(57)【要約】【課題】トナー画像上におけるニスの塗布性が良好で、ニス層が均一であり、ニス層の密着性が良好な高画質の電子写真画像を実現するためのプライマーとそれを用いた電子写真画像を提供する。【解決手段】トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上に付与されるプライマーであって、少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなることを特徴とするプライマー、及び該プライマーをトナー画像上に有する電子写真画像であって、更に該プライマー上にニス層が設けられていることを特徴とする電子写真画像。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上に付与されるプライマーであって、少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなることを特徴とするプライマー。
【請求項２】
前記プライマーの軟化点が、トナーの軟化点より１０〜４０℃だけ高い範囲内にあることを特徴とする請求項１に記載のプライマー。
【請求項３】
前記プライマーを構成する熱可塑性樹脂が、ヒドロキシ基含有（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、（メタ）アクリルアミド、アミノ基含有（メタ）アクリレート又はそれらのプレポリマーを含有する組成物から、ラジカル重合により得られた樹脂であることを特徴とする請求項１又は２に記載のプライマー。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のプライマーをトナー画像上に有する電子写真画像であって、更に、少なくとも該プライマー上にニス層が設けられていることを特徴とする電子写真画像。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像の形成方法であって、少なくとも、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を転写材に転写する工程、該転写材上の該トナー画像上に、該プライマーを付与する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有することを特徴とする電子写真画像の形成方法。
【請求項６】
前記トナー画像が未定着の状態において、前記プライマーを当該トナー画像上に付与することを特徴とする請求項５に記載の電子写真画像の形成方法。
【請求項７】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像の形成方法であって、少なくとも、中間転写媒体上に該プライマーを付与する工程、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する工程、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有することを特徴とする電子写真画像の形成方法。
【請求項８】
前記仮定着のための加熱温度が、前記プライマーの軟化点より１０〜３０℃だけ低い範囲内であることを特徴とする請求項５〜７のいずれか一項に記載の電子写真画像の形成方法。
【請求項９】
前記プライマーを静電転写により付与することを特徴とする請求項５〜８のいずれか一項に記載の電子写真画像の形成方法。
【請求項１０】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像形成装置であって、少なくとも、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る手段、該トナー画像を転写材に転写する手段、該転写材上の該トナー画像上に、該プライマーを付与する手段、加熱して該トナー画像及び該微粒子を仮定着する手段、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する手段を有することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像形成装置であって、少なくとも、中間転写媒体上にプライマーを付与する手段、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る手段、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する手段、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する手段、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する手段、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する手段を有することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【請求項１２】
前記プライマーを静電転写により付与することを特徴とする請求項１０又は１１に記載の電子写真画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プライマー、トナー画像上にプライマーを用いてニスを塗布した電子写真画像、その電子写真画像の形成方法及びその電子写真画像の形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
普通紙印刷市場においては、画像の光沢の向上、耐水性及び耐擦性の向上等を目的に画像上にニスを塗布することがある。しかしながら、電子写真方式にて得られたトナー画像は、ニスの塗布性が悪くはじきが生じたり、塗布が可能であっても密着性が劣る等の問題が生じることがある。これはトナー画像の表面エネルギーがニスの表面エネルギーより低いために生じる現象であると考えられる。
【０００３】
電子写真方式の画像形成装置においては、熱と圧力によりトナーを紙等の画像記録媒体に定着することが一般的であるが、熱定着ローラ等の定着部材に画像が巻きつくのを防止するために、通常ローラの表面にオイル（離型剤）を塗布する方法又はトナーにワックス等の離型剤を添加する方法により、剥離性を向上させている。
【０００４】
ローラの表面にオイルを塗布する方法においては、トナー画像が熱定着ローラを通過する際に、このオイルがトナー画像表面に転写し、トナー画像の表面エネルギーを低下させる。また、トナーに離型剤を添加する方法においては、熱定着時に離型剤が表面に配向し、トナー画像の表面エネルギーを低下させる。
【０００５】
このように、トナー画像と定着部材との離型性を確保するためには、定着分離時にトナー画像の表面エネルギーを低下させることが必要であり、通紙性を確保しつつ、トナー画像表面にニスを塗布する際に塗布性が悪化する現象を回避することは困難であった。
【０００６】
上記問題を解決する方法として、電子写真の画像を形成後に、画像の表面に放電処理を行い、ニスを均一に塗布する方法が特許文献１に開示されている。しかし、放電処理は、湿度等の環境による影響が大きく、時々ニスの塗布はじきや剥がれが発生することがあり問題であった。また、放電ムラが発生しやすく、１つの画像の大部分で塗布が良好であっても、一部ではじきを生じることがあり、これも問題であった。
【０００７】
また、トナーに用いるワックスが極性基を有することにより、ニス塗布のはじきや剥がれが防止されることが特許文献２に開示されている。しかし、ワックスが極性基を有することにより、軟化したトナーと熱定着ローラとの粘着力が増し、熱定着部において、通紙不良を生じやすくなることが問題であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１１−５９５７６号公報
【特許文献２】特開２０１１−１９１５３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、トナー画像上におけるニスの塗布性が良好で、ニス層が均一であり、ニス層の密着性が良好な高画質の電子写真画像を実現するためのプライマーとそれを用いた電子写真画像を提供することである。また、ニスの塗布性及び密着性に優れた高画質の電子写真画像の形成方法及び電子写真画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討する過程において、トナー画像上に少なくとも熱可塑性微粒子からなるプライマーを付与し、該プライマーが軟化しない程度の温度で仮定着することにで、ニスを塗布したときにトナー画像が乱れず、かつニスの塗布性及び密着性が向上することを見出し本発明に至った。
