(57)【要約】【課題】体脂肪量又は体重増加を防止し、且つ筋肉量又は除脂肪量減少を抑制することができるペットフードの提供。【解決手段】（Ａ）動物性タンパク質と（Ｂ）ゴマリグナン類とを含有し、且つ（Ｃ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）比が０．３３０以上であるペットフード。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）動物性タンパク質と
（Ｂ）ゴマリグナン類と
を含有し、且つ
（Ｃ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）比が０．３３０以上である、
ペットフード。
【請求項２】
（Ｄ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋トレオニン＋トリプトファン）比が０．３８０以上である、請求項１記載のペットフード。
【請求項３】
ゴマリグナン類が、セサミン、セサモリン、セサモール、セサミノール及びその配糖体から選択されるうちの少なくとも１種を含む、請求項１又は２記載のペットフード。
【請求項４】
ゴマリグナン類の含有量が０．００１〜０．１００質量％である、請求項１〜３のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項５】
乾物あたりの粗タンパク質量が１８〜４０質量％である、請求項１〜４のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項６】
乾物あたりの粗脂肪量が５〜３０質量％である、請求項１〜５のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項７】
乾物あたりの粗繊維量が１０質量％以下である、請求項１〜６のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項８】
乾物あたりの総食物繊維量が２０質量％以下である、請求項１〜７のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項９】
イヌ用である、請求項１〜８のいずれか１項記載のペットフード。
【請求項１０】
成犬又は老犬用である、請求項９記載のペットフード。
【請求項１１】
動物の体重又は体脂肪の増加を抑制する方法であって、該動物に請求項１〜１０のいずれか１項記載のペットフードを給与することを含む方法。
【請求項１２】
動物の除脂肪量又は筋肉量の減少を抑制する方法であって、該動物に請求項１〜１０のいずれか１項記載のペットフードを給与することを含む方法。
【請求項１３】
動物の肥満を予防又は改善する方法であって、該動物に請求項１〜１０のいずれか１項記載のペットフードを給与することを含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体重の増加を防止し、除脂肪量の減少を抑制することができるペットフードに関する。
【背景技術】
【０００２】
近時ペットの肥満が問題になっている。肥満は一般的には体脂肪の過剰な蓄積として定義される。ペットの肥満は各種疾病のリスクや歩行障害のリスクを高め、ペットのＱＯＬ低下を招く要因となっている。そのため、体脂肪量のコントロールによって肥満を解消又は予防することは、ペットのＱＯＬを高く保つために重要である。一方で、ペットの除脂肪量の減少を防ぐこともペットのＱＯＬを高く保つために重要である。特に高齢のペットは、多くの場合筋肉が減少して足腰が弱くなり、時には寝たきりになってしまう。ペットが寝たきりになると、ペットのＱＯＬが著しく低下するのみならず、飼育者のＱＯＬも脅かされる結果となる。そこで、ペットの体脂肪量又は体重を適正にコントロールすることと、ペットの筋肉量又は除脂肪量を適正にコントロールすることとを両立させることが、ペットのＱＯＬを高く保つために非常に重要である。
【０００３】
従来、高タンパク低脂肪食や、高繊維食によってペットの体重や筋肉量をコントロールする試みが行われてきたが（特許文献１）、これらは必ずしも満足いく結果が得られていなかった。さらに最近では、食餌中のアミノ酸バランスを調整することにより生体の体重や筋肉量をコントロールすることが提案されており、食餌へのアルギニン又はロイシンの添加により筋肉量が増加し体脂肪増加が抑制されたことが報告されている（非特許文献１〜３）。またアミノ酸バランスを調整したペットフードとしては、例えば、特定の比率でリジン、アルギニン、ロイシン、バリン、メチオニン、シスチンを含有する動物用食品組成物（特許文献２）、特定の比率でリジン、アルギニン、ロイシン、イソロイシン、バリンを含有する動物用食品組成物（特許文献３）、特定量の粗タンパク質、食物繊維、マンガンと、さらに特定量のリジン、ロイシン、メチオニンを含む湿潤ペットフード（特許文献４）等が知られている。
【０００４】
セサミンは、ゴマに含有されているリグナン類化合物である。セサミンは、コレステロール降下、肝機能改善、高血圧予防又は改善、アディポネクチン上昇、抗疲労等の種々の生理活性があることで知られている（特許文献５〜９）。セサミンを含有する動物用飼料としては、動物の体臭や毛艶を改善するための動物用飲食物（特許文献１０）や体脂肪低減用飼料（特許文献１１）が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４０３６６９８号公報
【特許文献２】特表２００９−５１３１４９号公報
【特許文献３】特表２００９−５２３１７４号公報
【特許文献４】特表２０１０−５１８８５１号公報
【特許文献５】特許第３０７５３５８号公報
【特許文献６】特許第３０７５３６０号公報
【特許文献７】特開１９９６−２６８８８７号公報
【特許文献８】国際公開公報第２００５／０９５４１４号パンフレット
【特許文献９】国際公開公報第２００８／１２６５８７号パンフレット
【特許文献１０】特開２００７−２７４９１３号公報
