鋼板間を接触、密着させて、接触面積を確保し、通電経路を安定化させることができる。しかしながら、電流値Ｃ1が電流値Ｃ2よりも低すぎるとその効果に乏しく、一方高すぎると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、やはりナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ1における電流値Ｃ1（kA）は、次式（３）の範囲に限定した。
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（３）
ただし、Ｃ2（kA）は、後掲の式（６）で定まる値である。
なお、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（３）′のとおりである。
0.2 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.8 Ｃ2      ・・・（３）′
【００３４】
次に、時間帯ｔ2では、加圧力Ｆ2で加圧し、電流値Ｃ2を通電する。
この時間帯ｔ2は、時間帯ｔ1で形成された鋼板間の接触部に溶融部を成長させていく段階である。しかしながら、通電による発熱で電極周辺の鋼板が軟化し、電極の反対側は支持の無い中空の状態でインダイレクトスポット溶接を行う際には、鋼板が軟化すると電極先端が鋼板に沈み込み、電極と鋼板、鋼板と鋼板の間の接触面積が増大し電流密度が低下するため、ナゲットを成長させるに十分な発熱が得られない。従って、この時間帯ｔ2が短すぎると発熱が十分に得られず好適な大きさのナゲットを確保できず、一方長すぎると電流密度が低下するため溶融に必要な温度が維持できなくなり、ナゲットを成長させる効果が得られない。それ故、時間帯ｔ2の長さは適正な範囲に設定することが重要であるが、この時間帯ｔ2の長さも鋼板の厚みと相関関係にある。
【００３５】
そこで、発明者らは、時間帯ｔ2の長さの適正な範囲について板厚を加味して検討した結果、この時間帯ｔ2の長さも、鋼板の総板厚Ｔとの関係で制御すべきであり、その適正な長さは、次式（４）の範囲であることが判明した。
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（４）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（４）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.15 Ｔ        ・・・（４）′
【００３６】
また、時間帯ｔ2における加圧力Ｆ2は時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1よりも低い加圧力とし、電極先端が鋼板に沈み込むのを抑える必要がある。しかしながら、加圧力が低すぎると電極と鋼板との間の接触面積が極度に小さくなり、電流密度が過度に上昇して鋼板表面が溶融飛散し、表面形状が著しく損なわれる不具合が発生する。さらに、一方向からのみ電極により加圧し、その反対側は支持の無い中空の状態で行うインダイレクトスポット溶接では、付与する加圧力は、重ね合わせた鋼板の厚みと相関関係にある。
そこで、発明者らは、鋼板の厚みを加味した加圧力Ｆ2の適正値について検討したところ、この加圧力Ｆ2は、鋼板の総厚みとの関係で、次式（３）の範囲に制御すべきことが究明された。
25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（５）
なお、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（５）′のとおりである。
30 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 200 Ｔ          ・・・（５）′
【００３７】
一方、電流値Ｃ2については、電流値Ｃ1よりも高い電流値として鋼板間の接触部に溶融部の形成を促進させる。電流値が低すぎると溶融部の成長に必要な発熱が十分に得られない。一方、電流値があまりに高過ぎると電極の反対側の鋼板表面から溶融鋼が飛散し、溶け落ちて、外観が著しく損なわれるばかりか、継手強度も低下する不具合が発生する。それ故、電流値Ｃ2は適正な範囲に設定することが重要であるが、この電流値Ｃ2も、上記した加圧力Ｆ2と同様、鋼板の厚みと相関関係にある。
【００３８】
そこで、発明者らは、電流値Ｃ2の適正な範囲についても板厚を加味して検討したところ、この電流値Ｃ2は、鋼板の総板厚との関係で、次式（６）の範囲に制御すべきことが判明した。
３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（６）
なお、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（６）′のとおりである。
3.3 Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ ９ Ｔ          ・・・（６）′
【００３９】
