(57)【要約】【課題】複数の無線通信方式に対応し、厚さを必要とせず、小さいアンテナ面積にて高いアンテナ性能を確保できるアンテナ装置を提供する。【解決手段】第１の動作周波数の波長の略半分の第１のアンテナ素子１１と、それより所定長さ短い第２のアンテナ素子１２と、これらと所定間隔を隔てて囲む第３のアンテナ素子１５と、第１・第２のアンテナ素子１２のアンテナ素子１１・１２の端部に配置された第１・第２の給電端子１３・１４と、第３のアンテナ素子１５の切り欠き部の両端に配置された給電端子１６・１７とを有し、第１・第２の給電端子１３・１４が近接し、かつ第１・第２のアンテナ素子１１・１２が直交するように配置して第１のアンテナを構成し、開口長が第１の動作周波数帯の略２波長であり、外周長が第２の動作周波数帯の略１波長である第３のアンテナ素子１５を、第１のアンテナの各素子と平行に配置して第２の動作周波数帯のアンテナを構成する。【選択図】図１
2013201652.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性の材料からなる誘電体上の第１のアンテナ素子と、
前記第１のアンテナ素子と同一の誘電体上に形成され、前記第１のアンテナ素子に対し所定の長さだけ短い導電性の材料からなる第２のアンテナ素子と、
前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子と同一の誘電体上に形成され、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子と所定の間隔を隔て、第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子を囲むように配置された導電性の材料からなるループ形状の第３のアンテナ素子と、
前記第１のアンテナ素子の端部に配置された第１の給電端子と、
前記第２のアンテナ素子の端部に配置された第２の給電端子と、
前記第３のアンテナ素子の一部を切り欠き、切り欠き部の両端部に配置された２つの給電端子とを備え、
前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子とで第１の周波数帯で動作する第１のアンテナを構成し、
前記第１のアンテナ素子の素子長は前記第１の周波数帯の略半波長であり、
前記第１の給電端子と前記第２の給電端子が近接するように、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子とが直交して配置され、
前記第３のアンテナ素子は、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子それぞれと平行するように配置され、開口部の周囲長を前記第１の周波数帯の略２波長とし、周囲長を第２の周波数帯の略１波長とした前記第２の周波数帯で動作するアンテナとしたことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記第１の周波数帯で動作する前記第１のアンテナは円偏波用アンテナとし、
前記第１の周波数帯は前記第２の周波数帯よりも高いことを特徴とする請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第１のアンテナ素子および前記第２のアンテナ素子および前記第３のアンテナ素子を光透過率８０％以上の透明導電材を用いて構成したことを特徴とする請求項１または請求項２記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複数の無線通信方式に対応し、電波を送信、或いは受信する車両の窓ガラスに搭載されるアンテナ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、車両には、様々な無線通信システム（例えば、セルラー、ＡＭ／ＦＭ放送、地上デジタル放送（地デジ）、ＧＰＳ、ＶＩＣＳ（登録商標）、ＥＴＣなど）が搭載され、それらの通信に対応した数多くのアンテナが必要となっている。従来、車両のダッシュボードに配置されていたＧＰＳやＥＴＣなどの円偏波用のマイクロストリップアンテナは、近年、平面アンテナとして、フロントの窓ガラスに貼付して配置され、加えて、地デジ用アンテナもフロントの窓ガラスに貼付して配置される。
【０００３】
このような従来のフロント窓ガラスに搭載される平面構成の円偏波用のアンテナ装置として、誘電体基板表面に第１の素子及び第２の素子を備え、第１の素子及び第２の素子は互いに直交するＶ字状に設けられたスロットであり、第１の素子及び第２の素子のうち一方の長さは、他方の長さよりも長いことを特徴とするものが知られている（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
