(57)【要約】      （修正有）【課題】ヒトがん細胞に対して高い増殖抑制活性を持つと共に、安全性が高い化合物を提供する。【解決手段】アセトゲニン類のラクトン環を呼吸鎖阻害系殺虫剤由来の含窒素複素環に置換したハイブリッド化合物を更に改良し、アセトゲニン類を特定の複素環と連結部位に置換した化合物が、がん細胞に対する増殖抑制活性が従来の構造の化合物よりも高く、かつ安全性が高いことを見出した。即ち、このような化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物、及びこれらから成るヒトのがん細胞の増殖を抑制するための医薬である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式で表される化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【化１】
2013147453.tif 000026
（式中、
Ｒ１は、水素原子、水酸基又はＲ４で表される基、
Ｒ２は、水酸基を有していてもよいアルキレン基、又は少なくとも１つのアルキレン基とポリアルキレングリコールとのブロック共重合体、
Ａの少なくとも一方は水酸基、残りは水素原子、
ｎは、１〜３の整数、
Ｒ３は、アルキレン基、
Ｒ４は、−Ｒ５−Ｒ６（式中、Ｒ５は、−ＮＨ−ＳＯ２−又は−ＮＨ−ＣＯ−で表される結合基、Ｒ６は、下式
【化２】
2013147453.tif 000027
(式中、Ｒ７は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数が1〜４のアルキル基、アリール基、ハロゲン原子、カルボン酸基若しくはカルボン酸エステル基、シアノ基又はニトロ基を表す。)で表される基を表す。）又は下式
【化３】
2013147453.tif 000028
(式中、Ｒ７は、上記と同様に定義され、Ｒ８は、水素原子又は炭素数が1〜４のアルキル基を表す。)で表される基を表す。）
【請求項２】
Ｒ１が、水素原子又は水酸基である請求項１に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項３】
Ｒ２が、水酸基を１〜３個有していてもよい炭素数が３〜１４のアルキレン基、又は少なくとも１つの炭素数が１〜８のアルキレン基と分子量が４００以下のポリアルキレングリコールとのブロック共重合体である請求項１に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項４】
Ｒ３が、炭素数が４〜１４のアルキレン基である請求項１に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項５】
Ｒ３が、−（ＣｍＨ２ｍ）−（式中、ｍは、４〜１４の整数を表す。）で表される直鎖アルキレン基である請求項４に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項６】
Ｒ７が、それぞれ独立して、水素原子、炭素数が1〜４のアルキル基、カルボン酸エステル基又はニトロ基を表す請求項１に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項７】
２つのＡが共に水酸基である請求項１に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物から成るヒトのがん細胞の増殖を抑制するための医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、アセトゲニン類縁体を用いたヒトのがん細胞の増殖を抑制するための化合物及び医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
バンレイシ科アセトゲニン類は熱帯・亜熱帯産のバンレイシ科植物から単離されているポリケチドであり、長いアルキル鎖の末端にα,β-不飽和-γ-ラクトンを、中央部に2,5-二置換テトラヒドロフラン環を有することを特徴としている。このポリケチドは、ヒトがん細胞の増殖を強力に抑制することが知られている。天然のバンレイシ科アセトゲニン類は、様々ながん細胞に存在するミトコンドリアの呼吸鎖複合体Iを阻害することにより、エネルギー代謝の激しいがん細胞をアポトーシスへと導くものと考えられている(非特許文献１等)。
このポリケチドのラクトン環（ブテノライド）を、ベンズイミダゾールなどの含窒素複素環に交換しても、天然物と同等の強いミトコンドリア複合体I阻害活性を有することが明らかにされている(非特許文献２)。
また、本発明者らは、農薬分野において呼吸鎖阻害系殺虫剤と称される化合物群が、脂溶性側鎖を有する含窒素複素環から構成されていることに着目し、アセトゲニン類のラクトン環を呼吸鎖阻害系殺虫剤由来の含窒素複素環に置換したハイブリッド化合物を合成し（下式）、ヒトがん細胞に対する増殖抑制活性を評価した(非特許文献３，４)。その結果、N-メチルピラゾールに置換した誘導体は数種のがん細胞に対する活性が選択的に向上し、例えば、ヒト肺がん細胞NCI-H23細胞に対する活性は天然物の80倍にも達することが明らかにされた。
【化４】
2013147453.tif 000002
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Life Sci. 1995, 56, 343-348
【非特許文献２】Biochemistry 2006, 45, 2721-2728
【非特許文献３】Bioorg. Med. Chem. Lett. 2008, 18, 1637-1641