以上、通電開始から２つの時間帯に区分し、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合について説明したが、本発明は、加圧力Ｆに関しては、通電開始から時間帯ｔF1，ｔF2に区分しそれぞれ式（11）、（13）で表される長さとし、最初の時間帯ｔF1では、式（12）（前掲の式（２ ）と同じ）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧したのち、次の時間帯ｔF2では、式（14）（前掲の式（５）と同じ）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧する一方、電流値Ｃに関しては、時間帯ｔF1，ｔF2とは別に独立して、通電開始から時間帯ｔC1，ｔC2に区分しそれぞれ式（15）、（17）で表される長さとし、最初の時間帯ｔC1では、式（16）（前掲の式（３）と同じ）で表される電流値Ｃ1（kA）で通電したのち、 次の時間帯ｔC2では、式（18）（前掲の式（６）と同じ）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電する方法とすることもでき、このように加圧力の変化、電流の変化を独立した時間帯で最適に行うことによって、より高い効果を得ることができる。
・  0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（11）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（11）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.1 Ｔ      ・・・（11）′
・  1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ５ Ｆ2    ・・・（12）（式（２）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（13）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（13）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.15 Ｔ     ・・・（13）′
・  25 Ｔ ≦ Ｆ2 ≦ 250 Ｔ       ・・・（14）（式（５）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ      ・・・（15）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（15）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.1 Ｔ      ・・・（15）′
・  0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.85 Ｃ2    ・・・（16）（式（３）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（17）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（17）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.15 Ｔ     ・・・（17）′
・  ３ Ｔ ≦ Ｃ2 ≦ 10 Ｔ        ・・・（18）（式（６）と同じ）
ただし、Ｔは、重ね合わせた鋼板の総板厚(mm)であり、本発明が対象とする鋼板の総板厚Ｔは1.8mm以下である。
【００４０】
本発明では、重ね合わせた鋼板の総板厚Ｔを1.8mm以下に限定したが、その理由は次のとおりである。
すなわち、重ね合わせた鋼板を一方向からのみ電極で加圧し、その反対側は支持のない中空の状態でインダイレクトスポット溶接を行う場合、重ね合わせた鋼板の総板厚Ｔが1.8mm以下になると、電極加圧の際にたわみが顕著になり、電極直下に集中した加圧領域を形成することが困難となる結果、溶融溶接部の形成が困難となる。これを克服するためには，通電中の電流値と電圧の加圧力およびその時間を細かく制御することが必要である。
なお、総板厚Ｔがあまりに薄くなると、溶接部の溶融金属が溶け出して脱落するおそれが生じるので、総板厚Ｔの下限は1.0mm程度とするのが好適である。
【００４１】
次に、図３（ａ）、（ｂ）に、本発明の３段階制御になる場合の通電時間と加圧力の関係および通電時間と電流値の関係をそれぞれ示す。
本発明では、電極の加圧力、通電する電流値に関して、通電開始からの時間帯を同時にまたはそれぞれ独立して３つに区分し、それぞれの時間帯において加圧力Ｆと電流値Ｃを制御することで、前述の２段階制御と比較し、より高い効果を得ることができる。ここで、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合には、区分した各時間帯をｔ1，ｔ2，ｔ3と し、また加圧力Ｆと電流値Ｃを独立して制御する場合には、加圧力Ｆを区分する時間帯をｔF1，ｔF2，ｔF3、電流値Ｃを区分する時間帯をｔC1，ｔC2，ｔC3とする。また、各時間帯での加圧力はＦ1，Ｆ2，Ｆ3、電流値はＣ1，Ｃ2，Ｃ3で示す。
【００４２】
加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合、時間帯ｔ1では、加圧力Ｆ1で加圧し、電流値Ｃ1を通電する。
この時間帯ｔ1は、電極を重ね合わせた鋼板に加圧しながら押し当てつつ、通電を開始し、鋼板間の接触面積を十分に確保し、通電経路を安定化させる時間帯である。この時間が短すぎると鋼板間の接触面積を十分に確保できず、一方長すぎると接触面積が過度に大きくなりその後の時間帯の通電で発熱・溶融に十分な電流密度が得られない。それ故、時間帯ｔ1の長さは適正な範囲に設定することが重要であるが、時間帯ｔ1の長さは鋼板の厚みと相関関係にある。