また、従来の別のフロント窓ガラスに搭載される円偏波用のアンテナ装置として、誘電体基板の一主面状に形成された略正方形の放射素子であって、一方の対角方向において対向する２個のコーナー部が切り込まれた切込み部を有する放射素子と、中央部に正方形の開口部を有し、外形が正方形であるアース導体とを備え、放射素子は、アース導体の開口部内に、アース導体に対し所定幅のギャップを設けて配置されているものが知られている（例えば特許文献２参照）。
【０００５】
また、従来の複数の無線通信方式に対応するアンテナ装置として、ループアンテナからなる第１アンテナ（地デジ用）と、第１アンテナに重ならないように配置された第２アンテナ（ＧＰＳ用）とを備え、第１、第２アンテナは各２つの給電端子を有しており、第１アンテナの一方の給電端子と第２のループアンテナの一方の給電端子とが１つの共通給電端子として構成されており、第２アンテナがループアンテナとその一辺に隣接して設けられた無給素子を備えている、ＧＰＳアンテナと地デジアンテナとが統合されているものが知られている(例えば特許文献３参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−２６６３８号公報
【特許文献２】ＷＯ０３／１０５２７８号公報
【特許文献３】特開２０１０−２８３８５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載のアンテナ装置においては、平面でアンテナを構成できる反面、アンテナ性能は低く、アンテナ性能を高めるためには、素子と所定の距離に反射素子を備える必要があり、アンテナ体積が増加する問題があった。
また、特許文献１および２に記載のアンテナ装置においては、ＧＰＳまたはＥＴＣなどの円偏波用のアンテナのみに対応するために、複数の無線通信方式に対応するためには別にアンテナが必要となり、アンテナ体積が増加する問題があった。
また、特許文献３に記載の構成では、ループ素子を線状素子で構成するために、地デジの広帯域（１３ｃｈ〜５２ｃｈ：４７３ＭＨｚ帯〜７０７ＭＨｚ帯）をカバーするのが困難であり、周波数帯によっては利得が低い場合があるという問題があった。
【０００８】
本発明は、従来の問題を解決するためになされたもので、厚さを必要とせず、さらには小さいアンテナ面積にて高いアンテナ性能を確保することができる円偏波用アンテナと広帯域な地デジ用アンテナとを統合させたアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために本発明は、導電性の材料からなる誘電体上の第１のアンテナ素子と、前記第１のアンテナ素子と同一の誘電体上に形成され、前記第１のアンテナ素子に対し所定の長さだけ短い導電性の材料からなる第２のアンテナ素子と、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子と同一の誘電体上に形成され、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子と所定の間隔を隔て、第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子を囲むように配置された導電性の材料からなるループ形状の第３のアンテナ素子と、前記第１のアンテナ素子の端部に配置された第１の給電端子と、前記第２のアンテナ素子の端部に配置された第２の給電端子と前記第３のアンテナ素子の一部を切り欠き、切り欠き部の両端部に配置された２つの給電端子とを備え、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子とで第１の周波数帯で動作する第１のアンテナを構成し、前記第１のアンテナ素子の素子長は前記第１の周波数帯の略半波長であり、前記第１の給電端子と前記第２の給電端子が近接するように、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子とが直交して配置され、前記第３のアンテナ素子は、前記第１のアンテナ素子と前記第２のアンテナ素子それぞれと平行するように配置され、開口部の周囲長を前記第１の周波数帯の略２波長とし、周囲長を第２の周波数帯の略１波長とした前記第２の周波数帯で動作するアンテナとしたことを特徴とする構成を有する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、複数の無線通信方式に対応する統合アンテナであるため、小面積にてアンテナを構成することができ、さらに高利得および広帯域が実現できるため、高い受信感度性能を発揮することができる効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の基本構成を示す正面図