【特許文献１１】特許第３２０５３１５号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】小林久峰, Geriat. Med. 2010, 48(2):211-216
【非特許文献２】Tan et al., Amino Acids, 2009, 37:169-175
【非特許文献３】Jobgen et al., J. Nutr., 2009, 139:230-237
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ペットの体脂肪量又は体重増加の防止と、筋肉量又は除脂肪量減少の抑制との両方においてより優れた効果を発揮することができるペットフードが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記２つの効果を同時に発揮することができるペットフードについて検討してきたところ、ゴマ由来のリグナン類を含有するとともに、組成中のアミノ酸バランスを制御したペットフードを動物に摂取させることによって、その筋肉量を維持又は増加させながら、体重増加を顕著に抑制或いは体重を減少させることができるという優れた効果が得られることを見出し、本発明を完成した。
【０００９】
すなわち、本発明は、（Ａ）動物性タンパク質と（Ｂ）ゴマリグナン類とを含有し、且つ（Ｃ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）比が０．３３０以上であるペットフードを提供するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のペットフードは、ペットの筋肉量を維持又は増加させながら、体重増加を顕著に抑制若しくは体重を減少させることができるので、ペットの肥満や筋肉減少に伴う疾患やＱＯＬの低下を予防又は改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】試験例１におけるペットフード給与後の窒素出納を示すグラフ。実施例１は正の値を示した（＃：Ｐ＜０．１０）。
【図２】試験例１におけるペットフード給与後の体重変化。処方１は有意な正の値を示した（＊＊：Ｐ＜０．０１）。処方１と実施例１の体重変化は有意に異なっていた（＃：Ｐ＜０．１０）。
【図３】試験例２における実施例２への切り替え１週間での体重変化（ａ）及び切り替え５日目から９日目にかけての窒素出納（ｂ）。窒素出納は有意な正の値を示した（＊：Ｐ＜０．０５）。
【図４】試験例２における実施例２給与後の体組成変化。＊：Ｐ＜０．０５、＃：Ｐ＜０．１０（給与前ｖｓ給与４週間後）。
【図５】試験例２における実施例２給与前後の空腹時血清総ケトン体量。＊＊：Ｐ＜０．０１（給与前ｖｓ給与４週間後）。
【図６】試験例３におけるペットフード給与による体重変化。各群ｎ＝３、平均±標準誤差。
【図７】試験例３におけるペットフード給与による窒素出納変化。ｎ＝６、平均±標準誤差。
【図８】試験例３におけるペットフード給与後の空腹時ケトン体量。ｎ＝６、平均±標準誤差。
【図９】試験例４におけるペットフードの過剰給与による体重変化。＊：Ｐ＜０．０５、＊＊：Ｐ＜０．０１、＊＊＊：Ｐ＜０．００１（試験開始時との比較）。
【図１０】試験例４におけるペットフードの過剰給与後の空腹時ケトン体量。＊＊：Ｐ＜０．０１，＊＊＊＊：Ｐ＜０．０００１（処方４給与４週後との比較）。
【図１１】試験例５におけるペットフード給与後の体重変化。
【図１２】試験例５におけるペットフード給与後の窒素出納変化。
【図１３】試験例６における各種ペットフード給与後の体重変化率。
【図１４】試験例７におけるペットフード給与による体重変化。ｎ＝３、平均±標準誤差。
【図１５】試験例７におけるペットフード給与時の窒素出納。ｎ＝３、平均±標準誤差。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書において、「改善」とは、疾患、症状又は状態の好転、疾患、症状又は状態の悪化の防止又は遅延、あるいは疾患、症状又は状態の進行の逆転、防止又は遅延をいう。
【００１３】
本明細書において、「予防」とは、個体における疾患若しくは症状の発症の防止又は遅延、あるいは個体の疾患若しくは症状の発症の危険性を低下させることをいう。
【００１４】
本発明のペットフードに含有される（Ａ）動物性タンパク質としては、カゼイン等の乳タンパク質も挙げられるが、肥満防止効果及び摂取性の点から、動物性肉類タンパク質が好ましい。このような動物性肉類タンパク質としては、牛、豚、羊、うさぎ、カンガルーなどの畜肉及び獣肉、ならびにその副生成物及び加工品；鶏、七面鳥、うずらなどの鳥肉ならびにその副生物及び加工品；魚、白身魚などの魚肉ならびにその副生物及び加工品；ミートミール、ミートボーンミール、チキンミール、フィッシュミール等の上記原料のレンダリング等が挙げられる。このうち肥満防止効果の点で鶏肉、魚肉が特に好ましい。複数の肉類タンパク質を混合して用いる場合には、鶏肉及び／又は魚肉を肉類中に３０〜１００質量％、さらに５０〜１００質量％含有させることが好ましい。
【００１５】
本発明のペットフードはまた、（Ｂ）ゴマリグナン類を含有する。本明細書において、ゴマリグナン類とは、ゴマから単離され得るリグナン類と同じ構造を有する化合物を指す。従って、上記（Ｂ）ゴマリグナン類としては、ゴマから単離されたリグナン類が挙げられるが、構造が同じであればゴマから単離されたものでなくともよい。ゴマから単離され得るリグナン類の例としては、セサミン、セサモリン、セサモール、セサミノールのような脂溶性リグナン類、及びセサミノール配糖体のような水溶性リグナン類が挙げられる。上記脂溶性リグナン類は、主にゴマの脂質分中に含有されており、ゴマ油に多く含まれている。上記水溶性リグナン類であるセサミノール配糖体は、主にゴマの脱脂成分中に含有されており、脱脂ゴマに多く含まれている。セサミノール配糖体は、生体内で分解されてセサミノールとなり、生体に作用する。
【００１６】
