(57)【要約】【課題】優れた熱線吸収能（低い日射透過率）および透明性を有するフタロシアニン化合物を提供する。【解決手段】Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、置換または無置換のフェノキシ基を表わし、これらのうち、８〜１６個が置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基を表わす、フタロシアニン化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2013241563.tif 000018
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、下記式（２）：
【化２】
2013241563.tif 000019
上記式（２）中、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数６〜３０のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１、この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜３０のアリール基を表わす）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、アミノ基（−Ｎ（Ｘ３）２、この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基（−Ｓ−Ｘ４、この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６［この際、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし；Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わし；ｐは、１〜５の整数である］を表わし；ｎは、０〜５の整数である、
で示される置換基（ａ）であり、
この際、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、８〜１６個は、それぞれ独立して、下記式（３）：
【化３】
2013241563.tif 000020
上記式（３）中、Ｒは上記式（２）と同様の定義であり；ｍは０〜４の整数である、
で示される置換基（ｂ）であり、
Ｍは、バナジル（ＶＯ）またはスズのハロゲン化物である、
で示されるフタロシアニン化合物。
【請求項２】
上記式（１）中、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６は、それぞれ独立して、上記式（３）で示される置換基（ｂ）である、請求項１に記載のフタロシアニン化合物。
【請求項３】
請求項１または２に記載のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材。
【請求項４】
最大吸収波長が８００ｎｍ以上の近赤外吸収色素および熱線吸収無機化合物の少なくとも一方をさらに含む、請求項３に記載の熱線吸収材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フタロシアニン化合物およびこれを用いる熱線吸収材に関する。特に、本発明は、低い日射透過率（優れた熱線吸収能）及び高い可視光透過率（優れた透明性）を有するフタロシアニン化合物およびこれを用いる熱線吸収材に関する。
【０００２】
したがって、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどに用いる際に優れた効果を発揮するものである。
【背景技術】
【０００３】
太陽エネルギーの熱線遮蔽用として建物や自動車の窓などに使用する場合には、大面積への適用が必要であり、また、十分な透明性が確保される必要がある。太陽光のスペクトルは、紫外−可視−赤外領域に広く分布する。上記用途では、ガラスのような透明性を確保しつつ、熱線を効果的に遮蔽する上で６７０ｎｍ以上の波長の熱線を選択的に吸収することが重要である。
【０００４】
従来、熱線吸収／遮蔽ガラスとしては、板ガラスの表面に反射率の高い金属酸化物の膜をコーティングしたものが知られている。この熱線吸収／遮蔽ガラスは、通常のガラス原料に微量の鉄、ニッケル、コバルト等の金属を加えて着色し、波長による光の選択透過性を持たせたものである。しかしながら、従来の熱線吸収／遮蔽剤として使用されている金属酸化物には、６７０〜８５０ｎｍの近赤外域を選択的に吸収できるものはなく、当該波長域の光を十分吸収するためには、添加量を増やす必要がある。しかし、このような場合には、ガラスの透明性の低下を引き起こす場合があり、また、コスト的にも好ましくない。また、金属酸化物を用いて大面積の金属薄膜層の表面を均一に被覆する技術が十分開発されるにはいたっていないため、従来の金属酸化物の被覆（塗布）方法では、大面積の表面に均一な塗布面を形成することが困難であった。
【０００５】
一方で、特定の波長域の光を選択的に吸収する近赤外吸収色素が種々開発されている。特に、フタロシアニン化合物は、可視光透過率が高く、近赤外光線の吸収効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れ、かつ溶媒溶解性に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性にも優れるなど、諸特性に優れている。例えば、特許文献１には、α位に４〜８個の置換または無置換のフェノキシ基および４〜０個のハロゲン原子を、β位に８個の置換または無置換のフェノキシ基を導入したフタロシアニン化合物、および上記フタロシアニン化合物を熱線吸収材に使用することが開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−９４１２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載されるようなフタロシアニン化合物であっても、熱線吸収能が十分であるとは必ずしもいえず、より優れた熱線吸収能が求められていた。
【０００８】
したがって、本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、熱線吸収能が向上したフタロシアニン化合物を提供することを目的とする。
【０００９】
本発明の他の目的は、優れた熱線吸収能および透明性（高い可視光透過率）を有するフタロシアニン化合物を提供することである。
【００１０】
本発明の別の目的は、上記したようなフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、上記課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、少なくとも８個の置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基および残部に置換または無置換のフェノキシ基を導入したフタロシアニン化合物は、可視光透過率が高くかつ日射透過率が低いことを見出した。このため、当該フタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた熱線吸収能、特に優れた熱線吸収能および透明性を発揮できることを見出し、上記知見に基づいて本発明を完成した。
【００１２】
すなわち、上記目的は、下記式（１）：
【００１３】
【化１】
2013241563.tif 000002
【００１４】
上記式（１）中、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、下記式（２）：
【００１５】
【化２】
2013241563.tif 000003
【００１６】
上記式（２）中、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数６〜３０のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１、この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜３０のアリール基を表わす）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、アミノ基（−Ｎ（Ｘ３）２、この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基（−Ｓ−Ｘ４、この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６［この際、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし；Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わし；ｐは、１〜５の整数である］を表わし；ｎは、０〜５の整数である、で示される置換基（ａ）であり、
この際、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、８〜１６個は、それぞれ独立して、下記式（３）：
【００１７】
【化３】
2013241563.tif 000004
【００１８】
上記式（３）中、Ｒは上記式（２）と同様の定義であり；ｍは０〜４の整数である、
で示される置換基（ｂ）であり、
Ｍは、バナジル（ＶＯ）またはスズのハロゲン化物である、
で示されるフタロシアニン化合物によって達成される。
【発明の効果】
【００１９】
本発明のフタロシアニン化合物は、優れた熱線吸収能、特に優れた熱線吸収能（低い日射透過率）および透明性（高い可視光透過率）を有する。ゆえに、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた熱線吸収能を発揮できるため、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどに好適に使用できる。また、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた熱線吸収能および透明性を発揮できるため、高い透明性が要求される建物や自動車の窓などの熱線吸収ガラスにも好適に使用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、フタロシアニン化合物（１）〜（４）および比較フタロシアニン化合物（１）〜（４）の４００〜９００ｎｍの波長に対する最大吸収波長（λｍａｘ）の透過率が１０％の時の透過率（％）を示すグラフである。
【図２】図２は、フタロシアニン化合物（１）〜（４）および比較フタロシアニン化合物（１）〜（４）の可視光透過率（Ｔｖ）に対する日射透過率（Ｔｅ）を示すグラフである。
【図３】図３は、熱線吸収材（１）〜（３）の３００〜２５００ｎｍの波長に対する透過率（％）を示すグラフである。
【図４】図４は、比較熱線吸収材（１）〜（２）の３００〜２５００ｎｍの波長に対する透過率（％）を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の第一は、上記式（１）で示されるフタロシアニン化合物に関する。なお、本明細書では、上記式（１）で示されるフタロシアニン化合物を、単に「フタロシアニン化合物」あるいは「本発明に係るフタロシアニン化合物」とも称する。また、本明細書中、上記式（１）における、Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５の置換基を単に「β位の置換基」とも称する、またはＺ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５を総称して「β位」とも称する。同様にして、上記式（１）中、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６の置換基を単に「α位の置換基」とも称する、またはＺ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６を総称して「α位」とも称する。
【００２２】
本発明のフタロシアニン化合物は、少なくとも８個の置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基および残部に置換または無置換のフェノキシ基を導入する；及び中心金属がバナジル（ＶＯ）またはスズのハロゲン化物である構造を有することに特徴を有する。
【００２３】
上述したように、特許文献１では、α位に４〜８個の置換または無置換のフェノキシ基および４〜０個のハロゲン原子を、β位に８個の置換または無置換のフェノキシ基を導入したフタロシアニン化合物が報告されている。しかし、このフタロシアニン化合物では、フェノキシ基に導入されうる置換基が、ハロゲン原子、炭素原子数１〜６個のアルキル基、炭素原子数１〜６個のアルコキシ基もしくは−ＣＯＯ（Ｒ２Ｏ）ｍ−Ｒ３（Ｒ２は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし、Ｒ３は、炭素原子数１〜６個のアルキル基を表わす）である。このような置換基を有するフェノキシ基が導入されたフタロシアニン化合物は、可視光透過性には優れるものの、最大吸収波長（λｍａｘ）が若干小さく、また、６８５ｎｍ未満に第二の吸収ピーク（サブピーク）を示す。このため、日射透過率が必ずしも十分でなく、さらなる日射透過率の低減（熱線吸収能の向上）が望まれていた。