【図２】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置を自動車のフロントガラスに搭載した場合の構成図
【図３】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の円偏波用アンテナとして動作した場合のアンテナ電流分布を示す模式図
【図４】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の円偏波用アンテナとして動作した場合の指向性利得の効果を示す特性図
【図５】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の円偏波用アンテナとして動作した場合の指向性利得を示す特性図
【図６】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の円偏波用アンテナとして動作した場合の軸比を示す特性図
【図７】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の地デジ用アンテナとして動作した場合のＶＳＷＲを示す特性図
【図８】本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置のアンテナ素子の別の形状を示す正面図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（実施の形態１）
以下、本発明の実施の形態１における円偏波用アンテナ装置について図面を参照しながら説明する。
図１は本発明の実施の形態１におけるアンテナ装置の基本構成図である。
なお、本実施の形態では、アンテナ装置の一例として、例えば、周波数１．５７５ＧＨｚ帯のＧＰＳアンテナと周波数４７３Ｍ〜７０７ＭＨｚ帯の地デジアンテナとを統合した統合アンテナとして本発明を実施する場合について説明する。
【００１３】
図１におけるアンテナ装置１０は、第１のアンテナ素子１１と、第２のアンテナ素子１２とおよび第３のアンテナ素子１５とを有する。アンテナ装置１０は、例えば、図２の車両２０のフロントガラス２１の上辺に搭載され、給電部２３と接続される。この給電部２３が、同軸ケーブル２４を介して、ナビゲーション装置２２と接続される。
【００１４】
第１のアンテナ素子１１、第２のアンテナ素子１２および第３のアンテナ素子１５は、いずれも導電性の材料で形成されている。本実施の形態では、これらアンテナ素子は、例えば、光透過率８０％以上の透明導電材として説明する。
透明導電材は、例えば、厚さが１００μｍの透明フィルム基材上に、厚さが１０μｍの導電性の材料がメッシュ状に構成され、線幅が２０μｍ、線間隔が９００μｍで形成され、シート抵抗は０．１Ω／□以下で設定する。
【００１５】
第１のアンテナ素子１１は一端に給電端子１３を備えている。第２のアンテナ素子１２は一端に給電端子１４を備えている。給電端子１３と給電端子１４とは、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２とが隣り合う側の端部に、所定の間隔で近接するように配置されている。
【００１６】
第１のアンテナ素子１１は、Ｙ軸と平行するように、Ｙ軸負方向（−Ｙ軸方向））に等幅の矩形が伸長してなる形状である。第２のアンテナ素子１２は、Ｘ軸と平行するように、Ｘ軸正方向（＋Ｘ軸方向）に等幅の矩形が伸長してなる形状である。これらにより、Ｌ字形状に構成され、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２とでダイポールアンテナを形成し、ＧＰＳアンテナ（第１のアンテナ）１８として動作する。
【００１７】
第３のアンテナ素子１５は、開口部を備えるループ形状であり、一部に切り欠き部を設け、切り欠き部の両端に給電端子１６および給電端子１７が設けられている。給電端子１６は第１のアンテナ素子１１の給電端子１３とＹ軸方向で平行になるように、すなわち、両者の外形のＹ軸に平行な２つの辺の直線の間に、他方の給電端子が位置するように配置される。また、給電端子１７は第２のアンテナ素子１２の給電端子１４とＹ軸方向で平行になるように配置される。
【００１８】
また、第３のアンテナ素子１５は、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２それぞれと１辺が平行になるように、かつ、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２と所定の間隔を隔てて、周囲を囲むように配置され、地デジアンテナ（第２のアンテナ）として動作する。