【００１１】
すなわち、本発明に係る上記課題は、以下の手段により解決される。
１．トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上に付与されるプライマーであって、少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなることを特徴とするプライマー。
２．前記プライマーの軟化点が、トナーの軟化点より１０〜４０℃だけ高い範囲内にあることを特徴とする第１項に記載のプライマー。
３．前記プライマーを構成する熱可塑性樹脂が、ヒドロキシ基含有（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、（メタ）アクリルアミド、アミノ基含有（メタ）アクリレート又はそれらのプレポリマーを含有する組成物から、ラジカル重合により得られた樹脂であることを特徴とする第１項又は第２項に記載のプライマー。
４．第１項〜第３項のいずれか一項に記載のプライマーをトナー画像上に有する電子写真画像であって、更に、少なくとも該プライマー上にニス層が設けられていることを特徴とする電子写真画像。
５．第１項〜第３項のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像の形成方法であって、少なくとも、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を転写材に転写する工程、該転写材上の該トナー画像上に、該プライマーを付与する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有することを特徴とする電子写真画像の形成方法。
６．前記トナー画像が未定着の状態において、前記プライマーを当該トナー画像上に付与することを特徴とする第５項に記載の電子写真画像の形成方法。
７．第１項〜第３項のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像の形成方法であって、少なくとも、中間転写媒体上に該プライマーを付与する工程、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する工程、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有することを特徴とする電子写真画像の形成方法。
８．前記仮定着のための加熱温度が、前記プライマーの軟化点より１０〜３０℃だけ低い範囲内であることを特徴とする第５項〜第７項のいずれか一項に記載の電子写真画像の形成方法。
９．前記プライマーを静電転写により付与することを特徴とする第５項〜第８項のいずれか一項に記載の電子写真画像の形成方法。
１０．第１項〜第３項のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像形成装置であって、少なくとも、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る手段、該トナー画像を転写材に転写する手段、該転写材上の該トナー画像上に、該プライマーを付与する手段、加熱して該トナー画像及び該微粒子を仮定着する手段、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する手段を有することを特徴とする電子写真画像形成装置。
１１．第１項〜第３項のいずれか一項に記載のプライマーを用いる電子写真画像形成装置であって、少なくとも、中間転写媒体上にプライマーを付与する手段、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る手段、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する手段、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する手段、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する手段、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する手段を有することを特徴とする電子写真画像形成装置。
１２．前記プライマーを静電転写により付与することを特徴とする第１０項又は第１１項に記載の電子写真画像形成装置。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の上記手段により、トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上にプライマーを付与することにより、ニスの塗布性及び密着性が良好となるプライマーを提供することができる。また、ニスの塗布性及び密着性が良好電子写真画像を提供することができる。
【００１３】
本発明の効果の発現機構ないし作用機構については、明確にはなっていないが、以下のように推察している。
【００１４】
通常、トナー画像表面には、熱定着ローラ等の定着部材との分離性を確保するためにトナーに添加された離型剤が存在しているか、熱定着ローラ等の定着部材に付与された離型剤が転写して存在し、熱定着ローラとの剥離性を保持しながら定着される。これらの離型剤は、定着ローラと画像の付着力を小さくするため、表面エネルギーの小さいものが使用される。これにより、通常、定着後のトナー画像は表面エネルギーの低い状態にある。このため、オフセット印刷等の後加工で用いるニスを塗布した場合、ニスの表面エネルギーがトナー画像の表面エネルギーより高い状態となり、はじきが生じたり、接着性が悪い、などの問題が生じる。
【００１５】
これを改善するためには、熱定着ローラ等の定着部材への離型剤の付与を止め、トナー画像の表面エネルギーをニスと同程度に高める必要がある。具体的手段としては、（１）トナーに使用する離型剤として、極性基を有するものを使用する（前記特許文献２参照）。（２）離型剤量を減らす等の手段が考えられるが、離型剤の表面エネルギー増大及び離型剤の減量は定着時の分離性を低下させ、巻きつきやオフセット等の問題を生じる。トナー画像を定着せずにニスを塗布することが可能であれば、離型剤の影響を受けずに塗布することが可能であるが、ニス塗布時に画像の乱れが生じてしまう。
【００１６】
これに対し、本発明では、トナー画像上にプライマー層を粒子の形態で塗布するため、乾式の非接触プロセスで形成することが可能であり、トナー画像の乱れが生じないとともに、プライマー自体のはじきを防止して層を形成することができる。また、トナーとプライマー粒子、仮定着温度の関係を請求項の関係にすることで、プライマー粒子は十分に弾性の高い状態で定着装置を通過するため、離型剤の存在しない状態でも正常に定着装置を通過することができると共にトナーは弾性が落ちた状態となるため変形してプライマー粒子を補足することが可能となる。このため画像の乱れを防止しながらニス塗布性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】電子写真画像形成装置の説明用断面図
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明のプライマーは、トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上に付与されるプライマーであって、少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなることを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項１２までの請求項に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００１９】
