(57)【要約】【課題】  タイヤ余寿命を容易に推定できるタイヤを提供することを目的とする。【解決手段】  タイヤ周方向ｔｃｄに延びる周方向主溝１０がトレッド部５に形成されたタイヤであって、周方向主溝１０の側面２０には、タイヤ周方向ｔｃｄに延びる複数の延在部１００，２００が形成され、複数の延在部１００，２００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出した凸部又はトレッド幅方向に窪んだ凹部であり、複数の延在部１００，２００は、タイヤ径方向ｔｒｄに３つ以上隣接して形成され、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部１００，２００の所定位置から隣接する延在部１００，２００の所定位置までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に延びる周方向主溝がトレッド部に形成されたタイヤであって、
前記周方向主溝の側面には、前記タイヤ周方向に延びる複数の延在部が形成され、
前記複数の延在部は、トレッド幅方向に突出した凸部又は前記トレッド幅方向に窪んだ凹部であり、
前記複数の延在部は、タイヤ径方向に３つ以上隣接して形成され、
前記延在部の所定位置から隣接する前記延在部の所定位置までの前記タイヤ径方向における間隔が、前記周方向主溝の溝底に近いほど狭くなるタイヤ。
【請求項２】
前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部と離れて形成されている請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記延在部は、前記凸部である請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記タイヤ径方向における前記延在部の幅は、０．３ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下である請求項２又は３に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記トレッド幅方向における前記延在部の長さは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下である請求項２から４の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記延在部は、前記凸部であり、
前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部と接して形成され、
前記周方向主溝の溝深さが深くなるにつれ前記延在部は、前記トレッド幅方向に突出する長さが長くなる請求項１に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部との前記トレッド幅方向における長さの差が、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下である請求項６に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記周方向主溝には、摩耗状況を示すトレッドウェアインジケータが設けられ、
前記延在部と、前記トレッドウェアインジケータの前記タイヤ径方向における上端とは、前記タイヤ径方向において同じ位置にある請求項１から７の何れか１項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記タイヤが摩耗により使用不可能となったときの前記タイヤ径方向における前記トレッド面の位置を基準として、前記タイヤ径方向において、新品時における前記トレッド面の高さに対する前記延在部の高さの割合Ａ（％）が、Ｙ−５≦Ａ≦Ｙ＋５の範囲にあるように、前記延在部が形成され、
前記Ｙは、
Ｙ  ＝  8.480×10−5×Ｘ3−6.042×10−3×Ｘ2＋7.478×10−1×Ｘ
の式により求められ、
前記Ｘ（％）は、前記周方向主溝の任意の溝深さから前記タイヤが摩耗により使用不可能となるまでの走行距離を、新品時から前記タイヤが摩耗により使用不可能となるまでの走行距離で割った割合である請求項１から８の何れか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ周方向に延びる周方向主溝がトレッド部に形成されたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
トレッド部の摩耗により周方向主溝の溝深さが浅くなると、タイヤの運動性能や排水性能が低下するため、タイヤの交換が必要となる。従来、トレッド部の摩耗状況を示すものとして、周方向主溝にトレッドウェアインジケータが設けられたタイヤが知られている（例えば、特許文献１参照）。トレッドウェアインジケータの高さとトレッド面とのタイヤ径方向における差により、トレッド部の摩耗状況が目視にて確認できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−３２１２３７号公報  第３図
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、トレッド部の摩耗が進んだ場合、トレッドウェアインジケータが設けられていても、現在からタイヤが摩耗により使用不可能となるまでのタイヤ余寿命を目視により推定することは難しかった。
【０００５】
また、タイヤ余寿命は、溝深さを測定する専用の測定器（デプスゲージ）を用いて、推定できるものの、専用の測定器を用いて溝深さを計測することは、一般的なドライバーにとって、煩わしい作業であった。このため、タイヤ余寿命を目視により容易に推定できる方法が求められていた。
【０００６】
そこで、本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、タイヤ余寿命を目視により容易に推定できるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するため、本発明は、次のような特徴を有している。本発明の特徴は、タイヤ周方向（タイヤ周方向ｔｃｄ）に延びる周方向主溝（周方向主溝１０）がトレッド部（トレッド部５）に形成されたタイヤであって、前記周方向主溝の側面（側面２０）には、前記タイヤ周方向に延びる複数の延在部（例えば、延在部１００）が形成され、前記複数の延在部は、トレッド幅方向（トレッド幅方向ｔｗｄ）に突出した凸部又は前記トレッド幅方向に窪んだ凹部であり、前記複数の延在部は、タイヤ径方向（タイヤ径方向ｔｒｄ）に３つ以上隣接して形成され、前記延在部の所定位置から隣接する前記延在部の所定位置までの前記タイヤ径方向における間隔が、前記周方向主溝の溝底（溝底３０）に近いほど狭くなることを要旨とする。
【０００８】
前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部と離れて形成されていてもよい。
【０００９】
前記延在部は、前記凸部であってもよい。
【００１０】
前記タイヤ径方向における前記延在部の幅は、０．３ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であってもよい。
【００１１】
前記トレッド幅方向における前記延在部の長さは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であってもよい。
【００１２】