【００２４】
これに対して、本発明のフタロシアニン化合物では、上記したように全１６個のフェノキシ基のうち、少なくとも８個が置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基である。これにより、得られるフタロシアニン化合物は、可視光透過率は高く維持したまま、日射透過率をより低減できる（熱線吸収能を向上できる）ことが判明した。このように本発明のフタロシアニン化合物が高い可視光透過率及び低い日射透過率を示す理由は不明であるが、下記のように推測される。なお、本発明は、下記推測に限定されない。すなわち、すべての置換基が−ＯＲ（フェノキシ基）であるため、得られるフタロシアニン化合物は高い可視光透過性を発揮する。また、嵩高い２−フェニルフェノキシ基の立体障害により、近傍の置換基（例えば、２−フェニルフェノキシ基がα位に置換基として存在する場合には、隣接β位のフェノキシ基や近傍α位の２−フェニルフェノキシ基）は衝突を回避するために角度をもって重なり合う（例えば、一方はフタロシアニン化合物面に対して平行に配置し、他方はフタロシアニン化合物面に対して垂直に配置するなど）。このため、フタロシアニン化合物全体としてみると、平面部分が大きくなり、共役系が拡張する。また、中心金属のバナジル（ＶＯ）またはスズのハロゲン化物と嵩高い置換基である置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基とを組み合わせることにより、フタロシアニン化合物構造は歪の大きい構造となり、共役系がより拡張する。このため、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）が長波長化し、最大吸収波長及び第二の吸収ピークの双方が、６７０〜８５０ｎｍ、好ましくは６８０〜８３０ｎｍ、より好ましくは６８５〜８２０ｎｍ、特に６９０〜８１０ｎｍの波長域に存在する。このため、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、６７０〜８５０ｎｍ、好ましくは６８０〜８３０ｎｍ、より好ましくは６８５〜８２０ｎｍ、特に６９０〜８１０ｎｍの波長域の光を選択的に吸収することができ、例えば、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【００２５】
また、このような構造を有する本発明のフタロシアニン化合物は、可視光波長域の内、特に５００〜６００ｎｍでの透過率が高い。また最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）双方が、６７０〜８５０ｎｍの波長域に存在する。ＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８）の可視光透過率の算出において、５００〜６５０ｎｍの重価係数は大きく、７００〜７８０ｎｍの重価係数は小さいため、本発明のフタロシアニン化合物の可視光透過率（Ｔｖ）は高い。このため、本発明のフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は、非常に透明性に優れるため、建物や自動車の窓などの熱線吸収ガラスに使用されても、十分な視認性を確保できる。
【００２６】
加えて、本発明のフタロシアニン化合物は、溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れ、耐熱性、耐光性、耐候性等の諸特性に優れる。このため、プラスチックフィルムなどへの成型性に優れ、工業的に大面積への塗布（大量生産）が可能であると共に、また、窓ガラスに使用されても、耐久性に優れる。
【００２７】
したがって、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、高い透明性が要求される建物や自動車の窓などの熱線吸収ガラスに好適に使用できる。
【００２８】
以下、本発明の実施の形態を説明する。
【００２９】
本発明のフタロシアニン化合物は、下記式（１）：
【００３０】
【化４】
2013241563.tif 000005
【００３１】
で示される。
【００３２】
上記式（１）において、中心金属を表すＭは、バナジル（ＶＯ）またはスズのハロゲン化物（Ｓｎ（Ｌ）２、この際、Ｌは、それぞれ独立して、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子である）である。このように中心金属をバナジルまたはスズのハロゲン化物とすることによって、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）が、６７０〜８５０ｎｍ、好ましくは６８０〜８３０ｎｍ、より好ましくは６８５〜８２０ｎｍ、特に６９０〜８１０ｎｍに存在できる。ゆえに、本発明のフタロシアニン化合物は、上記した特定の波長域の光を選択的に吸収することができる。このため、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は優れた熱線吸収性（熱線遮蔽性）を発揮できる。好ましくは、Ｍは、バナジル（ＶＯ）、塩化スズ（ＳｎＣｌ２）、臭化スズ（ＳｎＢｒ２）、ヨウ化スズ（ＳｎＩ２）であることが好ましく、バナジル（ＶＯ）、塩化スズ（ＳｎＣｌ２）であることがより好ましく、バナジル（ＶＯ）であることが特に好ましい。
【００３３】
上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１６は、下記式（２）：
【００３４】
【化５】
2013241563.tif 000006
【００３５】
で示される置換基（ａ）（以下、単に「置換基（ａ）」とも称する）であり、このうち、８〜１６個は、下記式（３）：
【００３６】
【化６】
2013241563.tif 000007
【００３７】
で示される置換基（ｂ）（以下、単に「置換基（ｂ）」とも称する）である。ここで、Ｚ１〜Ｚ１６は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。このように、すべてのフタロシアニン骨格の置換基を置換または無置換のフェノキシ基で占めることによって、可視光透過率を高めることができる。このため、フタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた透明性を発揮できる。また、このような置換基の配置をとることによって、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）双方が、６７０〜８５０ｎｍに存在できる。ゆえに、本発明のフタロシアニン化合物は、上記した特定の波長域の光を選択的に吸収することができ、優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。また、このような置換基を有するフタロシアニン化合物は、耐光性、耐候性に優れるため、建物や自動車の窓などの熱線吸収材に使用されても、優れた耐久性を発揮する。
【００３８】
ここで、置換基（ｂ）は、８〜１６個がフタロシアニン骨格に導入される限り、Ｚ１〜Ｚ１６のいずれの位置に配置されてもよいが、好ましくは、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６（α位）に置換または無置換の２−フェニルフェノキシ基が導入されることが好ましい。即ち、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６は、それぞれ独立して、上記式（３）で示される置換基（ｂ）であることが好ましい。このような構造のフタロシアニン化合物では、可視光透過率をより高めることができ、当該フタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、優れた透明性を発揮できる。また、α位に置換基（ｂ）が存在すると、２−フェニルフェノキシ基は近距離に隣接するため、衝突を回避するために、隣接する２−フェニルフェノキシ基は角度をもって重なりあう（例えば、一方はフタロシアニン化合物面に対して平行に配置し、他方はフタロシアニン化合物面に対して垂直に配置するなど）。このため、フタロシアニン化合物全体としてみると、平面部分が大きくなり、会合性が上がり、共役系がより拡張するため、最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）双方が、６７０〜８５０ｎｍ、好ましくは６８０〜８３０ｎｍ、より好ましくは６８５〜８２０ｎｍ、特に６９０〜８１０ｎｍに存在する。ゆえに、本発明のフタロシアニン化合物は、上記した特定の波長域の光を選択的に吸収することができ、より優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。また、このような置換基を有するフタロシアニン化合物は、耐光性、耐候性に優れるため、建物や自動車の窓などの熱線吸収材に使用されても、優れた耐久性を発揮する。加えて、このような構造のフタロシアニン化合物は、一段階で製造可能であるため、製造工程の簡略化、フタロシアニン化合物のコスト面などの点で有利である。
【００３９】
本発明において、Ｚ１〜Ｚ１６への置換基（ａ）の導入位置や種類は、均一であっても不均一であってもよいが、置換基（ａ）がα位またはβ位に均一に導入されることが好ましい。このため、Ｚ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２、Ｚ１３〜Ｚ１６を含む各構成単位を、それぞれ、構成単位Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄとすると、各構成単位Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄは、それぞれ、同じ組み合わせの置換基（ａ）で構成されることが好ましい。このように均一な導入／配置により、可視光透過率の向上、上記波長域での光の吸収選択性の向上、耐久性などがより達成されうる。
【００４０】
上記式（２）において、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数６〜３０のアリールオキシ基（−Ｏ−Ｘ１、この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜３０のアリール基を表わす）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２、この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、アミノ基（−Ｎ（Ｘ３）２、この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基（−Ｓ−Ｘ４、この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６［この際、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わし；Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わし；ｐは、１〜５の整数である］を表わす。ここで、Ｒが同一のフェノキシ基中に複数存在する（ｎが２〜５の整数である）場合に、各Ｒは、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【００４１】
これらのうち、透明性（高い可視光透過率）や溶解性などを考慮すると、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基、−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６であることが好ましい。また、上記波長域での選択的な吸収性［最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）の上記特定波長域での存在］を考慮すると、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基であることが好ましい。
【００４２】
耐光性を考慮すると、Ｒは、ハロゲン原子、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基、−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６であることが好ましい。これらの置換基をフェノキシ基に導入すると、この導入による立体障害性と電子供与性により、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）を長波長域にシフトできる。また、分子内における電子的な安定性が増す。このため、熱線吸収材に媒体を使用した場合であっても、媒体からの攻撃を受けにくく、フタロシアニン化合物の光（特に紫外線）による分解を有効に抑制・防止できる。このため、このようなフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は耐光性、特に紫外線（ＵＶ）に対する耐光性に優れる。上記効果は、これらの置換基が、各構成単位中に同数でかつ異なる軸で共存すると、より顕著に発揮できる。このため、これらの置換基は、それぞれ、α位およびβ位に２個ずつ導入されることが特に好ましい。なお、上記は、推測であり、本発明を限定するものではない。