従って、本発明のペットフードにおける（Ｂ）ゴマリグナン類の供給源としては、ゴマ、ゴマ油、脱脂ゴマが好ましい例として挙げられるが、それらの加工品及び同じ化合物を含有する他のあらゆる食品及び飼料材料もまた供給源となり得る。本発明のペットフードにおける（Ｂ）ゴマリグナン類の含有量は、０．００１〜０．１質量％であればよいが、０．００５〜０．０８質量％が好ましく、０．０１〜０．０６質量％がより好ましい（いずれも乾物あたり含有量として）。あるいは、本発明のペットフードにおける（Ｂ）ゴマリグナン類の含有量は、ゴマ油に換算すると０．２〜１８．８質量％、好ましくは０．９〜１５質量％、より好ましくは１．９〜１１．３質量％であり、他方脱脂ゴマに換算すると０．２〜２２．２質量％、好ましくは１．１〜１７．８質量％、より好ましくは２．２〜１３．３質量％である（いずれも乾物あたり含有量として）。なお、本明細書において、セサミノール配糖体の質量は、等モルのセサミノールの質量として換算される。
【００１７】
上記（Ｂ）ゴマリグナン類としては、上記に挙げた脂溶性リグナン類及び水溶性リグナン類の少なくとも１種を使用すればよいが、それらを任意に組み合わせて使用してもよい。組み合わせは、脂溶性リグナン類同士であっても、水溶性リグナン類同士であっても、脂溶性リグナン類と水溶性リグナン類との組み合わせであってもよい。あるいは、ゴマ、ゴマ油、脱脂ゴマ及びそれらの加工品を単独又は任意の組み合わせで使用してもよい。
【００１８】
さらに本発明のペットフードでは、そのアミノ酸組成中においてアルギニンとロイシンとが高い比率を占める。すなわち、本発明のペットフードにおいては、（Ｃ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）比（前者／後者）が、質量比として、０．３３０以上であり、好ましくは０．３３０〜０．４であり、より好ましくは０．３４〜０．３９であり、さらに好ましくは０．３５〜０．３９である。なお、上記アルギニン、ヒスチジン、ロイシン、イソロイシン、バリン、リジン、メチオニン、フェニルアラニン、トレオニン、トリプトファンは、イヌとネコの必須アミノ酸である。
【００１９】
望ましくは、本発明のペットフードにおいては、（Ｄ）（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋トレオニン＋トリプトファン）（前者／後者）比が、質量比として、０．３８０以上であり、好ましくは０．３８〜０．５０であり、より好ましくは０．４０〜０．４６である。
【００２０】
本明細書におけるペットフード中のアミノ酸含量は、下記の方法に従って測定された値として表される。メチオニンは過ギ酸酸化の後、塩酸加水分解し、アミノ酸自動分析法（イオン交換クロマトグラフィーで分離後、ニンヒドリン試薬で反応させ、可視吸光検出器で検出）により分析する。トリプトファンは、水酸化バリウムによる加水分解の後、高速液体クロマトグラフ法により分析する。その他の必須アミノ酸は、塩酸加水分解の後、アミノ酸自動分析法（イオン交換クロマトグラフィーで分離後、ニンヒドリン試薬で反応させ、可視吸光検出器で検出）により分析する。
【００２１】
本発明のペットフードは、タンパク質として、上記（Ａ）動物性タンパク質以外の他のタンパク質をさらに含有していてもよい。当該他のタンパク質としては、大豆タンパク質、小麦タンパク質、小麦グルテン、コーングルテン等の植物性タンパク質が挙げられる。また、本発明のペットフードは、ペプチドや遊離アミノ酸を含んでいてもよい。ペプチドとしては、各種タンパク質の加水分解物や酵素分解物、発酵による生成物や、それらから精製あるいは単離されたペプチドが挙げられる。遊離アミノ酸としては必須アミノ酸をはじめとする各種アミノ酸やその混合物が挙げられる。本発明のペットフード中の粗タンパク質の含有量（上記（Ａ）動物性タンパク質と他のタンパク質、ペプチド、遊離アミノ酸の合計）は、乾物あたりの粗タンパク質量として、１８〜４０質量％であればよいが、２０〜３６質量％が好ましく、２２〜３２質量％がより好ましい。ここで、本発明のペットフードに含まれる全タンパク質に占める上記（Ａ）動物性タンパク質の割合は、１０〜１００質量％、好ましくは２０〜１００質量％である。
本明細書における上記粗タンパク質量とは、飼料分析基準（平成２０年４月１日・１９消安第１４７２９号農林水産省消費・安全局長通知）第３章２．１に記載のケルダール法に従ってペットフード中の窒素量に基づいて判定された値である。
【００２２】
本発明のペットフードは、上記成分以外に、さらに炭水化物を含有していてもよい。炭水化物源としては、単糖類、オリゴ糖、多糖類、食物繊維、デンプン類等が挙げられる。デンプン類としては、ワキシーコーンデンプン、コーンデンプン、小麦デンプン、米デンプン、糯米デンプン、馬鈴薯デンプン、甘露デンプン、タピオカデンプン、サゴデンプン、又はこれらに化学的処理を施したものや化学修飾した加工デンプン等が挙げられる。また、炭水化物は、穀物類として含有させてもよく、穀物類としては、とうもろこし、大麦、小麦、ライ麦、ソルガム、米、ひえ、あわ、アマラサンサス、キヌア等が挙げられる。本発明のペットフード中の炭水化物の含有量は、経済的、肥満防止効果、摂取性、便の状態、及び外観を健康的に美しくする点から、乾物あたりの含有量として、１０〜７０質量％であればよいが、２０〜６０質量％が好ましく、３０〜５０質量％がより好ましい。
【００２３】
本発明のペットフードは、さらに脂質を含有していてもよい。脂質としては、食用の油脂、例えば、牛脂、豚脂、馬脂、乳脂、魚油等の動物油脂、コムギ、亜麻仁、ライムギ、オオムギ、コメ、モロコシ、トウモロコシ、エンバク、アワ、コムギ胚芽、トウモロコシ胚芽、ダイズ、ラッカセイ、綿実、サフラワー、オリーブ、ナタネ、パーム、ひまわり、ゴマ、ココナツ、ヤシ、米ぬか、紫蘇、エゴマ等からの植物油脂、それらの硬化油等が挙げられる。本発明のペットフード中の脂質の含有量は、乾物あたりの粗脂肪量として、５〜３０質量％であればよいが、８〜２７質量％が好ましく、１０〜２４質量％がより好ましい。