前記延在部は、前記凸部であり、前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部と接して形成され、前記周方向主溝の溝深さが深くなるにつれ前記延在部は、前記トレッド幅方向に突出する長さが長くなっていてもよい。
【００１３】
前記延在部は、前記タイヤ径方向に隣接する前記延在部との前記トレッド幅方向における長さの差が、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であってもよい。
【００１４】
前記周方向主溝には、摩耗状況を示すトレッドウェアインジケータ（トレッドウェアインジケータ５００）が設けられ、前記延在部と、前記トレッドウェアインジケータの前記タイヤ径方向における上端とは、前記タイヤ径方向において同じ位置にあってもよい。
【００１５】
前記タイヤが摩耗により使用不可能となったときの前記タイヤ径方向における前記トレッド面の位置を基準として、前記タイヤ径方向において、新品時における前記トレッド面の高さに対する前記延在部の高さの割合Ａ（％）が、Ｙ−５≦Ａ≦Ｙ＋５の範囲にあるように、前記延在部が形成され、前記Ｙは、Ｙ  ＝  8.480×10−5×Ｘ3−6.042×10−3×Ｘ2＋7.478×10−1×Ｘ  の式により求められ、前記Ｘ（％）は、前記周方向主溝の任意の溝深さから前記タイヤが摩耗により使用不可能となるまでの走行距離を、新品時から前記タイヤが摩耗により使用不可能となるまでの走行距離で割った割合であってもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、タイヤ余寿命を容易に推定できるタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、第１実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。
【図４】図４は、第１実施形態に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための説明図である。
【図５】図５は、第１実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図６】図６は、第１実施形態の変形例に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための説明図である。
【図７】図７は、第２実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。
【図８】図８は、第２実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図９】図９は、第２実施形態に係る延在部２００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。
【図１０】図１０は、第２実施形態に係る延在部２００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための説明図である。
【図１１】図１１は、第２実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図１２】図１２は、第３実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。
【図１３】図１３は、第２実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図１４】図１４は、第２実施形態に係る延在部３００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。
【図１５】図１５は、第３実施形態に係る延在部３００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための説明図である。
【図１６】図１６は、第３実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【図１７】図１７（ａ）は、その他実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。図１７（ｂ）は、その他実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明に係るタイヤの一例について、図面を参照しながら説明する。具体的には、（１）第１実施形態、（２）第２実施形態、（３）第３実施形態、（４）その他実施形態、について説明する。
【００１９】
以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。図面は模式的なのものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることを留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきものである。図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。
【００２０】
（１）第１実施形態
本実施形態に係るタイヤについて、図１から図６を参照しながら説明する。図１は、第１実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。図２は、第１実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。図３は、第１実施形態に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。図４は、第１実施形態に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための図である。図５は、第１実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。図６は、第１実施形態の変形例に係る延在部１００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための図である。
【００２１】
（１．１）周方向主溝１０
図１に示されるように、本実施形態に係るタイヤにおいて、トレッド部５には、タイヤ周方向ｔｃｄに延びる周方向主溝１０が形成される。周方向主溝１０は、路面に接する面であるトレッド面５０からタイヤ径方向ｔｒｄに窪んでいる。周方向主溝１０は、側面２０と溝底３０とを有する。周方向主溝１０の側面２０には、タイヤ周方向ｔｃｄに延びる複数の延在部１００が形成される。本実施形態において、周方向主溝１０の両方の側面２０に複数の延在部１００が形成される。
【００２２】
（１．２）延在部１００
図１及び図２に示されるように、延在部１００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出した凸部である。複数の延在部１００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して形成される。本実施形態において、延在部１００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して３つ形成される。複数の延在部１００は、第１延在部１１０、第２延在部１２０、第３延在部１３０を有する。
【００２３】
