(57)【要約】【課題】沿岸地域や河川近傍に安全な建造物を建設することができる人工地盤を提供する。【解決手段】人工地盤２１０は、津波や鉄砲水などの自然災害流体の襲来方向が予想される自然災害流体を流動させる流路ＦＣが形成されている。従って、この人工地盤２１０は、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体が流路ＦＣを流動する。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧を低減することができ、この自然災害流体の動圧により破壊されることを防止できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地面に建設されて上面が地盤として利用される人工地盤であって、
襲来方向が予想される自然災害流体を流動させる流路が形成されており、
前記流路の内高が予想される前記自然災害流体の波高より高位に形成されており、
前記流路が予想される前記自然災害流体の襲来方向に形成されており、
前記流路が形成されている構造体が中空構造に形成されており、
複数の前記構造体が二次元状にマトリクス配列されている、
人工地盤。
【請求項２】
中空構造の前記構造体の予想される自然災害流体の襲来方向と対向する壁部が増厚されている、
請求項１に記載の人工地盤。
【請求項３】
前記構造体が予想される自然災害流体の襲来方向と直交する水平な方向で扁平に形成されている、
請求項１または２に記載の人工地盤。
【請求項４】
前記構造体が予想される自然災害流体の襲来方向と対向する方向に先細な平面形状に形成されている、
請求項１ないし３の何れか一項に記載の人工地盤。
【請求項５】
請求項１ないし４の何れか一項に記載の人工地盤と、
前記人工地盤の上面に形成された建物本体と、
を有する建造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、地面に建設されて上面に建造物などが建設される人工地盤、人工地盤の上面に建物本体が建設されている建造物、に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、地震や津波などの自然災害流体による建造物の破損が問題となっている。一般的な建造物は、地面に直接に建設されている。ただし、その地面が沿岸地域に位置し、その沿岸地域で想定される津波の波高が、建造物のある地面より高い場合、その建造物は津波の襲来により破壊される可能性がある。
【０００３】
また、山間部の河川近傍などの地面に建造物が位置する場合も、その河川で想定される鉄砲水や土石流の波高が、建造物のある地面より高い場合、その建造物は鉄砲水や土石流の襲来により破壊される可能性がある。
【０００４】
さらに、雪山などの地面に建造物が位置する場合も、いわゆる雪崩の波高が、建造物のある地面より高い場合、その建造物は雪崩の襲来により破壊される可能性がある。
【０００５】
上述のような課題を解決するためには、単純には想定される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高より高地に建造物を建設するか、盛り土などで建造物を建設する地面を、想定される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高より高地とすることが想定される。
【０００６】
なお、自然災害である地震に対処した免震複合建物の提案がある。その免震複合建物は、大規模な敷地の略全域の広さの基盤建物を免震装置により支持し、その基盤建物を免震人工地盤として、その上部に建物を構築する構造となっている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−１９０１４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、想定される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高より高地に建造物を建設することは、必然的に建造物を建設できる地域が限定されることになる。特に、いわゆるリゾート地などでは、景観などの観点から、沿岸地域や河川近傍に建造物を建設することが要望されている。
【０００９】
また、建造物を建設する地面を、盛り土により想定される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高より高地としても、そのような地面は軟弱である。特に、沿岸地域などに盛り土により造成された地盤は、津波の原因となる地震により、いわゆる液状化現象を発生しやすい。
【００１０】
さらに、特許文献１の技術は、地震に対処することは想定しているが、津波や鉄砲水に対処することは想定されていない。このため、沿岸地域や河川近傍に安全な建造物を建設することが困難となっている。
【００１１】
本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、沿岸地域や河川近傍に安全な建造物を建設することができる人工地盤、沿岸地域や河川近傍に建設しても安全な建造物、を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述のような課題を解決するため、本発明の人工地盤は、地面に建設されて上面が地盤として利用される人工地盤であって、襲来方向が予想される自然災害流体を流動させる流路が形成されており、前記流路の内高が予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高より高位に形成されており、前記流路が予想される自然災害流体の襲来方向に形成されており、前記流路が形成されている構造体が中空構造に形成されており、複数の前記構造体が二次元状にマトリクス配列されている。
【００１３】
従って、この人工地盤は、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体が流路を流動する。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧を低減することができる。