本明細書における上記粗脂肪量とは、飼料分析基準第３章３．２に記載の酸分解ジエチルエーテル抽出法に従って判定された値である。
【００２４】
本発明のペットフードは、さらに食物繊維を含有していてもよい。食物繊維は、食物中に含まれる、動物の消化酵素に対して難消化性の成分であり、水溶性繊維及び不溶性繊維に大別される。水溶性繊維としては、ペクチン、グアーガム、アガロース、グルコマンナン、アルギン酸ナトリウム、カラギーナン、ポリデキストロース、難消化性デキストリン等が挙げられ、不溶性繊維としては、セルロース、ヘミセルロース、リグニン、寒天、キチン、キトサン等が挙げられる。本発明のペットフードにおける乾物あたりの粗繊維量は、２０質量％以下であればよいが、０．３〜１０質量％が好ましく、０．５〜５質量％がより好ましい。また乾物あたりの総食物繊維量は、３０質量％以下であればよいが、３〜２０質量％が好ましく、５〜１５質量％がより好ましい。
本明細書において、上記粗繊維量とは、飼料分析基準第３章４．２に記載のろ過法に従って判定された値であり、上記総食物繊維量とは、栄養表示基準に記載のプロスキー法（酵素−重量法）に従って判定された値である。
【００２５】
本発明のペットフードには、上記成分以外に、さらにぬか類、粕類、野菜類、ビタミン類、ミネラル成分、植物ステロール等を含むことができる。その他、一般的にペットフードに使用されるゲル化剤、保型剤、ｐＨ調整剤、調味料、防腐剤、栄養補強剤等も含有することができる。
【００２６】
ぬか類としては米ぬか、ふすま等が、粕類としては大豆粕等が、野菜類としては野菜エキス等が挙げられる。ビタミン類としては、Ａ、Ｂ１、Ｂ２、Ｄ、Ｅ、ナイアシン、パントテン酸、カロチン等が挙げられ、好ましい乾物あたりの含有量は０．０５〜１０質量％である。
【００２７】
ミネラル成分としては、鉄、銅、マンガン、コバルト、カルシウム、リン、ナトリウム、カリウム等が挙げられ、好ましい含有量は１〜１０質量％である。当該ミネラル成分は、例えば、硫酸鉄、塩化第二鉄、フマル酸第一鉄、炭酸第一鉄、酸化鉄、硫酸銅、塩化銅、酸化銅、炭酸銅、硫化銅、銅クロロフィル、酸化マンガン、炭酸コバルト、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム等として配合される。
【００２８】
植物ステロールとしては、例えばα−シトステロール、β−シトステロール、スチグマステロール、カンペステロール、α−シトスタノール、β−シトスタノール、スチグマスタノール、カンペスタノール、シクロアルテノール等のフリー体、及びこれらの脂肪酸エステル、フェルラ酸エステル、桂皮酸エステル等のエステル体が挙げられる。本発明のペットフード中の植物ステロールの含有量は、コレステロール低下効果の点から、乾物あたりの含有量として、０．１％以上であればよいが、０．５質量％以上含有するのが好ましい。また植物ステロール含有量の上限は、乾物あたりの含有量として０．１〜３０質量％の範囲であればよい。
【００２９】
本発明のペットフードは、定法に従って上記成分を混合し、所望の形態に調製することで製造することができる。本発明のペットフードは、ドライタイプ、ウェットタイプ、セミモイストタイプ、ジャーキータイプ、ビスケットタイプ、ガムタイプ、粒状、粉状、スープ状等いずれの形態であってもよいが、ドライタイプであることが保存の簡便性から好ましい。ドライタイプのペットフードとしては、キブル形状、平板形状、骨形状などが挙げられる。ペットの噛み易さや扱いやすい形状を得るなどの観点からは、嵩密度が１００〜９００ｋｇ／ｍ3、特に３００〜７００ｋｇ／ｍ3であることが好ましい。
【００３０】
本発明のペットフードは、任意の動物用の食品又は飼料であり得る。本発明のペットフードを与えられる動物としては、イヌ、ネコ、ウサギ、ハムスター等の愛玩動物、ウシ、ウマ、ブタ等の家畜動物、動物園等の動物飼育施設の動物等が挙げられるが、このうち、イヌ、ネコ、ウサギ、ハムスター等の愛玩動物が好ましく、イヌ、ネコがより好ましく、イヌがさらに好ましい。あるいは、本発明のペットフードを与えられる動物としては、体脂肪や体重の増加、又は筋肉量や除脂肪体重の減少を予防若しくは改善すべき動物が挙げられる。代表的な例としては、肥満又はそのおそれのある動物や、加齢又は病後などで筋力が衰えているか又はそのおそれのある動物が挙げられる。本発明のペットフードを与えられる動物のさらに好ましい例としては、成犬、成猫、老犬、老猫が挙げられ、なお好ましい例は成犬、老犬である。一方で、１歳未満の幼犬に対して本発明のペットフードを与えると、成長過程での肥満化を防ぎながら、筋力を十分に付けることが容易となる。
【００３１】
本発明のペットフードは、総合栄養食であることが好ましい。総合栄養食とは、ペットフードのうち、犬や猫などの動物に毎日の主要な食事として給与することを目的とし、当該ペットフードと水だけで指定された成長段階における健康を維持できるような栄養素的にバランスのとれたものであり、具体的にはＡＡＦＣＯ（Association of American Feed Control Officials）の栄養基準を満たしているものをいう。
【００３２】
上述の動物に本発明のペットフードを摂食させることにより、当該動物の体脂肪や体重の増加を予防又は改善することができるだけでなく、同時に除脂肪量の減少を予防又は改善することができる。従って、本発明のペットフードを摂食した動物は、筋肉量を減少させることなく体脂肪又は体重を減少させたり、あるいは体脂肪又は体重を過剰に増加させることなく筋肉量を増やすことができる。また本発明のペットフードは、過食しても体重が増加しにくいため、肥満を予防又は改善することができる。当該動物は、本発明のペットフードのみを摂取してもよいが、別途又は同時に他の食物や飼料を摂取してもよい。本発明のペットフードの給餌量は、動物の種類、体重、年齢、性別、状態によって異なり得るが、例えば成犬の場合、１日当たり、５６〜１７５ｋｃａｌ／（体重ｋｇ）0.75、好ましくは７０〜１２６ｋｃａｌ／（体重ｋｇ）0.75である。