第１延在部１１０は、複数の延在部１００のうち、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて最も外側に位置する。第２延在部１２０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて第１延在部１１０及び第３延在部１３０に隣接する。すなわち、第２延在部１２０は、第１延在部１１０及び第３延在部１３０の間に位置する。第３延在部１３０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて第２延在部１２０に隣接する。第３延在部１３０は、複数の延在部１００のうち、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて最も内側に位置する。
【００２４】
延在部１００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部１００と離れて形成される。具体的には、第１延在部１１０は、第２延在部１２０と離れて形成され、第２延在部１２０は、第３延在部１３０と離れて形成される。すなわち、第１延在部１１０と第２延在部１２０との間、及び、第２延在部１２０と第３延在部１３０との間には、周方向主溝１０の側面２０が露出している。また、トレッド面５０と第１延在部１１０との間、及び第３延在部１３０と溝底３０との間には、周方向主溝１０の側面２０が露出している。
【００２５】
図２に示されるように、周方向主溝１０の溝底３０からトレッド面５０までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける周方向主溝１０の溝深さは、深さＨである。周方向主溝１０の溝底３０から第１延在部１１０までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第１延在部高さｈ１である。同様に、周方向主溝１０の溝底３０から第２延在部１２０までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第２延在部高さｈ２である。周方向主溝１０の溝底３０から第３延在部１３０までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第３延在部高さｈ３である。
【００２６】
また、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、トレッド面５０から第１延在部１１０の中心までの間隔は、間隔ｄ１である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第１延在部１１０の中心から第２延在部１２０の中心までの間隔は、間隔ｄ２である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第２延在部１２０の中心から第３延在部１３０の中心までの間隔は、間隔ｄ３である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第３延在部１３０の中心から溝底３０までの間隔は、間隔ｄ４である。間隔ｄ１は、深さＨと第１延在部高さｈ１との差である。間隔ｄ２は、第１延在部高さｈ１と第２延在部高さｈ２との差である。間隔ｄ３は、第２延在部高さｈ２と第３延在部高さｈ３との差である。間隔ｄ４は、第３延在部高さｈ３と溝底３０との差、すなわち、第３延在部高さｈ３と同じである。
【００２７】
周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部１００の中心から隣接する延在部１００の中心までのタイヤ径方向における間隔が狭くなる。従って、間隔ｄ２よりも間隔ｄ３の方が狭い。本実施形態において、間隔ｄ１、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４は、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、狭くなる。すなわち、間隔ｄ１が最も広く、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４の順に狭くなる。
【００２８】
図３に示されるように、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の幅Ｗは、０．３ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であることが好ましい。また、トレッド幅方向ｔｗｄにおける延在部１００の長さｔは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であることが好ましい。
【００２９】
図１及び図２に示されるように、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部１００の所定位置から隣接する延在部１００の所定位置までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。本実施形態において、延在部１００の所定位置とは、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の中心である。延在部１００の所定位置は、例えば、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の上端又は下端であってもよい。
【００３０】
（１．３）タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の位置
次に、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００が形成される位置について、図４を参照して説明する。図４の右側のグラフは、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の高さの割合Ａ（％）と寿命割合（％）との関係を示す。
【００３１】
本実施形態において、タイヤ径方向における延在部１００の位置は、以下の式（１）に基づいて決定される。
【００３２】
Ｙ  ＝  8.480×10−5×Ｘ3−6.042×10−3×Ｘ2＋7.478×10−1×Ｘ  ・・・  式（１）
具体的には、以下の通りである。タイヤが摩耗により使用不可能となったときのタイヤ径方向ｔｒｄにおけるトレッド面５０の位置を基準とする。本実施形態において、溝底３０が基準となる。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、新品時におけるトレッド面５０の高さに対する延在部１００の高さの割合Ａ（％）が、Ｙ−５≦Ａ≦Ｙ＋５の範囲にあるように、延在部１００が形成される。
【００３３】
Ａ（％）＝（延在部１００の高さ／新品時におけるトレッド面５０の高さ）×１００  ・・・  式（２）
により、延在部１００の高さが求められる。
【００３４】
なお、Ｘは、任意のタイヤ余寿命割合（％）である。タイヤ余寿命割合は、周方向主溝１０の任意の溝深さからタイヤが摩耗により使用不可能となるまでの残走行距離を、新品時からタイヤが摩耗により使用不可能となるまでの全走行距離で割った割合である。すなわち、
Ｘ  ＝  （残走行距離／全走行可能距離）×１００  ・・・  式（３）
により、タイヤ余寿命割合は、求められる。タイヤ余寿命割合が小さいほど、残りの走行距離が短い。
【００３５】
複数の延在部１００は、タイヤの残りの寿命を略等間隔に示すように形成される。本実施形態において、複数の延在部１００は、３つであるため、タイヤ余寿命割合が２５％ずつ増加するように、複数の延在部１００は、形成される。従って、各延在部１００は、それぞれ２５％、５０％、７５％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【００３６】
