(57)【要約】【課題】可視光で励起可能な蛍光複合体を提供する。【解決手段】本実施形態の蛍光複合体は、無機希土類系の蛍光体と、前記蛍光体の表面の少なくとも一部に密着した金属とを、備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無機希土類系の蛍光体と、前記蛍光体の表面の少なくとも一部に密着した金属とを、備えていることを特徴とする蛍光複合体。
【請求項２】
前記金属は、表面プラズモン共鳴波長が５００ｎｍ以下である請求項１記載の蛍光複合体。
【請求項３】
前記蛍光体の周りに前記金属が密着していることを特徴とする請求項１または２記載の蛍光複合体。
【請求項４】
表面プラズモン共鳴波長が５００ｎｍ以下の金属と、前記金属の表面の少なくとも一部に密着した蛍光体と、を備えていることを特徴とする蛍光複合体。
【請求項５】
前記金属の周りに前記蛍光体が密着していることを特徴とする請求項４記載の蛍光複合体。
【請求項６】
前記蛍光体がＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋である請求項１乃至５のいずれかに記載の蛍光複合体。
【請求項７】
前記Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋のサイズが１ｎｍ以上１００ｎｍ以下であり、Ｅｕ３＋のモル濃度が５ｍｏｌ％以上５０ｍｏｌ％以下である請求項６記載の蛍光複合体。
【請求項８】
前記金属は、銀、金、白金、またはアルミニウムである請求項１乃至７のいずれかに記載の蛍光複合体。
【請求項９】
蛍光体および表面プラズモン共鳴波長が５００ｎｍ以下の金属のうちの一方を他方に付着した蛍光複合体を形成する工程と、
前記蛍光複合体を還元雰囲気下でアニールする工程と、
を備えていることを特徴とする蛍光複合体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、蛍光複合体および蛍光複合体の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、白色ＬＥＤ(Light-Emitting Diode)は、青色ＬＥＤとＹＡＧ(Yttrium Aluminum Garnet)等の黄色の無機希土類系の蛍光体とを組み合わせて擬似的に白色光を作り出す方式が主流である。しかし、演色性を考えれば、赤、緑、青の三色で構成することが望ましい。さらにエネルギー効率を考えると、青のＬＥＤと緑の蛍光体と赤の蛍光体という組み合わせが、青の蛍光体でエネルギー消失のない分だけ高効率である。演色性の観点では、蛍光体の発光ピークの半値における全幅が狭いほど良い。
【０００３】
赤の蛍光体では、サイアロンを用いた赤色蛍光体がある。演色性を高めるためのサイアロンを用いた赤色蛍光体より発光ピークの半値における全幅が狭い蛍光体として、例えばＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋が存在するが、可能な励起光波長帯域は近紫外光となっており、可視光の青色の範囲ではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１８２９０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本実施形態は、可視光で励起可能な蛍光複合体および蛍光複合体の製造方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本実施形態の蛍光複合体は、無機希土類系の蛍光体と、前記蛍光体の表面の少なくとも一部に密着した金属とを、備えていることを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施形態による蛍光複合体を示す断面図。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）は、第２実施形態による蛍光複合体の製造工程を示す図。
【図３】第２実施形態の蛍光複合体の発光スペクトルを示す図。
【図４】第４実施形態による製造方法の第１の例によって製造される蛍光複合体を示す断面図。