【００４３】
また、上記式（２）において、ｎは、０〜５の整数であり、Ｒがフェノキシ基に導入される数は特に制限されない。例えば、ｎは、１〜４の整数が好ましく、１または２がより好ましい。また、当該置換基のフェノキシ基への結合位置もまた特に制限されない。例えば、ｎが１である場合には、置換基は、フェノキシ基の、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、特定波長域への選択的な吸収、溶解性などを考慮すると、２位、４位が好ましく、２位がより好ましい。また、耐光性、特に紫外線（ＵＶ）に対する耐光性などを考慮すると、２位、４位が好ましく、４位がより好ましい。置換基数が２個である場合には、置換基は、フェノキシ基の、２，３位、２，４位、２，５位、２，６位、３，４位、３，５位のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、可視透過率などを考慮すると、２，５位、２，６位、２，４位が好ましく、２，５位、２，６位がより好ましい。
【００４４】
ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。これらのうち、耐熱性、耐久性等を考慮すると、フッ素原子、塩素原子が好ましく、フッ素原子がより好ましい。
【００４５】
炭素原子数１〜２０のアルキル基としては、特に制限はないが、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、２−テトラオクチル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、２−ヘキシルデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、１−オクチルノニル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｎ−イコシル基などの直鎖または分岐鎖のアルキル基；シクロヘキシル基、シクロオクチル基等の環状のアルキル基などが挙げられる。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐のアルキル基、特にメチル基、エチル基が好ましく、メチル基がより好ましい。
【００４６】
炭素原子数１〜２０のアルコキシ基としては、特に制限されず、炭素原子数１〜２０の直鎖または分岐鎖アルコキシ基が挙げられる。より具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、１，２−ジメチル−プロポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、１，３−ジメチルブトキシ基、１−イソプロピルプロポキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、ｎ−ドデシルオキシ基、ｎ−ヘキサデシルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、２−ヘキシルデシルオキシ基などが挙げられる。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐のアルコキシ基、特にメトキシ基及びエトキシ基が好ましく、メトキシ基がより好ましい。
【００４７】
炭素原子数６〜３０のアリール基としては、特に制限はないが、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基などの非縮合炭化水素基；ペンタレニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基、プレイアデニル基、アセナフテニル基、フェナレニル基、フェナントリル基、アントリル基、フルオランテニル基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基などの縮合多環炭化水素基が挙げられる。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基がより好ましい。
【００４８】
炭素原子数６〜３０のアリールオキシ基としては、特に制限はなく、式：−Ｏ−Ｘ１で表される。この際、Ｘ１は、炭素原子数６〜３０のアリール基を表わす。ここで、炭素原子数６〜３０のアリール基は、特に制限されず、上記と同様のアリール基が使用できるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基がより好ましい。
【００４９】
炭素原子数２〜２１のエステル基としては、特に制限はなく、式：−Ｃ（＝Ｏ）ＯＸ２または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｘ２で表される。この際、Ｘ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が使用できるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐のアルキル基、特にメチル基、エチル基が好ましく、メチル基がより好ましい。
【００５０】
アミノ基としては、特に制限はなく、式：−Ｎ（Ｘ３）２で表される。この際、Ｘ３は、それぞれ独立して、水素原子または、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、Ｘ３は、同じあっても異なるものであってもよい。また、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が使用できるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐のアルキル基、特にメチル基、エチル基が好ましく、メチル基がより好ましい。
【００５１】
炭素原子数１〜２０のチオアルコキシ基としては、特に制限はなく、式：−Ｓ−Ｘ４で表される。この際、Ｘ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が使用できるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、最大吸収波長や第二のピーク（サブピーク）の特定波長域への存在や耐久性等を考慮すると、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐のアルキル基、特にメチル基、エチル基が好ましく、メチル基がより好ましい。
【００５２】
式：−ＣＯＯ（Ｘ５Ｏ）ｐ−Ｘ６の置換基としては、特に制限はない。上記式中、Ｘ５は、炭素原子数１〜３のアルキレン基を表わす。ここで、炭素数１〜３のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基がある。これらのうち、耐久性等を考慮すると、Ｘ５は、エチレン基またはプロピレン基であることが好ましく、エチレン基であることがより好ましい。また、ｐは、オキシアルキレン基（Ｘ５Ｏ）の繰り返し単位数を表わし、１〜５の整数である。耐久性等を考慮すると、ｐは、１〜３の整数であることが好ましく、１または２であることがより好ましい。さらに、Ｘ６は、炭素原子数１〜６のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜６のアルキル基としては、特に制限されず、炭素数１〜６の直鎖、分岐または環状のアルキル基が挙げられる。より具体的には、炭素数１〜６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキル基が挙げられる。これらのうち、耐久性や溶解性等を考慮すると、炭素数１〜３の直鎖または分岐のアルキル基、特にメチル基、エチル基が好ましく、フタロシアニン化合物の結晶性などを考慮すると、メチル基がより好ましい。
【００５３】
また、上述したように、本発明のフタロシアニン化合物では、Ｚ１〜Ｚ１６のうち、８〜１６個は、上記式（３）の置換基（ｂ）である。ここで、８〜１６個の置換基（ｂ）は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。上記式（３）のＲは、上記式（２）中の置換基Ｒと同様の定義であるため、ここでは説明を省略する。また、上記式（３）において、ｍは０〜４の整数であり、Ｒが２−フェニルフェノキシ基に導入される数は特に制限されない。例えば、ｍは、０〜２の整数であることが好ましく、０または１であることがより好ましい。また、当該置換基の２−フェニルフェノキシ基への結合位置もまた特に制限されない。例えば、ｎが１である場合には、置換基は、２−フェニルフェノキシ基の、３〜６位のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、可視透過率などを考慮すると、４位、５位、６位が好ましく、５位、６位がより好ましい。
【００５４】
したがって、本発明に係るフタロシアニン化合物の好ましい例としては、下記化合物がある。なお、本明細書のフタロシアニン化合物の略称において、最初にβ位に置換する８個の置換基を表わし、その後にα位に置換する８個の置換基を表わし、Ｐｈはフェニル基を表わし、Ｐｃはフタロシアニン核を表わし、Ｐｃの直前は中心金属を表わす。また、本明細書では、下記構造のフタロシアニン化合物を下記番号にて規定する。例えば、式：（２−（Ｐｈ）ＰｈＯ）８（２−（Ｐｈ）ＰｈＯ）８ＶＯＰｃのフタロシアニン化合物は、「フタロシアニン化合物（１）」と称する。
【００５５】
【化７】
2013241563.tif 000008
【００５６】
【化８】
2013241563.tif 000009
【００５７】
【化９】
2013241563.tif 000010
【００５８】
本発明のフタロシアニン化合物の製造方法は、特に制限されず、例えば、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００５−２２００６０号公報に記載の方法などの従来公知の方法を単独であるいは適宜修飾して適用することができる。すなわち、本発明のフタロシアニン化合物の製造方法は、溶融状態または有機溶媒中で、フタロニトリル化合物と金属化合物とを環化反応させる方法が好ましく使用できる。以下、本発明のフタロシアニン化合物の好ましい製造方法を記載する。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。
【００５９】
下記式（４）：
【００６０】
【化１０】
2013241563.tif 000011
【００６１】
で示されるフタロニトリル化合物を、バナジウムまたはスズの、金属、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属（例えば、バナジルの場合には、酸化バナジウム、三塩化バナジウム等のバナジウムのハロゲン化物、カルボニルバナジウム、またはバナジウムの有機酸／塩；スズの場合には、塩化第一スズ、塩化第二スズ等のスズのハロゲン化物）（本明細書中では、一括して「金属化合物」とも称する）と環化反応させることによって、本発明のフタロシアニン化合物が製造できる。
【００６２】
上記式（４）において、Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立して、本発明に係る置換基（ａ）または置換基（ｂ）に対応し、所望のフタロシアニン化合物の構造によって適宜決定されうる。このため、上記では、本発明のフタロシアニン化合物の構造にかかわらず、フタロニトリル化合物を１つの式にて記載したが、目的とするフタロシアニン化合物の構造によっては、フタロニトリル化合物が２〜４種類となることもある。
【００６３】
ここで、出発原料である式（４）のフタロニトリル化合物は、特開昭６４−４５４７４号公報に開示されている方法などの、従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできるが、好ましくは、ハロゲン化フタロニトリル誘導体を、下記式（５）：
【００６４】
【化１１】
2013241563.tif 000012
【００６５】
の化合物と、反応させることによって得られる。上記式（５）中、Ｒ及びｎは、上記式（２）の定義と同様であるため、ここでは説明を省略する。ここで、ハロゲン化フタロニトリル誘導体としては、以下に制限されないが、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリル等が挙げられる。これらのうち、テトラフルオロフタロニトリルが好ましく使用される。テトラフルオロフタロニトリルを出発原料として使用する場合には、上記式（５）の化合物が、テトラフルオロフタロニトリルの４，５位のフッ素原子と優先的に反応する。このため、テトラフルオロフタロニトリルを出発原料として使用することにより、置換基（ａ）や（ｂ）が、フタロシアニン骨格のβ位に選択的に導入できる。このため、得られるフタロシアニン化合物は、置換基が均一に導入される構造をとりやすい。また、２種以上の置換基をフタロシアニン骨格に導入する場合には、ハロゲン化フタロニトリル誘導体（好ましくはテトラフルオロフタロニトリル）を、まず、β位に導入するための置換基を有する式（５）の化合物と反応させた後、α位に導入するための置換基を有する式（５）の化合物と反応させることによって、所望のフタロニトリル化合物を製造できる。