第１延在部１１０は、任意のタイヤ余寿命割合が略７５％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ５７．９％である。従って、第１延在部１１０は、割合Ａが５２．９％以上、６２．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００３７】
第２延在部１２０は、任意のタイヤ余寿命割合が略５０％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ３２．９％である。従って、第２延在部１２０は、割合Ａが２７．９％以上、３７．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００３８】
第３延在部１３０は、任意のタイヤ余寿命割合が略２５％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ１６．２％である。従って、第３延在部１３０は、割合Ａが１１．２％以上、２１．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００３９】
具体的なタイヤ径方向における各延在部１００の位置は、式（２）を用いて求めることができる。
【００４０】
（１．４）作用効果
タイヤは、摩耗してトレッドゴムが薄くなる（すなわち、周方向主溝の溝深さが浅くなる）とせん断剛性が高くなる。従って、トレッドゴムが薄くなるほど、走行時におけるトレッドゴムのせん断変形が小さくなるため、単位走行距離当たりの摩耗量が小さくなる。このため、延在部がタイヤ径方向ｔｒｄに均等に形成されたタイヤでは、例えば、トレッド面側における延在部から、隣接する延在部まで周方向溝が摩耗する間に走行した距離は、溝底側における延在部から隣接する延在部まで周方向溝が摩耗する間に走行した距離よりも短くなる。このため、従来のように、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部の位置が均等に形成されていた場合、延在部の間隔と、摩耗量とは比例していないため、タイヤ余寿命を推定することは難しかった。
【００４１】
本実施形態によれば、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部１００の中央から隣接する延在部１００の中央までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭い。このため、延在部１００と隣接する延在部１００との間隔は、トレッド面５０側では広く、溝底３０側では狭くなる。すなわち、第２延在部１２０から第３延在部１３０までの間隔ｄ３は、第１延在部１１０から第２延在部１２０までの間隔ｄ２はよりも狭い。このため、第１延在部１１０から第２延在部１２０まで周方向主溝１０が摩耗する間に走行できる距離と、第２延在部１２０から第３延在部１３０まで周方向主溝１０が摩耗する間に走行できる距離とが近くなる。従って、測定器を用いなくても、ドライバーは、周方向主溝１０に形成された延在部１００を目視することにより、タイヤ余寿命を容易に推定できる。
【００４２】
本実施形態において、第１延在部１１０は、タイヤ余寿命割合が略７５％となる位置に形成され、第２延在部１２０は、タイヤ余寿命割合が略５０％となる位置に形成され、第３延在部１３０は、タイヤ余寿命割合が略２５％となる位置に形成される。このため、走行によりタイヤが摩耗して、トレッド面５０と第１延在部１１０とのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さが同じとなった場合、残りの走行距離は、新品時から現在まで走行した距離の３倍の距離と推定できる。同様に、トレッド面５０と第２延在部１２０とのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さが同じとなった場合、残りの走行距離は、新品時から現在まで走行した距離と同じ距離と推定できる。トレッド面５０と第３延在部１３０とのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さが同じとなった場合、残りの走行距離は、新品時から現在まで走行した距離の４分の１の距離と推定できる。
【００４３】
以上の通り、ドライバーは、周方向主溝１０に形成された延在部１００を目視することにより、タイヤ余寿命を容易に推定できる。
【００４４】
また、本実施形態によれば、延在部１００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出した凸部であり、第１延在部１１０、第２延在部１２０及び第３延在部１３０は、それぞれ離れて形成されている。このため、周方向主溝１０を流れる水は、延在部１００に沿って流れるため、乱流の発生が抑えられ、排水性能を向上できる。さらに、延在部１００が凹部の場合に比べて、周方向主溝１０の側面２０が潰れにくくなるため、偏摩耗の発生を抑制できる。
【００４５】
また、本実施形態によれば、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００の幅Ｗは、０．３ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であることが好ましい。延在部１００の幅Ｗが、０．３ｍｍ以上であれば、ドライバーは、延在部１００を視認し易くなる。このため、ドライバーは、延在部１００を目視し易くなり、タイヤ余寿命をより容易に推定できる。延在部１００の幅Ｗが、０．８ｍｍ以下であれば、周方向主溝１０の溝深さである深さＨが浅くても、延在部１００を３つ以上形成することができる。延在部１００の数が増えることにより、タイヤ余寿命を推定するための基準が多くなるため、タイヤ余寿命をより正確に推定できる。
【００４６】
また、本実施形態によれば、トレッド幅方向ｔｗｄにおける延在部１００の長さｔは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であることが好ましい。延在部１００の長さｔが、０．１５ｍｍ以上であれば、延在部１００を視認し易くなる。このため、ドライバーは、延在部１００を目視し易くなり、タイヤ余寿命をより容易に推定できる。延在部１００の長さｔが、０．５ｍｍ以下であれば、周方向主溝１０の溝体積の減少を抑制できるため、排水性能の低下を抑制できる。
【００４７】
なお、本実施形態によれば、周方向主溝１０の側面２０には、タイヤ周方向ｔｃｄに延びる複数の延在部１００が形成される。これにより、トレッド面５０と側面２０とのコントラストが大きくなるため、側面２０が平滑なタイヤと比べて、本実施形態に係るタイヤは、周方向主溝１０が深く見え易くなる。また、溝底３０に近付くにつれ、延在部１００の間隔が狭い方が、トレッド面５０と溝底３０側の側面２０とのコントラストが大きくなるため、延在部１００の間隔が等間隔であるタイヤと比べて、本実施形態に係るタイヤは、周方向主溝１０が深く見え易くなる。
【００４８】
本実施形態に係るタイヤ（実施例）と、３本の延在部の間隔が等間隔であるタイヤ（比較例）とで、周方向主溝の深さが、実施例と比較例とでどちらが深く見えるかについて、１００人にアンケートを行った。その結果、７０％の人が、実施例の方が周方向主溝が深く見えるという回答であった。従って、本実施形態に係るタイヤは、溝を深く見せる効果が得られることが分かった。
【００４９】
（１．５）変形例
本実施形態に係る変形例について、図５及び図６を参照しながら説明する。なお、上述した第１実施形態と同様の部分は、適宜省略する。
【００５０】