【非特許文献４】２００９年３月２６日〜２８日に行われた日本薬学会第１２９年会において小島直人らが発表した「種々の複素環を有するアセトゲニン類縁体の合成とヒトがん細胞に対する増殖抑制活性評価」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、アセトゲニン類のラクトン環を呼吸鎖阻害系殺虫剤由来の含窒素複素環に置換したハイブリッド化合物(非特許文献３，４)を更に改良し、ヒトがん細胞に対して高い増殖抑制活性を持つと共に、安全性が高い化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
発明者らは、アセトゲニン類のラクトン環を含窒素複素環以外の複素環(以下「ラクトン環置換部位」という。)に置換した化合物や、ラクトン環置換部位である複素環とテトラヒドロフラン環部分をアミド結合(-NHCO-)その他の結合により連結した化合物の、がん細胞に対する増殖抑制活性を調べたところ、ラクトン環置換部位とこの連結部位により、がん細胞に対する増殖抑制活性が大きく影響を受けることを見出した。これらの試験の結果、発明者らは、アセトゲニン類を特定のラクトン環置換部位及び/又は連結部位に置換した化合物が、[0]がん細胞に対する増殖抑制活性が従来の構造の化合物(非特許文献３，４)よりも高く、かつ安全性が高いことを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００６】
即ち、本発明は、下式で表される化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物である。
【化１】
2013147453.tif 000003
（式中、
Ｒ１は、水素原子、水酸基又はＲ４で表される基、
Ｒ２は、水酸基を有していてもよいアルキレン基、又は少なくとも１つのアルキレン基とポリアルキレングリコールとのブロック共重合体、
Ａの少なくとも一方は水酸基、残りは水素原子、
ｎは、１〜３の整数、
Ｒ３は、アルキレン基、
Ｒ４は、−Ｒ５−Ｒ６（式中、Ｒ５は、−ＮＨ−ＳＯ２−又は−ＮＨ−ＣＯ−で表される結合基、Ｒ６は、下式
【化２】
2013147453.tif 000004
(式中、Ｒ７は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数が1〜４のアルキル基、アリール基、ハロゲン原子、カルボン酸基若しくはカルボン酸エステル基、シアノ基又はニトロ基を表す。)で表される基を表す。）又は下式
【化３】
2013147453.tif 000005
(式中、Ｒ７は、上記と同様に定義され、Ｒ８は、水素原子又は炭素数が1〜４のアルキル基を表す。)で表される基を表す。）
また、本発明は、上記化合物、薬理学的に許容されるその塩又はそれら水和物から成るヒトのがん細胞の増殖を抑制するための医薬である。
また、本発明は、この化合物の治療上有効量をヒト等の哺乳動物に投与することからなるがん細胞の増殖を抑制するための哺乳動物の治療方法である。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】０及び６日目に化合物１を腹腔内投与したマウスの腫瘍増殖を示す図である（実施例７）。表２のＡ〜Ｄをグラフ化したものである。Ａはマウスの体重の経時変化（ｇ）、Ｂは０日目に対する体重の増減（ｇ）、Ｃは腫瘍体積（mm3）の経時変化、Ｄは０日目に対する腫瘍体積比を示す。
【図２】０及び６日目に化合物３を腹腔内投与したマウスの腫瘍増殖を示す図である（実施例８）。表３のＡ〜Ｄをグラフ化したものである。Ａはマウスの体重の経時変化（ｇ）、Ｂは０日目に対する体重の増減（ｇ）、Ｃは腫瘍体積（mm3）の経時変化、Ｄは０日目に対する腫瘍体積比を示す。
【図３】０、７及び１４日目に化合物７を腹腔内投与したマウスの腫瘍増殖を示す図である（比較例７）。表４のＡ〜Ｄをグラフ化したものである。Ａはマウスの体重の経時変化（ｇ）、Ｂは０日目に対する体重の増減（ｇ）、Ｃは腫瘍体積（mm3）の経時変化、Ｄは０日目に対する腫瘍体積比を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明で用いるアセトゲニン類縁体は下式で表される。
【化５】
2013147453.tif 000006
本発明のアセトゲニン類縁体は、天然のアセトゲニン類と同様にそのテトラヒドロフラン環部分がミトコンドリアのマトリックス側の親水性部分に位置し、アルキレン鎖により適当な位置に配置されたラクトン環置換部位が、脂肪膜を貫いて酵素（ミトコンドリアの複合体I）の結合部位と直接作用すると考えられる(Biochim. Biophys. Acta 2011, 1807, 1170-1176など)。
【０００９】
Ｒ１−Ｒ２−テトラヒドロフラン環部分は、脂溶性であり、そのためミトコンドリアの脂肪膜に親和性が高いと考えられる。
そのため、Ｒ２は、水酸基を有していてもよいアルキレン基、又はアルキレン基とポリアルキレングリコールとのブロック共重合体、好ましくは、水酸基を有していてもよいアルキレン基である。
この"水酸基を有していてもよいアルキレン基"が有していてもよい水酸基は好ましくは１〜３個、より好ましくは１又は２個であり、その炭素数は好ましくは３〜１４、より好ましくは５〜１２程度である。このアルキレン基が水酸基を含むと、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体Iへの結合がより容易になると考えられる。
【００１０】