【図５】図５（ａ）、図５（ｂ）は、第４実施形態による製造方法の第２の例によって製造される蛍光複合体を示す断面図。
【図６】図６（ａ）乃至図６（ｃ）は、第４実施形態による製造方法の第３の例によって製造される蛍光複合体を示す断面図。
【図７】第５実施形態による白色ＬＥＤを示す断面図。
【図８】第５実施形態の変形例による白色ＬＥＤを示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
実施形態を説明する前に、本実施形態に至った経緯について説明する。
【０００９】
希土類金属等の蛍光体は、発光効率が良いものがあるが、遷移過程の多くはスピン禁制等の禁制遷移である。例えば、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋においても、４００ｎｍ付近に
７Ｆ０→５Ｄ３
の遷移過程が存在するが、禁制のため励起には寄与しない。
【００１０】
そこで、本発明者達は、近接場を利用することを考えた。
【００１１】
近接場は界面や表面近傍に励起される特殊な場であり、マイクロメートルより小さい構造においては特殊な場となり、伝播光場では起こしえない現象を引き起こす。例えば、ＣｕＣｌからなるナノ結晶においては、スピンを回転させる効果があることが知られている（例えば、A. Sato, et. al., Physica E40, 313 (2007)参照）。
【００１２】
さらに、金属のプラズンモン（近接場）効果の影響で、発光効率が向上することが知られている（例えば、特開２０１０−７８５８４号公報）。この中には、発光効率を向上させる範囲として、１００ｎｍ程度であることが示されている。例えば、蛍光体Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋は通常１μｍ程度のサイズだが、この場合、粒子の表面近傍でのみに近接場効果が限定されてしまう。そのため、粒子サイズは、１ｎｍ以上１００ｎｍ以下であれば効果が高くなる。近接場の強さは、界面からの距離が近いほど大きいため、蛍光体の粒子のサイズは小さいほどよい。近接場の効果の高い材料の例としては、金、銀、アルミニウム、Ｃｒ等の金属が挙げられる。したがって、発光波長もしくは励起光波長がプラズモン共鳴波長帯に近いほど効果が高くなる。好ましい粒子サイズは５ｎｍ以上５０ｎｍ以下であり、さらに好ましくは１０ｎｍ以上３０ｎｍ以下である。
【００１３】
また、密着性が高いほど効果が高い。蛍光複合体よりなる膜を形成した後、密着度を上げるために、アニールが有効である。アニール時の酸化や硫化を防ぐため、水素含有アルゴン等、還元雰囲気下でのアニールが望ましい。金属の結晶性が悪い場合、例えば、本来の自由電子の平均自由工程より金属結晶の粒子のサイズが小さい場合は、自由電子の移動度が減少し、近接場の効果が低下してしまう。アニールでは密着性が上がると同時に結晶性も上がるので利点は多い。
【００１４】
以上のことを考慮して、本発明者達は、鋭意研究に努めた結果、発光波長もしくは励起光波長がプラズモン共鳴波長帯に近く、かつプラズモンを発生する金属に対して密着性の高い蛍光複合体およびその製造方法を見出した。以下に、これらを実施形態として説明する。
【００１５】
（第１実施形態）
第１実施形態による蛍光複合体について説明する。この第１実施形態の蛍光複合体に用いられる蛍光体の第１例として、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋が挙げられる。非特許文献１（Q. Dai, et. al., J. Phys. Chem. C112, 19399 (2008)）には、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋におけるナノ粒子とバルクのＥｕ３＋濃度依存性の差が記述されている。Ｅｕ３＋濃度を上げると、紫外光励起での発光強度が小さくなることが示されているが、その度合いはナノ結晶の方が小さい。紫外光励起の場合の発光強度の比較では、ナノ結晶はバルクに比べて小さい。
【００１６】
しかし、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の吸収端は、Ｅｕ３＋濃度の濃い方がやや長くなっている。これらのことから、４００ｎｍ近傍の励起で用いることに限定した場合、ナノ結晶を用い、Ｅｕ３＋濃度を濃くすることが有効であるという考えに本発明者達は、到達した。