本変形例と第１実施形態との主な違いは、第１実施形態では、延在部１００の数が３つであったのに対し、本変形例では、延在部１００の数が４つであることである。
【００５１】
図５に示されるように、本変形例において、延在部１００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して４つ形成される。複数の延在部１００は、第１延在部１１０、第２延在部１２０、第３延在部１３０、第４延在部１４０を有する。
【００５２】
第４延在部１４０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて第３延在部１３０に隣接する。第４延在部１４０は、複数の延在部１００のうち、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて最も内側に位置する。
【００５３】
第３延在部１３０と第４延在部１４０との間、及び第４延在部１４０と溝底３０との間には、周方向主溝１０の側面２０が露出している。
【００５４】
周方向主溝１０の溝底３０から第４延在部１４０までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第４延在部高さｈ４である。
【００５５】
また、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第３延在部１３０の中心から第４延在部１４０の中心までの間隔は、間隔ｄ４である。第４延在部１４０の中心から溝底３０までの間隔は、間隔ｄ５である。間隔ｄ４は、第３延在部高さｈ３と第４延在部高さｈ４との差である。間隔ｄ５は、第４延在部高さｈ４と溝底３０との差、すなわち、第４延在部高さｈ４と同じである。
【００５６】
周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部１００の中心から隣接する延在部１００の中心までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。従って、間隔ｄ２よりも間隔ｄ３の方が狭く、間隔ｄ３よりも間隔ｄ４の方が狭い。本変形例において、間隔ｄ１、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、及び間隔ｄ５は、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、狭くなる。すなわち、間隔ｄ１が最も広く、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、間隔ｄ５の順に狭くなる。
【００５７】
その他は、第１実施形態と同様の構成である。
【００５８】
次に、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部１００が形成される位置について、図６を参照して説明する。
【００５９】
上述した第１実施形態と同様に、複数の延在部１００は、タイヤの残りの寿命を略等間隔に示すように形成される。本変形例において、複数の延在部１００は、４つであるため、タイヤ余寿命割合が２０％ずつ増加するように、複数の延在部１００は、形成される。従って、各延在部１００は、それぞれ２０％、４０％、６０％、８０％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【００６０】
第１延在部１１０は、任意のタイヤ余寿命割合が略８０％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ６４．６％である。従って、第１延在部１１０は、割合Ａが５９．６％以上、６９．６％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００６１】
第２延在部１２０は、任意のタイヤ余寿命割合が略６０％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ４１，４％である。従って、第２延在部１２０は、割合Ａが３６．４％以上、４６．４％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００６２】
第３延在部１３０は、任意のタイヤ余寿命割合が略４０％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ２５．７％である。従って、第３延在部１３０は、割合Ａが２０．７％以上、３０．７％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００６３】
第４延在部１４０は、任意のタイヤ余寿命割合が略２０％となる位置に形成される。式（１）により、Ｙは、およそ１３．２％である。従って、第４延在部１４０は、割合Ａが８．２％以上、１８．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００６４】
具体的なタイヤ径方向ｔｒｄにおける各延在部１００の位置は、式（２）を用いて求めることができる。
【００６５】
本変形例によれば、上述した実施形態に比べて、延在部１００の数が多いため、タイヤ余寿命を推定するための基準が多くなるため、タイヤ余寿命をより正確に推定できる。
【００６６】
（２）第２実施形態
本実施形態に係るタイヤについて、図７から図１１を参照しながら説明する。図７は、第２実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。図８は、第２実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。図９は、第２実施形態に係る延在部２００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。図１０は、第２実施形態に係る延在部２００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための図である。図１１は、第２実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【００６７】
本実施形態と上述した第１実施形態との主な違いは、第１実施形態では、延在部１００がトレッド幅方向ｔｗｄに突出した凸部であったのに対し、本実施形態では、延在部２００がトレッド幅方向ｔｗｄに窪んだ凹部であることである。
【００６８】
なお、上述した第１実施形態と同様の部分は、適宜省略する。
【００６９】
（２．１）延在部２００
図７及び図８に示されるように、延在部２００は、トレッド幅方向ｔｗｄに窪んだ凹部である。複数の延在部２００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して形成される。本実施形態において、延在部２００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して３つ形成される。複数の延在部２００は、第１延在部２１０、第２延在部２２０、第３延在部２３０を有する。
【００７０】
図９に示されるように、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部２００の幅Ｗは、０．３ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であることが好ましい。また、トレッド幅方向ｔｗｄにおける延在部２００の窪みｕは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であることが好ましい。
【００７１】