本発明の実施態様としては、本発明の効果発現の観点から、前記プライマーの軟化点が、トナーの軟化点より１０〜４０℃だけ高い範囲内にあることが好ましい。また、前記プライマーを構成する熱可塑性樹脂が、ヒドロキシ基含有（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、（メタ）アクリルアミド、アミノ基含有（メタ）アクリレート、アリルアミン又はそれらのプレポリマーを含有する組成物から、ラジカル重合により得られた樹脂であることが、ニス層の密着性向上の効果が得られることから、好ましい。
【００２０】
本発明の電子写真画像は、プライマーをトナー画像上に有する電子写真画像であって、更に、少なくとも該プライマー上にニス層が設けられている。
【００２１】
本発明の第１の電子写真画像の形成方法は、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を転写材に転写する工程、該転写材上の該トナー画像上に、該プライマーを付与する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有する。
【００２２】
前記第１の電子写真画像の形成方法の実施態様としては、前記トナー画像が未定着の状態において、前記プライマーを当該トナー画像上に付与することが、更なる密着性の向上効果が得られることから好ましい。
【００２３】
本発明の第２の電子写真画像の形成方法は、中間転写媒体上に該プライマーを付与する工程、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する工程、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有する。
【００２４】
前記電子写真画像の形成方法の実施態様としては、前記仮定着のための加熱温度が、前記プライマーの軟化点より１０〜３０℃だけ低い範囲内であることが、更に画質及び密着性の向上効果が得られることから好ましい。
【００２５】
また、前記プライマーを静電転写により付与することが、トナー画像形成と同一装置内でワンパスで、未定着トナー画増を乱すことなくプライマーを付与できることから好ましい。
【００２６】
本発明の電子写真画像形成装置は、前記電子写真画像の形成方法の各工程を実施するための手段を有する。
【００２７】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
【００２８】
（プライマー）
本発明のプライマーは、トナー画像上にニスを塗布する前に、トナー画像上に付与されるプライマーであって、少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなることを特徴とする。
【００２９】
前記プライマーは少なくとも透明な熱可塑性樹脂微粒子からなり、トナー画像を覆うことにより、仮定着した状態で、通常の定着されたトナー画像より、表面エネルギーを高くすることができる。これにより、ニスの塗布性及びトナー画像とニス層との密着性を改善する効果を有する。
【００３０】
前記プライマーを構成する熱可塑性樹脂微粒子は、表面エネルギーを高く保持するために、トナーの軟化点より、軟化点が１０〜４０℃だけ高い範囲内であることが好ましく、仮定着の加熱温度より１０〜３０℃だけ低い範囲内であることが好ましい。前記プライマーの軟化点は、下記（トナーの軟化点温度）の項に記載された方法で測定される。
【００３１】
また、前記熱可塑性樹脂微粒子は熱定着ローラにおける通紙性を確保するために、本発明の効果を損なわない範囲で離型剤や外添剤等の添加剤を含有してもよい。
【００３２】
（熱可塑性樹脂）
前記熱可塑性樹脂は、透明であり、ニス層及びプライマーを通してトナー画像を観察することができる。
【００３３】
前記ニスが、ラジカル光重合性の化合物を含有し、プライマー上に塗布されて硬化される場合は、前記熱可塑性樹脂は、ニス層との密着性の観点から、ラジカル重合性の化合物を重合して合成された樹脂であることが好ましい。
【００３４】
また、前記熱可塑性樹脂は表面エネルギーを高くするために、極性基を有することがこのましく、前記プライマーを構成する熱可塑性樹脂が、ヒドロキシ基含有（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、（メタ）アクリルアミド、アミノ基含有（メタ）アクリレート等のモノマー又はこれらのプレポリマーを含有する組成物から、ラジカル重合により得られた樹脂であることが好ましい。
【００３５】
前記ヒドロキシ基を有する（メタ）アクリレートとしては、例えば、ドロキシアクリレート、ヒドロキシメタアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２-ヒドロキシエチルメタクリレート、２-ヒドロキシプロピルアクリレート、２-ヒドロキシプロピルメタクリレート、２-ヒドロキシブチルアクリレート、２-ヒドロキシブチルメタクリレート、４-ヒドロキシブチルアクリレート、４−ヒドロキシブチルメタクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルアクリレート等が挙げられる。
【００３６】
前記オキシエチレン構造を有する（メタ）アクリレートとしては、例えば、ブトキシジエチレングリコールメタクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート（ｎ＝９）、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート（ｎ＝３０）、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、２−エチルヘキシル−ジグルコールアクリレート、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、フェノキシジエチレングリコールアクリレート、ノニルフェノキシテトラエチレングリコールアクリレート等が挙げられる。
【００３７】
前記ウレタン（メタ）アクリレート及びプレポリマーとしては、例えば、共栄社化学株式会社製ＡＨ−６００、ＡＴ−６００、ＵＡ−３０６Ｈ、ＵＡ−３０６Ｔ、ＵＡ−３０６Ｉ、ＵＡ−５１０Ｈ、ＵＦ−８００１Ｇ、ＤＡＵＡ−１６７等が挙げられる。
【００３８】
前記アミノ基を有する（メタ）アクリレートとしては、例えば、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート等が挙げられる。
【００３９】
前記熱可塑性樹脂は、前記モノマー又はプレポリマーと、極性基を有しないラジカル重合可能なモノマーとの共重合体であることが好ましい。
【００４０】
（プライマーの付与）
プライマーの付与は、付与時のはじきを防止するため及びトナー画像を乱さないために、乾式で行なう。更に、乾式法の中でも、同一の装置内で、ワンパスで実施でき、未定着のトナー画像を乱すことなくプライマーを付与できることから、静電転写によりプライマーを付与する方法が好ましい。電子写真の装置を用いて静電転写でプライマーを付与する場合、プライマーの付与量は３〜８ｇ／ｍ２の範囲内が好ましい。
【００４１】
（仮定着）
前記仮定着は、転写材上に順にトナー画像及びプライマーが積層された状態で実施される。その際、前期プライマーの軟化点が、前記トナーの軟化点より１０〜４０℃だけ高い範囲内でることが好ましい。プライマーの軟化点がトナーの軟化点より１０℃以上高いことにより、プライマーの弾性率を維持したままトナーの弾性率が低下して固定化することができる。また、プライマーの軟化点がトナーの軟化点より４０℃を超えて高くならないことにより、トナー画像の熱定着による乱れを防止できる。
【００４２】
また、仮定着の加熱温度が、前記プライマーの軟化点より１０〜３０℃だけ低い範囲内とすることが好ましい。仮定着の加熱温度をプライマーの軟化点より１０℃以上低い範囲にすることにより、プライマーの疎水性セグメントが表面に配向させずにトナー画像を軟化して仮定着することができる。それにより、トナー画像の表面エネルギーの低下を防止し、ニスの塗布性を向上し、ニス層の密着性を向上できたと考えている。
【００４３】
仮定着の温度が、「プライマーの軟化点−３０℃」以上であれば、プライマーがトナー画像に固定され、ニスを塗布する際にトナー画像が乱れない。「プライマーの軟化点−１０℃」以下であれば、プライマーの弾性が保持され定着ローラへの巻きつきを抑制する。