【００３３】
動物の体タンパク質量の変化は、ケルダール法（飼料分析基準第３章２．１に記載）に基づいて対象動物の糞尿中の窒素量（窒素排出量）を測定し、他方、上述の方法により食餌中の窒素量（給与窒素量）を測定して、給与窒素量と窒素排出量との差から個体の窒素出納の値を計算することにより評価することができる。これによって、動物の筋肉量の変化を推定することが可能である。
また動物の除脂肪量、体脂肪量は、重水希釈法（重水を用いた希釈法による体組成の測定方法。例えば、[http://www.nutritio.net/kiban2/ronbun/matumura01.htm]、あるいはフランク・Ｂ・フー著、小林身哉ら監訳「肥満の疫学」名古屋大学出版会(2010年)、第５章に原理が記載されている）に基づいて測定することができる。すなわち、個体に重水を注入し、注入前後の個体の重水濃度を測定することによって体水分量を求め、求めた体水分量をもとに除脂肪量を算出し、さらに除脂肪量と体重から体脂肪量を算出することができる。
【実施例】
【００３４】
試験例１
表１に示す組成でペットフードを製造した。処方１（対照）と実施例１（本発明）は、ＡＡＦＣＯ（Association of American Feed Control Officials）の栄養基準における成犬維持用の要件を満たすように調製され、その後エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤添加）により作製された。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸の含量は、以下の方法で測定した。
【００３５】
粗タンパク質は窒素量を飼料分析基準第３章２．１に記載のケルダール法で定量し、それに換算係数６．２５を乗じて求めた。粗脂肪は飼料分析基準第３章３．２に記載の酸分解ジエチルエーテル抽出法で測定した。粗灰分は飼料分析基準３．５に記載の分析法で測定した。粗繊維は飼料分析基準第３章４．２に記載のろ過法で測定した。水分は飼料分析基準第３章１に記載の加熱減量法で測定した。食物繊維は栄養表示基準に記載のプロスキー法（酵素−重量法）で測定した。
【００３６】
必須アミノ酸含量については、メチオニンは過ギ酸酸化の後、塩酸加水分解し、アミノ酸自動分析法（イオン交換クロマトグラフィーで分離後、ニンヒドリン試薬で反応させ、可視吸光検出器で検出）により分析した。トリプトファンは、水酸化バリウムによる加水分解の後、高速液体クロマトグラフ法により分析した。その他の必須アミノ酸は、塩酸加水分解の後、アミノ酸自動分析法（イオン交換クロマトグラフィーで分離後、ニンヒドリン試薬で反応させ、可視吸光検出器で検出）により分析した。それぞれの分析値は乾物あたりの値で示した。各アミノ酸含量の測定値に基づいて、[アルギニン＋ロイシン]／[必須アミノ酸（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）]比を計算した。
【００３７】
ゴマリグナン含量は高速液体クロマトグラフィーを用いて定量した（検出限界：０．００１％）。
セサミン及びセサモリンは次のように定量した。詳細には、粉砕サンプル２ｇに対してメタノール２５ｍＬ、クロロホルム５０ｍＬを加えて１分間ホモジナイズした後、遠心分離（３０００ｒｐｍ、１０分間）を行った。さらに沈殿物に対してクロロホルム−メタノール（１：１）を５０ｍＬ加えて１分間ホモジナイズした後、遠心分離（３０００ｒｐｍ、１０分間）を行った。さらに沈殿物に対して、クロロホルム−メタノール（１：１）を１０ｍＬ加えて超音波抽出を５分間行った後、遠心分離（３０００ｒｐｍ、１０分間）を行った。ここまでの溶媒層について無水硫酸ナトリウムを加えてろ過した後、溶媒置換のため濃縮し、クロロホルム５０ｍＬ、無水硫酸ナトリウム１０ｇを加えて振とうし、吸引ろ過を行った。さらに溶媒置換のため濃縮した後、ヘキサンを加えて５０ｍＬにメスアップした。そのうち５ｍＬを分取し、アセトニトリルに転溶するためヘキサン飽和アセトニトリル２５ｍＬを加えて下層（アセトニトリル）を分取する操作を２回行った。さらに、溶媒置換のため濃縮し、２−プロパノール−アセトニトリル（３：１）混液を加えて２ｍＬにメスアップした。これをＨＰＬＣで分析した。カラムはＯＤＳカラムを用い、カラム温度は４０℃、１０％メタノールから８０％メタノールまでグラディエントをつけて溶出を行った。検出は２８５ｎｍで行った。標準品は試薬を用いた。セサミン及びセサモリンの分析は日本食品分析センターに依頼して行った。
セサミノール配糖体含量は、次のように定量した。すなわち、ペットフードを粉砕し、１０倍容量のヘキサン中で室温条件下２４時間攪拌することで脱脂を行った残渣について、１０倍容量の８０％メタノール水溶液で室温条件下２４時間攪拌した後、上清を分離した。さらにその上清について減圧乾燥を行って粗抽出物を得た。粗抽出物１ｍｇを５０％メタノール水溶液１ｍＬに溶解したものをサンプルとして、ＨＰＬＣ分析を行い、セサミノール配糖体のシグナルを計測した。カラムはＯＤＳカラムを用い、１０％メタノールから９０％メタノールの直線グラディエントをつけて溶出を行った。検出は２８８ｎｍで行った。セサミノール配糖体の標準品は、定法に従ってゴマより抽出精製したものを用いた。標準品からの計測値を基準として、サンプル中のセサミノール配糖体の量を求め、等モルのセサミノールの質量に換算した。したがって、表１中のセサミノール配糖体はセサミノールの質量に換算した値である。
【００３８】
さらに修正Ａｔｗａｔｅｒ係数を用いて以下の式で代謝エネルギー密度を計算した。
代謝エネルギー密度（ｋｃａｌ／１００ｇ）
＝３．５×粗タンパク質含有率（％）＋８．５×粗脂肪含有率（％）＋３．５×可溶    無窒素物含有率（％）
【００３９】
【表１】
2013126411.tif 000002
【００４０】
通常体型のビーグル犬（メス、７〜８歳、４頭）を２頭ずつの２群に分け、クロスオーバーで処方１及び実施例１のペットフードを１０日間ずつ給与した。