図７及び図８に示されるように、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部２００の所定位置から隣接する延在部２００の所定位置までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。
【００７２】
（２．２）タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部２００の位置
次に、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部２００が形成される位置について、図１０を参照して説明する。
【００７３】
上述した第１実施形態と同様に、複数の延在部２００は、タイヤの残りの寿命を略等間隔に示すように形成される。本実施形態において、複数の延在部２００は、３つであるため、第１実施形態と同様に、タイヤ余寿命割合が２５％ずつ増加するように、複数の延在部２００は、形成される。従って、各延在部２００は、それぞれ２５％、５０％、７５％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【００７４】
第１延在部２１０は、割合Ａが５２．９％以上、６２．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。第２延在部２２０は、割合Ａが２７．９％以上、３７．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。第３延在部２３０は、割合Ａが１１．２％以上、２１．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。具体的なタイヤ径方向ｔｒｄにおける各延在部２００の位置は、式（２）を用いて求めることができる。
【００７５】
（２．３）作用効果
本実施形態によれば、延在部２００は、トレッド幅方向ｔｗｄに窪んだ凹部である。これにより、周方向主溝１０の溝体積を増加させることができるため、排水性能を向上できる。なお、周方向主溝１０を流れる水は、延在部２００に沿って流れるため、乱流の発生が抑えられ、排水性能を向上できる。
【００７６】
（２．４）変形例
本実施形態に係る変形例について、図１１を参照しながら説明する。なお、上述した第１実施形態に係る変形例及び第２実施形態と同様の部分は、適宜省略する。
【００７７】
本変形例と第２実施形態との主な違いは、第２実施形態では、延在部２００の数が３つであったのに対し、本変形例では、延在部２００の数が４つであることである。
【００７８】
図１１に示されるように、本変形例において、延在部２００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して４つ形成される。複数の延在部２００は、第１延在部２１０、第２延在部２２０、第３延在部２３０、第４延在部２４０を有する。
【００７９】
周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部２００の中心から隣接する延在部２００の中心までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。従って、間隔ｄ２よりも間隔ｄ３の方が狭く、間隔ｄ３よりも間隔ｄ４の方が狭い。本変形例において、間隔ｄ１、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、及び間隔ｄ５は、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、狭くなる。すなわち、間隔ｄ１が最も広く、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、間隔ｄ５の順に狭くなる。
【００８０】
本変形例において、複数の延在部２００は、４つであるため、タイヤ余寿命割合が２０％ずつ増加するように、複数の延在部２００は、形成される。従って、第１実施形態に係る変形例と同様に、各延在部２００は、それぞれ２０％、４０％、６０％、８０％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【００８１】
第１延在部２１０は、割合Ａが５９．６％以上、６９．６％以下の範囲に形成されることが好ましい。第２延在部２２０は、割合Ａが３６．４％以上、４６．４％以下の範囲に形成されることが好ましい。第３延在部２３０は、割合Ａが２０．７％以上、３０．７％以下の範囲に形成されることが好ましい。第４延在部２４０は、割合Ａが８．２％以上、１８．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【００８２】
本変形例によれば、上述した実施形態に比べて、延在部２００の数が多いため、タイヤ余寿命を推定するための基準が多くなるため、タイヤ余寿命をより正確に推定できる。
【００８３】
（３）第３実施形態
本実施形態に係るタイヤについて、図１２から図１６を参照しながら説明する。図１２は、第３実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。図１３は、第２実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。図１４は、第２実施形態に係る延在部３００のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った拡大断面図である。図１５は、第３実施形態に係る延在部３００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける位置を説明するための図である。図１６は、第３実施形態の変形例に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【００８４】
本実施形態と上述した第１実施形態との主な違いは、第１実施形態では、延在部１００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部１００と離れて形成されていたのに対し、本実施形態では、延在部３００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部３００と接して形成され、周方向主溝１０の溝深さが深くなるにつれ延在部３００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出する長さが長い。すなわち、周方向主溝１０の側面２０には、延在部３００による段差が形成される。
【００８５】
なお、上述した第１実施形態と同様の部分は、適宜省略する。
【００８６】
（３．１）延在部３００
図１２及び図１３に示されるように、延在部３００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出した凸部である。本実施形態において、延在部３００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して３つ形成される。複数の延在部３００は、第１延在部３１０、第２延在部３２０、第３延在部３３０を有する。
【００８７】
第１延在部３１０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける上端である第１上端３１０ａを有する。第２延在部３２０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける上端である第２上端３２０ａを有する。第３延在部３３０は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける上端である第３上端３３０ａを有する。