【００４３】
そこで、発明者らは、時間帯ｔ1の長さの適正な範囲について板厚を加味して検討した結果、この時間帯ｔ1の長さは、鋼板の総厚みＴとの関係で制御すべきとの知見を得、この知見に基づいて時間帯ｔ1 の適正な長さについて検討したところ、時間帯ｔ1 の長さ（ｓ）は次式（21）の範囲に限定すべきことが判明した。
0.01 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.11 Ｔ    ・・・（21）
ただし、Ｔは、重ね合わせた鋼板の総板厚（mm）であり、本発明が対象とする鋼板の総板厚Ｔは1.8mm以下である。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（21）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔ1 ≦ 0.1 Ｔ       ・・・（21）′
【００４４】
また、時間帯ｔ1の加圧力Ｆ1を時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2より高くすることにより、鋼板間の接触面積を十分に確保して通電経路の安定化を図ることができる。しかしながら、加圧力Ｆ1が加圧力Ｆ2の1.５倍より小さい場合にはその効果が乏しく、一方３倍を超えると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、後に続く時間帯ｔ2，ｔ3で溶融ナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1（Ｎ）は、次式（22）の範囲に限定した。
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（22）
ただし、Ｆ2（Ｎ）は、後掲の式（25）で表される。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（22）′のとおりである。
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ 2.5 Ｆ2       ・・・（22）′
【００４５】
さらに、時間帯ｔ1の電流値Ｃ1を時間帯ｔ2の電流値Ｃ2より低くすることにより、鋼板間に溶融ナゲ ットが形成される前に、発熱による熱膨張で鋼板間を接触、密着させ、接触面積を確保し、通電経路を安定化させることができる。しかしながら、電流値Ｃ1が電流値Ｃ2よりも低すぎるとその効果に乏しく、一方高すぎると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、やはり後に続く時間帯ｔ2，ｔ3で溶融ナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ1における電流値Ｃ1（kA）は、次式（23）の範囲に限定した。
0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（23）
ただし、Ｃ2（kA）は、後掲の式（26）で表される。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（23）′のとおりである。
0.2 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.8 Ｃ2       ・・・（23）′
【００４６】
次に、時間帯ｔ2では、加圧力Ｆ2で加圧し、電流値Ｃ2を通電する。
この時間帯ｔ2は、時間帯ｔ1で形成された鋼板間の接触部に溶融ナゲットの形成を開始させる段階である。加圧力Ｆ2、電流値Ｃ2をそれぞれ、時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1、電流値Ｃ1、時間帯ｔ3における加圧力Ｆ3、電流値Ｃ3の中間的な値とすることで、急激な発熱による鋼板表面の溶融による飛散と電極周辺の鋼板の軟化による接触面積の増大、電流密度の低下を回避することができ、効果的にナゲット形成を開始することができる。この時間帯ｔ2は、短すぎると発熱が十分に得られず好適な大きさのナゲットを確保できず、一方長すぎるとその後の時間帯ｔ3でナゲットを成長させる過程を阻害する。それ故、時間帯ｔ1の長さは適正な範囲に設定することが重要であるが、時間帯ｔ2の長さは鋼板の厚みと相関関係にある。
【００４７】
そこで、発明者らは、時間帯ｔ2の長さの適正な範囲について板厚を加味して検討したところ、この時間帯ｔ2の長さも、鋼板の総厚みＴとの関係で制御すべきであり、その適正な長さ（ｓ）は、次式（24）の範囲であることが判明した。
0.01 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.07 Ｔ    ・・・（24）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（24）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔ2 ≦ 0.06 Ｔ      ・・・（24）′
【００４８】