一方、この"アルキレン基とポリアルキレングリコールとのブロック共重合体"は、少なくとも１つのアルキレン基とポリアルキレングリコールとのブロック共重合体であり、テトラヒドロフラン環部分とこのアルキレン基が結合していることが好ましい。このアルキレン基の炭素数は好ましくは１〜８、より好ましくは１〜４程度であり、好ましくは直鎖であり、このブロック共重合体が含むアルキレン基の数は、好ましくは１又は２である。このアルキレン基は、水酸基、例えば、１〜３個の水酸基を有していてもよいが、水酸基を有さなくてもよい。このポリアルキレングリコールは、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、又はこれらのコポリマー等が例示されるが、好ましくは、ポリエチレングリコールであり、その分子量は４００以下、好ましくは１００〜４００程度である。この分子量は、ピリジン−無水フタル酸法などのヒドロキシ価(OHV)法、エステル化法、GPC法、GC法等の一般的な測定方法で測定することができる。このブロック共重合体がアルキレン基を２個以上含有する場合には、そのアルキレン基はそれぞれ独立し、同じである必要はない。
【００１１】
Ｒ１は、水素原子、水酸基又は後記のＲ４で表される基であり、好ましくは水素原子又は水酸基である。
Ａの少なくとも一方は水酸基、残りは水素原子であり、好ましくは２つのＡが共に水酸基である。
ｎは、１〜３の整数、好ましくは１又は２である。
Ｒ３は、アルキレン基を表し、好ましくは炭素数が４〜１４、より好ましくは−（ＣｍＨ２ｍ）−（式中、ｍは、４〜１４の整数を表す。）で表される直鎖アルキレン基である。このアルキレン基は、水酸基などの置換基を有していてもよいが、有さなくてもよい。この部分がある程度の長さのアルキレン基であることにより、ラクトン環置換部位が自由度を持ちミトコンドリアの呼吸鎖複合体Iを阻害する配置をとりうると考えられる。
【００１２】
Ｒ４は、ラクトン環置換部位を含み、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体Iを阻害する活性を持つと考えられ、
−Ｒ５−Ｒ６又は下式で表される。
【化３】
2013147453.tif 000007
Ｒ５は、連結部位を表し、−ＮＨ−ＳＯ２−又は−ＮＨ−ＣＯ−（−ＣＯ−ＮＨ−ではない）で表される。
【００１３】
Ｒ６は、ラクトン環置換部位を表し、下式で表される。
【化２】
2013147453.tif 000008
Ｒ７は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数が1〜４のアルキル基、アリール基、ハロゲン原子、カルボン酸基若しくはカルボン酸エステル基、シアノ基又はニトロ基、好ましくは、水素原子、炭素数が1〜４のアルキル基、カルボン酸エステル基又はニトロ基を表す。
Ｒ８は、水素原子又は炭素数が1〜４のアルキル基を表す。
【００１４】
薬理学的に許容される塩としては、例えば、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、有機塩基やアミノ酸との塩、無機酸（塩酸、リン酸等）や有機酸（酢酸、クエン酸等）との塩などが挙げられる。これらの塩は、常法により形成可能である。本化合物及びその塩は水和物を形成することができる。
【００１５】
本発明のアセトゲニン類縁体は、テトラヒドロフラン環部分と複素環部分及びそれらを連結するリンカー部分を連結することによって合成することができる。テトラヒドロフラン環部分は公知の方法（Chem. Eur. J. 2003, 9, 389-399）にて合成することが可能であり、末端に適切な官能基を有したリンカー部分とは不斉アルキニル化反応により連結することができる。リンカー部分と複素環部分の連結はアミド化、スルホンアミド化、エステル化、薗頭反応などにより行うことにより可能である。これらの連結はどちらを先に行っても上記アセトゲニン類縁体を合成することができる。
【００１６】
本発明のアセトゲニン類縁体は、ヒトのがん細胞の増殖を抑制するための医薬として用いることができる。ここで、ヒトのがん細胞とは、乳がん、脳腫瘍、大腸がん、肺がん、卵巣がん、腎がん、胃がん、前立腺がん、膵がん、肝がん、血液がん、リンパ腫等をいう。
本発明のアセトゲニン類縁体の治療上有効量をヒト等の哺乳動物に投与することにより、ヒトのがん細胞等のがん細胞の増殖を抑制することができる。
本発明のアセトゲニン類縁体は、それ自体単独で投与してもよいが、所望により他の通常の薬理学的に許容される公知慣用の担体と共に、治療を目的とする製剤に調整することができる。例えば、有効成分を単独、又は慣用の賦形剤と共にカプセル剤、錠剤、注射剤等の適宜な剤形として、経口的又は非経口的に投与することができる。例えば、カプセル剤は、粉末状の原体を乳糖、澱粉又はその誘導体、セルロース誘導体等の賦形剤と混合してゼラチンカプセルに詰めて調整する。また、上記賦形剤の他にカルボキシメチルセルロースナトリウム、アルギン酸、アラビアゴム等の結合剤と水を加えて混練し、必要により顆粒とした後、更にタルク、ステアリン酸等の潤滑剤を添加して通常の圧縮打錠機を用いて調整する。注射による非経口投与に際しては、有効成分を溶解補助剤と共に滅菌蒸留水又は滅菌生理食塩水に溶解し、アンプルに封入して注射製剤とする。必要により安定化剤、緩衝物質を含有させてもよい。
本発明の医薬の投与量は、種々の要因、例えば、治療すべき患者の症状、年齢、投与経路、剤形、投与回数等に依存するが、通常、0.001mg〜5000mg／日／人、好ましくは0.01mg〜500mg／日／人、さらに好ましくは0.5mg〜100mg／日／人が適当である。
【実施例】
【００１７】
以下、実施例にて本発明を例証するが本発明を限定することを意図するものではない。