【００６６】
また、上記態様において、環化反応は、無溶媒中でも行なえるが、有機溶媒を使用して行なうのが好ましい。有機溶媒は、出発原料としてのフタロニトリル化合物との反応性の低い、好ましくは反応性を示さない不活性な溶媒であればいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ｏ−クロロトルエン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、エチレングリコール、およびベンゾニトリル等の不活性溶媒；メタノール、エタノール、１−プロパノ−ル、２−プロパノ−ル、１−ブタノール、１−ヘキサノール、１−ペンタノール、１−オクタノール等のアルコール；ならびにピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、１−オクタノール、ジクロロベンゼンおよびベンゾニトリルが、より好ましくは、１−オクタノール、ジクロロベンゼンおよびベンゾニトリルが使用される。これらの溶媒は１種単独で用いてもよいし、２種以上併用してもよい。有機溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、特に制限されないが、式（４）のフタロニトリル化合物の濃度が、通常、２〜５０重量％、好ましくは１０〜４０重量％となるような量である。
【００６７】
式（４）のフタロニトリル化合物と金属化合物との反応条件は、当該反応が進行する条件であれば特に制限されるものではない。例えば、反応温度は、通常、１００〜２４０℃、好ましくは１３０〜２００℃である。反応時間も特に制限はないが、通常、１〜２０時間、好ましくは３〜１０時間である。また、金属化合物を式（４）のフタロニトリル化合物４モルに対して、好ましくは０．８〜２．０モル、より好ましくは１．０〜１．５モルの範囲で仕込む。また、上記反応は、大気雰囲気中で行なってもよいが、金属化合物の種類により、不活性ガスまたは酸素含有ガス雰囲気（例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、または酸素／窒素混合ガスなどの流通下）で、行なわれることが好ましい。
【００６８】
上記環化反応後は、従来公知の方法に従って、晶析、ろ過、洗浄、乾燥を行なってもよい。このような操作により、フタロシアニン化合物を効率よく、しかも高純度で得ることができる。
【００６９】
上記または上記方法によって製造される本発明に係るフタロシアニン化合物は、熱線吸収（遮蔽）効果を鑑みると、可視光透過率（Ｔｖ）が高く、かつ日射透過率（Ｔｅ）が低いことが好ましい。具体的には、本発明のフタロシアニン化合物は、可視光透過率（Ｔｖ）が９０％のとき、日射透過率（Ｔｅ）が７８．５％未満であることが好ましく、７８％以下であることがより好ましく、７７．５％以下であることがさらに好ましい。上記特性であると、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどに用いる際に優れた効果を発揮できる。なお、本明細書において、フタロシアニン化合物の「可視光透過率（Ｔｖ）（％）」および「日射透過率（Ｔｅ）（％）」は、ＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８）の規格に準じて算出したが、具体的には、下記実施例の方法に従って測定した値を意味する。
【００７０】
また、本発明に係る上記または上記方法によって製造されるフタロシアニン化合物は、６７０〜８５０ｎｍ、好ましくは６８０〜８３０ｎｍ、より好ましくは６８５〜８２０ｎｍ、特に６９０〜８１０ｎｍの波長域に最大吸収波長（λｍａｘ）および当該λｍａｘより通常短波長側に現れる第二の吸収ピーク（サブピーク）の双方を有することが好ましい。このような範囲に最大吸収波長（λｍａｘ）及び第二の吸収ピーク（サブピーク）を有すると、フタロシアニン化合物は、上記波長域の光を選択的に吸収できるため、本発明に係るフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、太陽光のうち、上記波長域の光を選択的に吸収し、熱線吸収／遮蔽効果に非常に優れる。なお、本明細書において、フタロシアニン化合物の「最大吸収波長（λｍａｘ）（ｎｍ）」及び「第二の吸収ピーク（サブピーク）（ｎｍ）」は、下記実施例の方法に従って測定した値を意味する。
【００７１】
また、本発明に係る上記または上記方法によって製造されるフタロシアニン化合物は、上記利点に加え、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性に優れた特性を有し、その特性を損なうことなく熱線吸収材として優れた作用効果を奏する。
【００７２】
このため、このように可視光透過率の高い本発明に係るフタロシアニン化合物を熱線吸収材に用いることによって、得られる熱線吸収材は、熱線吸収（遮蔽）能は維持しつつ非常に透明性に優れる。すなわち、本発明の第二は、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材に関する。本発明の熱線吸収材は、熱線吸収（遮蔽）能は維持しつつ非常に透明性に優れる。ゆえに、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどに用いる際に優れた効果を発揮できる。
【００７３】
また、本発明のフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材は、太陽光のうち、上記波長域の光を選択的にかつ効率よく吸収でき、優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。このため、本発明に係るフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材を、例えば、自動車や建物の窓などの熱線吸収ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【００７４】
本発明の熱線吸収材は、本発明に係る上記のフタロシアニン化合物を必須に含む。このため、本発明に係るフタロシアニン化合物を使用する以外は、本発明の熱線吸収材は、従来と同様の熱線吸収材として適用できる。ここで、本発明に係るフタロシアニン化合物は、単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。当該フタロシアニン化合物は、特に上記特定範囲の光強度の高い近赤外域の光を選択的に吸収し、可視光波長域での透過率を高くして（即ち、透明性を確保しつつ）、太陽光からの熱の吸収／遮蔽を効果的に行う作用効果を熱線吸収材に与えることができる。これは、本発明に係るフタロシアニン化合物が、上記したような特定の構造を有することによる。また、本発明に係るフタロシアニン化合物は、上記利点の特定波長域での優れた選択吸収能や可視光波長域での高い透過率に加えて、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性に優れた特性を有する。このため、本発明の熱線吸収材も同様の優れた作用効果を合わせて奏することができる。さらに、本発明に係るフタロシアニン化合物は、熱線吸収材を構成する安価な有機材料として提供可能であり、種々の熱線遮蔽用途に幅広く用いることのできるものである。また、該フタロシアニン化合物は、耐熱性に優れることにより、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形等の生産性に優れた成形方法により作製することのできる、とした多くの優れた特性を発揮することができるものである。したがって、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどとして、好適に使用できる。さらには、本発明に係るフタロシアニン化合物は一段階のプロセスで製造することができるため、製造プロセスが容易であり、短時間に製造でき、経済的であり、環境にも優しい。
【００７５】
本発明の熱線吸収材の使用形態は、特に限定されず、公知のいずれの形態を使用してもよい。具体的には、熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物上に塗膜やフィルム等として別途形成される形態；２枚の対象物の間にフタロシアニン化合物含有中間層を設ける積層体などの形態；上記対象物中に含ませた形態などが挙げられる。これらのうち、本発明に係るフタロシアニン化合物を、塗膜やフィルム、ならびに中間層中に混合することが好ましい。ここで、塗膜、フィルムや中間層は、一般的に、本発明に係るフタロシアニン化合物に加えて、樹脂を含む。すなわち、本発明の熱線吸収材は、本発明に係るフタロシアニン化合物および樹脂を含む。以下、フタロシアニン化合物および樹脂を含む組成物を樹脂組成物と呼ぶ場合がある。
【００７６】
上記熱線吸収材におけるフタロシアニン化合物の配合量は、用途または樹脂の厚みによって適宜選択することが出来るが、樹脂の固形分１００質量部に対して、０．０００５〜２０質量部、好ましくは０．００１〜１０質量部である。このような範囲で配合することにより、用途にあった適度な可視光透過率を有する熱線吸収材とすることができる。
【００７７】
上記樹脂としては、一般に光学材料に使用しうるものであれば特に制限されないが、出来るだけ透明性の高いものが好ましく、より具体的にはポリエチレン、ポリプロピレン、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン、シクロオレフィンポリマー等のポリオレフィン系樹脂、ポリスチレン系樹脂、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、ハロゲン化ビニル系樹脂、ポリビニルアルコール等のビニル系樹脂、ナイロン等のポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリアリレート（ＰＡＲ）等のポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリビニルブチラール等のポリビニルアセタール系樹脂等が挙げられる。これらのうち、溶融または溶液化が可能であるものが好ましく使用される。この際、溶融が可能な樹脂を使用し、フタロシアニン化合物を練りこむことで成形加工が可能な樹脂組成物が得られる。このような樹脂として好適なものは、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸メチル、α−ヒドロキシメチルアクリル酸エステル共重合体等の（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリビニルアセタール系樹脂、酢酸ビニル系樹脂（例えば、エチレン・酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ））、アートン（登録商標）（ＪＳＲ（株）製）、ゼオノア（登録商標）（日本ゼオン（株）製）、スミペックス（登録商標）（住友化学（株）製）、オプトレッツ（日立化成工業（株）製）が挙げられる。
【００７８】
また、溶液化が可能な樹脂に、フタロシアニン化合物を溶液化することで、コーティング可能な樹脂組成物とすることができる。このような樹脂として好適なものは（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、ポリエステル系樹脂、アートン（登録商標）（ＪＳＲ（株）製）、ゼオノア（登録商標）（日本ゼオン（株）製）が挙げられる。特に好ましくはメチルメタクリレート、ｔｅｒｔ−ブチルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート等の炭素数１〜１０の直鎖状、分岐状、脂環式、多環性脂環式アルキル基を有するメタクリル酸エステルを共重合したポリマーである。これは１種のメタクリル酸エステル単量体からなるポリマーであってもよいし、複数のメタクリル酸エステル単量体からなる共重合体であってもよい。
【００７９】
また、上記のメタクリル酸エステル以外の単量体と共重合したポリマーであってもよい。他の単量体としてはスチレン、メチルスチレン等の芳香族系モノマー、フェニルマレイミド、シクロヘキシルマレイミド等のマレイミド系単量体、（メタ）アクリル酸等のカルボキシル基を有する単量体、炭素数１〜１５のアルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステル、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート等のヒドロキシ基を有する単量体等も使用できる。上記の（メタ）アクリル酸エステル以外の単量体の使用量は５０重量％未満、好ましくは３０重量％未満、さらに好ましくは１０重量％未満である。具体的には、スミペックス（住友化学製）、オプトレッツ（日立化成工業製）、ハルスハイブリッドＩＲ（日本触媒製）等が挙げられる。