【００４４】
本発明に係る仮定着の加熱温度は、通常のトナー画像の定着温度より低いが、本発明では最終的に画像にニスが塗布されるので、画像と転写材との密着性は充分に確保される。また、仮定着の加熱温度は、定着器を通過した直後の転写材を放射温度計等で計測することにより得られる。
【００４５】
前記プライマーは、静電転写により充分な量の付与を均一に施すことができることから、体積平均粒径が４．０〜６．５μｍの範囲内であることが好ましい。
【００４６】
（軟化点の測定）
２０℃±１℃、５０±５％ＲＨの範囲内の環境下において、サンプル１．１ｇをシャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、成型器ＳＳＰ−１０Ａ（島津製作所製）にて３８２０ｋｇ／ｃｍ２の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作成する。
【００４７】
２４℃±５℃、５０±２０％ＲＨ環境下において、フローテスタ  ＣＦＴ−５００Ｄ（島津製作所製）により、上記成型サンプルを、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、溶融温度測定方法（昇温法）のオフセット法にて、オフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔｏｆｆｓｅｔを、サンプルの軟化点とする。
【００４８】
（電子写真画像）
本発明の電子写真画像は、トナー画像上に、少なくとも熱可塑性樹脂微粒子からなるプライマーを有し、該プライマー上にニス層が設けられていることを特徴とする。
【００４９】
本発明の電子写真画像の形成方法は、下記（１）又は（２）によって表される。
（１）少なくとも、像担持体上に形成した潜像をトナーにより現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を転写材に転写する工程、該転写材上の該トナー画像上に、プライマーを付与する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有する電子写真画像の形成方法。
（２）少なくとも、中間転写媒体上に該プライマーを付与する工程、像担持体上に潜像を形成し現像してトナー画像を得る工程、該トナー画像を該中間転写媒体上の該プライマー上に転写する工程、該プライマー及び該トナー画像を転写材に転写する工程、加熱して該トナー画像及び該プライマーを仮定着する工程、及びニスを塗布して前記ニス層を形成する工程を有する電子写真画像の形成方法。
【００５０】
トナー画像がフルカラー画像である場合は、少なくともイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー及びブラックトナーをフルカラーの電子写真画像形成装置に搭載することにより、トナー画像を形成することができる。
【００５１】
本発明の電子写真画像形成装置の例として、フルカラー画像を形成する装置について説明する。
【００５２】
フルカラー画像形成方法が実行される本発明の電子写真画像形成装置としては、少なくとも下記手段を有することにより転写材上にカラー画像を形成することができるものであることが好ましい。
（ａ）潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段
（ｂ）潜像担持体上に形成された静電潜像を現像剤担持体に担持させた現像剤により
現像してトナー画像を形成する現像手段
（ｃ）トナー画像及びプライマーを、プライマーがトナー画像より転写材から遠くなるように、転写材上に転写する転写手段
（ｄ）加熱してプライマー及びトナー画像を仮定着する手段
本発明に係る電子写真画像の形成方法としては、具体的には、例えば下記の（１）及び（２）の方法などが挙げられる。
【００５３】
（１）潜像担持体上に形成された静電潜像をトナーにより現像することによって形成されるトナー画像を、転写材に直接転写するトナー画像形成工程を有し、少なくともイエロートナー、シアントナー、マゼンタトナー及びブラックトナーの４色のトナーを用いてトナー画像形成工程をそれぞれ行うことにより、色の異なる複数のトナー画像を担持した転写材を得、フルカラーのトナー画像を形成し、該トナー画像上にプライマーを静電転写する、いわゆる直接転写方式の電子写真画像の形成方法。
【００５４】
（２）潜像担持体上に形成された静電潜像をトナーにより現像することによって形成されるトナー画像を、中間転写媒体に転写するトナー画像形成工程を有し、少なくともプライマー、イエロートナー、シアントナー、マゼンタトナー及びブラックトナーを用いて、プライマー及びトナー画像の形成工程を順にそれぞれ行うことにより、プライマー及び色の異なる複数のトナー画像を担持した中間転写媒体を得、これらのプライマー及びトナー画像を転写材上に転写し、仮定着させることによりフルカラー画像を形成する、いわゆる中間転写方式の電子写真画像の形成方法。
【００５５】
以下、中間転写方式の電子写真画像の形成方法の一例について具体的に説明する。
【００５６】
図１は、本発明の電子写真画像の形成方法が実行される電子写真画像形成装置の構成の一例を示す説明用断面図である。
【００５７】
この電子写真画像形成装置は、複数の支持ローラ１７ａ〜１７ｄ群によって張架された状態で配設された、無端ベルト状の中間転写媒体（以下、「中間転写ベルト」という。）１７を備えており、この中間転写ベルト１７の外周面に沿って、各々、プライマー付与手段３０Ｐｒ、並びに、イエロートナー画像、マゼンタトナー画像、シアントナー画像及びブラックトナー画像を形成する４つのトナー画像形成ユニット３０Ｙ、３０Ｍ、３０Ｃ及び３０Ｋが、中間転写ベルト１７が各々のトナー画像形成ユニットにおける、静電潜像担持体である感光体ドラム１０Ｐｒ、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの各々に対接されながら循環移動されるよう、離間して並ぶよう設けられている。
【００５８】
イエロートナー画像に係るトナー画像形成ユニット３０Ｙは、回転される感光体ドラム１０Ｙと、この感光体ドラム１０Ｙの外周面に沿って、各々、感光体ドラム１０Ｙの回転方向に対して動作順に並ぶよう配設された、帯電手段１１Ｙ、露光手段１２Ｙ、現像手段１３Ｙ、一次転写手段１４Ｙ、及びクリーニング手段２０Ｙにより構成されている。
【００５９】
一次転写手段１４Ｙは、中間転写ベルト１７を介して感光体ドラム１０Ｙに押圧されて一次転写領域（一次転写ニップ部）が形成されるよう設けられた一次転写ローラ１４１Ｙと、この一次転写ローラ１４１Ｙに接続された転写電流供給手段（図示せず）とにより構成されており、転写電流供給手段によって一次転写ローラ１４１Ｙに所定の大きさの転写電流が供給されることにより転写電界が形成され、この転写電界の作用によって感光体ドラム１０Ｙ上に形成されたイエロートナー画像が中間転写ベルト１７上に一次転写される。
【００６０】
プライマー付与手段３０Ｐｒ及び他のトナー画像形成ユニット３０Ｍ、３０Ｃ、３０Ｋの各々についても、現像剤がイエロートナーの代わりにそれぞれプライマー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを含むものである他は、イエロートナー画像に係るトナー画像形成ユニット３０Ｙと同様の構成とされており、図１においては、便宜上、イエロートナー画像に係るトナー画像形成ユニット３０Ｙと同一の構成部材については、「Ｙ」を、それぞれ、「Ｐｒ」、「Ｍ」、「Ｃ」、「Ｋ」に代えた同一の符号が付してある。
【００６１】
中間転写ベルト１７の移動方向（図１において矢印で示す。）におけるトナー画像形成
ユニット配置領域より下流側の位置には、二次転写手段１４Ｓが設けられている。
【００６２】
二次転写手段１４Ｓは、中間転写ベルト１７を支持する支持ローラのひとつであるバックアップローラ１７ｄに中間転写ベルト１７を介して押圧されて二次転写領域（二次転写ニップ部）が形成されるよう設けられた二次転写ローラ１４１Ｓと、この二次転写ローラ１４１Ｓに接続された、転写電圧印加手段（図示せず）とにより構成されており、この転写電圧印加手段によって、一次転写トナー画像の電位と逆極性の二次転写バイアス電圧が二次転写ローラ１４１Ｓに印加されることにより転写電界が形成され、この転写電界の作用によって中間転写ベルト１７上に形成された一次転写トナー画像が転写材Ｐ上に転写される。