つまりは、ＧＰＳアンテナ１８と第３のアンテナ素子１５は、＋Ｚ軸方向（図１の紙面手前側）からみた場合、重なりがないように配置されている。第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２は、第３のアンテナ素子１５の開口面の内部に配置され、かつ、Ｚ軸に対し同一面（図１ではＸＹ平面）に配置される。
【００１９】
第１のアンテナ素子１１の素子長Ｌ１すなわち長手方向の長さは、例えば、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長の略半波長である。ここで、略半波長とは、動作周波数の波長の０．４波長〜０．６波長の範囲内のことをいう。本実施形態では、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長に対し、上記範囲内となる素子長Ｌ１とする。
【００２０】
第２のアンテナ素子１２の素子長Ｌ２すなわち長手方向の長さは、第１のアンテナ素子１１の素子長Ｌ１に対して所定の長さだけ短く構成されている。図１に示した素子長Ｌ２は、素子長Ｌ１の略９０％である。つまり、第１のアンテナ素子１１の素子長Ｌ１は、第２のアンテナ素子１２の素子長Ｌ２によりも長い。また、第１のアンテナ素子１１および第２のアンテナ素子１２と第３のアンテナ素子１５の距離Ｄ１は、例えば、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長に対し、略１／２５であり、近接して配置されている。なお、上記距離Ｄ１とは、各素子の隣接する辺の間の距離をいう。
【００２１】
第３のアンテナ素子１５の開口面長Ｃ１は、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長に対し、略２波長である。ここで開口面長Ｃ１を略２波長とすることにより、第３のアンテナ素子１５により第１のアンテナの利得を向上することができるという機能を奏することができる。開口面長Ｃ１は、第３のアンテナ素子１５がこのような機能を奏する範囲とすればよいが、具体的には、動作周波数の波長の１．８波長〜２．６波長程度にすればよい。ここで、開口面長Ｃ１とは、第３のアンテナ素子１５の切り欠き部を含んだ内側の長さをいう。
【００２２】
第３のアンテナ素子１５の外周長Ｃ２は、地デジ帯の動作周波数の波長に対し、略１波長である。ここで、外周長Ｃ２を略１波長とすることにより、第３のアンテナ素子１５が地デジ帯のアンテナ素子として動作するという機能を奏することができる。外周長Ｃ２は、第３のアンテナ素子１５がこのような機能を奏する範囲とすればよいが、具体的には、動作周波数の波長の０．７波長〜１．２波長程度にすればよい。また、外周長Ｃ２とは、第３のアンテナ素子１５の切り欠き部を含んだ外側の長さをいう。
【００２３】
アンテナ装置１０は、例えば誘電率７のフロントガラス２１上に配置されているために波長短縮され、例えば、Ｌ１の長さは５５ｍｍ、Ｌ２の長さは５０ｍｍ、Ｃ１の長さは２７０ｍｍ、Ｃ２の長さは４００ｍｍ、Ｄ１の間隔は５ｍｍである。
上記の長さで構成されたアンテナ装置１０の特性は図４〜図７に示した通りである。各特性については、各図を参酌しつつ後に説明する。
【００２４】
以上のように構成されたアンテナ装置１０について、以下にその動作を説明する。
図１に示すように、第１のアンテナ素子１１素子長Ｌ１は、第２のアンテナ素子１２の素子長Ｌ２よりも長い。このため、アンテナ装置１０において、第１のアンテナ素子１１の給電端子１３と第２のアンテナ素子１２の給電端子１４に給電された場合、ＧＰＳ帯の動作周波数に対する周期をＴとすると、Ｔ＝０におけるアンテナ電流は、第１のアンテナ素子１１上を−Ｙ軸方向に分布する。Ｔ＝１／４のとき、アンテナ電流は、第２のアンテナ素子１２上を＋Ｘ軸方向に分布する。Ｔ＝１／２のとき、アンテナ電流は、第１のアンテナ素子１１上を＋Ｙ軸方向に分布する。つまり、時間の経過と共に、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２上に分布するアンテナ電流は、＋Ｚ軸方向に向かって周期をＴとし、右回りに分布することになる。このとき、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２とで構成されるＧＰＳアンテナ１８は、右旋円偏波の特性を有することとなる。ＧＰＳ衛星から放射される電波も右旋円偏波特性を有するため、結果、ＧＰＳ衛星からの電波を良好に受信できるようになる。