【００８０】
上記樹脂の分子量はポリスチレン換算の重量平均分子量が５万以上、さらに好ましくは１０万以上が好ましい。ポリマー構造に制限はなく、直鎖型または分岐型であってもよいが、直鎖型よりも分岐型の方が樹脂は割れにくくなり耐久性が高くなるため好ましい。分岐構造にすると高分子量化した場合でも樹脂の粘度が低く、取り扱いが容易になる。分岐型の樹脂を得るためにはマクロモノマー、多官能モノマー、多官能開始剤、多官能連鎖移動剤が使用できる。マクロモノマーとしては、ＡＡ−６、ＡＡ−２、ＡＳ−６、ＡＢ−６、ＡＫ−５（いずれも東亜合成（株）製）等が使用できる。多官能モノマーとしては、ライトエスエルＥＧ、ライトエスエル１，４ＢＧ、ライトエステルＮＰ、ライトエステルＴＭＰ（いずれも共栄社化学（株）製）等が挙げられる。多官能開始剤としては、パーテトラＡ、ＢＴＴＢ−５０（いずれも日本油脂（株）製）、トリゴノックス１７−４０ＭＢ、パーカドックス１２−ＸＬ２５（いずれも化薬アクゾ（株）製）等が挙げられる。多官能連鎖移動剤としてはペンタエリスリトールテトラキス（３−メルカプトプロピオネート）、トリメチロールプロパントリス（３−メルカプトプロピオネート）、ペンタエリスリトールテトラキス（チオグリコレート）（いずれも堺化学工業（株）製）等が使用できる。分岐構造の樹脂を得るためには多官能開始剤を使用するのが重合が容易で特に好ましい。分岐数が多く、マイルドな温度で反応するパーテトラＡ、パーカドックス１２−ＸＬ２５が特に好ましい。
【００８１】
一方、上記樹脂は、粘着剤若しくは接着剤、またはこれらの混合物であってもよい。粘着剤や接着剤を用いた場合、他の機能性フィルムと貼りあわせることができるため、簡便かつ経済的に熱線吸収材を製造することができる。
【００８２】
上記の粘着剤として好適な樹脂には、アクリル系、シリコン系、ＳＢＲ系の樹脂等が挙げられる。特に好ましくはエチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート等を主成分として重合したポリマーであり、具体的にはアクリセット（登録商標）ＡＳＴ（（株）日本触媒製）等が挙げられる。Ｔｇは−８０℃以上０℃以下が好ましい。さらに、好適な粘着剤は、シクロヘキシル基、イソボルニル基等の脂環式アルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合した（メタ）アクリル酸エステル系樹脂である。脂環式アルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合する際の当該エステルの使用量は、特に制限されないが、樹脂のＴｇが−８０℃以上０℃以下となるような量であることが好ましい。また、カルボキシル基等の酸性基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合することも可能であるが、このような場合には、耐湿性の向上を目的として、（メタ）アクリル酸エステルの共重合量は、樹脂の酸価が好ましくは３０以下、より好ましくは１５以下、最も好ましくは５以下となるような量であることが好ましい。本明細書において、「酸価」とは、樹脂固形分１ｇを中和するのに要する水酸化カリウムのｍｇ量をいう。
【００８３】
上記の接着剤として好適な樹脂としては、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系、エチレン−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン等のポリオレフィン系が挙げられる。
【００８４】
熱線吸収材に含んでいてもよい溶剤としては、フタロシアニン化合物および樹脂を溶解または分散できる溶剤であれば限定されない。この際使用できる溶剤としては、例えばシクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族系、トルエン、キシレン等の芳香族系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系、アセトニトリル等のニトリル系、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、２−メトキシエタノール等のアルコール系、テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のグリコールエーテル系、トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ブチレート、トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ヘキサノエート等のエーテルエステル系、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系、塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン系が使用できる。これらを単独で使用しても混合して使用してもよい。色素の耐久性を向上させるためにはメチルエチルケトン、酢酸エチル等の沸点が１００℃以下の溶媒が好適である。また、コーティング時の塗膜外観を向上させるためにはトルエン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチル等沸点が１００〜１５０℃の溶媒が好適である。塗膜の耐クラック性を向上させるにはブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の沸点が１５０〜２００℃の溶媒が好適である。
【００８５】
本発明に係る樹脂組成物には上記フタロシアニン化合物に加えて、可視吸収色素、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤（以下、一括して、「他の吸収剤」とも称する）を含んでもよい。このように他の吸収剤をさらに使用することによって、本発明のフタロシアニン化合物が吸収できないまたは吸収が十分でない波長域の光を吸収できる。
【００８６】
ここで、可視吸収色素としては、シアニン系、テトラアザポルフィリン系、アズレニウム系、スクアリリウム系、ジフェニルメタン系、トリフェニルメタン系、オキサジン系、アジン系、チオピリリウム系、ビオローゲン系、アゾ系、アゾ金属錯塩系、ビスアゾ系、アントラキノン系、ペリレン系、インダンスロン系、ニトロソ系、金属チオール錯体系、インジコ系、アゾメチン系、キサンテン系、オキサノール系、インドアニリン系、キノリン系等従来公知の色素を広く使用することができる。例えば、アデカアークルズＴＷ−１３６７、アデカアークルズＳＧ−１５７４、アデカアークルズＴＷ１３１７、アデカアークルズＦＤ−３３５１、アデカアークルズＹ９４４（いずれも（株）ＡＤＥＫＡ製）、ＮＫ−５４５１、ＮＫ−５５３２、ＮＫ−５４５０（いずれも林原生物化学研究所製）等が挙げられる。可視光吸収色素は溶媒に溶解する染料であってもよいし、ヘイズが問題にならない程度に微粒化した顔料であってもよい。
【００８７】
また、近赤外線吸収剤としては、特に制限されず、用途によって所望される最大吸収波長によって公知の近赤外線吸収剤が適宜選択されうる。ここで、近赤外吸収剤の最大吸収波長は、８００ｎｍ以上であることが好ましいが、８００〜１５００ｎｍであることがより好ましく、８００〜１０００ｎｍであることが特に好ましい。当該波長域の近赤外線吸収剤を使用することによって、本発明のフタロシアニン化合物が吸収できないまたは吸収が十分でない波長域の光を吸収できるため、熱線遮蔽効果をさらに向上できる。このような近赤外線吸収剤としては、特に制限されず、所望の最大吸収波長によって適宜選択できる。より具体的には、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００４−０１８５６１号公報、特開２００７−５６１０５号公報、特開２０１１−１１６９１８号公報に記載されるフタロシアニン化合物を用いてなる近赤外吸収色素などが挙げられる。また、他の吸収剤としての近赤外線吸収色素は、市販されていてもよい。市販品としては、ＩＲ−９１５、ＩＲ−１２、ＩＲ−１４、ＩＲ−２０、ＨＡ−１（いずれも、株式会社日本触媒製のフタロシアニン化合物）等が挙げられる。
【００８８】
また、使用されてもよい紫外線吸収剤としては、特に制限されず、公知の紫外線吸収剤が使用できる。具体的には、サリチル酸系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、シアノアクリレート系の化合物が好適に使用される。
【００８９】
上記他の吸収剤は単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されても良く、用途によって適宜選択することが出来る。好ましくは、本発明に係る樹脂組成物は、近赤外吸収色素をさらに含むことが好ましく、最大吸収波長が８００ｎｍ以上の近赤外吸収色素をさらに含むことがより好ましい。
【００９０】
上記他の吸収剤の配合量は、特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるので一概には決定することができない。上記他の吸収剤の配合量は、樹脂の固形分１００質量部に対して、好ましくは０．００１〜１０質量部、より好ましくは０．００５〜８質量部である。また、本発明のフタロシアニン化合物との混合比もまた、特に制限されない。本発明のフタロシアニン化合物と上記他の吸収剤との混合比（質量比）は、本発明のフタロシアニン化合物  １００質量部に対して、１〜１０００質量部が好ましく、１０〜５００質量部がより好ましい。この範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。好ましい可視光線の透過率としては、５５％以上であり、より好ましくは６０％以上である。また、日射透過率は６５％以下が好ましく、６０％以下がより好ましく、５５％以下が更に好ましい。
【００９１】
更に、熱線吸収材には、その性能を失わない範囲でイソシアネート化合物、チオール化合物、エポキシ化合物、アミン系化合物、イミン系化合物、オキサゾリン化合物、シランカップリング剤、ＵＶ硬化剤等の樹脂硬化剤を使用してもよい。ただし、硬化剤を使用しない樹脂組成物の方が、コーティング液のポットライフが長くエージングが不要になるため、より好ましい。
【００９２】
また、熱線吸収材にはフィルムやコーティング剤等に使用される公知の添加剤を用いることができ、該添加材としては、分散剤、レベリング剤、消泡剤、粘性調整剤、つや消し剤、粘着付与剤、帯電防止剤、酸化防止剤、光安定化剤、消光剤、硬化剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、滑り剤等が挙げられる。
【００９３】
本発明の熱線吸収材は、上記した樹脂組成物からなる塗膜が形成されたものでもよいし、上記樹脂組成物を成形したものでもよい。好ましくは（Ａ）樹脂組成物を透明基材に塗布したもの、（Ｂ）樹脂組成物で２枚の透明基材を接着したもの、（Ｃ）樹脂組成物を成形したものが挙げられる。
【００９４】
本発明の熱線吸収材の厚みに制限はないが、目的、用途に応じて適宜決定される。好ましくは０．１μｍから２０ｍｍである。また熱線吸収材に含まれるフタロシアニン化合物の含有量も目的、用途に応じて、適宜決定される。熱線吸収材の厚みに関係なくフタロシアニン化合物の含有量を表示するとすれば、上方からの投影面積中の質量と考えて、０．０１〜２．０ｇ／ｍ２の配合量が好ましく、さらに好ましくは０．０５〜１．０ｇ／ｍ２である。この範囲であると、可視光線の透過率が高く、日射透過率は小さくなり、熱線吸収効果は高くなるので好ましい。可視光透過率は用途により異なるが、好ましい可視光線の透過率としては、５５％以上である。より好ましくは６０％以上である。また、日射透過率は９５％以下が好ましく、９０％以下がより好ましい。
【００９５】
透明基材は一般に光学材に使用し得るものであって、実質的に透明であれば特に制限はない。具体的な例としてはガラス、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系樹脂、ポリメチルメタクリレート等のメタクリル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。透明基材として、ガラス等の無機基材を使用する場合にはアルカリ成分が少ないものが色素の耐久性の観点から好ましい。
【００９６】
透明基材として樹脂系材料を使用する場合には、樹脂に公知の添加剤、耐熱老化防止剤、滑剤、帯電防止剤等を配合することができ、公知の射出成形、Ｔダイ成形、カレンダー成形、圧縮成形等の方法や、有機溶剤に溶融させてキャスティングする方法等で所望の形状に成形される。かかる透明基材は、必要に応じて延伸したり、他の樹脂と積層してもよい。また、透明基材は、コロナ放電処理、火炎処理、プラズマ処理、グロー放電処理、粗面化処理、薬品処理等の従来公知の方法による表面処理や、アンカーコート剤やプライマー等のコーティングを施してもよい。
【００９７】