【００６３】
図１において、１８は、二次転写領域より搬送される転写材Ｐ上におけるトナー画像を仮定着させる定着装置であり、例えば、内部に加熱源を具えた加熱ローラ１８１と、この加熱ローラ１８１と定着ニップ部が形成されるよう圧接された状態で設けられた加圧ローラ１８２とにより構成されている。
【００６４】
また、２０Ｓは、中間転写ベルト１７上における未転写トナーを除去するクリーニングブレードを具えた中間転写媒体クリーニング手段であり、中間転写ベルト１７の移動方向における二次転写領域より下流側の位置に設けられている。
【００６５】
このような電子写真画像形成装置においては、まず、プライマー付与手段３０Ｐｒ並びに各トナー画像形成ユニット３０Ｙ、３０Ｍ、３０Ｃ、及び３０Ｋの感光体ドラム１０Ｐｒ、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、及び１０Ｋ上に形成されたプライマー及び各色のトナー画像が、中間転写ベルト１７上に順次転写して重ね合わせられ、中間転写ベルト１７上に一次転写されたプライマー及びトナー画像が、二次転写手段１４Ｓにより転写材Ｐ上に二次転写されて、仮定着装置１８において加熱・加圧することにより転写材Ｐ上にトナー画像が形成される。
【００６６】
図１には、ニスの塗布手段が画かれていないが、転写材Ｐにトナー画像が形成された後に、ニスを塗布する手段及び紫外線照射等によりニスを硬化する手段を配置して、同一装置内でニス層を形成することができることが、簡便に本発明の電子写真画像を形成できることから好ましい。
【００６７】
〔トナー〕
本発明のフルカラー画像形成方法に用いられるトナーは、各々、少なくとも結着樹脂及び着色剤を含有するものである。
【００６８】
また、本発明のフルカラー画像形成方法に用いられる各色のトナーにおいては、必要に応じて、磁性粉、荷電制御剤及び離型剤などの内添剤を含有するものとすることができる。
【００６９】
（トナー粒子の粒子径）
各色のトナー粒子の粒子径は、例えば体積基準のメディアン径で４〜１０μｍの範囲内であることが好ましく、さらに好ましくは５〜９μｍの範囲内とされる。
【００７０】
体積基準のメディアン径が上記の範囲にあることにより、転写効率が高くなってハーフトーンの画質が向上し、細線やドットなどの画質が向上する。
【００７１】
トナー粒子の体積基準のメディアン径は、「コールターマルチサイザー３」（ベックマ
ン・コールター社製）にデータ処理用のコンピューターシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した測定装置を用いて測定・算出される。
【００７２】
具体的には、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍｌ（トナー粒子の分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）に添加して馴染ませた後、超音波分散処理を１分間行い、トナー粒子の分散液を調製し、このトナー粒子の分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮＩＩ」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定装置の表示濃度が５〜１０％になるまでピペットにて注入する。ここで、この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値を得ることができる。そして、測定装置において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパーチャ径を１００μｍにし、測定範囲である１〜３０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から５０％の粒子径を体積基準のメディアン径とする。
【００７３】
（トナーの軟化点（軟化点温度ともいう。））
本発明のフルカラー画像形成方法に用いられる各色のトナーは、その軟化点温度（Ｔｓｐ）が７０℃以上１１０℃以下となるものが好ましい。本発明に用いられる各色のトナーを構成する着色剤は、熱の影響を受けてもスペクトルが変化することのない安定した性質を有するものであるが、軟化点温度（Ｔｓｐ）が上記範囲であることにより仮定着時にトナーに加わる熱の影響をより低減させることができる。従って、着色剤に負担をかけずに画像形成が行えるので、より広く安定した色再現性を発現させることが期待される。
【００７４】
また、トナーの軟化点温度（Ｔｓｐ）が上記範囲であることにより、従来技術よりも低い温度でトナー画像の仮定着が行えることができ、電力消費の低減を実現した環境に優しい画像形成を実現することができる。
【００７５】
なお、トナーの軟化点温度（Ｔｓｐ）は、たとえば、以下の方法を単独で、又は、組み合わせることにより制御することができる。すなわち、
（１）結着樹脂を形成すべき単量体の種類や組成比を調節する。
（２）連鎖移動剤の種類や添加量により結着樹脂の分子量を調節する。
（３）離型剤等の種類や添加量を調節する。
【００７６】
トナーの軟化点温度（Ｔｓｐ）は、前記（軟化点の測定）の項に記載された方法により測定される。
【００７７】
（着色剤）
また、本発明の電子写真画像の形成方法に用いられるトナーに含有される着色剤としては、従来公知のものを用いることができる。
【００７８】
イエロートナーに含有される着色剤としては、例えばＣ．Ｉ．ソルベントイエロー１９、同４４、同７７、同７９、同８１、同８２、同９３、同９８、同１０３、同１０４、同１１２、同１６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、同１７、同７４、同９３、同９４、同１３８、同１５５、同１８０、同１８５などが挙げられる。これらは１種単独又は２種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも特にＣ．Ｉ．ピグメントイエロー７４が好ましい。
【００７９】
イエロートナーに含有される着色剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、１〜１５質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量部の範囲内である。
【００８０】
マゼンタトナーに含有される着色剤としては、例えばＣ．Ｉ．ソルベントレッド１、同４９、同５２、同５８、同６３、同１１１、同１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、同４８：１、同５３：１、同５７：１、同１２２、同１３９、同１４４、同１４９、同１６６、同１７７、同１７８、同２２２、同２３８、同２６９などが挙げられる。これらは１種単独又は２種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも特にＣ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、同２３８及び同２６９が好ましい。
【００８１】
マゼンタトナーに含有される着色剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、１〜１５質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量部の範囲内である。
【００８２】
シアントナーに含有される着色剤としては、例えばＣ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３などが挙げられる。
【００８３】
シアントナーに含有される着色剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、１〜１５質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量部の範囲内である。
【００８４】