【００１４】
しかも、流路の内高が自然災害流体の波高より高位に形成されているので、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体が流路の内部を流動することになり、上面に建設されている建造物まで到達することを防止できる。
【００１５】
さらに、流路が自然災害流体の襲来方向に形成されているので、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体が流路の内部に円滑に流入して流動することになり、自然災害流体の動圧で構造体が破壊されることを良好に防止できる。
【００１６】
しかも、構造体が中空構造に形成されているので、この中空構造の構造体の内部に、地面から人工地盤の上面まで移動する階段やエレベータなどの移動手段を設置することができる。
【００１７】
さらに、複数の構造体が二次元状にマトリクス配列されているので、広大な面積の地盤上部を複数の構造体で支持しながらも津波や鉄砲水などの自然災害流体の流路を確保することができる。
【００１８】
上述のような人工地盤において、さらに本発明では、中空構造の前記構造体の予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の襲来方向と対向する壁部が増厚されている。
【００１９】
従って、この人工地盤では、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧で構造体が破壊されることを良好に防止できる。
【００２０】
上述のような人工地盤において、さらに本発明では、前記構造体が予想される自然災害流体の襲来方向と直交する水平な方向で扁平に形成されている。
【００２１】
従って、この人工地盤では、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体から構造体に作用する動圧を低減することができるので、自然災害流体の動圧により構造体が破壊されることを良好に防止できる。
【００２２】
上述のような人工地盤において、さらに本発明では、前記構造体が予想される自然災害流体の襲来方向と対向する方向に先細な平面形状に形成されている。
【００２３】
従って、この人工地盤では、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体から構造体に作用する動圧を低減することができるので、自然災害流体の動圧により構造体が破壊されることを良好に防止できる。
【００２４】
本発明の建造物は、本発明の人工地盤と、前記人工地盤の上面に形成された建物本体と、を有する。従って、この建造物は、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体が人工地盤の流路を流動する。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧を低減することができる。
【００２５】
なお、本発明の各種の構成要素は、必ずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等でもよい。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の人工地盤は、襲来方向が予想される自然災害流体を流動させる流路が形成されているので、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体が流路を流動する。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧を低減することができ、この自然災害流体の動圧により破壊されることを良好に防止できる。
【００２７】
本発明の建造物は、建物本体を支持してる人工地盤に、襲来方向が予想される自然災害流体を流動させる流路が形成されているので、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体が人工地盤の流路を流動する。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体の動圧を低減することができ、この自然災害流体の動圧により破壊されることを良好に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の実施の第一の形態の人工地盤と建物本体からなる建造物の外観を示す模式的な斜視図である。
【図２】本発明の実施の第一の形態の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図である。
【図３】本発明の実施の第二の形態の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図である。
【図４】本発明の実施の第三の形態の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
つぎに、本発明の実施の第一の形態に関して図１および図２を参照して以下に説明する。なお、図１は、本実施の形態の人工地盤と建物本体からなる建造物の外観を示す模式的な斜視図、図２は、本実施の形態の建造物の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図、である。
【００３０】
なお、本実施の形態では図示するように鉛直方向となる上下以外に、水平方向で直交する前後左右の方向も規定して説明する。しかし、これは構成要素の相対関係を簡単に説明するために便宜的に規定するものである。
【００３１】
従って、本発明を実施する製品の製造時や使用時の方向を限定するものではない。なお、本実施の形態では、予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の進行方向を前方として前後方向を規定する。
【００３２】