なお以下の実施例及び比較例において、脳腫瘍細胞(U251)、大腸がん細胞(KM-12)、肺がん細胞(NCI-H23, NCI-H226)、卵巣がん細胞(OVCAR-3)及び腎がん細胞(ACHN)は米国立ガン研究所(NCI)から分与されたもの、前立腺がん細胞(DU-145)はAmerican Type Culture Collection(Manassas, VA, USA)から購入したもの、胃がん細胞(MKN1)は（株）免疫生物研究所から購入したもの、乳がん細胞(HBC-5)は発明者らの研究室にて樹立したものを用いた。
【００１８】
製造例１（化合物１の合成）
1,2-エポキシテトラデカン（東京化成工業株式会社製）を光学分割して、R体のジオール誘導体（化合物ａ）を得た。この一級水酸基をピバロイル基、二級水酸基をTBS基で保護した後、還元的にピバロイル基を除去した（化合物ｂ）。この一級水酸基を酸化してアルデヒドとし、(R)-2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-カルバルデヒド（アルドリッチ社製）のエチニル化と続くアセタールの脱保護及びベンジリデンアセタールによる保護により合成した(2RS,4S)-4-エチニル-2-フェニル-1,3-ジオキソランと、(1R,2S)-N-メチルエフェドリンをリガンドとする不斉アルキニル化反応により連結した（化合物ｃ）。化合物ｃの接触還元によりアルキンの還元と、ベンジリデンアセタールの脱保護を行い、続く一級水酸基の選択的なスルホニル化、塩基性条件下での環化反応により、テトラヒドロフラン誘導体（化合物ｄ）を得た。これを酸化してアルデヒドとし（化合物ｅ、この化合物の合成法はKojima, N., et al., Chem. Eur. J., 2003, 9, 4980による）、これに10-アジド-1-デシンを不斉アルキニル化反応により連結し（化合物ｆ）、これを水酸化パラジウムカーボンを用いて還元し、(1R)-11-アミノ-1-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデカン-1-オール（化合物ｇ）を得た。
以上の反応工程を下式に示す：
【化６】
2013147453.tif 000009
(式中、TBS: tert-ブチルジメチルシリル, Tris: 2,4,6-トリイソプロピルベンゼンスルホニル, Pv: ピバロイル, Tf: トリフルオロメタンスルホナート)
【００１９】
続いて、化合物ｇ(386 mg, 0.676 mmol)のジクロロメタン(10 mL)溶液に室温でトリエチルアミン(0.283 mL, 2.03 mmol)、1-メチル-1H-ピラゾール-5-スルホン酸クロリド(183 mg, 1.01 mmol)を加え、同温で1時間撹拌した。水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を全て混合し、乾燥後、減圧下溶媒を留去した。残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー(n-ヘキサン-酢酸エチル = 7:1)で精製し、N-((R)-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}-11-ヒドロキシウンデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-スルホンアミドの無色油状物(350 mg, 72%)(化合物ｈ）を得た。化合物ｈ(129 mg, 0.181 mmol)のテトラヒドロフラン-アセトニトリル(3:2, 3.6 mL)溶液に室温で10滴の48%フッ化水素水溶液を加え、同温で1時間撹拌した。水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を全て混合し、乾燥後、減圧下溶媒を留去した。残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー(ジクロロメタン-メタノール = 70:1→50:1)で精製し、N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-スルホンアミドの無色ワックス状固体(101 mg, 93%)（化合物１）を得た。
【００２０】
以上の反応工程を下式に示す：
【化７】
2013147453.tif 000010
以下、生成した化合物１の分析データを示す：
M.p. 81.5-82.5℃; [α]25D +10.4 (c 0.57, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3)δ:0.88 (t, 3H, J = 6.7 Hz), 1.21-1.50 (m, 40H), 1.66-1.70 (m, 2H), 1.96-2.01 (m, 2H), 2.56 (br s, 2H), 3.04 (td, 2H, J = 6.7, 6.1 Hz), 3.41 (td, 2H, J = 6.1, 4.9 Hz), 3.80 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 4.09 (s, 3H), 4.98 (t, 1H, J = 6.1 Hz), 6.75 (d, 1H, J = 1.8 Hz), 7.47 (d, 1H, J = 1.8 Hz); MS (FAB) m/z: 600 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C32H62N3O5S: 600.4410; Found: 600.4412 [M+H]+.
