(57)【要約】【課題】アンテナの設計変更に要する手間を低減することが可能となると共に、ジュール熱の発生による損失を低減することができるアンテナを提供する。【解決手段】本発明のアンテナは、所定の共通リアクタンス値を有するコイル（３３０）と、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサ（３４０）と、からなる単位アンテナ（３００）が複数用いられてなるアンテナであって、前記単位アンテナ（３００）を構成するそれぞれのコイル（３３０）が、鉛直方向の射影が重畳するように重ねられると共に、それぞれのコイル（３３０）に流される電流の方向と大きさが同一であることを特徴とする。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の共通リアクタンス値を有するコイルと、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサと、からなる単位アンテナが複数用いられてなるアンテナであって、
前記単位アンテナを構成するそれぞれのコイルが、鉛直方向の射影が重畳するように重ねられると共に、それぞれのコイルに流される電流の方向と大きさが同一であることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
所定の共通リアクタンス値を有するコイルと、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサと、からなる単位アンテナが複数用いられてなるアンテナであって、
前記単位アンテナは所定平面内に配置されると共に、前記単位アンテナを構成するそれぞれのコイルの最外周に流れる電流の方向と大きさが同一であることを特徴とするアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムに用いられ、電力の受電又は送電を行うアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電源コードなどを用いることなく、ワイヤレスで電力（電気エネルギー）を伝送する技術の開発が盛んとなっている。ワイヤレスで電力を伝送する方式の中でも、特に注目されている技術として、磁気共鳴方式と呼ばれるものがある。この磁気共鳴方式は２００７年にマサチューセッツ工科大学の研究グループが提案したものであり、これに関連する技術は、例えば、特許文献１（特表２００９−５０１５１０号公報）に開示されている。
【０００３】
磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムは、送電側アンテナの共振周波数と、受電側アンテナの共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うものであり、電力伝送距離を数十ｃｍ〜数ｍとすることが可能であることが大きな特徴の一つである。
【０００４】
上記のような磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムを、電気自動車のような移動体に対する電力伝送に適用する場合は、移動体側に受電アンテナを搭載し、地中部に送電アンテナを埋設するような構成とすることが提案されている。
【０００５】
例えば、特許文献２（特開２０１０−６８６５７号公報）には、所定周波数の交流電力を出力する交流電力出力手段と、地面側に設けられた第１共鳴コイル、及び該第１共鳴コイルと対向配置された電気自動車搭載の第２共鳴コイルと、該第２共鳴コイルで受電された電力が充電されるバッテリとから構成されるワイヤレス電力送信装置が開示されている。
【特許文献１】特表２００９−５０１５１０号公報
【特許文献２】特開２０１０−６８６５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ワイヤレス電力伝送システムを構成するアンテナにおいては、ジュール熱の発生に伴い、損失が発生することは原理上避けることができなかった。そこで、ワイヤレス電力伝送システムを構成するアンテナにおけるコイル部を並列化することで、電流路を稼ぎ、ジュール熱の発生を抑制する方法が考えられる。しかしながら、このような方法によれば、各種のパラメーターの調整などを行うことに伴い、アンテナを大幅に設計変更する必要があり、問題であった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題を解決するために、請求項１に係る発明は、所定の共通リアクタンス値を有するコイルと、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサと、からなる単位アンテナが複数用いられてなるアンテナであって、前記単位アンテナを構成するそれぞれのコイルが、鉛直方向の射影が重畳するように重ねられると共に、それぞれのコイルに流される電流の方向と大きさが同一であることを特徴とする。
【０００８】
また、請求項２に係る発明は、所定の共通リアクタンス値を有するコイルと、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサと、からなる単位アンテナが複数用いられてなる
アンテナであって、前記単位アンテナは所定平面内に配置されると共に、前記単位アンテナを構成するそれぞれのコイルの最外周に流れる電流の方向と大きさが同一であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係るアンテナによれば、アンテナの設計変更に要する手間を低減することが可能となると共に、ジュール熱の発生による損失を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態に係るアンテナが用いられる電力伝送システムのブロック図である。
【図２】電力伝送システムのインバーター部を示す図である。
【図３】本発明の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。
【図４】本発明の他の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。