本実施の形態の建造物２００は、図１に示すように、人工地盤２１０と、建物本体１２０と、を有する。本実施の形態の人工地盤２１０は、地面ＧＳに建設されており、その上面に建造物２００の建物本体１２０が設置されている。
【００３３】
より具体的には、本実施の形態の人工地盤２１０は、図２に示すように、全体的に直方体状に形成されており、予想される自然災害流体の襲来方向である前後方向に流路ＦＣが形成されている。
【００３４】
この流路ＦＣは、図２に示すように、前後方向だけでなく左右方向にも複数に分岐されて形成されている。このため、人工地盤２１０は、第一から第六の構造体２１１〜２１６を有する。これら第一から第六の構造体２１１〜２１６は、例えば、耐震構造や免震構造に形成されている。
【００３５】
これら第一から第六の構造体２１１〜２１６は、単純に地面ＧＳに載置されておらず、実際には一般的な建造物と同様に人工地盤２１０の基部として地面ＧＳの内部まで埋設されている（図示せず）。
【００３６】
これら第一から第六の構造体２１１〜２１６は、直方体状の平面形状に形成されており、例えば、前後左右に２×３の二次元状にマトリクス配列されている。このため、本実施の形態の人工地盤２１０も、全体が直方体状に形成されており、第一から第六の構造体２１１〜２１６の間隙として流路ＦＣが形成されている。なお、これら第一から第六の構造体２１１〜２１６は、予想される津波の流動の方向と直交する水平な方向で扁平に形成されている。
【００３７】
また、これら第一から第六の構造体２１１〜２１６は中空構造に形成されており、例えば、第一の構造体２１１と第三の構造体２１３と第六の構造体２１６との、予想される自然災害流体の襲来方向と反対の前面に、出入口１１７と水密扉１１８とが設備されている。
【００３８】
さらに、上述のように中空構造の第一の構造体２１１と第三の構造体２１３と第六の構造体２１６との内部には、出入口１１７から建物本体１２０の内部まで到達する、階段やエレベータなどの移動手段が設置されている（図示せず）。
【００３９】
なお、本実施の形態の人工地盤２１０では、上述のような第一から第六の構造体２１１〜２１６の間隙からなる流路ＦＣの内高が、予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高ＷＨより高位に形成されている。
【００４０】
また、建物本体１２０は、一般的なビルディングなどと同等な構造に形成されており、本実施の形態の建造物２００では、上述のような構造の人工地盤２１０と一体に建築されている。
【００４１】
上述のような構成において、本実施の形態の建造物２００も、例えば、沿岸地域や河川近傍などに建設される。ただし、本実施の形態の建造物２００では、その人工地盤２１０に流路ＦＣが形成されている。
【００４２】
この流路ＦＣは、その沿岸地域や河川近傍で予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の流動方向である前後方向に連通し、予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体の波高ＷＨより高位に形成されている。
【００４３】
このような状態で、もしも大規模な地震や豪雨などにより津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生した場合、図２に示すように、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷが建造物２００に襲来する。しかし、この建造物２００は、上述のように下部が人工地盤２１０からなり、この人工地盤２１０に流路ＦＣが形成されている。
【００４４】
このため、本実施の形態の建造物２００は、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体ＷＷが流路ＦＣを流動する。従って、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷの動圧を低減することができ、この自然災害流体ＷＷの動圧により破壊されることを防止できる。
【００４５】
しかも、本実施の形態の建造物２００では、人工地盤２１０の流路ＦＣの内高が、予想される津波や鉄砲水などの自然災害流体や鉄砲水などの波高ＷＨより高位に形成されている。従って、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷが流路ＦＣの内部を流動することになり、上面に建設されている建造物２００まで到達することを防止できる。
【００４６】
さらに、本実施の形態の建造物２００では、図２に示すように、人工地盤２１０の流路ＦＣが、予想される自然災害流体の襲来方向である前後方向に形成されている。従って、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷが人工地盤２１０の流路ＦＣの内部に円滑に流入して流動することになり、自然災害流体ＷＷの動圧で構造体２１１〜２１６が破壊されることを良好に防止できる。
【００４７】
しかも、本実施の形態の建造物２００では、第一から第六の構造体２１１〜２１６が予想される津波の流動の方向と直交する水平な方向で扁平に形成されている。従って、発生した津波の自然災害流体ＷＷから人工地盤２１０の第一から第六の構造体２１１〜２１６に作用する動圧を低減することができ、自然災害流体ＷＷの動圧により第一から第六の構造体２１１〜２１６が破壊されることを良好に防止できる。
【００４８】
また、本実施の形態の建造物２００では、人工地盤２１０の複数の構造体２１１，２１３，２１６に出入口１１７や階段などが設備されている。従って、本実施の形態の建造物２００では、人工地盤２１０により地面ＧＳより上方に形成された建物本体１２０まで、人間が問題なく移動することができる。
【００４９】
特に、これらの構造体２１１，２１３，２１６の出入口１１７には、水密扉１１８が設置されている。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷが動圧により出入口１１７に流入することを良好に防止できる。