【００２１】
製造例２（化合物２の合成）
1-メチル-1H-ピラゾール-5-スルホン酸クロリドを2-テノイル酸クロリド（東京化成工業株式会社製）に、トリエチルアミンを炭酸水素ナトリウムに代えて、その他は製造例１と同様にして無色ワックス状固体（N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)チオフェン-2-カルボキサミド、化合物２、下式）を得た。
【化８】
2013147453.tif 000011
以下、生成した化合物２の分析データを示す：
M.p. 87.5-88.7℃; [α]23D +8.2 (c 0.28, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3)δ: 0.88 (t, 3H,( J = 6.7 Hz), 1.25-1.70 (m, 42H), 1.97-2.00 (m, 2H), 3.39-3.44 (m, 4H), 3.80 (td, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 5.98 (br s, 1H), 7.07 (dd, 1H, J = 4.9, 3.7 Hz), 7.46 (dd, 1H, J = 4.9, 1.2 Hz), 7.48 (dd, 1H, J = 3.7, 1.2 Hz); MS (FAB) m/z: 566 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H60NO4S: 566.4243; Found: 566.4235 [M+H]+.
【００２２】
製造例３（化合物３の合成）
製造例１で得た化合物ｇ(34.7 mg, 0.061 mmol)のテトラヒドロフラン (5 mL)溶液に、氷冷下、3-テノイル酸（東京化成工業株式会社製）(11.4 mg, 0.091 mmol)、1-エチル-3-(3-ジメチルアミノプロピル)カルボジイミド塩酸塩(17.5 mg, 0.091 mmol)、4-ジメチルアミノピリジン (7.4 mg, 0.061 mmol)を加え、同温で30分間撹拌した。室温まで昇温し、15.5時間撹拌後、50℃で24時間撹拌した。水を加え、酢酸エチルで抽出した後、有機層を全て混合し、飽和食塩水で洗浄し、乾燥後、減圧下溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー (n-ヘキサン-酢酸エチル= 8:1)により精製し、N-((R)-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}-11-ヒドロキシトリデシル)チオフェン-3-カルボキサミド（化合物i）の無色油状物 (23.3 mg, 56%)を得た。化合物ｉから製造例１と同様にして無色ワックス状固体（N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)チオフェン-3-カルボキサミド、化合物３、下式）を得た。
【化９】
2013147453.tif 000012
以下、生成した化合物３の分析データを示す：
M.p. 83.8-84.5℃; [α]28D +9.6 (c 0.41, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ: 0.80 (t, 3H,( J = 7.3 Hz), 1.10-1.45 (m, 38H), 1.49 (qn, 2H, J = 7.3 Hz), 1.54-1.61(m, 2H),1.84-1.94 (m, 2H), 2.95 (br s, 2H), 3.29 (q, 2H, J = 6.1 Hz), 3.33 (td, 2H, J = 6.1, 4.9 Hz), 3.72 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 6.64 (br s, 1H), 7.18-7.23 (m, 1H), 7.36 (dd, 1H, J = 4.9, 1.2 Hz), 7.84 (dd, 1H, J = 2.4, 1.2 Hz); MS (FAB) m/z: 566 [M+H](+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H60NO4S: 566.4243; Found: 566.4244 [M+H]+.
【００２３】
製造例４（化合物４の合成）
3-テノイル酸を3-メチル-2-テノイル酸に代えて、その他は製造例３と同様にして、無色ワックス状固体（N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)-3-メチルチオフェン-2-カルボキサミド、化合物４、下式)を得た。
【化１０】
2013147453.tif 000013
以下、生成した化合物４の分析データを示す：
[α]23D +8.8 (c 0.36, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ: 0.88 (t, 3H,( J = 6.1 Hz), 1.10-1.53 (m, 38H), 1.56-1.62 (m, 2H), 1.64-1.72 (m, 2H) 1.92-2.05 (m, 2H), 2.51 (s, 3H), 3.34-3.45 (m, 4H), 3.80 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 5.82 (br s, 1H), 6.87 (d, 1H, J = 4.8 Hz) 7.25 (d, 1H, J = 4.8 Hz); MS (FAB) m/z: 580 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C34H62NO4S: 580.4400; Found: 580.4400 [M+H]+.
【００２４】
製造例５（化合物５の合成）
3-テノイル酸を2-ニトロ-3-テノイル酸に代えて、その他は製造例３と同様にして、無色ワックス状固体（N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)-2-ニトロチオフェン-3-カルボキサミド、化合物５、下式)を得た。
【化１１】
2013147453.tif 000014
以下、生成した化合物５の分析データを示す：
[α]22D +10.3 (c 0.41, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ: 0.88 (t, 3H, J = 6.7 Hz), 1.26-1.70 (m, 42H), 1.97-2.00 (m, 2H), 2.06 (br, 2H), 3.40 (dt, 2H, J = 6.1, 5.5 Hz), 3.46 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 3.80 (td, 2H, J = 6.7, 6.1 Hz), 6.93 (br, 1H), 7.36 (d, 1H, J = 5.5 Hz), 7.49 (d, 1H, J = 5.5 Hz); MS (FAB) m/z: 611 [M+H]+;HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H59N2O6S: 611.4095, Found: 611.4114 [M+H]+.