【００８８】
延在部３００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部３００と接して形成される。具体的には、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第１延在部３１０は、第２延在部３２０と接して形成される。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第２延在部３２０は、第３延在部３３０と接して形成される。従って、トレッド面５０と第１延在部１１０との間のみ、周方向主溝１０の側面２０が露出している。
【００８９】
周方向主溝１０の溝深さが深くなるにつれ延在部３００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出する長さが長くなる。従って、第２延在部３２０は、第１延在部３１０よりもトレッド幅方向ｔｗｄに突出する長さが長く、第３延在部３３０は、第２延在部３２０よりもトレッド幅方向ｔｗｄに突出する長さが長い。
【００９０】
周方向主溝１０の側面２０には、延在部３００による段差が形成される。
【００９１】
図１３及び図１４に示されるように、周方向主溝１０の溝底３０から第１延在部３１０の第１上端３２０ａまでのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第１延在部高さｈ１である。同様に、周方向主溝１０の溝底３０から第２延在部３２０の第２上端３２０ａまでのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第２延在部高さｈ２である。周方向主溝１０の溝底３０から第３延在部３３０の第３上端３３０ａまでのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さは、第３延在部高さｈ３である。
【００９２】
また、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、トレッド面５０から第１延在部３１０の第１上端３２０ａまでの間隔は、間隔ｄ１である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第１延在部３１０の第１上端３２０ａから第２延在部３２０の第２上端３２０ａまでの間隔は、間隔ｄ２である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第２延在部３２０の第２上端３２０ａから第３延在部３３０の上第３上端３３０ａまでの間隔は、間隔ｄ３である。タイヤ径方向ｔｒｄにおいて、第３延在部３３０の第３上端３３０ａから溝底３０までの間隔は、間隔ｄ４である。間隔ｄ１は、深さＨと第１延在部高さｈ１との差である。間隔ｄ２は、第１延在部高さｈ１と第２延在部高さｈ２との差である。すなわち、間隔ｄ２は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける第１延在部３１０の幅と同じである。間隔ｄ３は、第２延在部高さｈ２と第３延在部高さｈ３との差である。すなわち、間隔ｄ３は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける第２延在部３２０の幅と同じである。間隔ｄ４は、第３延在部高さｈ３と溝底３０との差、すなわち、第３延在部高さｈ３と同じである。また、間隔ｄ４は、タイヤ径方向ｔｒｄにおける第３延在部３３０の幅と同じである。
【００９３】
周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部３００の上端から隣接する延在部３００の上端までのタイヤ径方向における間隔が狭くなる。従って、間隔ｄ２よりも間隔ｄ３の方が狭い。本実施形態において、間隔ｄ１、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４は、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、狭くなる。すなわち、間隔ｄ１が最も広く、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４の順に狭くなる。
【００９４】
図１５に示されるように、延在部３００と、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部３００とのタイヤ径方向ｔｒｄにおける長さの差ｓは、０．１５ｍｍ以上、０．５ｍｍ以下であることが好ましい。
【００９５】
図１２及び図１３に示されるように、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部３００の所定位置から隣接する延在部３００の所定位置までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。本実施形態において、延在部３００の所定位置とは、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部３００の上端である。すなわち、第１延在部３１０では、第１上端３１０ａが所定位置となる。第２延在部３２０では、第２上端３２０ａが所定位置となる。第３延在部３３０では、第３上端３３０ａが所定位置となる。延在部３００の所定位置は、例えば、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部３００の中心又は下端であってもよい。
【００９６】
（３．２）タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部３００の位置
次に、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部３００が形成される位置について、図１５を参照して説明する。
【００９７】
上述した第１実施形態と同様に、複数の延在部３００は、タイヤの残りの寿命を略等間隔に示すように形成される。本実施形態において、複数の延在部３００は、３つであるため、第１実施形態と同様に、タイヤ余寿命割合が２５％ずつ増加するように、複数の延在部３００は、形成される。従って、各延在部３００の上端は、それぞれ２５％、５０％、７５％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【００９８】
なお、上述した実施形態では、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部の基準は、延在部の中心であったが、本実施形態では、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部３００の基準は、延在部３００の上端である。すなわち、第１上端３２０ａ、第２上端３２０ａ及び第３上端３３０ａが基準となる。
【００９９】
第１延在部３１０の第１上端３２０ａは、割合Ａが５２．９％以上、６２．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。第２延在部３２０の、第２上端３２０ａは、割合Ａが２７．９％以上、３７．９％以下の範囲に形成されることが好ましい。第３延在部３３０の第３上端３３０ａは、割合Ａが１１．２％以上、２１．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。具体的なタイヤ径方向ｔｒｄにおける各延在部３００の位置は、式（２）を用いて求めることができる。