ブラックトナーに含有される着色剤としては、例えばカーボンブラック、磁性体、チタンブラックなどが挙げられる。カーボンブラックとしては、例えばチャンネルブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラックなどが挙げられる。磁性体としては、例えば鉄、ニッケル、コバルトなどの強磁性金属、これら強磁性金属を含む合金、フェライト、マグネタイトなどの強磁性金属の化合物、強磁性金属を含まないが熱処理することにより強磁性を示す合金などが挙げられる。熱処理することにより強磁性を示す合金としては、例えばマンガン−銅−アルミニウム、マンガン−銅−スズなどのホイスラー合金、二酸化クロムなどが挙げられる。
【００８５】
ブラックトナーに含有される着色剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、１〜１５質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量部の範囲内である。
【００８６】
イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、及びブラックトナーに含有される着色剤は、各々、トナー中において数平均一次粒子径で５０〜５００ｎｍの範囲内程度に分散されていることが好ましい。
【００８７】
（結着樹脂）
本発明のフルカラー画像形成方法に用いられる各色のトナーに含有される結着樹脂としては、特に限定されず、公知の樹脂を用いることができる。
【００８８】
各色のトナーが粉砕法などによって製造される場合には、例えばスチレン系樹脂、（メ
タ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルホン樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、尿素樹脂などを用いることができる。これらは１種単独又は２種以上を組み合わせて用いることもできる。
【００８９】
また、各色のトナーが懸濁重合法、乳化凝集法などによって製造される場合には、トナー粒子を構成する結着樹脂を得るための重合性単量体として、公知の種々の重合性単量体を用いることができ、重合性単量体としては、例えばビニル系単量体などが挙げられ、またイオン性解離基を有するものを組み合わせて用いることが好ましい。また、重合性単量体として多官能性ビニル系単量体を用いることによっては、架橋構造の結着樹脂を得ることもできる。
【００９０】
（荷電制御剤）
荷電制御剤としては、摩擦帯電により正又は負の帯電を与えることのできる物質であり、かつ無色のものであれば特に限定されず、公知の種々の正帯電制御剤及び負帯電制御剤を用いることができる。
【００９１】
荷電制御剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して０．０１〜３０質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量部の範囲内である。
【００９２】
（離型剤）
離型剤としては、公知の種々のワックスを用いることができる。
【００９３】
ワックスとしては、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどのポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスなどの分枝鎖状炭化水素ワックス、パラフィンワックス、サゾールワックスなどの長鎖炭化水素系ワックス、ジステアリルケトンなどのジアルキルケトン系ワックス、カルナバワックス、モンタンワックス、ベヘン酸ベヘネート、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなどのエステル系ワックス、エチレンジアミンベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミドなどのアミド系ワックスなどが挙げられる。
【００９４】
離型剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して０．１〜３０質量部であることが好ましく、より好ましくは１〜２０質量部である。
【００９５】
（外添剤）
本発明の電子写真画像の形成方法に用いられる各色のトナーとしては、トナー粒子をそのままの状態で用いることもできるが、トナー粒子に対して、流動性、帯電性及びクリーニング性などを改良するために、流動化剤及びクリーニング助剤などの外添剤を添加して用いることもできる。
【００９６】
外添剤としては、例えばシリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などの無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいはチタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などの無機微粒子が挙げられる。
【００９７】
これら無機微粒子は、耐熱保管性及び環境安定性の観点から、シランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって表面処理が行われたものであることが好ましい。
【００９８】
外添剤の添加量は、トナー１００質量部に対して０．０５〜５質量部の範囲内、好ましくは０．１〜３質量部の範囲内とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて用いてもよい。
【００９９】
（トナーの製造方法）
本発明の電子写真画像の形成方法に用いられる各色のトナーは、結着樹脂と、着色剤と必要に応じて内添剤とを用いてトナー粒子を得、このトナー粒子に対して必要に応じて外添剤を添加することによって製造することができる。
【０１００】
各色のトナーを製造する方法としては、例えば粉砕法、懸濁重合法、その他の公知の方法などを挙げることができるが、乳化凝集法を用いることが好ましい。この乳化凝集法によれば、製造コスト及び製造安定性の観点から、トナー粒子の小粒径化を容易に図ることができる。
【０１０１】
ここに、乳化凝集法とは、乳化重合法によって製造された結着樹脂の微粒子（以下、「結着樹脂微粒子」ともいう。）の分散液を、着色剤の微粒子（以下、「着色剤微粒子」ともいう。）の分散液と混合し、所望のトナー粒子径となるまで凝集させ、さらに結着樹脂微粒子間の融着を行うことにより形状制御を行って、トナー粒子を製造する方法である。ここで、結着樹脂の微粒子は、任意に離型剤、荷電制御剤などを含有していてもよい。
【０１０２】
トナーの製造方法として、乳化凝集法を用いる場合の一例を以下に示す。
（１）水系媒体中に着色剤微粒子が分散されてなる分散液を調製する工程
（２）水系媒体中に、必要に応じて内添剤を含有した結着樹脂微粒子が分散されてなる分散液を調製する工程
（３）着色剤微粒子の分散液と結着樹脂微粒子の分散液とを混合して、着色剤微粒子及び結着樹脂微粒子を凝集、会合、融着させてトナー粒子を形成する工程
（４）トナー粒子の分散系（水系媒体）からトナー粒子を濾別し、界面活性剤などを除去する工程
（５）トナー粒子を乾燥する工程
（６）トナー粒子に外添剤を添加する工程。
【０１０３】
乳化凝集法によってトナーを製造する場合においては、乳化重合法によって得られる結着樹脂微粒子は、組成の異なる結着樹脂よりなる２層以上の多層構造を有するものであってもよく、このような構成の結着樹脂微粒子は、例えば２層構造を有するものは、常法に従った乳化重合処理（第１段重合）によって樹脂粒子の分散液を調整し、この分散液に重合開始剤と重合性単量体とを添加し、この系を重合処理（第２段重合）する手法によって得ることができる。
【０１０４】
また、乳化凝集法によってはコア−シェル構造を有するトナー粒子を得ることもでき、具体的にコア−シェル構造を有するトナー粒子は、先ず、コア粒子用の結着樹脂微粒子と着色剤微粒子とを凝集、会合、融着させてコア粒子を作製し、次いで、コア粒子の分散液中にシェル層用の結着樹脂微粒子を添加してコア粒子表面にシェル層用の結着樹脂微粒子を凝集、融着させてコア粒子表面を被覆するシェル層を形成することにより得ることができる。
【０１０５】
また、トナーの製造方法として、粉砕法を用いる場合の一例を以下に示す。
（１）結着樹脂、着色剤及び必要に応じて内添剤をヘンシェルミキサなどにより混合する工程
（２）得られた混合物を押出混練機などにより加熱しながら混練する工程