【００２５】
製造例６（化合物６の合成）
3-テノイル酸を3-(メトキシカルボニル)チオフェン-2-カルボン酸に代えて、その他は製造例３と同様にして、無色ワックス状固体（2-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシルカルバモイル)チオフェン-3-カルボン酸メチル、化合物６、下式)を得た。
【化１２】
2013147453.tif 000015
以下、生成した化合物６の分析データを示す：
M.p. 57.0-58.2℃; [α]22D +9.6 (c 1.00, CHCl3); 1H NMR (300 MHz, CDCl3) δ: 0.87 (t, 3H, J = 6.5 Hz), 1.26-1.70 (m, 42H), 1.93-1.99 (m, 2H), 3.37-3.44 (m, 4H), 3.79 (dt, 2H, J = 6.8, 6.5 Hz), 3.92 (s, 3H), 7.45 (d, 1H, J = 5.3 Hz), 7.81 (d, 1H, J = 5.3 Hz), 9.51 (br, 1H); MS (FAB) m/z: 624 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C35H62NO6S: 624.4299, Found: 624.4290 [M+H]+.
【００２６】
製造例７（化合物７の合成）
3-テノイル酸を1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボン酸(アルドリッチ社製)に代えて、その他は製造例３と同様にして、無色ワックス状固体（N-((11R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボキサミド、化合物７、下式)を得た。
【化１３】
2013147453.tif 000016
以下、生成した化合物７の分析データを示す：
M.p. 71.0-72.0℃; [α]25D +10.0 (c 0.71, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ:0.88 (t, 3H, J = 6.7 Hz), 1.26-1.71(m, 42H), 1.98-2.00 (m, 2H), 2.30 (br s, 2H), 3.40 (t, 2H, J = 6.7 Hz), 3.37-3.42 (m, 2H), 3.80 (dt, 2H, J = 7.9, 6.1 Hz), 4.18 (s, 3H), 5.96 (br s, 1H), 6.46 (d, 1H, J = 2.1 Hz), 7.44 (d, 1H, J = 2.1 Hz); MS (FAB) m/z: 564 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H62N3O4: 564.4740; Found: 564.4748 [M+H]+.
【００２７】
製造例８（化合物８の合成）
1-メチル-1H-ピラゾール-5-スルホン酸クロリドを1-メチル-1H-ピラゾール-4-スルホン酸クロリドに代えて、その他は製造例１と同様にして、無色ワックス状固体（N-((R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール-4-スルホンアミド、化合物８、下式)を得た。
【化１４】
2013147453.tif 000017
以下、生成した化合物８の分析データを示す：
M.p. 87.6-88.7℃; [α]22D +10.6 (c 0.51, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ:0.88 (t, 3H, J = 7.0 Hz), 1.26-1.51(m, 40H), 1.61-1.74 (m, 2H), 1.93-2.08 (m, 2H), 2.43 (br s, 2H), 2.96 (t, 2H, J = 7.3 Hz), 3.41 (q, 2H, J = 6.1 Hz), 3.80 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 3.95 (s, 3H), 4.62 (br s, 1H), 7.76 (s, 1H), 7.81 (s, 1H); MS (FAB) m/z: 600 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C32H62N3O5S: 600.4410; Found: 600.4410 [M+H]+.
【００２８】
製造例９（化合物９の合成）
製造例１で得た化合物ｅに10-ウンデシン酸メチル（和光純薬工業株式会社製）を(1R,2S)-N-メチルエフェドリンを用いる不斉アルキニル化反応により導入した後、接触還元、続く加水分解により(12R)-12-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}-12-ヒドロキシドデカン酸（化合物ｊ）を得た。化合物ｊから製造例３と同様の方法にて5-アミノ-1-メチル-1H-ピラゾールと縮合させた後、脱保護して、無色ワックス状固体（N-(1-メチル-1H-ピラゾール-5-イル)-(12R)-12-ヒドロキシ-12-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ドデカナミド、化合物９、下式）を得た。
【化１５】
2013147453.tif 000018
以下、生成した化合物９の分析データを示す：
M.p. 109-111℃; [α]20D +8.7 (c 0.31, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ:0.88 (t, 3H, J = 6.9 Hz), 1.26-1.74(m, 42H), 1.96-2.01 (m, 2H), 2.39 (t, 2H, J = 7.3 Hz), 3.39-3.42 (m, 2H), 3.73 (s, 3H), 3.80 (q, 2H, J = 6.7 Hz), 6.19 (s, 1H), 7.13 (br s, 1H), 7.42 (s, 1H); MS (FAB) m/z: 564 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H62N3O4: 564.4740; Found: 564.4719 [M+H]+.