【００１７】
合成方法は、上記非特許文献１に記載された方法を適用した。Ｌａ（ＮＯ３）３、Ｅｕ（ＮＯ３）３、ＣＨ４Ｎ２Ｏ、Ｓを、ＨＮＯ３とＣＨ２Ｏの混合液の中で攪拌し約６０℃の温度に保った。その後、ＨＮＯ３とＣＨ２Ｏを自然蒸発させ、ゲル状にした。このゲル状の物質を硫黄雰囲気において炉で５００℃に加熱し、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋のナノ結晶の蛍光体粒子を得た。サイズは、約２０ｎｍ程度であった。蒸着源が上方、被蒸着材を下側に設置する蒸着装置を用いて、上記蛍光体にＡｇを２０ｎｍ、蒸着した。蒸着時に攪拌はしないので、各粒子の片側に銀が蒸着されている。これを３％の水素を含有するアルゴン雰囲気下で、３８０℃で加熱して結晶性の向上、すなわち粒子サイズの巨大化と、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋のナノ結晶粒子との密着性を上げた。このようにして、図１に示す第１実施形態の蛍光複合体１を得た。この蛍光複合体１は、蛍光体（Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋）のナノ結晶粒子１０の片側にＡｇの薄膜２０が形成された構成を有している。本実施形態において、蛍光複合体におけるＥｕ３＋のモル濃度が５ｍｏｌ％以上５０ｍｏｌ％以下であることが好ましい。
【００１８】
ナノ結晶粒子１０の片側にのみ蒸着した理由は、粒子１０の全面に蒸着すると光の吸収と発光を阻害する効果が無視できないからである。このことは光とＥｕ３＋との相互作用のために窓を開けていることに相当する。また、Ａｇの薄膜２０の両側に薄い保護膜（図示せず）をつけ、蛍光体Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋から出てくるＳの影響でＡｇが硫化すること、そして、外気の酸素によって酸化されることを防いでもよい。
【００１９】
Ａｇのプラズモン共鳴波長は４００ｎｍ近傍に存在する。したがって、本実施形態の蛍光複合体１を上記構成としたことにより、Ａｇの発光増強効果によって、発光効率を向上させ、さらに４００ｎｍ近傍の禁制遷移を許容化させ、励起効率を向上させることができる。
【００２０】
特開２０１０−７８５８４号公報の図１２には、ガラス上にＡｕの蒸着膜を成膜し、その上にＡｌｑ３の膜を蒸着して、Ａｌｑ３側から励起する実験を行ったことが記載されている。この実験ではＡｌｑ３の膜厚を変化させている。Ａｌｑ３の膜厚が１００ｎｍ程度まで、すなわち、Ａｕの表面から１００ｎｍ程度離れるまでは、近接場の影響を与えることができる。例えば、直径１００ｎｍの粒子は外周の一部にプラズモン共鳴材料がある場合、粒子全体にその影響を与えることができる。通常、近接場は界面や表面近傍、および微小サイズを有するナノ構造の場合はその空間サイズ程度までしか、影響を及ぼさない。しかし、前述したように発光、吸収に関しては、１００ｎｍ程度まで影響力を与えることができる。そして、距離が近ければ近いほど効果が高くなる。Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋のサイズは１００ｎｍ以下であるので、全体積にわたって近接場光の影響を与えることができる。
【００２１】
比較例として、非特許文献１で示されている粒径１μｍサイズのバルクのＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の蛍光体を用意する。そして、励起光として３９５ｎｍ〜４２０ｎｍの波長選択した光を用い、本実施形態の蛍光複合体と、比較例の蛍光体との発光強度を比較した。その結果、６１５ｎｍの発光ピークにおいては、本実施形態の蛍光複合体の方が、比較例の蛍光体に比べて約９倍の発光強度増強比を得た。
【００２２】