【図５】本発明の他の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。
【図６】送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１とを近接させたときの送電効率の周波数依存性例を示す図である。
【図７】第１極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。
【図８】第２極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。
【図９】２つの極値を与える極値周波数のうち磁気壁が生じる極値周波数（第１周波数）での特性を示す図である。
【図１０】２つの極値を与える極値周波数のうち電気壁が生じる極値周波数（第２周波数）での特性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図１は本発明の実施形態に係る電力伝送システムのブロック図である。なお、本発明に係るアンテナは、電力伝送システムを構成する受電側のアンテナと送電側のアンテナのいずれにも適用可能である。以下の実施形態においては受電側のアンテナと送電側のアンテナの双方に本発明のアンテナを適用した例につき説明する。
【００１２】
本発明のアンテナが用いられる電力伝送システムとしては、例えば、電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド電気自動車（ＨＥＶ）などの車両への充電のためのシステムが想定されている。電力伝送システムは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、送電アンテナ１０５などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーはこの電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、車両に搭載されている受電アンテナ２０１と、前記送電アンテナ１０５とを対向させることによって電力伝送システムからの電力を受電する。車両を停車スペースに停車させる際には、車両搭載の受電アンテナ２０１が、送電アンテナ１０５に対して最も伝送効率が良い位置関係となるようにする。
【００１３】
電力伝送システムでは、電力伝送システム１００側の送電アンテナ１０５から、受電側システム２００側の受電アンテナ２０１へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ１０５の共振周波数と、受電アンテナ２０１の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。
【００１４】
電力伝送システム１００におけるＡＣ／ＤＣ変換部１０１は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このＡＣ／ＤＣ変換部１０１からの出力は高電圧発生部１０２において、所定の電圧に昇圧されたりする。この電圧調整部１０２で生成される電圧の設定は主制御部１１０から制御可能となっている。
【００１５】
インバーター部１０３は、高電圧発生部１０２から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、整合器１０４に入力する。図２は電力伝送システムのインバーター部を示す図である。インバーター部１０３は、例えば図２に示すように、フルブリッジ方式で接続されたＱA乃至ＱDからなる４つの電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）によって構成されている。
【００１６】
本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子ＱAとスイッチング素子ＱBの間の接続部Ｔ１と、直列接続されたスイッチング素子ＱCとスイッチング素子ＱDとの間の接続部Ｔ２との間に整合器１０４が接続される構成となっており、スイッチング素子ＱA
とスイッチング素子ＱDがオンのとき、スイッチング素子ＱBとスイッチング素子ＱCがオ
フとされ、スイッチング素子ＱBとスイッチング素子ＱCがオンのとき、スイッチング素子ＱAとスイッチング素子ＱDがオンとされることで、接続部Ｔ１と接続部Ｔ２との間に矩形波の交流電圧を発生させる。なお、本実施形態においては、各スイッチング素子のスイッチングによって生成される矩形波の周波数の範囲は数１００ｋＨｚ〜数１０００ｋＨｚ程度である。
【００１７】
上記のようなインバーター部１０３を構成するスイッチング素子ＱA乃至ＱDに対する駆動信号は主制御部１１０から入力されるようになっている。また、インバーター部１０３を駆動させるための周波数は主制御部１１０から制御することができるようになっている。
【００１８】
整合器１０４は、所定の回路定数を有する受動素子から構成され、インバーター部１０３からの出力が入力される。そして、整合器１０４からの出力は送電アンテナ１０５に供給される。整合器１０４を構成する受動素子の回路定数は、主制御部１１０からの指令に基づいて調整することができるようになっている。主制御部１１０は、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１とが共振するように整合器１０４に対する指令を行う。
【００１９】
送電アンテナ１０５は、所定の共通リアクタンス値を有するコイルと、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサと、からなる単位アンテナが複数用いられてなるアンテナである。この送電アンテナ１０５は、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ２０１と共鳴することで、送電アンテナ１０５から出力される電気エネルギーを受電アンテナ２０１に送ることができるようになっている。
【００２０】