【００２９】
製造例１０（化合物１０の合成）
製造例１で得た化合物ｅに1,11-ドデカジインを(1R,2S)-N-メチルエフェドリンを用いる不斉アルキニル化反応により導入し、(1R)-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}トリデカ-2,12-ジイン-1-オール（化合物ｋ）を得た。続いて、4-ヨード-1-メチル-1H-ピラゾール（アクロス社製）との薗頭反応と、続く接触還元により、無色ワックス状固体（5-((13R)-13-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-(tert-ブチルジメチルシリルオキシ)トリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}-13-ヒドロキシトリデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール、化合物ｌ）を得た。化合物ｌから製造例１と同様にして、無色ワックス状固体（5-((13R)-13-ヒドロキシ-13-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}トリデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール、化合物１０、下式）を得た。
【化１６】
2013147453.tif 000019
以下、生成した化合物１０の分析データを示す：
M.p. 68.3-69.3℃; [α]24D +11.4 (c 0.88, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ:0.88 (t, 3H, J = 7.0 Hz), 1.26-1.41(m, 42H), 1.60-1.72 (m, 4H), 1.95-2.01 (m, 2H), 2.57 (t, 2H, J = 7.6 Hz), 3.39-3.42 (m, 2H), 3.78 (s, 3H), 3.78-3.82 (m, 2H), 6.01 (d, 1H, J = 1.5 Hz), 7.37 (d, 1H, J = 1.5 Hz); MS (FAB) m/z: 549 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C34H65N2O3: 549.4995; Found: 549.5009 [M+H]+.
【００３０】
製造例１１（化合物１１の合成）
(R)-2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-カルバルデヒド（アルドリッチ社製）と(2RS,4S)-4-エチニル-2-フェニル-1,3-ジオキソランを(1R,2S)-N-メチルエフェドリンを用いる不斉アルキニル化反応により連結後、接触還元することにより(2S,5R)-5-[(4R)- 2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-イル]-1,2,5-ペンタントリオール（化合物m）とした。製造例１と同様の方法により、(2R,5S)-2-ホルミル-5-[(4R)-2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-イル]テトラヒドロフラン（化合物n、Kojima, N., et al., Bioorg. Med. Chem., 2010, 18, 8630.）へと変換した後、1-アミノ-9-デシンと1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボン酸の縮合により合成したN-(9-デシニル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボキサミドを不斉アルキニル化反応により導入して無色油状物（N-((R)-11-{(2R,5R)-5-[(R)-2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-イル]テトラヒドロフラン-2-イル}-11-ヒドロキシウンデカ-9-イン-1-イル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボキサミド、化合物o）を得た。この二級水酸基をアセチル化後、アルキン部位の還元、アセタール部位及びアセチル基の脱保護を経て、無色油状物（N-((11R)-11-{(2R,5R)-5-[(R)-1,2-ジヒドロキシエチル]テトラヒドロフラン-2-イル}-11-ヒドロキシウンデシル)-1-メチル-1H-ピラゾール-5-カルボキサミド、化合物１１、下式）を得た。
【化１７】
2013147453.tif 000020
以下、生成した化合物１１の分析データを示す：
[α]23D +4.0 (c 1.02, CHCl3); 1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ:1.26-2.02(m, 22H), 2.95 (br s, 2H), 3.40 (q, 2H, J = 6.9 Hz), 3.33-3.44 (m, 1H), 3.55-3.58 (m, 1H), 3.62 (dd, 1H, J = 11.5, 5.5 Hz), 3.70 (dd, 1H, J = 11.5, 3.2 Hz), 3.84 (q, 1H, J = 6.9 Hz), 4.00 (dt, 1H, J = 8.2, 5.5 Hz), 4.17 (s, 3H), 6.13 (br s, 1H), 6.48 (d, 1H, J = 1.8 Hz), 7.43 (d, 1H, J = 1.8 Hz); MS (FAB) m/z: 426 [M+H]+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C22H40N3O5: 426.2968; Found: 426.2968 [M+H]+.
【００３１】
製造例１２（化合物１２の合成）
3-テノイル酸を2-フランカルボン酸（東京化成工業株式会社製）に代えて、その他は製造例３と同様にして、無色ワックス状固体（N-((11R)-11-ヒドロキシ-11-{(2R,5R)-5-[(1R)-1-ヒドロキシトリデシル]テトラヒドロフラン-2-イル}ウンデシル)フラン-2-カルボキサミド、化合物１２、下式）を得た。
【化１８】
2013147453.tif 000021
以下、生成した化合物１２の分析データを示す：
M.p. 77.2-78.6℃; [α]26D +10.6 (c 0.55, CHCl3); 1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ:0.88 (t, 3H, J = 7.3 Hz), 1.10-1.74 (m, 42H), 1.93-2.05 (m, 2H), 2.22 (br s, 2H), 3.37-3.44 (m, 4H), 3.80 (dt, 2H, J = 7.3, 6.1 Hz), 6.34 (br s, 1H), 6.49 (d, 1H, J = 3.7 Hz), 7.10 (d, 1H, J = 3.7 Hz), 7.42 (s, 1H); MS (FAB) m/z: 550 [M+H](+; HRMS (FAB) m/z: Calcd for C33H60NO5: 550.4471; Found: 550.4468 [M+H](+.