上記樹脂組成物を透明基材に塗布する際には公知の塗工機が使用できる。例えばコンマコーター等のナイフコーター、スロットダイコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、マイクログラビアコーター等のキスコーター、グラビアコーター、リバースロールコーター等のロールコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーター、スピンコーターが挙げられる。塗布前にコロナ放電処理、プラズマ処理等の公知の方法で基材の表面処理を行ってもよい。乾燥、硬化方法としは熱風、遠赤外線、ＵＶ硬化等公知の方法が使用できる。乾燥、硬化後は公知の保護フィルムとともに巻き取ってもよい。
【００９８】
樹脂組成物を塗布する場合、その塗膜の厚みに制限はないが、目的に応じて適宜決定される。好ましくは０．１μｍから１０ｍｍである。
【００９９】
本発明の熱線吸収材がフィルム形態のときには、透明基材としてはＰＥＴフィルムが好ましく、特に易接着処理をしたＰＥＴフィルムが好適である。具体的にはコスモシャインＡ４３００（東洋紡績製）、ルミラーＵ３４（東レ製）、メリネックス７０５（帝人デュポン製）等が挙げられる。
【０１００】
上記したフィルム形態である場合は、熱線遮蔽材に使用する樹脂は粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂が好ましい。粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂を使用した場合、塗膜はフィルムの片面に形成してもよいし、両面に形成してもよいが、好ましくは片面に塗布する。フィルムに塗膜を形成する場合は、樹脂組成物の塗工液を透明基材上に直接塗布してもよいし、離型性のある基材上に塗布した樹脂組成物の塗膜を透明基材上に転写してもよい。また、フィルムの反対面にＵＶ硬化性の塗膜を形成してもよい。その場合は、上記フタロシアニン化合物、ＵＶ硬化性モノマー又はオリゴマー、光重合開始剤を含む塗工液を透明基材上に塗布するのがよい。また、フィルムの反対面に粘着剤を塗布してもよい。
【０１０１】
熱線吸収材が、上記樹脂組成物で２枚の透明基材を接着させた熱線吸収材である場合、透明基材としてはガラス、ＰＥＴフィルムが好ましい。２枚のガラス基材を接着する際の樹脂組成物としては、接着性の観点から樹脂としてポリビニルブチラールを使用するものが好ましい。
【０１０２】
熱線吸収材を作製する方法としては、特に限定されないが、例えば、（ア）樹脂組成物を混練、加熱成形する方法、（イ）フタロシアニン化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマーおよび重合開始剤とともに型枠の中で重合し、成形する方法が利用できる。
【０１０３】
樹脂組成物を混練、加熱成形する際の成形条件は樹脂の種類により異なるが、通常、フタロシアニン化合物を熱可塑性樹脂の粉体に溶融し混練後にペレット化してフタロシアニン化合物濃度の高いマスターバッチとする。このマスターバッチをさらに該熱可塑性樹脂で希釈、溶融、混練、成形する方法が挙げられる。
【０１０４】
本発明の熱線吸収材に用いられる上記フタロシアニン化合物は、市販の赤外線吸収剤と比較して、耐熱性に優れているので、射出成形、押出成形のような樹脂温度が２００〜３５０℃という高温まで上昇する成形方法でも成形することが可能であり、透明感が良好で熱線遮蔽性能に優れた成形品を得ることができる。
【０１０５】
上記した熱可塑性樹脂としては、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系ポリマー、ポリメチルメタクリレート等のメタクリル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。
【０１０６】
また、フタロシアニン化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマー、および重合開始剤とともに型枠の中で重合し成形する方法で用いられる硬化性モノマーあるいはオリゴマーとしては、（メタ）アクリル樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリイミド等を生成するモノマー又はオリゴマー等が挙げられる。重合開始剤はモノマーやオリゴマーに応じて好適なものが使用できる。
【０１０７】
樹脂組成物を成形する際、上記熱線吸収材は形状に制限はなく、用途に応じて適宜形成できる。平板状、フィルム状、波板状、球面状、ドーム状等様々な形状のものが含有される。厚みは、特に制限されないが、０．０５〜２０ｍｍが好ましい。このような範囲であれば、熱線吸収材として十分な強度や安全性が得られる。
【０１０８】
本発明の熱線吸収材は、透明基材に上記樹脂組成物からなる塗膜が形成されたものでもよいし、上記樹脂組成物を成形したものでもよいが、さらに熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）が含まれていてもよい。このように熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を使用することによって、本発明のフタロシアニン化合物による吸収能力の低い近赤外領域での熱線吸収能力を向上できる。
【０１０９】
熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）は、フタロシアニン化合物を含む樹脂組成物中に添加して成形または塗膜を形成してもよい。また、熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を含む透明基材を用いて本発明の熱線吸収材と複合化してもよいし、成形または塗布された熱線吸収材の表面に熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を含む塗料を塗布してもよい。すなわち、上記熱線吸収材にさらに熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を含むものも本発明の好ましい実施形態の１つである。また、上記熱線吸収材が８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素および熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の少なくとも一方をさらに含むことが本発明の好ましい実施形態である。
【０１１０】
上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）としては、熱線吸収能または紫外線吸収能を有するものが好ましい。具体的には、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化インジウム、酸化インジウムスズ、セシウムドープ酸化タングステン（ＣｓＷＯ３）等のアルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化アンチモン、アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）、アンチモン酸亜鉛等が挙げられる。熱線吸収能を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）は上記フタロシアニン化合物や有機色素では吸収することのできない波長域である９００ｎｍ以上、好ましくは１１００ｎｍ以上、より好ましくは１２００ｎｍ以上を吸収することができ、可視光透過率を維持したまま日射透過率を下げることができる。より好ましくは、アルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化インジウムスズまたはアンチモンドープ酸化スズである。具体的には、アルカリ金属ドープ酸化タングステンとしては、ＳＧ−ＩＲＣ９０ＳＰＭ（Ｓｕｋｇｙｕｎｇ社製）等がある。酸化インジウムスズとしては、ＰＩ−３（三菱マテリアル製）等がある。アンチモンドープ酸化スズとしては、ＳＮＳ−１０Ｍ、ＳＮＳ−１０Ｔ、ＳＮ１００Ｐ、ＳＮ−１００Ｄ、ＦＳ−１０Ｐ、ＦＳ−１０Ｄ（いずれも石原産業製）等がある。金属酸化物は微粒子状であり、平均分散粒子径は０．００１〜０．２μｍである。好ましくは０．００５〜０．１５μｍである。この範囲であると透明性を損なわないので好ましい。
【０１１１】
上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の配合量は、特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるので一概には決定することができない。具体的には、熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の配合量は、樹脂の固形分１００質量部に対して、１〜１０００質量部であることが好ましく、１０〜５００質量部であることがより好ましい。また、本発明のフタロシアニン化合物との混合比もまた、特に制限されない。本発明のフタロシアニン化合物と上記他の吸収剤との混合比（質量比）は、本発明のフタロシアニン化合物  １００質量部に対して、２０〜５０００質量部であることが好ましく、５０〜４０００質量部がより好ましい。この範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。好ましい可視光線の透過率としては、５５％以上であり、より好ましくは６０％以上である。また、日射透過率は６５％以下が好ましく、６０％以下がより好ましく、５５％以下が更に好ましい。
【０１１２】
本発明の熱線吸収材は建築物や車輌用のウインドーフィルム、熱線吸収合わせガラス、熱線吸収樹脂グレージング、採光建材等に好適である。フィルム状の透明基材上に本発明の樹脂組成物の塗膜を形成させた熱線吸収材はウインドーフィルムとして使用できる。ウインドーフィルムは建築物の内側に貼っても外側に貼ってもよい。ウインドーフィルムとして使用する場合は上記フタロシアニン化合物を含む層の日射側に紫外線吸収層を設けることが好ましい。また、採光建材等のシート状の成形体として使用する場合は、多層押し出し方式により最外層に紫外線吸収材を添加し、内部層に本発明の熱線吸収材を使用するのが好ましい。
【実施例】
【０１１３】
本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。なお、下記において、特記しない限り、室温は、２５±５℃を意味する。また、特記しない限り、「Ｐｈ」は、フェニル基を表わす。
【０１１４】
合成例１：３，４，５，６−テトラキス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルの合成
５００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ３０ｇ、炭酸カリウム  ９１ｇ、２−フェニルフェノール  １０３ｇおよびアセトニトリル  １８０ｇを入れ、７０℃で７時間攪拌した。
【０１１５】
室温に冷却後、反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，４，５，６−テトラキス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルを１１５ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、９６モル％）得た。
【０１１６】
合成例２：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリルの合成
５００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ７０ｇ、炭酸カリウム  １１６ｇ、サリチル酸メチル１０８ｇおよびアセトニトリル  １４０ｇを入れ、７０℃で７日間攪拌した。
【０１１７】
室温に冷却後反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリルを１１０ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、６８モル％）得た。
【０１１８】
得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリル  １０ｇ、炭酸カリウム  ７ｇ、２−フェニルフェノール  ７ｇおよびアセトニトリル  ３０ｇを混合し、７０℃で４時間攪拌を行った。
【０１１９】
室温に冷却後反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリルを１６ｇ（収率：３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、９７モル％）得た。
【０１２０】
合成例３：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリルの合成
２００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ２２ｇ、フッ化カリウム  １５ｇおよびアセトン  ４４ｇを入れ、０℃で混合した。液温０℃下、２−フルオロフェノール  ２５ｇとアセトン  ２５ｇで調製された混液を滴下し、２時間攪拌した。