【００２５】
第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２が給電されたとき、近接して配置される第３のアンテナ素子１５にもアンテナ電流が分布する。このとき、ある時間におけるアンテナ装置１０に分布するアンテナ電流は図３のようになる。なお、図１と同一部分には同一符号を付して重複説明を避ける。
【００２６】
図３は本実施の形態におけるアンテナ装置のアンテナ電流分布を示す模式図である。上述したとおり、第３のアンテナ素子１５の開口面長Ｃ１は、ＧＰＳ帯の波長に対し２波長の長さであり、第３のアンテナ素子１５の開口部を構成する４つの辺の長さは、それぞれＧＰＳ帯の波長の略１／２波長となる。このため、例えば、第２のアンテナ素子１２に−Ｘ軸方向にアンテナ電流３０が分布した場合、第３のアンテナ素子１５の各辺には、アンテナ電流３１〜３４が矢印の方向に分布する。このとき、アンテナ電流３０とアンテナ電流３３は同一方向に分布し、かつ、第２のアンテナ素子１２とアンテナ電流３３が流れる第３のアンテナ素子１５の辺との距離Ｄ２は略１／２波長となるため、アレー効果によりＹ軸方向の放射を抑え、Ｚ軸方向の放射が強くなる。
【００２７】
また、第１のアンテナ素子１１にアンテナ電流３０が分布した場合も図３と同様である。この場合は、第１のアンテナ素子１１との距離が略１／２波長となる第３のアンテナ素子１５の辺に流れるアンテナ電流３２が同一方向に分布し、アレー効果によりＸ軸方向の放射を抑え、Ｚ軸方向の放射が強くなる。
【００２８】
図４（ａ）は、第３のアンテナ素子１５の有無によるアンテナ装置１０の垂直面（ＸＺ面）の仰角θに対する右旋円偏波利得を示した図であり、図４（ｂ）は、座標系を示した図である。
図４（ａ）において、破線で示した指向性パターン４０は、第３のアンテナ素子１５が無い場合、つまりは、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２で構成されるＧＰＳアンテナ（第１のアンテナ）の右旋円偏波利得を示す。実線で示した指向性パターン４１は、アンテナ装置１０の右旋円偏波利得を示す。このとき、指向性パターン４１は、仰角θが−３０〜１１０度の範囲で指向性パターン４０に対し右旋円偏波利得が向上し、仰角０度（＋Ｚ軸方向、アンテナ正面方向）で＋２ｄＢ利得が向上し、＋４．０ｄＢｉを得ることができる。
【００２９】
図５（ａ）は、アンテナ装置１０の垂直面（ＸＺ面）の仰角θに対する右旋円偏波利得および左旋円偏波利得を示した図であり、図５（ｂ）は、座標系を示した図である。なお、図４と同一部分には同一符号を付して重複説明を避ける。
破線で示した指向性パターン５１は、左旋円偏波利得を示している。図５（ｂ）に示したように、指向性パターン５１において最大の利得となる仰角θが右旋円偏波利得を示す実線で示した指向性パターン４１と１８０度異なっている。このように本実施形態のアンテナ装置１０によって、良好な円偏波特性が得られている。
【００３０】
図６（ａ）は、アンテナ装置１０の垂直面（ＸＺ面）の仰角θに対する軸比を示した図であり、図６（ｂ）は、座標系を示した図である。図６（ａ）の軸比は、電界の最大と最小の比であり、この比が小さいほど円偏波に近くなり、大きいほど長軸と短軸との比が大きい楕円偏波となる。
図６（ａ）に示すように、軸比においても仰角θが０度において、１ｄＢ以下となり良好な円偏波特性が得られている。
【００３１】
よって、アンテナ装置１０を図２に示すように、車両２０の内側からフロントガラス２１に貼付する場合は、フロントガラス２１に対して直交した方向に右旋円偏波が最大利得となるようにすることができる。このため、アンテナ指向性をＧＰＳ衛星の方向に向けることができる。また、フロントガラス２１に貼付可能な平面構成で、かつ、アンテナ面積を小さくすることができ、高い右旋円偏波利得を有するアンテナを実現することができる。
【００３２】
次に、図１を参酌して上記説明したとおり、第３のアンテナ素子１５の外周長Ｃ２は、地デジ周波数帯の波長に対して、略１波長に設定されている。このため、第３のアンテナ素子１５の給電端子１６と給電端子１７に給電された場合、第３のアンテナ素子１５は１波長のループアンテナとして動作する。
【００３３】
このとき、第３のアンテナ素子１５の開口長Ｃ１は、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長の略２波長である。ここで、ＧＰＳ帯の動作周波数の波長は、地デジ周波数帯の波長の約１／３である。したがって、第３のアンテナ素子１５の開口長Ｃ１は、地デジ周波数帯の波長に対して、略２／３波長となる。このため、第３のアンテナ素子１５の幅は広くなり、図７に示すように地デジの帯域内においてＶＳＷＲ＜３とすることができ、地デジ帯域で高い放射特性を確保できる。