４００ｎｍ近傍で近接場効果のある金属、すなわち表面プラズモン共鳴波長が４００ｎｍ近傍のものはＡｌであり、Ａｕは表面プラズモン共鳴波長が４００ｎｍからやや遠いが近接場効果自体が高いため、有効である。また、局在プラズモンはナノ構造サイズや粒径によっても共鳴波長が変化する。一般に、粒径が大きくなると共鳴波長は長波長化し、小さいと短波長化するので、Ａｕのナノ構造のサイズを小さくすることも有効である。ロッド形状では、共振条件によって、変化する。したがって、材質だけではなく、密着させる形状によっても共鳴波長を励起光や発光光に近づけ青色励起の赤色発光効率を高めることができる。
【００２３】
発光波長近傍のプラズモン共鳴波長の金属構造を用いると、発光時の増強効果が得られる。例えば、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の発光波長は６１０ｎｍ〜６２０ｎｍに存在するが、Ａｕは有効に機能する。これは、この波長自体が燐光であり、もともとスピン禁制遷移であるからである。スピンを回転させる有効性は、励起でも発光でも現れる。
【００２４】
近接場効果の高いものとしてはＡｇ、Ａｕ、Ａｌ、Ｃｒ、Ｃｕが挙げられるが、Ａｇは硫化、酸化が起こりやすいので、効果を長く保つためには、硫黄や酸素雰囲気から遮断する対策が望ましい。
【００２５】
本実施形態では、４００ｎｍ近傍での励起を目的としたため、金属としてＡｇを用いたが、励起波長を別なものにする場合には、表面プラズモン共鳴波長が近い金属を用いることが好ましい。Ｓｉのように、表面プラズモンが励起される半導体も存在するが、これらも効果的である。また、表面プラズモン共鳴波長が５００ｎｍ以下の金属を用いることが好ましい。
【００２６】
なお、Ａｕの蒸着なしでＡｇを蒸着後、Ｓや酸素雰囲気中でアニールした場合は、近接場効果は非常に小さくなる。
【００２７】
以上説明したように、第１実施形態によれば、可視光で励起可能な蛍光複合体を提供することができる。
【００２８】
（第２実施形態）
第２実施形態による蛍光複合体について説明する。この第２実施形態の蛍光複合体は、以下のように形成される。
【００２９】
まず、図２（ａ）に示すように、バルクのＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の蛍光体１０にＡｕ２２を５０ｎｍ、攪拌しながら蒸着した。蒸着時に攪拌したため、蛍光体の全面に蒸着されている。図２（ａ）では、蛍光体１０の表面の一部分のみを取り出して示している。全面に蒸着されているので、蒸着がない蛍光体に場合に比べ、発光強度は落ちる。Ａｕ２２が全面に蒸着された蛍光体１０に、５３２ｎｍのレーザー光でレーザーアニールする。すると、蛍光体１０の全面にＡｕ２２が密着した第２実施形態による蛍光複合体１Ａを得た。なお、上記レーザーパワーは、約１０ｍＷであり、アニールは開口数（ＮＡ）が０．６の対物レンズで絞った。
【００３０】
この第２実施形態による蛍光複合体１Ａと、比較例としてアニールをしないでＡｕを表面に蒸着した状態の蛍光体の発光スペクトルを測定した。この測定結果を図３に示す。図３に示すグラフｇ１は本実施形態の蛍光複合体１Ａの発光スペクトルを示し、グラフｇ２は比較例の蛍光体の発光スペクトルを示す。図３からわかるように、本実施形態に蛍光複合体の方が６１５ｎｍのピークが３本に増え、強度も比較例に比べて上昇した。
【００３１】
上述のようにして形成された本実施形態の蛍光複合体１Ａを顕微鏡で観察すると、Ａｕのアニール効果により乱反射パターンが変化することで、アニール温度が十分高くなっていることが分かる。炉によるアニールでも同様である。Ａｕの薄膜２２をアニールする場合、温度は４００℃程度が望ましい。このアニールによって、Ａｕ薄膜２２と、Ｌａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋との蛍光体１０の密着性が向上し、さらに結晶性が向上する。
【００３２】
平均自由工程よりもプラズモンの電子振動距離が大きければ、散乱のため、電子移動度が小さくなり、プラズモン共鳴、すなわち近接場増強効果が小さくなる。例外はあるもののプラズモン共鳴は、電子移動度の高い金属の方が、効果が高い傾向がある。逆に、平均自由工程よりもプラズモンの電子振動距離が小さければ、散乱が起こらず、プラズモン共鳴の効果、すなわち近接場増強効果が大きくなる。合金では結晶性が低いため移動度が低く、プラズモン効果は起きにくい。ただし、Ａｕ、Ａｇは固溶しやすいため、例外的にプラズモン共鳴が起きやすい。