【０１２１】
室温に昇温後反応液を濾過し、濾液からアセトンを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリルを２０ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、４８モル％）得た。
【０１２２】
得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、炭酸カリウム  ３ｇ、２−フェニルフェノール  ３ｇおよびアセトニトリル  ９ｇを混合し、７０℃で４時間攪拌した。
【０１２３】
室温に冷却後反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリルを５ｇ（収率：３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリルに対して、９３モル％）得た。
【０１２４】
合成例４：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリルの合成
２００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ２２ｇ、フッ化カリウム  １５ｇおよびアセトン  ４４ｇを入れ、０℃で混合した。液温０℃下、４−フルオロフェノール  ２５ｇとアセトン  ２５ｇで調製された混液を滴下し、２時間攪拌した。
【０１２５】
室温に昇温後反応液を濾過し、濾液からアセトンを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリルを２２ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、５２モル％）得た。
【０１２６】
得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、炭酸カリウム  ３ｇ、２−フェニルフェノール  ３ｇおよびアセトニトリル  ９ｇを混合し、７０℃で４時間攪拌した。
【０１２７】
室温に冷却後反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリルを５ｇ（収率：３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリルに対して、９８モル％）得た。
【０１２８】
比較合成例１：４，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，６−ビス（４−メトキシフェノキシ）フタロニトリルの合成
５００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ２０ｇ、フッ化カリウム  １２．８ｇおよびアセトン  ２０ｇを入れ、５℃で混合した。液温５℃下、４−ヒドロキシ安息香酸メチル  ３１．０ｇとアセトン  ３０ｇで調製された混合液を約３時間かけて滴下し、反応温度を室温までゆっくり上げながら、一晩攪拌した。
【０１２９】
次に、このフラスコに、４−メトキシフェノール  ２５．３ｇ、フッ化カリウム  １２
．８ｇおよびアセトン  ３０ｇを仕込み、還流下で２時間撹拌を行った。冷却後、反応液をろ過し、ろ液をロータリーエバポレータでアセトンを留去し、メタノールを加えて再結晶を行った。得られた結晶をろ過し、減圧乾燥により、４，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，６−ビス（４−メトキシフェノキシ）フタロニトリルを５５．２ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、８２．１モル％）得た。
【０１３０】
比較合成例２：３，４，５，６−テトラキス（３−フェニルフェノキシ）フタロニトリルの合成
５０ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  １ｇ、炭酸カリウム  ４ｇ、３−フェニルフェノール  ５ｇおよびアセトニトリル  ７ｇを入れ、７０℃で４時間攪拌した。
【０１３１】
室温に冷却後反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，４，５，６−テトラキス（３−フェニルフェノキシ）フタロニトリルを５ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、９０モル％）得た。
【０１３２】
比較合成例３：３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルの合成
２００ｍｌのナスフラスコに、テトラフルオロフタロニトリル  ２０ｇ、フッ化カリウム  １４ｇおよびアセトン  ６０ｇを入れ、０℃で混合した。液温０℃下、２−フェニルフェノール  ３４ｇとアセトン  ３４ｇで調製された混液を滴下し、２時間攪拌した。
【０１３３】
室温に昇温後反応液を濾過し、濾液からアセトンを減圧留去後、メタノールを加えて晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルを２５ｇ（収率：テトラフルオロフタロニトリルに対して、５０モル％）得た。
【０１３４】
比較合成例４：３−フルオロ−４，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルの合成
上記合成例４と同様にして、３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルを合成して。
【０１３５】
２００ｍｌのナスフラスコに、このようにして得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、フッ化カリウム  ０．４ｇ、２−フェニルフェノール  １ｇおよびアセトニトリル  １２ｇを混合し、７０℃で２３時間攪拌を行った。
【０１３６】
室温に冷却後、反応液を濾過し、濾液からアセトニトリルを減圧留去し、得られた３−フルオロ−４，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルの濃縮液  ３．９ｇを下記比較例４に用いた。
【０１３７】
実施例１：フタロシアニン化合物（１）[(2-(Ph)PhO)8(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記合成例１で得られた３，４，５，６−テトラキス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリル  ５ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．４ｇ、ベンゾニトリル  ８ｇおよび１−オクタノール  ０．３ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で８時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（１）を２ｇ（収率：３，４，５，６−テトラキス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、４１モル％）得た。
【０１３８】
実施例２：フタロシアニン化合物（２）[(2-(COOCH3)PhO)8(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記合成例２で得られた３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．２ｇ、ベンゾニトリル  ５ｇおよび１−オクタノール  ０．２ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で８時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（２）を２ｇ（収率：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−メチルオキシカルボニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、５６モル％）得た。
【０１３９】
実施例３：フタロシアニン化合物（３）[(2-(F)PhO)8(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記合成例３で得られた３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．３ｇ、ベンゾニトリル  ５ｇおよび１−オクタノール  ０．２ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で３時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（３）を２ｇ（収率：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（２−フルオロフェノキシ）フタロニトリルに対して、６３モル％）得た。
【０１４０】
実施例４：フタロシアニン化合物（４）[(4-(F)PhO)8(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記合成例４で得られた３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．３ｇ、ベンゾニトリル  ５ｇおよび１−オクタノール  ０．２ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で６時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン化合物（４）を２ｇ（収率：３，６−ビス（２−フェニルフェノキシ）−４，５−ビス（４−フルオロフェノキシ）フタロニトリルに対して、６２モル％）得た。
【０１４１】
比較例１：比較フタロシアニン化合物（１）[(4-(COOCH3)PhO)8(4-(MeO)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記比較合成例１で得られた４，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，６−ビス（４−メトキシフェノキシ）フタロニトリル  １５ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  １．１ｇ、ベンゾニトリル  ２２．５ｇおよび１−オクタノール  ０．９ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１９０℃で３時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により比較フタロシアニン化合物（１）を１３．８ｇ（収率：４，５−ビス（４−メトキシカルボニルフェノキシ）−３，６−ビス（４−メトキシフェノキシ）フタロニトリルに対して、８９．９モル％）得た。
【０１４２】
比較例２：比較フタロシアニン化合物（２）[(3-(Ph)PhO)8(3-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記比較合成例２で得られた３，４，５，６−テトラキス（３−フェニルフェノキシ）フタロニトリル  ５ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．４ｇ、ベンゾニトリル  ８ｇおよび１−オクタノール  ０．３ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で３時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により比較フタロシアニン化合物（２）を４ｇ（収率：３，４，５，６−テトラキス（３−フェニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、８５モル％）得た。
【０１４３】
比較例３：比較フタロシアニン化合物（３）[(F)8(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記比較合成例３で得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリル  ３ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．４ｇ、ベンゾニトリル  ５ｇおよび１−オクタノール  ０．３ｇを混合し、窒素ガス雰囲気下１８５℃で５時間反応させた。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により比較フタロシアニン化合物（３）を３ｇ（収率：３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、８５モル％）得た。
【０１４４】
比較例４：比較フタロシアニン化合物（４）[(F)4(2-(Ph)PhO)4(2-(Ph)PhO)8VOPc]の合成