【０１００】
（３．３）作用効果
本実施形態によれば、延在部３００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接する延在部３００と接して形成され、周方向主溝１０の溝深さが深くなるにつれ延在部３００は、トレッド幅方向ｔｗｄに突出する長さが長くなる。すなわち、周方向主溝１０の側面２０には、延在部３００による段差が形成される。従って、延在部が凸部及び凹部の場合に比べて、周方向主溝１０の側面２０が潰れにくくなるため、偏摩耗の発生を抑制できる。
【０１０１】
（３．４）変形例
本実施形態に係る変形例について、図１６を参照しながら説明する。なお、上述した第１実施形態及び第２実施形態に係る変形例及び第３実施形態と同様の部分は、適宜省略する。
【０１０２】
本変形例と第３実施形態との主な違いは、第３実施形態では、延在部３００の数が３つであったのに対し、本変形例では、延在部３００の数が４つであることである。
【０１０３】
図１６に示されるように、本変形例において、延在部３００は、タイヤ径方向ｔｒｄに隣接して４つ形成される。複数の延在部３００は、第１延在部３１０、第２延在部３２０、第３延在部３３０、第４延在部３４０を有する。
【０１０４】
周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、延在部３００の上端から隣接する延在部３００の上端までのタイヤ径方向ｔｒｄにおける間隔が狭くなる。従って、間隔ｄ２よりも間隔ｄ３の方が狭く、間隔ｄ３よりも間隔ｄ４の方が狭い。本変形例において、間隔ｄ１、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、及び間隔ｄ５は、周方向主溝１０の溝底３０に近いほど、狭くなる。すなわち、間隔ｄ１が最も広く、間隔ｄ２、間隔ｄ３、間隔ｄ４、間隔ｄ５の順に狭くなる。
【０１０５】
本変形例において、複数の延在部３００は、４つであるため、タイヤ余寿命割合が２０％ずつ増加するように、複数の延在部３００は、形成される。従って、第１実施形態に係る変形例と同様に、各延在部３００の上端は、それぞれ２０％、４０％、６０％、８０％のタイヤ余寿命割合を示す位置に形成される。
【０１０６】
第１延在部３１０の第１上端３１０ａは、割合Ａが５９．６％以上、６９．６％以下の範囲に形成されることが好ましい。第２延在部３２０の第２上端３２０ａは、割合Ａが３６．４％以上、４６．４％以下の範囲に形成されることが好ましい。第３延在部３３０の第３上端３３０ａは、割合Ａが２０．７％以上、３０．７％以下の範囲に形成されることが好ましい。第４延在部３４０の第４上端３４０ａは、割合Ａが８．２％以上、１８．２％以下の範囲に形成されることが好ましい。
【０１０７】
本変形例によれば、上述した実施形態に比べて、延在部３００の数が多いため、タイヤ余寿命を推定するための基準が多くなるため、タイヤ余寿命をより正確に推定できる。
【０１０８】
（４）その他実施形態
本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。本発明はここでは記載していない様々な実施形態を含む。従って、本発明はここでは記載していない様々な実施形態を含む。
【０１０９】
具体的には、上述した実施形態では、周方向主溝１０に延在部が形成されたが、これに限られない。例えば、トレッド幅方向ｔｗｄに延びる幅方向溝に延在部が形成されてもよい。
【０１１０】
また、凸部及び凹部の形状は、特に限定されない。上述した実施形態では、トレッド幅方向ｔｗｄ及びタイヤ径方向ｔｒｄにおける断面において、延在部の形状は、矩形状であったが、これに限られない。例えば、延在部の形状は、台形状であってもよいし、半円形状であってもよい。
【０１１１】
また、図１７（ａ）及び図１７（ｂ）に示されるように、周方向主溝１０には、トレッドウェアインジケータ５００が設けられたタイヤに、延在部１００が形成されてもよい。
【０１１２】
図１７（ａ）は、その他実施形態に係る周方向主溝１０の一部斜視図である。図１７（ｂ）は、その他実施形態に係る周方向主溝１０のタイヤ径方向ｔｒｄ及びトレッド幅方向ｔｗｄに沿った断面図である。
【０１１３】
トレッドウェアインジケータ５００は、摩耗状況を示すものである。トレッド部５の摩耗により、トレッドウェアインジケータ５００の上端５５０とトレッド面５０とのタイヤ径方向ｔｒｄにおける高さが一致した場合、タイヤ交換の目安となる。トレッドウェアインジケータ５００は、溝底３０からタイヤ径方向ｔｒｄに突出している。トレッドウェアインジケータ５００は、周方向主溝１０の内部に位置する。
【０１１４】
図１７（ａ）及び図１７（ｂ）に示されるように、延在部１００と、トレッドウェアインジケータ５００のタイヤ径方向ｔｒｄにおける上端５５０とは、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて同じ位置にある。より具体的には、第４延在部１４０の上端と、トレッドウェアインジケータ５００の上端５５０とが、タイヤ径方向ｔｒｄにおいて同じ位置にある。これにより、タイヤ交換までの走行距離が容易に推定できることになり、ドライバーにとって利便性がより向上する。
【０１１５】
また、上述した実施形態では、溝底３０を基準としてタイヤ余寿命を推定していたが、トレッドウェアインジケータ５００の上端５５０を基準として、タイヤ余寿命を推定してもよい。すなわち、タイヤ径方向ｔｒｄにおけるトレッドウェアインジケータ５００の上端５５０の位置とトレッド面５０とが一致した場合に、タイヤが摩耗により使用不可能となるとして、タイヤ径方向ｔｒｄにおける延在部の位置を決定してもよい。
【０１１６】
上述の通り、本発明はここでは記載していない様々な実施形態を含む。従って、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。
【符号の説明】
【０１１７】
５…トレッド部、  １０…周方向主溝、  ２０…側面、  ３０…溝底、  ５０…トレッド面、  １００，２００，３００，…延在部、  １１０，２１０，３１０，…第１延在部、  １２０，２２０，３２０，…第２延在部、  １３０，２３０，３３０，…第３延在部、  １４０，２４０，３４０，…第４延在部、３１０ａ…第１上端、３２０ａ…第２上端、３３０ａ…第３上端、  ５００…トレッドウェアインジケータ、  ５５０…（トレッドウェアインジケータの）上端、  ｔｃｄ…タイヤ周方向、  ｔｒｄ…タイヤ径方向、  ｔｗｄ…トレッド幅方向
【図１】
2013147085.tif 000003
【図２】
2013147085.tif 000004
【図３】
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【図４】
2013147085.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2013147085.tif 000009
【図８】
2013147085.tif 000010
【図９】
2013147085.tif 000011
【図１０】
2013147085.tif 000012
【図１１】
2013147085.tif 000013
【図１２】
2013147085.tif 000014
【図１３】
2013147085.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2013147085.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2013147085.tif 000019