【００３４】
また、第３のアンテナ素子１５は透明導電材で構成されているため、素子幅が広くなっても、図２に示す車両２０の内側からフロントガラス２１に貼付する場合においても視界をさえぎることがない。
【００３５】
以上のように本実施の形態によれば、平面で構成可能なＬ字形状のＧＰＳアンテナの周囲にＧＰＳアンテナとは電気的に接続しない開口面がＧＰＳ帯の波長に対し略１波長のループ形状の素子を備えることにより、ループ形状の素子に流れるアンテナ電流を利用したアレー効果により、高利得のＧＰＳアンテナを実現することができる。また、ループ形状の素子の外周長を地デジ帯の波長に対し略１波長にし、素子の一部切り欠き部を設け、その両端に給電することにより、ループ形状の素子幅が広いため、広帯域な地デジアンテナを実現できる。よって、小面積にて高い受信感度性能を有する統合アンテナを実現することができる。
【００３６】
なお、本実施の形態では、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２から構成されるダイポールアンテナをＧＰＳ用のアンテナとして説明したが、円偏波特性が必要なＥＴＣ用、ＤＳＲＣ用であっても、同様な効果が得られる。
【００３７】
なお、本実施の形態では、第３のアンテナ素子１５を地デジアンテナとして説明したが、これによらず、第１のアンテナ素子１１と第２のアンテナ素子１２から構成される円偏波用アンテナの動作周波数に対して、低い動作周波数帯用のアンテナであれば、同様な効果が得られる。
【００３８】
なお、本実施の形態では、第１のアンテナ素子１１を給電端子１３から−Ｙ軸方向に、第２のアンテナ素子１２を給電端子１４から＋Ｘ軸方向に配置し、アンテナ素子の長さをＬ１＞Ｌ２とした例を示した。しかし、Ｌ１＞Ｌ２の関係を満足すれば、図８（ａ）〜（ｃ）に示した配置でも＋Ｚ軸方向に右旋円偏波特性を有することとなるため、上述した例と同様な効果が得られる。
この場合、第３のアンテナ素子１５の給電端子１６と給電端子１７は第１のアンテナ素子１１の給電端子１３と第２のアンテナ素子１２の給電端子１４と近接して配置することで、上述した例と同様な効果が得られる。
【００３９】
なお、本実施の形態では、第１のアンテナ素子１１の給電端子１３と第２のアンテナ素子１２の給電端子１３と第３のアンテナ素子１５の給電端子１６と給電端子１７とを別々に構成した例について示したが、第１のアンテナ素子１１の給電端子１３と第３のアンテナ素子１５の給電端子１６とを電気的に接続しても、上述した例と同様な効果が得られる。
【００４０】
なお、本実施の形態では、透明導電材をメッシュ構成として説明したが、これによらず、シート抵抗０．１Ω／□以下であり、光透過率が８０％以上の透明導電材であれば、同様な効果が得られる。光透過率は、ヘイズメータを用いて、ＪＩＳ−Ｋ−７１０５、ＪＩＳ−Ｋ−７３６１に準じた方法により測定した全光線透過率をいう。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明のアンテナ装置は、複数の無線通信方式に対応する統合アンテナであるため、小面積にてアンテナを構成することができ、さらに高利得および広帯域が実現できるため、高い受信感度性能を発揮することができる効果を有し、例えば車両用フロントガラスに搭載するアンテナ装置などに有用である。
【符号の説明】
【００４２】
１０  アンテナ装置
１１  第１のアンテナ素子
１２  第２のアンテナ素子
１３  第１のアンテナ素子の給電端子
１４  第２のアンテナ素子の給電端子
１５  第３のアンテナ素子
１６  第３のアンテナ素子の給電端子
１７  第３のアンテナ素子の給電端子
２０  車両
２１  フロントガラス
２２  ナビゲーション装置
２３  給電部
２４  同軸ケーブル
３０  第２のアンテナ素子上のアンテナ電流
３１、３２、３３、３４  無給電素子上のアンテナ電流
４０、４１、５１  指向性パターン
【図１】
2013201652.tif 000003
【図２】
2013201652.tif 000004
【図３】
2013201652.tif 000005
【図４】
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【図５】
2013201652.tif 000007
【図６】
2013201652.tif 000008
【図７】
2013201652.tif 000009
【図８】
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