５０ｍｌの試験管に、上記比較合成例４で得られた３−フルオロ−４，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリル  ４ｇ、塩化バナジウム（ＩＩＩ）  ０．４ｇ、ベンゾニトリル  ６ｇおよび１−オクタノール  ０．３ｇを入れ、窒素ガス雰囲気下１８５℃で５時間攪拌した。室温に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により比較フタロシアニン化合物（４）を３ｇ（収率：３−フルオロ−４，５，６−トリス（２−フェニルフェノキシ）フタロニトリルに対して、８３モル％）得た。
【０１４５】
上記実施例１〜４で得られたフタロシアニン化合物（１）〜（４）及び比較例１〜４で得られた比較フタロシアニン化合物（１）〜（４）について、下記方法に従って、最大吸収波長（λｍａｘ）（ｎｍ）、各可視光透過率（Ｔｖ）（％）における日射透過率（Ｔｅ）（％）を測定し、その結果を下記表１及び表２ならびに図２に示す。なお、図２において、各プロット（および曲線）が右下の方向にあるほど、可視光透過率が高く、日射透過率が低いこと、即ち、熱線遮蔽材料として優れることを意味する。
【０１４６】
また、これらのフタロシアニン化合物（１）〜（４）および比較フタロシアニン化合物（１）〜（４）の４００〜９００ｎｍの波長に対する最大吸収波長（λｍａｘ）が１０％の時の透過率（％）を図１に示す。
【０１４７】
＜最大吸収波長（λｍａｘ）の測定＞
最大吸収波長（λｍａｘ）（ｎｍ）は、各フタロシアニン化合物のクロロホルム中での３００〜２５００ｎｍの透過率を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定し、６００〜９００ｎｍの間で最低の透過率を示す波長（ｎｍ）である。
【０１４８】
＜可視光透過率(Ｔｖ)および日射透過率（Ｔｅ）の測定＞
フタロシアニン化合物の「可視光透過率（Ｔｖ）（％）」および「日射透過率（Ｔｅ）（％）」は、ＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８年）の規格に準じて算出したが、具体的には、下記方法に従って測定した値である。すなわち、フタロシアニン化合物を１ｃｍの石英セル中で可視光透過率(Ｔｖ)の９５、９０、８５、８０、７５％になるまでクロロホルムで希釈し、その濃度における透過率（％）を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定した。その測定結果を基に、可視光透過率（Ｔｖ）（％）および日射透過率（Ｔｅ）（％）を算出した。なお、可視光透過率（Ｔｖ）（％）および日射透過率（Ｔｅ）の算出において、波長範囲３００〜２５００ｎｍの数値を用いた。
【０１４９】
【表１】
2013241563.tif 000013
【０１５０】
【表２】
2013241563.tif 000014
【０１５１】
上記表１及び表２ならびに図２から明らかなように、本発明のフタロシアニン化合物（１）〜（４）は、比較フタロシアニン化合物（１）〜（４）に比して、任意の可視光透過率（Ｔｖ）における日射透過率（Ｔｅ）が有意に低いことがわかる。これから、本発明のフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は、優れた熱線吸収能を発揮できると、考察される。
【０１５２】
実施例５
上記実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）について、以下のように合わせガラス（熱線吸収材）を作製した。
【０１５３】
＜樹脂組成物の調製＞
ポリビニルブチラール樹脂（和光１級、平均重合度２４００）  ４ｇ、可塑剤としてビス（２−エチルヘキサン酸）トリエチレングリコール  １．６ｇ、２−メトキシエタノール  ４０ｇ及びフタロシアニン化合物（１）  ３ｍｇを１５０℃で充分に攪拌混合した。９０℃の減圧乾燥によって２−メトキシエタノールを除去し、樹脂組成物（１）を得た。
【０１５４】
＜合わせガラスの作製＞
上記で得られた樹脂組成物（１）を１８０℃でプレス成型することにより、合わせガラス用中間膜を作製した。膜の厚みは０．２３ｍｍであった。
【０１５５】
得られた合わせガラス用中間膜を、縦６０ｍｍ×横６０ｍｍの大きさに切断した。
【０１５６】
２枚の透明なフロートガラス（縦６０ｍｍ×横６０ｍｍ×厚さ１ｍｍ）の間に、上記合わせガラス用中間膜を挟み、積層体を得た。得られた積層体を９０℃で３０分間減圧乾燥させ、合わせガラス用中間膜を備えた合わせガラスを得た。
【０１５７】
このようにして得られた合わせガラスについて、３００〜２５００ｎｍの透過率を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定した。得られた値を基に可視光透過率（Ｔｖ）（％）及び日射透過率（Ｔｅ）（％）をＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８年）の規格に準じて算出した。最大吸収波長（λｍａｘ）（ｎｍ）と併せて、その結果を下記表３に示す。
【０１５８】
【表３】
2013241563.tif 000015
【０１５９】
上記表３から明らかなように、本発明のフタロシアニン化合物（１）を用いたガラスは、十分な透明性は確保したまま、日射透過率（Ｔｅ）が低いことがわかる。これから、本発明のフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどに好適に使用できると、考察される。
【０１６０】
実施例６
上記実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）について、以下のようにして、２枚のＰＥＴフィルム間にフタロシアニン化合物含有中間層を設けてなる熱線吸収材（１）を作製した。
【０１６１】
＜樹脂組成物の調製＞
フタロシアニン化合物（１）  ３ｍｇ、特開２０１１−１１６９１８号公報  比較合成例１に記載されるのと同様にして製造されたフタロシアニン化合物（最大吸収波長：８６９ｎｍ）（他の吸収剤）  ２ｍｇ、ＥＶＡ樹脂（東ソー社製、ウルトラセン７２０）  ３ｇ、トルエン  ８ｇを、８０℃で充分に攪拌混合した。４０℃の減圧乾燥によってトルエンを除去し、樹脂組成物（２）を得た。
【０１６２】
＜熱線吸収材の作製＞
上記で得られた樹脂組成物（２）を、ＰＥＴフィルム（厚さ  ０．１ｍｍ）２枚で挟み、１００℃で２分間プレス成型することにより、厚さ：０．３６ｍｍのフィルム積層体（熱線吸収材（１））を作製した。
【０１６３】
比較例５
上記実施例６において、フタロシアニン化合物（１）を使用しなかった以外は、実施例６と同様の方法に従って、厚さ：０．３６ｍｍのフィルム積層体（比較熱線吸収材（１））を作製した。
【０１６４】
実施例７
上記実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）について、以下のようにして、ＰＥＴフィルムにフタロシアニン化合物含有フィルムを設けてなる熱線吸収材（２）を作製した。
【０１６５】
＜樹脂組成物の調製＞
フタロシアニン化合物（１）  １００ｍｇ、１７重量％ＣｓＷＯ３分散液（Ｓｕｋｇｙｕｎｇ社製、ＳＧ−ＩＲＣ９０ＳＰＭ；平均分散粒子径：３９．２ｎｍ）（熱線吸収無機化合物）  ６ｇ、アクリルモノマー（共栄化学社製、ライトアクリレート  ＤＰＥ−６Ａ）  ２ｇ、光重合開始剤（ＢＡＳＦ社製、イルガキュア３６９）  １２５ｍｇ、メチルエチルケトン  ２ｇを充分に攪拌混合して、樹脂組成物（３）を得た。
【０１６６】
＜熱線吸収材の作製＞
上記で得られた樹脂組成物（３）を、ＰＥＴフィルム（厚さ：０．１ｍｍ）上にスピンコーターを用いて塗布し、８０℃で２分間乾燥させた後、照射線量  ５００ｍＪ／ｃｍ２で１秒間紫外線を照射することにより、厚さ：０．１０１ｍｍの樹脂組成物（３）が塗布されたフィルム（熱線吸収材（２））を作製した。
【０１６７】
実施例８
上記実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）について、以下のようにして、ＰＥＴフィルムにフタロシアニン化合物含有フィルムを設けてなる熱線吸収材（３）を作製した。
【０１６８】
＜樹脂組成物の調製＞
フタロシアニン化合物（１）  ８０ｍｇ、２９．９重量％アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）分散液（石原産業社製、ＳＮＳ−１０Ｍ；平均分散粒子径：０．１０７μｍ）  １０ｇ、ジペンタエリストールヘキサアクリレート（共栄化学社製、ライトアクリレート  ＤＰＥ−６Ａ）  ２ｇ、光重合開始剤（ＢＡＳＦ社製、イルガキュア３６９）  １２５ｍｇを充分に攪拌混合しして、樹脂組成物（４）を得た。
【０１６９】
＜熱線吸収材の作製＞
上記で得られた樹脂組成物（４）を、ＰＥＴフィルム（厚さ：０．１ｍｍ）上にスピンコーターを用いて塗布し、８０℃で２分間乾燥させた後、照射線量  ５００ｍＪ／ｃｍ２で１秒間紫外線を照射することにより、厚さ：０．１０１ｍｍの樹脂組成物（４）が塗布されたフィルム（熱線吸収材（３））を作製した。
【０１７０】
比較例６
上記実施例８において、フタロシアニン化合物（１）を使用しなかった以外は、実施例８と同様の方法に従って、厚さ：０．１０１ｍｍのアクリル樹脂が塗布されたフィルム（比較熱線吸収材（２））を作製した。
【０１７１】
このようにして得られた熱線吸収材（１）〜（３）及び比較熱線吸収材（１）〜（２）について、３００〜２５００ｎｍの透過率を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定した。得られた値を基に可視光透過率（Ｔｖ）（％）及び日射透過率（Ｔｅ）（％）をＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８年）の規格に準じて算出した。結果を下記表４に示す。また、各熱線吸収材の透過率スペクトルを図３および図４に示す。
【０１７２】
【表４】
2013241563.tif 000016
【０１７３】
上記表４から明らかなように、本発明のフタロシアニン化合物（１）を、他の近赤外吸収色素（実施例６）または熱線吸収無機化合物（実施例７、８）と組み合わせることによって、可視光透過率（Ｔｖ）はやや低くなるものの、日射透過率（Ｔｅ）を有意に低減できることがわかる。これは、他の近赤外吸収色素（実施例６）または熱線吸収無機化合物（実施例７、８）が、近赤外域の波長の吸収が十分でないため、本発明のフタロシアニン化合物（１）により補っているものと考えられる。これから、本発明の熱線吸収材は、特に乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の熱線吸収ガラスなどに好適に使用できると、考察される。
【０１７４】
実施例９
上記実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）について、以下のようにしてフタロシアニン化合物を含む熱線吸収材（４）〜（６）を作製した。
【０１７５】
＜樹脂組成物の調製＞
フタロシアニン化合物（１）を、それぞれ、ポリカーボネート樹脂（帝人化成社製、パンライト  Ｌ１２２５ＷＸ）に対して３５、５０及び１００質量ｐｐｍで添加し、ミキサーでよく攪拌混合して、樹脂組成物（５）〜（７）を得た。
【０１７６】
＜熱線吸収材の作製＞
上記で得られた樹脂組成物（５）〜（７）を、それぞれ、２５０℃に調温した射出成形機に投入し、厚さ１．５ｍｍの成形板［熱線吸収材（４）〜（６）］を作製した。
【０１７７】
このようにして得られた成形板について、３００〜２５００ｎｍの透過率を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定した。得られた値を基に可視光透過率（Ｔｖ）（％）及び日射透過率（Ｔｅ）（％）をＪＩＳ  Ｒ３１０６（１９９８年）の規格に準じて算出した。その結果を下記表５に示す。また、得られた成形板は、いずれも最大吸収波長が７８９ｎｍであった。
【０１７８】
【表５】
2013241563.tif 000017
【０１７９】
上記表５から明らかなように、本発明のフタロシアニン化合物（１）を用いた熱線吸収材は、フタロシアニン化合物の濃度を変えることにより、日射透過率（Ｔｅ）を制御できることがわかる。また、本発明のフタロシアニン化合物は耐熱性に優れるため、ポリカーボネート等の熱可塑性樹脂を用いた成形体に配合しても均一に分散することができ透明性の高い熱線吸収材を提供することが可能である。
【０１８０】
これから、本発明のフタロシアニン化合物を用いた熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物に使用できる熱線吸収合わせガラス、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスなどの熱線吸収ガラスに好適に使用できると、考察される。また、得られた熱線吸収材（成形体）の外観は良好なので、採光建材や自動車用樹脂グレージングとしての利用も期待できる。
【図１】
2013241563.tif 000021
【図２】
2013241563.tif 000022
【図３】
2013241563.tif 000023
【図４】
2013241563.tif 000024