また、時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2は時間帯ｔ1の加圧力Ｆ1よりも低い加圧力とし、電極先端が鋼板に沈み込むのを抑える必要があることは、前述したとおりである。しかしながら、加圧力が低すぎると電極と鋼板との間の接触面積が極度に小さくなり、電流密度が過度に上昇して鋼板表面が溶融飛散し、表面形状が著しく損なわれる不具合が発生する。特に、溶融ナゲットが形成し始める時間帯ｔ2では、上述の鋼板表面の溶融飛散が起こりやすい。よって、加圧力Ｆ2を時間帯ｔ3の加圧力Ｆ3と同じもしくは加圧力Ｆ3より高くすることにより、上述の鋼板表面の溶融飛散を抑制することができる。一方、加圧力Ｆ2が加圧力Ｆ3の３倍を超えると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、溶融ナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ2における加圧力Ｆ2（Ｎ）は、次式（25）の範囲に限定した。
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（25）
ただし、Ｆ3（Ｎ）は、後掲の式（28）で表される。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（25）′のとおりである。
Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ 2.5 Ｆ3           ・・・（25）′
【００４９】
一方、時間帯ｔ2の電流値Ｃ2については、前述したとおり、時間帯ｔ1の電流値Ｃ1よりも高い電流値として鋼板間の接触部に溶融ナゲットの形成を開始させる。電流値が低すぎると溶融ナゲットの形成に必要な発熱が十分に得られない。一方、電流値があまりに高過ぎると電極の反対側の鋼板表面から溶融鋼が飛散し、溶け落ちて、外観が著しく損なわれるばかりか、継手強度も低下する不具合が発生する。特に、溶融ナゲットが形成し始める時間帯ｔ2では、上述の鋼板表面の溶融飛散が起こりやすいことは、前述したとおりである。ここに、電流値Ｃ2を時間帯ｔ3の電流値Ｃ3の0.9倍以下とすることにより、上述の鋼板表面の溶融飛散を抑 制することができ、かつ好適な大きさのナゲットを確保することがでる。しかしながら、電流値Ｃ2が電流値Ｃ3の0.3倍よりも低くなると、上述したとおり、溶融ナゲットの形成に必要な発熱が十分に得られない。よって、時間帯ｔ2における電流値Ｃ2（kA）は、次式（26）の範囲に限定した。
0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3    ・・・（26）
ただし、Ｃ3（kA）は、後掲の式（29）で表される。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（26）′のとおりである。
0.4 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.8 Ｃ3       ・・・（26）′
【００５０】
さらに、時間帯ｔ3では、加圧力Ｆ3で加圧し、電流値Ｃ3を通電する。
この時間帯ｔ3は、時間帯ｔ2で形成された鋼板間の溶融ナゲットをさらに成長させていく段階である。加圧力Ｆ3、電流値Ｃ3をそれぞれ、時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2より小さく、電流値Ｃ2より大きくすることで、接触面積の増大、電流密度の低下を回避することができ 、効果的にナゲットを成長させることができる。この時間帯ｔ3は、短すぎると発熱が十分に得られないためナゲットを成長させることができず、長すぎると電流密度が低下するため溶融に必要な温度が維持できなくなり、ナゲットを成長させる効果が得られない。それ故、時間帯ｔ3の長さは適正な範囲に設定することが重要であるが、時間帯ｔ3の長さは鋼板の厚みと相関関係にある。
【００５１】
そこで、発明者らは、時間帯ｔ3の長さの適正な範囲について板厚を加味して検討した結果、この時間帯ｔ3の長さは、鋼板の総厚みＴとの関係で、次式（27）の範囲に制御すべきことが判明した。よって、時間帯ｔ3 の長さ（ｓ）は次式（27）の範囲に限定した。
0.01 Ｔ ≦ ｔ3 ≦ 0.2 Ｔ     ・・・（27）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（27）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔ3 ≦ 0.15 Ｔ      ・・・（27）′
【００５２】
また、時間帯ｔ3の加圧力Ｆ3は、時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2と同じもしくは加圧力Ｆ2よりもさらに低い加圧力とし、電極先端が鋼板に沈み込むのを抑える必要がある。しかしながら、加圧力が低すぎると電極と鋼板との間の接触面積が極度に小さくなり、電流密度が過度に上昇して鋼板表面が溶融飛散し、表面形状が著しく損なわれる不具合が発生する。さらに、一方向からのみ電極により加圧し、その反対側は支持の無い中空の状態で行うインダイレクトスポット溶接では、付与する加圧力は、重ね合わせた鋼板の厚みと相関関係にある。
【００５３】
そこで、発明者らは、鋼板の厚みを加味した加圧力Ｆ3の適正値について検討したとこ ろ、この加圧力Ｆ3は、鋼板の総厚みＴとの関係で、次式（28）の範囲に制御すべきこと が究明された。
25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（28）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（28）′のとおりである。