【００５０】
しかも、この出入口１１７は、自然災害流体の襲来方向と反対の構造体２１１，２１３，２１６の前面に形成されている。このため、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷが動圧により出入口１１７に流入することを良好に防止できる。
【００５１】
つぎに、本発明の実施の第二の形態の建造物の人工地盤を、図３を参照して以下に説明する。なお、本実施の形態の建造物において、上述した実施の第一の形態と同一の部分は、同一の名称および符号を使用して詳細な説明は省略する。図３は、本実施の形態の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図である。
【００５２】
本実施の形態の建造物の人工地盤３００も、全体的に直方体状に形成されており、予想される自然災害流体の襲来方向である前後方向に、流路ＦＣが形成されている。ただし、この流路ＦＣは、前後方向だけでなく左右方向にも複数に分岐されて形成されている。
【００５３】
このため、人工地盤３００は、第一から第六の構造体３１１〜３１６を有する。これら第一から第六の構造体３１１〜３１６も中空構造に形成されているが、予想される自然災害流体の襲来方向と対向する、後部の第一の構造体３１１と第四の構造体３１４との後方の壁部３２１，３２２が増厚されている。
【００５４】
上述のような構成において、本実施の形態の人工地盤３００も、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体ＷＷが流路ＦＣを流動する。従って、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷの動圧を低減することができ、この自然災害流体ＷＷの動圧により破壊されることを防止できる。
【００５５】
しかも、本実施の形態の人工地盤３００では、予想される自然災害流体の襲来方向と対向する、後部の第一の構造体３１１と第四の構造体３１４との後方の壁部３２１，３２２が増厚されている。
【００５６】
このため、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷの動圧が直接に作用する第一の構造体３１１と第四の構造体３１４との後方の壁部３２１，３２２が補強されており、その破壊を良好に防止することができる。
【００５７】
つぎに、本発明の実施の第三の形態の建造物の人工地盤を、図４を参照して以下に説明する。なお、本実施の形態の建造物において、前述した実施の第一の形態と同一の部分は、同一の名称および符号を使用して詳細な説明は省略する。図４は、本実施の形態の人工地盤に津波や鉄砲水などの自然災害流体が襲来した状態を示す模式的な横断平面図である。
【００５８】
本実施の形態の建造物の人工地盤４００も、全体的に直方体状に形成されており、予想される自然災害流体の襲来方向である前後方向に、流路ＦＣが形成されている。ただし、この流路ＦＣは、前後方向だけでなく左右方向にも複数に分岐されて形成されている。
【００５９】
このため、人工地盤４００は、第一から第六の構造体４１１〜４１６を有する。これら第一から第六の構造体４１１〜４１６も中空構造に形成されているが、予想される自然災害流体の襲来方向と対向する、後部の第一の構造体４１１と第四の構造体４１４との後方の壁部４２１，４２２が、先細な三角状の平面形状に形成されている。
【００６０】
上述のような構成において、本実施の形態の人工地盤４００も、沿岸地域や河川近傍に建設されて津波や鉄砲水などの自然災害流体が発生しても、その自然災害流体ＷＷが流路ＦＣを流動する。従って、津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷの動圧を低減することができ、この自然災害流体ＷＷの動圧により破壊されることを防止できる。
【００６１】
しかも、本実施の形態の人工地盤４００では、予想される自然災害流体の襲来方向と対向する、後部の第一の構造体４１１と第四の構造体４１４との後方の壁部４２１，４２２が先細な三角状の平面形状に形成されている。
【００６２】
このため、発生した津波や鉄砲水などの自然災害流体ＷＷの動圧が直接に作用する、第一の構造体４１１と第四の構造体４１４との後方の壁部４２１，４２２が、作用する自然災害流体ＷＷの動圧を左右方向に良好に分散させることができ、その破壊を良好に防止することができる。
【００６３】
なお、本発明は本実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で各種の変形を許容する。例えば、上記形態の人工地盤２１０等では、構造体２１１〜２１６や流路ＦＣなどの個数を具体的に例示したが、当然ながら、その個数は自由に変更することができる。
【００６４】
また、上記形態では、人工地盤２１０上に一個の建物本体１２０が一体に形成されている建造物２００等を例示した。しかし、人工地盤２１０の上面に複数の建物本体が建設されていてもよく、建物本体が建設されることなく公園などに利用されていてもよい（図示せず）。
【００６５】
さらに、当然ながら、上述した実施の形態および複数の変形例は、その内容が相反しない範囲で組み合わせることができる。例えば、図３に例示した人工地盤３００の構造体３１１，３１４の壁部３２１，３２２のように、図４に例示した人工地盤４００の構造体４１１，４１４の先細の壁部４２１，４２２を増厚しておいてもよい（図示せず）。
【符号の説明】
【００６６】
１２０  建物本体
ＧＳ  地面
ＦＣ  流路
ＷＨ  波高
２００  建造物
２１０  人工地盤
２１１〜２１６  第一から第六の構造体
３００  人工地盤
３１１〜３１６  第一から第六の構造体
３２１，３２２  壁部
４００  人工地盤
４１１〜４１６  第一から第六の構造体
４２１，４２２  壁部
【図１】
2013241786.tif 000003
【図２】
2013241786.tif 000004
【図３】
2013241786.tif 000005
【図４】
2013241786.tif 000006