各個体へのペットフード給与量は、下記式
給与カロリー（ｋｃａｌ／日）＝１．８×７０×（体重（ｋｇ））0.75
を用いて試験開始時に設定した。なお、体重は各個体の試験開始前の体重の値を用い、試験開始後は体重の変化に関わらず給与カロリーは一定とした。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。
設定した給与カロリーでまず全頭に市販のドッグフードであるサイエンス・ダイエット  アダルト小粒（ヒルズ・コルゲート株式会社製、以下「サイエンス・ダイエット」と記す）を４日間給与し、続いて群１に処方１のペットフードを、群２に実施例１のペットフードを１０日間給与した（期間１）。続いて、全頭にサイエンス・ダイエットを４日間給与した後、群１に実施例１のペットフードを、群２に処方１のペットフードを１０日間給与（期間２）した。
期間１と期間２において、期間の開始時と終了時の体重を同じ時間帯（午前９時から１０時）に測定し、終了時の体重から開始時の体重を引くことで、期間１と期間２における体重変化を計測した。
また、期間１と期間２の６日目から１０日目にかけて、糞便と尿を連続９６時間全量採取した。糞便、尿ともに排泄後直ちに凍結させ、保管した。糞便と尿はそれぞれ溶解させた後、各個体分毎に混和して重量を測定し、ケルダール法を用いて窒素量を測定した。また、処方１と実施例１の給与量と粗タンパク質から給与窒素量を計算した。更に便と尿以外からの窒素排出（皮膚・毛等）の量を体重１ｋｇあたり５ｍｇ／日とし、各個体の窒素出納の値を計算した。
期間１と期間２における各個体の１日あたりの体重変化（ｇ／日）と１日あたりの窒素出納（ｇ／日）について試験食毎に集計し、解析を行った。
【００４１】
結果を図１及び２に示す。図１より、実施例１及び処方１でともに窒素出納が正の値となり、特に実施例１の正の値は有意（Ｐ＜０．１０）であったことから、個体の除脂肪量が増加したことが示された。一方で、図２より、処方１摂取群では体重が大きく増加した（Ｐ＜０．０１）のに対して、実施例１給与群では体重が変化しなかった。処方１と実施例１との間では体重増加に有意な差があった（Ｐ＜０．１）。これらの結果より、本発明のペットフードを動物に摂取させることにより、その体重増加を抑制しながら筋肉量を増加させることできることが明らかとなった。
【００４２】
試験例２
表２に示す組成のペットフードを製造した。実施例２（本発明）はＡＡＦＣＯの栄養基準における成犬維持用の要件を満たすように調製され、その後エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤）により作製された。処方２（対照）として、サイエンス・ダイエットを用いた。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００４３】
【表２】
2013126411.tif 000003
【００４４】
減量が必要な肥満犬に対する本発明のペットフードの効果を、長期間給与後の体組成変化を測定することによって検証した。
肥満ビーグル犬（去勢済みオス、８〜９歳、ｎ＝６）に、まず体重を維持する給与量で処方２を１４日間与えて体重を維持させた。その後、給与カロリーは変えずに実施例２に切り替え、２８日間給与した。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。
実施例２への切り替え５日目から９日目にかけて糞便と尿を連続９６時間全量採取した。試験例１と同様の手順で糞尿中の窒素量、実施例２からの給与窒素量を計算し、各個体の窒素出納の値を求めた。
週に一度、各個体の体重を測定し、また空腹時の静脈血中のケトン体量を測定して肝臓での脂質代謝のマーカーとした。さらに、実施例２の給与開始前と４週間給与後に重水希釈法（体組成の測定）を実施し、体水分量、除脂肪量、体脂肪量の変化を測定した。重水希釈法は以下のように実施した。
【００４５】
重水希釈法（体組成の測定）
前日から１２時間以上絶食（飲水は自由）の後、午前中に体重測定および２ｃｃ採血（ｐｒｅ）を行った。続いて等張化した重水を下記量で首の皮下に注入した。
重水の注入量（ｇ）＝体重（ｋｇ）×０．２
重水注入から２時間後に再度体重測定及び２ｃｃ採血（ｐｏｓｔ）を行った。血清用の真空採血管（テルモ製、ベノジェクトII真空採血管ＶＰ−ＡＳ０７６、血清分離剤＋凝固促進剤）を用いて血清を分離した（３０００ｒｐｍ、１０分間）。分離した血清はディープフリーザーにて凍結保存した。後日血清を解凍し、血清中の重水濃度を同位体質量分析装置：ANCA-GSL 20-20システム（PDZ Europa社製）を用いて測定した。
重水注入量、ｐｒｅ重水濃度、ｐｏｓｔ重水濃度、体重の値を用いて以下の式で体水分量、除脂肪量、体脂肪量、体脂肪率を計算した。
体水分量（ｇ）＝重水注入量（ｇ）／（ｐｏｓｔ重水濃度−ｐｒｅ重水濃度）（ｐｐｍ）×１０6×１８．０２／２０／１．０４
除脂肪量（ｋｇ）＝体水分量（ｇ）／１０００／０．７３２
体脂肪量（ｋｇ）＝体重（ｐｒｅとｐｏｓｔの平均）（ｋｇ）−除脂肪量（ｋｇ）
体脂肪率（％）＝体脂肪量／体重（ｐｒｅとｐｏｓｔの平均）×１００
【００４６】
結果を図３〜５に示す。図３（ａ）（ｂ）より、実施例２のペットフードへの切り替えから１週間後において、体重は減少したが、窒素出納は正の値（Ｐ＜０．０５）となっており、体重減少にもかかわらず筋肉量が増加したことが示された。さらに図４で、実施例２の給与４週間後の体組成変化を見ると、維持カロリーを摂取していたにも関わらず摂取前と比べて体重は減少しており（Ｐ＜０．０５）、しかも、体脂肪量は減少させながら（Ｐ＜０．１０）、除脂肪量はむしろ増加していた。これらの結果より、肥満動物に本発明のペットフードを摂取させることにより、筋肉を増やしながらも減量させることができることが明らかとなった。
さらに図５より、処方２給与群に比べて実施例２給与群では空腹時の血清ケトン体濃度が高く、肝臓での脂質代謝が亢進していることが示された。
【００４７】
試験例３