30 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 200 Ｔ          ・・・（28）′
【００５４】
一方、電流値Ｃ3については、前述したとおり、電流値Ｃ2よりも高い電流値として鋼板間の接触部に溶融ナゲットの形成を促進させる。電流値が低すぎると溶融ナゲットの成長に必要な発熱が十分に得られない。一方、電流値があまりに高過ぎると電極の反対側の鋼板表面から溶融鋼が飛散し、溶け落ちて、外観が著しく損なわれるばかりか、継手強度も低下する不具合が発生する。それ故、電流値Ｃ3は適正な範囲に設定することが重要であ るが、この電流値Ｃ3は、上記した加圧力Ｆ3と同様、鋼板の厚みと相関関係にある。
【００５５】
そこで、発明者らは、電流値Ｃ3の適正な範囲についても板厚を加味して検討したとこ ろ、この電流値Ｃ3は、鋼板の総厚みＴとの関係で、次式（29）の範囲に制御すべきこと が判明した。
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（29）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（29）′のとおりである。
3.3 Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ ９             ・・・（29）′
【００５６】
以上、通電開始から３つの時間帯に区分し、各時間帯で加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御する場合について説明したが、本発明は、図３に示すように、加圧力Ｆに関しては、通電開始から時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3に区分しそれぞれ式（31）、（33）、（35）で表される長さとし、最初の時間帯ｔF1では、式（32）（前掲の式（22）と同じ）で表される加圧力Ｆ1（Ｎ）で加圧したのち、次の時間帯ｔF2では、式（34）（前掲の式（25）と同じ）で表される加圧力Ｆ2（Ｎ）で加圧し、さらに次の時間帯ｔF3では、式（36）（前掲の式（28）と同じ）で表される加圧力Ｆ3（Ｎ）で加圧する一方、電流値Ｃに関しては、時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3とは別に独立して、通電開始から時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3に区分しそれぞれ式（37）、（39）、（41）で表される長さとし、最初の時間帯ｔC1では、式（38）（前掲の式（23）と同じ）で表される電流値電流値Ｃ1（kA）で通電したのち、次の時間帯ｔC2では、式（40）（前掲の式（26）と同じ）で表される電流値Ｃ2（kA）で通電し、さらに次の時間帯ｔC3では、式（42）（前掲の式（29）と同じ）で表される電流値Ｃ3（kA）で通電する方法とすることもでき、このように加圧力の変化、電流の変化を独立した時間帯で最適に行うことによって、より高い効果を得ることができる。
・  0.01 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（31）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（31）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔF1 ≦ 0.1 Ｔ      ・・・（31）′
・  1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2    ・・・（32）（式（22）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（33）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（33）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔF2 ≦ 0.06 Ｔ     ・・・（33）′
・  Ｆ3 ≦ Ｆ2 ≦ ３ Ｆ3    ・・・（34）（式（25）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔF3 ≦ 0.2 Ｔ    ・・・（35）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（35）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔF3 ≦ 0.15 Ｔ     ・・・（35）′
・  25 Ｔ ≦ Ｆ3 ≦ 250 Ｔ       ・・・（36）（式（28）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.11 Ｔ   ・・・（37）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（37）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔC1 ≦ 0.1 Ｔ      ・・・（37）′