【００３３】
以上説明したように、第２実施形態によれば、可視光で励起可能な蛍光複合体を提供することができる。
【００３４】
（第３実施形態）
第３実施形態による蛍光複合体について説明する。この第３実施形態の蛍光複合体は、第１実施形態の蛍光複合体において、ＡｇをＡｌに換えた構成となっている。Ａｇは、Ａｌに換えても同じ効果が期待できる。ＡｇをＡｌには、吸収と発光が似たエネルギー準位間遷移過程であるので、吸収も発光も同様な効果を生じる。しかし、励起波長と発光波長が異なる。吸収効率を増やす効果と発光効率を増やす効果で、どちらかを向上させても良いが、双方増やす方が望ましい。双方の効果を得るためには、中間の波長域の金属種を使うか金属ナノ構造のサイズの調整で中間に設定しても良いし、複数の金属種やサイズでそれぞれに合わせても良い。局在プラズモン吸収スペクトルの半値における全幅は一般にブロードであるため、双方の効果を一つの金属種で出すことができる。ちなみに、Ａｕは４００ｎｍ〜９００ｎｍ、Ａｇは３５０ｎｍ〜７００ｎｍ、Ａｌは３００ｎｍ〜５００ｎｍ、Ｐｔは３００ｎｍ〜８００ｎｍの範囲で効果がある。
【００３５】
以上説明したように、第３実施形態によれば、可視光で励起可能な蛍光複合体を提供することができる。
【００３６】
（第４実施形態）
第４実施形態による蛍光複合体の製造方法において、蛍光体に金属を密着させる方法について説明する。
【００３７】
（１）蛍光体の外周に金属ナノ粒子を密着させる第１の方法
蛍光体の外周に付着させる方法としてコアシェル型金属ナノ粒子を密着させる手法がある。例えばリガンドとしてドデカンチオールを配位した金ナノ粒子をＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の蛍光体に密着する方法を説明する。
【００３８】
金はＳ原子と結合しやすく、直径が１ｎｍ〜１００ｎｍの金ナノ粒子の外周にドデカンチオールを配位させると安定化する。しかし、熱的には３００℃程度に加熱した場合、リガンドは金ナノ粒子から外れる。そして、金ナノ粒子は、拡散し、近傍のコアの金粒子と合わさる場合もある。
【００３９】
したがって、Ｓを含む蛍光体と、ドデカンチオールをリガンドとして有する金ナノ粒子とを混合し過熱した場合、蛍光体と金ナノ粒子が近傍に存在すると、コアシェル型金ナノ粒子のドデカンチオールが外れ、蛍光体のＳ原子と金ナノ粒子の金原子が結合し、蛍光体粒子１０の表面に金２２が結合した構造を有する蛍光複合体が形成される（図４）。
【００４０】
第１の方法において、金粒子のリガンドとして、ドデカンチオールの代わりにアルカンチオールを用いても同じ効果を得ることができる。リガンドとしては、アルカンチオール以外に、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、テトラメチルアンモニウム、ポリエチレンイミン等が挙げられる。ポリビニルピロリドンをシェルにした金ナノ粒子は、水やエチルアルコールに溶解する。イソプロピルアルコール、ポリアクリル酸、テトラメチルアンモニウム、ポリエチレンイミンは水に溶解する。アルカンチオールやアミン系のリガンドが付いた金ナノ粒子は有機溶媒に溶解する。蛍光体のナノ粒子を作製する際に使用する溶媒を考慮して、どのリガンドが適当かを選択すれば良い。
【００４１】
コアが銀の場合は、リガンドはオレイン酸やステアリン酸等が使用できる。密着後は、不活性雰囲気下でアニールすることにより効果をさらに上げることができる。
【００４２】
（２）蛍光体の外周に金属ナノ粒子を密着させる第２の方法
蛍光体の外周に蒸着あるいはスパッタリングで成膜する。この場合、蒸着源、あるいはスパッタ源は上部に置き、下部に置いた蛍光体へ成膜することになる。攪拌の条件によって外周へのつき具合が変わる。例えば、図５（ａ）は、蛍光体１０の異なる２つの領域に金属２５が蒸着した蛍光複合体を示し、図５（ｂ）は蛍光体１０のほぼ全面に金属２５が蒸着した蛍光複合体を示している。蛍光体ナノ粒子を完全に覆ってしまうと、金属の吸収の効果が大きくなり、却って発光強度が小さくなってしまう。金属の端面から発光に関する効果のある範囲は１００ｎｍ程度なので、１００ｎｍ〜２００ｎｍ程度の隙間が開いて成膜される方が好ましい。密着後は、不活性ガス雰囲気下でアニールすることにより効果をさらに上げることができる。