表３に示す組成でペットフードを製造した。処方３（対照）と実施例３（本発明）はＡＡＦＣＯの栄養基準における成犬維持用の要件を満たすように調製され、その後エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤）により作製された。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００４８】
【表３】
2013126411.tif 000004
【００４９】
肥満ビーグル犬（去勢済みオス、９〜１０歳、ｎ＝６）を２群に分け、クロスオーバーで処方３および実施例３を２週間（１４日間）ずつ給与した。
給与カロリーはサイエンス・ダイエットを用いて体重を維持するカロリーを調整して設定した。試験開始後は体重の変化に関わらず給与カロリーは一定とした。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。
設定した給与カロリーで群１に実施例３を、群２に処方３を１４日間給与した（期間１）。続いて、全頭にサイエンス・ダイエットを７日間給与した（期間２）後、群１に処方３を、群２に実施例３を１４日間給与（期間３）した。
体重を毎週（７日ごとに）測定した。また、期間１と期間３それぞれについて、１週目（４日目から７日目）と２週目（１１日目から１４日目）に、糞便と尿を連続７２時間全量採取した。試験例１と同様の手順で糞尿中の窒素量、処方３と実施例３からの給与窒素量を計算し、各個体の窒素出納の値を求めた。期間１と期間３における各個体の体重１ｋｇあたりの１日あたり窒素出納（ｇ／ｋｇ体重／日）について試験食毎に集計し、解析を行った。
【００５０】
結果を図６〜８に示す。図６より、体重の変化には実施例３と処方３で差は見られなかったが、一方で、図７より、給与２週目の窒素出納は処方３に比べて実施例３で高い値を示した。これらの結果より、肥満動物に本発明のペットフードを摂取させることにより、体重を増加させずに除脂肪量を増加させる、すなわち体組成を改善させることができることが明らかとなった。
また図８より、空腹時ケトン体は処方３と実施例３でいずれも給与前（すなわちサイエンス・ダイエット給与後）より給与後の方が高い値を示した。しかし、処方３給与後と実施例３給与後との間には差は見られなかった。
【００５１】
試験例４
表４に示す組成でペットフードを製造した。実施例４（本発明）はＡＡＦＣＯの栄養基準における成犬維持用の要件を満たすように調製され、その後エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤）により作製された。処方４（対照）として、サイエンス・ダイエットを用いた。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００５２】
【表４】
2013126411.tif 000005
【００５３】
通常体型のビーグル犬（去勢済みオス、８〜１０歳、ｎ＝８）に処方４を体重維持カロリーに対して約５％過食させて４週間給与した。続いて、同じカロリー（すなわち体重維持カロリーに対して約５％過食）で実施例４を４週間給与した。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。試験開始時と、処方４の４週間給与後と、実施例４の２週間給与後、実施例４の４週間給与後に空腹時採血を行い、血清総ケトン体量を測定した。また、試験開始時と、処方４の４週間給与後と、実施例４の４週間給与後に重水希釈法（体組成の測定）を実施し、体水分量、除脂肪量、体脂肪量の変化を測定した。毎週体重を測定した。
【００５４】
結果を図９、１０及び表５に示す。図９より、処方４過食時は有意に体重が増加したが、実施例４に切り替えた後は、体重の増加が有意に抑制された（Ｐ＜０．０５）。さらに表５より、処方４あるいは実施例４を４週間過食した際の体組成変化をみると、処方４過食時は体脂肪量が大きく増加し、除脂肪量はむしろ減少していたのに対して、実施例４の過食時は体脂肪量が減少し、除脂肪量は増加していた。また図１０より、空腹時の血中総ケトン体は実施例４の２週間給与後、４週間給与後ともに、処方４の４週間給与後に対して有意に高い値を示した。
以上から、本発明のペットフードを通常体型の動物に摂取させることにより、脂質代謝が亢進されるとともに、過食による体重の増加を抑制でき、さらに体脂肪量を減少させながら除脂肪量を増加させる、体組成の改善作用を期待できることが明らかとなった。
【００５５】
【表５】
2013126411.tif 000006
【００５６】
試験例５
表６に示す組成でペットフードを製造した。実施例５（本発明）はＡＡＦＣＯの栄養基準におけるイヌの成長期用の要件を満たすように調製され、その後エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤）を行って作製された。処方５（対照）として、サイエンス・ダイエット  パピー小粒（ヒルズ・コルゲート社製）を用いた。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００５７】
【表６】
2013126411.tif 000007
【００５８】
通常体型のビーグル犬（１歳、８頭）を４頭ずつの２群に分け、クロスオーバーで処方５および実施例５を１４日間ずつ過剰給与した。各個体の給与量は、下記式、
給与カロリー（ｋｃａｌ／日）＝２．５×７０×（体重（ｋｇ））0.75
を用いて試験開始時に設定した。なお、体重は各個体の試験開始前の体重の値を用い、試験開始後は体重の変化に関わらず給与カロリーは一定とした。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。
設定した給与カロリーで群１に実施例５を、群２に処方５を１４日間給与した（期間１）。続いて、群１に処方５を、群２に実施例５を１４日間給与（期間２）した。