・  0.15 Ｃ2 ≦ Ｃ1 ≦ 0.9 Ｃ2     ・・・（38）（式（23）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.07 Ｔ   ・・・（39）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（39）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔC2 ≦ 0.06 Ｔ     ・・・（39）′
・  0.3 Ｃ3 ≦ Ｃ2 ≦ 0.9 Ｃ3      ・・・（40）（式（26）と同じ）
・  0.01 Ｔ ≦ ｔC3 ≦ 0.2Ｔ     ・・・（41）
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（41）′のとおりである。
0.015 Ｔ ≦ ｔC3 ≦ 0.15 Ｔ     ・・・（41）′
３ Ｔ ≦ Ｃ3 ≦ 10 Ｔ        ・・・（42）（式（29）と同じ）
ただし、Ｔは、重ね合わせた鋼板の総板厚(mm)であり、本発明が対象とする鋼板の総板厚Ｔは1.8 mm以下である。
【００５７】
さらに、本発明のインダイレクトスポット溶接では、溶接電極として、先端が曲面形状になる電極を使用することが好ましい。電極の先端を曲面形状とすることにより、通電初期に、電極と鋼板との間の十分な接触面積を確保し、電流密度が過度に上昇して鋼板表面が溶融飛散し、表面形状が著しく損なわれる不具合を回避することができ、さらに鋼板と鋼板の間で必要十分な加圧接触状態を形成し、電流密度を適正に保持し、溶融を開始させるために十分な発熱が得られる。また、通電後期には、鋼板の発熱、軟化により、電極先端が鋼板に沈み込み、電極と鋼板、鋼板と鋼板の間の接触面積が増大するため、電流密度が低下し溶融ナゲットを成長させるのに十分な発熱が得られないことがあるが、電極の先端を曲面形状とすることにより、電極先端の沈み込みに対し、一様な接触面積の増大を回避することができる。電極先端の曲面形状の曲率半径が30mmより小さくなると鋼板表面で発生する溶融飛散が顕著になり、一方、70mmより大きくなると電極と鋼板、鋼板と鋼板の間の接触面積が増大して電流密度が低下し、溶融ナゲットを成長させるのに十分な発熱が得られない。よって、電極先端の曲面形状の曲率半径は30〜70mmとすることが好ましい。
【００５８】
電極先端の曲面は、上述したように、一様な曲率の場合だけではなく、先端を中心とする所定の半径の円を境界に先端に近い側では比較的大きな曲率半径、先端から遠い側では比較的小さな曲率半径とすることもできる。
図４に、先端に近い側を比較的大きな曲率半径、先端から遠い側を比較的小さな曲率半径とした場合の一例を示す。この例は、直径16mmの電極について、先端に近い側（６mm径）をＲ40mm、一方、先端から遠い側をＲ８mmとした場合である。
【実施例】
【００５９】
インダイレクトスポット溶接法を、図５に示すような構成で実施した。板厚が0.6mm、0.8mmの、表１に示す化学成分になる引張強さ：270MPa以上のSPC270冷延鋼板を、上鋼板、下鋼板として組み合わせて、図５に示すような凹形状の金属製治具の上に配置し、支持間隔を30mmとし、治具下部にアース電極を取り付け、上方から電極で加圧し、溶接を行った。また、上記のように重ねた上、下鋼板の両端をクランプにより治具上で拘束し、上、下鋼板間を密着させることにより、通電時に鋼板間で分流を起こりやすくし、意図的に電極直下にナゲットが形成されにくい条件を設定した。
加圧力、電流値の通電開始からの時間帯、それぞれの時間帯での加圧力、電流値の条件を表２に示す。
なお、溶接に際しては、クロム銅合金を材質とし、先端にＲ40mmの曲面を持つ形状の電極および直流インバータ式の電源を使用した。
【００６０】
【表１】
2013193095.tif 000003
【００６１】
【表２】
2013193095.tif 000004
【００６２】
表２中、発明例１〜４は、時間帯ｔ1，ｔ2において、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御した場合である。発明例５は、電極の加圧力に関しては、通電開始から２つの時間帯ｔF1，ｔF2に区分する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2とは独立して、通電開始から２つの時間帯ｔC1，ｔC2に区分して、加圧力Ｆと電流値Ｃを独立して制御した場合である。発明例６、７は、時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3において、加圧力Ｆと電流値Ｃを同 時に制御した場合である。発明例８は、電極の加圧力に関しては、通電開始から３つの時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3に区分する一方、通電する電流値に関しては、時間帯ｔF1，ｔF2，ｔF3とは独立して、通電開始から３つの時間帯ｔC1，ｔC2，ｔC3に区分して、加圧力Ｆと電流値Ｃを独立して制御した場合である。
【００６３】
なお、比較例１〜３は、加圧力Ｆ、電流値Ｃを通電開始から終了まで一定で実施した場合であり、本発明の要件を満たさない。また、比較例４〜７は、時間帯ｔ1，ｔ2において、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御した場合であるが、時間帯ｔ1，ｔ2、加圧力Ｆ1，Ｆ2、電流値Ｃ1，Ｃ2のいずれか１つが本発明の要件を満たさない。比較例８〜10は、時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3において、加圧力Ｆと電流値Ｃを同時に制御した場合であるが、時間帯ｔ1，ｔ2，ｔ3、加圧力Ｆ1，Ｆ2，Ｆ3、電流値Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3のいずれか１つが本発明の要件を満たさない。