【００３２】
実施例１〜６、比較例１〜６
表１に示す各化合物を、いずれも濃度が10ｍMとなるようにジメチルスルホキシド（SIGMA社D5871）に溶かした後、RPMI1640培地（和光純薬工業株式会社製）で50倍〜500,000倍に希釈して、検体液とした。
表１に示すがん細胞を含む培地液（0.1 mL）を96ウェルプレートに播きこみ、翌日、各検体液(0.1 mL、5 dose、最終濃度10-4から10-8 Mまで1 log間隔)を添加、2日間培養後、細胞増殖をスルホローダミンB（SIGMA社）による比色定量で測定した。対照群の測定値に対して50%の測定値を与える化合物のモル濃度(GI50)を増殖抑制活性の指標とした。なお、実験の都合上、1.0E-04以上の化合物濃度は測定していない。結果を表１に示す。表１ＡはGI50を示し、表１Ｂは比較例１のGI50に対する比（(GI50／比較例１のGI50）-1)を示す。GI50が低いほど増殖抑制活性は高く、比較例１のGI50に対する比が高いほど増殖抑制活性は高い。
また、表１に示す被験化合物を混合溶媒（DMSO : Cremophor EL(R)（BASF Corp.製)= 1 : 1 (容積比）)に溶解させて被験化合物濃度が50 mg/mLの溶液とした後、生理食塩水で5倍に希釈し、被験化合物濃度が10 mg/mLの懸濁液を調整した。調整した懸濁液をヌードマウス(BALB/C-nu/nu)３匹に、それぞれ被験化合物として100 mg/kgに相当する量の懸濁液を腹腔内に投与した。この投与によりマウスの死亡が観察されない場合(n=3)は、この量を最大耐量(MTD, mg/kg)とした。この投与量以上の投与による試験は行っていない。一方、この投与によりマウスの死亡が観察された場合(n=3のうち少なくとも1匹)は、投与量を減少させて実験を再度実施し、マウスの死亡が一匹も観察されない被験化合物の最大の投与量(n=3)を最大耐量(MTD, mg/kg)とした。結果を表１に示す。
【００３３】
表１から、本願発明の化合物（化合物１〜６）は本願発明ではない化合物（化合物７〜１２）に比べて、試験したがん全般において、増殖抑制活性が高いといえる。例えば、アルキレン鎖とピラゾール環（ラクトン環置換部位）との連結部位が-NH-SO2-の場合（化合物１：実施例１）には、連結部位がアミド結合の場合（化合物７，９：比較例１，３）やその他の結合形態（化合物１０：比較例４）に比べて、増殖抑制活性が高い。また、ピラゾール環の２位に連結部位がある場合（化合物１：実施例１）は、ピラゾール環の３位に連結部位がある場合（化合物８：比較例２）に比べて増殖抑制活性が高い。また、ラクトン環置換部位がチオフェン環の場合（化合物２〜６：実施例２〜６）、ラクトン環置換部位がピラゾール環（化合物７：比較例１）やフラン環（化合物１２：比較例６）などの場合に比べて増殖抑制活性が高い。チオフェン環の２位に連結部位がある場合（化合物２：実施例２）と３位に結合部位が有る場合（化合物３：実施例３）には、増殖抑制活性に大きな差は見られない。チオフェン環にメチル基やカルボン酸エステル基のような置換基がついた場合には、増殖抑制活性は低下する傾向にある。また、置換基がニトロ基の場合（化合物５：実施例５）には、全般に増殖抑制活性が高い。
【００３４】
実施例７、８、比較例７
ヌードマウス(BALB/C-nu/nu)の皮下にヒト肺がん細胞(NCI-H23)の腫瘍小片(3 mm x 3 mm x 3 mm)を移植した。腫瘍体積が、100-300 mm3まで成長した時(０日目)に、被験薬物の投与を開始し、０及び６日目に化合物１（実施例７）若しくは化合物３（実施例８）を100 mg/kg腹腔内投与し、又は０、７及び１４日目に化合物７を5 mg/kg腹腔内投与した（比較例７）。腫瘍体積(mm3)は次式 V=(L x W2)/2)(式中、L=腫瘍の長さ、W=腫瘍の幅)で算出した。対照群には、媒体(DMSO : Cremophore EL : 生理的食塩水（大塚製薬工業社製)= 1 : 1 : 8）を０日目に腹腔内投与した。被験薬物の投与開始から3日又は4日おきに、マウスの体重及び腫瘍体積を計測した。結果を表２〜４及び図１〜３に示す。これらの結果はn=5〜6の平均を示す。
【００３５】
表２〜４及び図１〜３から、化合物７（比較例７）投与においては経過日数と共に腫瘍体積が増大しているのに対し、化合物１（実施例７）投与と化合物３（実施例８）投与は腫瘍体積が減少しており、増殖抑制活性が高いことを示している。一方、化合物３（実施例８）投与は、媒体対照投与に比べて体重変化が同様であり、化合物１（実施例７）投与も、初期には体重は下がったが１３日目以降は媒体対照投与と体重変化がほぼ同等であり、いずれも安全性が高いことを示している。
【００３６】
【表１】
2013147453.tif 000022
【００３７】
【表２】
2013147453.tif 000023
【００３８】
【表３】
2013147453.tif 000024
【００３９】
【表４】
2013147453.tif 000025
【図１】
2013147453.tif 000029
【図２】
2013147453.tif 000030
【図３】
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