【００４３】
（３）第１実施形態の金属ナノ粒子の合成時に、Ｌａ（ＮＯ３）３、Ｅｕ（ＮＯ３）３、ＣＨ４Ｎ２Ｏ、ＳをＨＮＯ３とＣＨ２Ｏの混合液へ金属粒子あるいは金属ナノ粒子を投入する。投入する金属ナノ粒子は上記（１）の方法で用いたコアシェル型金属ナノ粒子でも良く、また、単体粉末でも良い。硫黄雰囲気化でのアニール時に金属と蛍光体が密着する。このとき処理状況によって、金属粒子の外周への密着の具合が変わる。例えば、図６（ａ）は金属粒子２５の外周に異なる４つの領域に蛍光体１０が密着した蛍光複合体を示し、図６（ｂ）は金属粒子２５の外周を覆うように蛍光体１０が密着した蛍光複合体を示し、図６（ｃ）は金属粒子２５の外周を覆うとともに、更に蛍光体１０が成長した蛍光複合体を示している。金属種は上記のように金、銀、アルミ、クロムが励起波長あるいは発光波長によって選択する。アニールによって効果を増大させることができる。
【００４４】
以上説明したように、第４実施形態によれば、可視光で励起可能な蛍光複合体の製造方法を提供することができる。
【００４５】
（第５実施形態）
第５実施形態による白色ＬＥＤを図７に示す。この白色ＬＥＤ５０は、液晶バックライトに使用される。この第５実施形態の白色ＬＥＤ５０は、青色ＬＥＤ５２と、赤色蛍光体６２と、緑色蛍光体６４とを備えている。青色ＬＥＤ５２はＧａＮ−ＬＥＤであり、約４００ｎｍで発光する。このＬＥＤ５２には配線（太い実線）が接続される。緑色蛍光体６４はＳｒ３Ｓｉ１３Ａｌ３Ｎ２１にＥｒを添加したものである。赤色蛍光体６２としては第１実施形態の蛍光複合体１を用いた。そして、白色ＬＥＤ５０は、青色ＬＥＤ５２、赤色蛍光体６２、および緑色蛍光体６４が透明樹脂７０でパッケージされ、砲弾型の形状を有している。
【００４６】
比較例のＬＥＤとして、第５実施形態の白色ＬＥＤにおいて、赤色蛍光体６２の代わりに、金属が密着していないＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の蛍光体を用いたものを作製した。第５実施形態の白色ＬＥＤは、白色に発光した。しかし、比較例のＬＥＤでは、シアン系の色に見えた。
【００４７】
（変形例）
第５実施形態の変形例の白色ＬＥＤ５０Ａとして、照明用に使用される電球型白色ＬＥＤを図８に示す。この白色ＬＥＤ５０Ａは、放熱体である筐体８２上に青色ＬＥＤ５２が設けられ、この青色ＬＥＤ５２の出射面を覆うように、赤色蛍光体６２および緑色蛍光体６４が設けられている。第５実施形態と同様に、青色ＬＥＤ５２はＧａＮ−ＬＥＤであり、約４００ｎｍで発光する。このＬＥＤ５２には配線（太い実線）が接続される。緑色蛍光体６４はＳｒ３Ｓｉ１３Ａｌ３Ｎ２１にＥｒを添加したものである。赤色蛍光体６２としては第１実施形態の蛍光複合体１を用いた。そして、青色ＬＥＤ５２、赤色蛍光体６２、および緑色蛍光体６４はカバー８４によって覆われている。
【００４８】
この変形例の比較例のＬＥＤとして、変形例のＬＥＤにおいて、赤色蛍光体６２の代わりに、金属が密着していないＬａ２Ｏ２Ｓ：Ｅｕ３＋の蛍光体を用いたものを作製した。この変形例の白色ＬＥＤは、白色に発光した。しかし、比較例のＬＥＤでは、シアン系の色に見えた。
【００４９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００５０】
１  蛍光複合体
１Ａ  蛍光複合体
１０  蛍光体
２０  蒸着薄膜
２２  金（Ａｕ）
２５  金属
【図１】
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【図２】
2013209570.tif 000004
【図３】
2013209570.tif 000005
【図４】
2013209570.tif 000006
【図５】
2013209570.tif 000007
【図６】
2013209570.tif 000008
【図７】
2013209570.tif 000009
【図８】
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