【００６４】
表３に、表２に示す通電パターンで溶接したときの各継手のナゲット径、ナゲット厚さ、ナゲット厚さ／径および外観不具合について調べた結果を示す。
なお、表３においてナゲット径は、溶接部を中心で切断した断面において、上鋼板、下鋼板間で形成される溶融ナゲットの重ね線上での長さとした。ナゲット厚さは、溶接部を中心で切断した断面において、上鋼板、下鋼板間に形成される溶融ナゲットの最大厚さとした。また、ナゲット厚さ／径は、上述したナゲット厚さをナゲット径で除したものである。ここに、ナゲット径ＮＤが次式（43）を満たし、かつナゲット厚さ／径が0.22以上であれば、溶融した状態で形成された碁石形の好適なナゲットと判断することができる。
ＮＤ ≧ 1.5 Ｔ   ・・・（43）
ただし、ＮＤ：ナゲット径（mm）
Ｔ：重ね合わせた鋼板の総板厚（mm）
さらに、ナゲット径ＮＤが次式（43）′を満たし、かつナゲット厚さ／径が0.26以上であれば、溶融した状態で形成された碁石形の最適なナゲットと判断することができる。
ＮＤ ≧ 1.85 Ｔ  ・・・（43）′
【００６５】
また、溶接部が溶融飛散しておこる外観不具合に関しては、溶接部の下鋼板で起こる溶融金属の飛散、脱落の発生を「溶け落ち」として開示した。
総合評価では、ナゲット径ＮＤが上掲式（43）を満たし、ナゲット厚さ／径が0.22以上で、かつ外観不具合がないものを○、またナゲット径ＮＤが上掲式（43）′を満たし、ナゲット厚さ／径が0.26以上で、かつ外観不具合がないものを◎、上記のいずれにも属さないものを×とした。
【００６６】
【表３】
2013193095.tif 000005
【００６７】
表３に示したとおり、本発明に従いインダイレクトスポット溶接を行った発明例１〜８はいずれも、意図的に設定された電極直下にナゲットが形成されにくい条件下においても、十分なナゲット径と、この径に対して十分な厚さを有する溶融ナゲットを得ることができ、また外観不具合は全く観察されなかった。
これに対し、比較例４は溶け落ちが発生した。また、比較例１，２，３，８はナゲット 径が前掲の式（43）を満たさず、さらに比較例５，６，７，９，10ではいずれもナゲットの形成は観察されなかった。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
本発明によれば、重ね合わせた金属板を一方向からのみ電極で加圧し、その反対側は支持の無い中空の状態で行うインダイレクトスポット溶接において、金属板が鋼鉄製であり、該金属板の総板厚が1.8mm以下の場合において、金属板の厚みの如何にかかわらず、十分なナゲット径と、この径に対して十分な厚さを有する碁石形の溶融ナゲットを安定して形成することができる。
【符号の説明】
【００６９】
１，２  金属板
３，４  電極
５  溶接部
６，７  加圧制御装置
８  電流制御装置
11，12  金属板
13，14  電極
15-1，15-2  溶接部
21，22  金属板
23  電極
24  給電端子
25  溶接部
【図１】
2013193095.tif 000006
【図２】
2013193095.tif 000007
【図３】
2013193095.tif 000008
【図４】
2013193095.tif 000009
【図５】
2013193095.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成25年1月25日(2013.1.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
本発明は、少なくとも２枚の金属板を重ね合わせた部材に対し、一方の面側から金属板に溶接電極を加圧しながら押し当て、他方の面側の金属板には離れた位置で給電端子を取り付け、これら溶接電極と給電端子との間で通電して溶接を行うインダイレクトスポット溶接方法であって、特に、重ね合わせた金属板が鋼鉄製で、かつ金属板の総板厚が1.8mm以下の場合に好適なインダイレクトスポット溶接方法に関するものである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４４】
また、時間帯ｔ1の加圧力Ｆ1を時間帯ｔ2の加圧力Ｆ2より高くすることにより、鋼板間の接触面積を十分に確保して通電経路の安定化を図ることができる。しかしながら、加圧力Ｆ1が加圧力Ｆ2の1.2倍より小さい場合にはその効果が乏しく、一方３倍を超えると接触面積が大きくなりすぎて電流密度の低下を招き、後に続く時間帯ｔ2，ｔ3で溶融ナゲット形成に必要な集中した発熱が得られなくなる。よって、時間帯ｔ1における加圧力Ｆ1（Ｎ）は、次式（22）の範囲に限定した。
1.2 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ ３ Ｆ2        ・・・（22）
ただし、Ｆ2（Ｎ）は、後掲の式（25）で表される。
さらに、上記効果を得る上で、より好ましい範囲は次式（22）′のとおりである。
1.5 Ｆ2 ≦ Ｆ1 ≦ 2.5 Ｆ2       ・・・（22）′
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2013193095.tif 000011