体重を毎週（７日ごとに）測定した。また、期間１と期間２それぞれについて、１１日目から１４日目に、糞便と尿を連続７２時間全量採取し、試験例１と同様の方法により、各個体の窒素出納の値を計算した。期間１と期間２における各個体の体重１ｋｇあたりの１日あたり窒素出納（ｇ／ｋｇ体重／日）について試験食毎に集計し、解析を行った。期間１と期間２において、期間の開始時と終了時の体重を同じ時間帯（午前９時から１０時）に測定し、終了時の体重から開始時の体重を引くことで、期間１と期間２における体重変化を計測した。解析は、全期間において摂食率（摂餌量／給与量）が９９％以上であった７頭について行った。
【００５９】
結果を図１１、１２に示す。図１１より、実施例５は処方５に比べて、過食時の体重増加を抑制した（Ｐ＝０．０７）。一方で、図１２より、実施例５は処方５に比べて窒素出納は高い値となった。図１１、１２より、実施例５は、処方５に比べて、若齢成犬の過食時の体重増加を抑制し、しかも体タンパク質量を増加させることが明らかとなった。
【００６０】
試験例６
表７に示す組成物のペットフードを製造した。実施例６，７，８，９はＡＡＦＣＯの栄養基準における成犬維持用の要件を満たすように調製されており、エクストルーダーによるキブル押し出しと、乾燥、後添加（油脂および嗜好剤）を行って作成した。処方６として、アイムス成犬用チキン小粒（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社）を用いた。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００６１】
【表７】
2013126411.tif 000008
【００６２】
ビーグル犬（去勢済みオス、９〜１０歳、ｎ＝１６）を２頭ずつの８群に分け、クロスオーバーで処方６（全ての群）および実施例６（群１、２）、実施例７（群３、４）、実施例８（群５、６）、実施例９（群７、８）のいずれかを、それぞれ１４日間ずつ給与した。
各個体の給与量は、予備試験を行い、各個体がおよそ体重を維持できる給与カロリーを設定した。試験開始後は体重の変化に関わらず給与カロリーは一定とした。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。
設定した給与カロリーで群１に実施例６を、群３に実施例７を、群５に実施例８を、群７に実施例９を、群２，群４，群６，群８に処方６を１４日間給与した（期間１）。続いて、群１，群３，群５，群７に処方６を、群２に実施例６を、群４に実施例７を、群６に実施例８を、群８に実施例９を１４日間給与（期間２）した。
【００６３】
体重を毎週（７日ごとに）測定した。期間１と期間２において、期間の開始時と終了時の体重を同じ時間帯（午前９時から１０時）に測定し、終了時の体重から開始時の体重を引き、その値を開始時と終了時の体重の平均値で割ることで、期間１と期間２における体重変化率を計測した。期間１と期間２における各個体の体重変化率について、食事ごとに集計した（群１と２：実施例６と処方６、群３，４：実施例７と処方６、群５と６：実施例８と処方６、群７と８：実施例９と処方６）。各実施例給与の体重変化率から処方６給与の体重変化率を引くことで、各実施例の抗肥満作用を評価した。なお、解析は、摂食率（摂餌量／給与量）が９９％以上であった１５頭について行った。
【００６４】
結果を図１３に示す。図１３より、実施例６から９全てで処方６に比べて抗肥満作用を示した（すなわち、Δ週あたり体重変化率が負の値を示した）。また、実施例６から９にかけてゴマリグナン類の給与量が増加するに従って、抗肥満作用が大きくなっていく傾向を示した。
【００６５】
試験例７
表８に示す組成物のペットフードを製造した。処方７として、サイエンス・ダイエット  アダルト小粒（ヒルズ・コルゲート社製）を用いた。処方８として、メディコート  アレルゲンカット成犬用１歳〜６歳まで（ペットライン社製）を用いた。組成物中の栄養組成と必須アミノ酸組成、代謝エネルギー、（アルギニン＋ロイシン）／必須アミノ酸比、及びゴマリグナン含量は、試験例１と同様に測定された。
【００６６】
【表８】
2013126411.tif 000009
【００６７】
通常体型のビーグル犬（１０〜１１歳）３頭に、処方７を１４日間給与し、その後処方８を１４日間給与した。各個体の給与量は、予備試験を行い、各個体がおよそ体重を維持できる給与カロリーを設定した。試験開始後は体重の変化に関わらず給与カロリーは一定とした。給与は毎日同じ時間帯（１２時〜１３時）に１日１回実施した。給与の全期間において、いずれの個体も摂食率（摂餌量／給与量）は９９％以上であった。
各処方の給与期間において、各個体の給与７日目の体重と１４日目の体重を同じ時間帯（午前９時から１０時）に測定した。１４日目の体重から７日目の体重を引くことで体重変化を計測し、その体重変化の値を体重の値（７日目と１４日目の体重の平均値）で除して体重１ｋｇあたりの１日あたり体重変化（ｇ／ｋｇ体重／日）を求め、解析を行った。
また、各処方給与１１日目から１４日目に、糞便と尿を連続７２時間全量採取し、試験例１と同様の方法により、各個体の窒素出納の値を計算した。処方毎に各個体の体重１ｋｇあたりの１日あたり窒素出納（ｇ／ｋｇ体重／日）を求め、解析を行った。
【００６８】
結果を図１４、１５に示す。図１４より、処方７と処方８は体重変化に差がなかった。また、図１５より、処方７と処方８は窒素出納にも差がなかった。以上のことから、ゴマリグナン類を含有していないペットフード（処方７）および（アルギニン＋ロイシン）対（アルギニン＋ヒスチジン＋ロイシン＋イソロイシン＋バリン＋リジン＋メチオニン＋フェニルアラニン＋トレオニン＋トリプトファン）比が０．３３０未満のペットフード（処方８）は、通常体型の動物に摂取させても、本発明のペットフードで示されたような体重増加抑制作用や窒素出納改善作用を示さないことが明らかとなった。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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