（３）得られた混練物をハンマーミルなどにより粗粉砕処理した後、更にターボミル粉砕機などにより粉砕処理を行う工程
（４）得られた粉砕物を、例えばコアンダ効果を利用した気流分級機を用いて微粉分級処理しトナー粒子を形成する工程
（５）トナー粒子に外添剤を添加する工程。
【０１０６】
（現像剤）
本発明のフルカラー画像形成方法に用いられる各色のトナーは、非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。なお、ブラックトナーについては、磁性の一成分現像剤として使用することもできる。  二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄などの強磁性金属、強磁性金属とアルミニウム及び鉛などの合金、フェライト及びマグネタイトなどの強磁性金属の化合物などの従来公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散したバインダー型キャリアなどを用いることもできる。コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【０１０７】
キャリアの体積基準のメディアン径は、２０〜１００μｍの範囲内であることが好ましく、さらに好ましくは２０〜６０μｍの範囲内である。
【０１０８】
キャリアの体積基準のメディアン径は、代表的には湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【０１０９】
（ニス）
本発明に係るニスとしては、水性ニス、油性ニス及び光硬化型ニス等を使用することができる。
【０１１０】
また、上記ニスの中では、人体への影響のある溶剤を含んでおらず、乾燥を待たずに硬化させ、次工程に移ることができる、高生産性の実現が可能な光硬化型ニスが特に好ましく、湿度の変化による硬化度の変化がなく安定した硬化が得られることから、特にラジカル重合性の光硬化型ニスが好ましい。光硬化型ニスは、基本的な構成として、反応性オリゴマー、反応性モノマー、増感剤、界面活性剤、添加剤を含んで構成されていることが好ましい。
【０１１１】
反応性オリゴマーとしては、多価アルコールのアクリル酸エステル、エポキシ・アクリレート、ウレタン・アクリレート、ポリエステル・アクリレート、ポリエーテル・アクリレート、アクリレート・アルキッド、メラミン・アクリレート等の中から１種類又は２種類以上を適宜選択して使用することができる。
【０１１２】
また、反応性モノマーとしては、モノアクリレート、ジアクリレート、トリアクリレート等の中から適宜選択して使用することができる。
【０１１３】
増感剤としては、アントラキノン、ベンゾフェノン、２−エチルアントラキノン等の中から選択して使用することができる。
【０１１４】
界面活性剤としては、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、シリコーン界面活性剤及びフルオロ界面活性剤等を使用することができる。
【０１１５】
アニオン界面活性剤としては、スルホコハク酸塩、ジスルホン酸塩、リン酸エステル、硫酸塩、スルホン酸塩、及び、これらの混合物を使用することができる。
【０１１６】
ノニオン界面活性剤としては、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、イソプロピルアルコール、アセチレン系ジオール、エトキシル化オクチルフェノール、エトキシル化分岐第二級アルコール、ベルフルオロブタンスルホン酸塩及びアルコキシル化アルコール等を使用することができる。
【０１１７】
シリコーン界面活性剤としては、ポリエーテル修飾ポリージメチルーシロキサン等を使用することができる。
【０１１８】
フルオロ界面活性剤としては、例えば、エトキシル化ノニルフェノール等を使用することができる。
【０１１９】
界面活性剤を使用することにより、トナーとニスとの界面に吸着性が付与されたり、ニスの表面張力を下げることによりニスのぬれ性の向上を図ることができる。
【０１２０】
ニスとして光硬化型ニスを用いる場合、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、キセノンランプ、カーボンアーク灯、メタルハライドランプ、蛍光灯、タングステンランプ、ＬＥＤ等の各種光源によるエネルギーの付与により硬化物を得ることができる。
【０１２１】
（ニスの塗布方法）
ニスは、仮定着工程の終了後等の任意の適切な時間に基材に塗布することができる。例えば、ニスは、トナー画像及びプライマーを転写材に転写する工程及びニスの塗布が同一の印刷デバイスで実施されるインラインコーティング装置のように、画像を形成した後直ちに、又は、印刷及び上塗りが異なる印刷装置で実施されるオフラインコーティング装置のように、印刷後の短い又は長い遅延時間のあとに、基材に塗布することができる。
【０１２２】
さらに、ニスは、基材全体、画像全体、基材の一部、又は、画像の一部を覆って塗布することができる。そして、実施用途に応じて、印刷面の保護又は光沢出しなどとして提供することができる。
【０１２３】
ニスの塗布には、ロールコータ、フキソソコータ、ロッドコータ、ブレード、ワイヤ
ーバー、エアーナイフ、カーテンコータ、スライドコータ、ドクターナイフ、スクリーンコータ、グラビアコータ（例えば、オフセットグラビアコータ）、スロットコータ、及び
、押出しコータ、インクジェットコータを含む液体フィルムコーティング装置を使用することができる。このような装置は、例えば、正転及び逆転ロールコーティング、オフセットグラビア、カーテンコーティング、リソグラフコーティング、スクリーンコーティング、グラビアコーティング、及びインクジェットコーティング等の周知の方式のものを使用することができる。
【０１２４】
（転写材）
本発明の電子写真画像の形成方法に用いられる転写材としては、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布などの各種を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【実施例】
【０１２５】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「質量部」あるいは「質量％」を表す。
【０１２６】
（プライマー）
プライマーは、下記表１に示すモノマー組成比、重量平均分子量Ｍｗ、及びＭｗ／Ｍｎ（重量分子量／数平均分子量の比の値）の共重合体を用いた。共重合体の合成は周知の定法により行い、必要に応じて粉砕及び／又は分級により、表１に示した粒径の粒子を得た。なお、粒径は体積規準のメディアン径を示す。
【０１２７】
【表１】
2013246281.tif 000002
なお、上記プライマー１〜１２の軟化点は、前記（トナーの軟化点温度）の項で記載した方法で測定し、結果を表１に示した。
【０１２８】
（画像の作成）
（実施例１〜２１（未定着トナー画像にプライマーを付与し仮定着まで施した画像の作成））
中間転写媒体方式の複合機であるコニカミノルタ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００又はｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＥＳＳ  Ｃ８０００の定着器を外した改造機を用い、以下に示す手順で、表２に記載したプライマーを付与した未定着のトナー画像を形成した。
【０１２９】
イエロートナーの代わりに表２に記載のプライマーを用い、中間転写媒体上でプライマーのベタ画像上にシアンベタ画像を重ね、次いでプライマーのベタ画像とシアンベタ画像を転写材に再転写し、転写材上にシアンベタ画像及びプライマーのベタ画像が順に積層された未定着画像を得た。
【０１３０】
ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器を外部電源により駆動可能かつ加熱温度を任意にコントロールできるように改造した単体定着器を用い、定着部材の温度を表２に記載の仮定着温度となるように調整して、前記未定着画像を仮定着し、実施例１〜２１の画像を作成した。なお、仮定着温度は、放射温度計により定着器通過直後の紙面の温度を測定し、仮定着温度として表１に記載した。プライマーの付与量は４．０±０．１ｇ／ｍ２となるよう調整した。
【０１３１】
（実施例２２（転写材上の通常定着トナー画像にプライマーを付与し、仮定着まで施した画像の作成）
コニカミノルタ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００を標準条件で用い、通常定着されたシアンベタ画像を出力した。出力したシアンベタ画像をｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器をはずした改造機の給紙部にもどし、イエロートナーの代わりにプライマー２を用い、シアンベタ画像の上にプライマー２のベタ画像を積層し、通常定着されたトナー画像上に未定着のプライマーを付与した画像を得た。
【０１３２】
ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器を外部電源により駆動可能かつ加熱温度を任意にコントロールできるように改造した単体定着器を用い、定着部材の温度を９４℃の仮定着温度となるように調整して、前記通常定着されたトナー画像上に未定着のプライマーを付与した画像を仮定着し、実施例２２の画像を作成した。
【０１３３】
なお、仮定着温度は、放射温度計により定着器通過直後の紙面の温度を測定したものであり、仮定着温度として表２に記載した。プライマーの付与量は４．０±０．１ｇ／ｍ２となるよう調整した。
【０１３４】
（実施例２３（転写材上の未定着トナー画像にプライマーを付与し、仮定着まで施した画像の作成）
コニカミノルタ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器をはずした改造機を用い、未定着のシアンベタ画像を出力した。出力したシアンベタ画像をｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器をはずした改造機の給紙部にもどし、イエロートナーの代わりにプライマー３を用い、シアンベタ画像の上にプライマー３のベタ画像を積層し、未定着のトナー画像上に未定着のプライマーを付与した画像を得た。
【０１３５】
ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００の定着器を外部電源により駆動可能かつ加熱温度を任意にコントロールできるように改造した単体定着器を用い、定着部材の温度を１２０℃の仮定着温度となるように調整して、前記未定着のトナー画像上に未定着のプライマーを付与した画像を仮定着し、実施例２３の画像を作成した。
【０１３６】
なお、仮定着温度は、放射温度計により定着器通過直後の紙面の温度を測定したものであり、仮定着温度として表２に記載した。プライマーの付与量は４．０±０．１ｇ／ｍ２となるよう調整した。
【０１３７】
ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００のシアントナーの軟化点は１１０℃であり、ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＥＳＳ  Ｃ８０００のシアントナーの軟化点は１０３℃であった。
【０１３８】
（比較例１〜３（本発明のプライマーを用いない画像の作成））
表２に記載のように、コニカミノルタ社製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００又はｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＥＳＳ  Ｃ８０００を用い、本発明のプライマーを用いず、標準の熱定着条件でシアンのベタ画像を作成した。これらを比較例１〜３のトナー画像とした。
【０１３９】
比較例３は、上記により得られたシアンベタのトナー画像に液状プライマーを下記のように塗布したところ、プライマーにはじきが生じ、ニスの塗布を行えなかった。
【０１４０】
なお、実施例１〜２３及び比較例１〜３において、転写材はＯＫトップコート１２８ｇ／ｍ２紙（王子製紙（株）社製）を用いた。
【０１４１】
（通紙性の評価）
前記仮定着において、単体定着器での通紙性の評価基準を以下に示す。
【０１４２】
○：問題なく通紙
△：上部材に巻きつき気味に通紙
×：上部材への巻きつき発生。
【０１４３】
（オーブン定着）
上記通紙性の評価で、△又は×の画像について、単体定着器定着による仮定着の代わりに、オーブン定着による仮定着を下記の方法で実施して仮定着済みのトナー画像を得、その後のニス塗布はオーブン定着により得た画像を用いた。
【０１４４】
オーブンを仮定着の温度に設定し平衡に達した後、オーブン内にプライマー層を形成した画像を入れて３０秒後に取り出した。
【０１４５】
（ニス層の形成）
上記実施例１〜２３、比較例１及び２の画像上に、ニスとして光ラジカル重合性のＵＶ  ＶＥＣＴＡコートニス ＰＣ−３ＫＷ２（Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ社製）を、ワイヤーバーを用いて、厚さ３μｍに塗布し、高圧水銀ランプを光源とするＵＶ照射装置により画像面の積算光量が８０〜１００ｍＪ／ｃｍ２になるよう紫外線を照射し、前記ニスを硬化し、ニス層を形成した。
【０１４６】
（ニス塗布性の評価）
ニスを塗布した後、画像を目視観察しニスの塗布性を評価した。塗布性の評価基準を以下に示す。
【０１４７】
○：問題無し
△：一部はじきがみられる
×：全面にはじき発生
上記塗布性の評価の結果が「×」であった画像は、以下の（画質の評価）及び（密着性の評価）を行なわなかった。
【０１４８】
（画質の評価）
ニス層形成後の画像を目視及びルーペにて観察しシアンのベタ画像の画質を評価した。評価基準を以下に示す。
【０１４９】
○：問題なし
△：若干の乱れがあるが実用上問題なし
×：乱れが著しい。
【０１５０】
（密着性の評価）
ニス層形成後、画像にカッターで傷をつけた部分と傷をつけない部分に、それぞれテープを貼り、剥がした際のニスの剥離を観察した。評価基準を以下に示す。
【０１５１】
◎：画像にカッターで傷をつけた部分も傷をつけない部分も剥離が観察されない
○：画像にカッターで傷をつけた部分は剥離が観察されるが、傷をつけない部分は剥離が観察されない
△：画像にカッターで傷をつけた部分は剥離が観察され、傷をつけない部分にも軽微な剥離が観察される
×：画像にカッターで傷をつけた部分も全面に渡り、ニス層の剥離が観察される
上記評価結果を表２に記す。
【０１５２】
【表２】
2013246281.tif 000003
表２より、本発明のプライマーを用いた電子写真画像は、ニスの塗布性が良く、ニス層の密着性に優れていることが分かる。プライマーよりトナーの軟化点が、１０〜４０℃だけ低い範囲内であることにより、また、仮定着の加熱温度がプライマーの軟化点より１０〜３０℃だけ低い範囲内であることにより、通紙性、ニスの塗布性、ニスを塗布した画像の画質、及びニス層の密着性に優れていることが分かる。
【符号の説明】
【０１５３】
１０Ｐｒ、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  感光体ドラム
１１Ｐｒ、１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｋ  帯電手段
１２Ｐｒ、１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ、１２Ｋ  露光手段
１３Ｐｒ、１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ、１３Ｋ  現像手段
１４Ｐｒ、１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋ  一次転写手段
１４１Ｐｒ、１４１Ｙ、１４１Ｍ、１４１Ｃ、１４１Ｋ  一次転写ローラ
１４Ｓ  二次転写手段
１４１Ｓ  二次転写ローラ
１７  中間転写媒体
１７ａ、１７ｂ、１７ｃ  支持ローラ
１７ｄ  バックアップローラ
１８  定着装置
１８１  加熱ローラ
１８２  加圧ローラ
２０Ｐｒ、２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｋ  クリーニング手段
２０Ｓ  中間転写媒体クリーニング手段
３０Ｐｒ、３０Ｙ、３０Ｍ、３０Ｃ、３０Ｋ  トナー画像形成ユニット（画像
形成手段）
Ｐ  転写材
【図１】
2013246281.tif 000004