電力伝送システム１００の主制御部１１０はＣＰＵとＣＰＵ上で動作するプログラムを保持するＲＯＭとＣＰＵのワークエリアであるＲＡＭなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部１１０は、図示されている主制御部１１０と接続される各構成と協働するように動作する。
【００２１】
また、通信部１２０は車両側の通信部２２０と無線通信を行い、車両との間でデータの送受を可能にする構成である。通信部１２０によって受信したデータは主制御部１１０に転送され処理されるようになっている。また、主制御部１１０は所定情報を、通信部１２０を介して車両側に送信することができるようになっている。
【００２２】
次に、車両側に設けられている構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ２０１は、送電アンテナ１０５と共鳴することによって、送電アンテナ
１０５から出力される電気エネルギーを受電するものである。このような受電アンテナ２０１は、車両の底面部に取り付けられるようになっている。また、本実施形態においては、この受電アンテナ２０１は、送電アンテナ１０５と同様な構成とされる。
【００２３】
受電アンテナ２０１で受電された交流電力は、整流部２０２において整流され、整流された電力は充電制御部２０３を通してバッテリー２０４に蓄電されるようになっている。充電制御部２０３は主制御部２１０からの指令に基づいてバッテリー２０４の蓄電を制御する。また、充電制御部２０３はバッテリー２０４の残量管理なども行い得るように構成される。
【００２４】
主制御部２１０はＣＰＵとＣＰＵ上で動作するプログラムを保持するＲＯＭとＣＰＵのワークエリアであるＲＡＭなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部２１０は、図示されている主制御部２１０と接続される各構成と協働するように動作する。
【００２５】
インターフェイス部２３０は、車両の運転席部に設けられ、ユーザー（運転者）に対し所定の情報などを提供したり、或いは、ユーザーからの操作・入力を受け付けたりするものであり、表示装置、ボタン類、タッチパネル、スピーカーなどで構成されるものである。ユーザーによる所定の操作が実行されると、インターフェイス部２３０から操作データとして主制御部２１０に送られ処理される。また、ユーザーに所定の情報を提供する際には、主制御部２１０からインターフェイス部２３０に対して、所定情報を表示するための表示指示データが送信される。
【００２６】
また、車両側の通信部２２０は送電側の通信部１２０と無線通信を行い、送電側のシステムとの間でデータの送受を可能にする構成である。通信部２２０によって受信したデータは主制御部２１０に転送され、また、主制御部２１０は所定情報を、通信部２２０を介して送電システム側に送信することができるようになっている。
【００２７】
電力伝送システムで、電力を受電しようとするユーザーは、上記のような送電側のシステムが設けられている停車スペースに車両を停車させ、インターフェイス部２３０から充電を実行する旨の入力を行う。これを受けた主制御部２１０は、充電制御部２０３からのバッテリー２０４の残量を取得し、バッテリー２０４の充電に必要な電力量を算出する。算出された電力量と送電を依頼する旨の情報は、車両側の通信部２２０から送電側のシステムの通信部１２０に送信される。これを受信した送電側システムの主制御部１１０は高電圧発生部１０２、インバーター部１０３、整合器１０４を制御することで、車両側に電力を伝送するようになっている。
【００２８】
次に、以上のように構成される電力伝送システム１００で用いるアンテナの具体的な構成について説明する。以下、受電アンテナ２０１に本発明の構成を採用した例について説明するが、本発明のアンテナは送電アンテナ１０５に対しても適用し得るものである。
【００２９】
図３は本発明の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。本発明に係るアンテナは、所定の共通リアクタンス値を有するコイル３３０と、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサ３４０と、からなる単位アンテナ３００が複数用いられてなるものである。また、それぞれの単位アンテナ３００のコイル３３０は、独立した基板３１０上に形成されている。
【００３０】
本実施形態に係るアンテナでは、上記のような単位アンテナ３００が２つ用いられ、１つのアンテナを構成するようになっている。また、それぞれの単位アンテナ３００を構成するそれぞれのコイル３３０が、鉛直方向の射影が重畳するように重ねられる。図３において、矢印で示す方向は、ある瞬間に流れている電流の方向を示しており、これから分か
るように、単位アンテナ３００に流される電流の方向と大きさは同一となる。
【００３１】
いずれの単位アンテナ３００は、共通の共通リアクタンス値を有するコイル３３０と、共通キャパシタンス値を有するコンデンサ３４０とから構成となっており、さらに、これらの単位アンテナ３００に流される電流の方向と大きさは同一であり、しかも、単位アンテナ３００を構成するそれぞれのコイル３３０が、鉛直方向の射影が重畳するように重ねられているので、アンテナの設計変更に要する手間を低減することが可能となる。
【００３２】
また、アンテナを複数の単位アンテナ３００の並列接続から構成することとなるので、電流路を稼ぐことができ、ジュール熱の発生による損失を低減することができる。
【００３３】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。図４は本発明の他の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。他の実施形態に係るアンテナも、所定の共通リアクタンス値を有するコイル３３０と、所定の共通キャパシタンス値を有するコンデンサ３４０と、からなる単位アンテナ３００が複数用いられてなるものである。本実施形態においては、それぞれの単位アンテナ３００のコイル３３０は、共通の1つの基板３１０上に形成されており、所定平面内に配置されようになっている
。
【００３４】
本実施形態に係るアンテナでは、上記のような単位アンテナ３００が２つ用いられ、１つのアンテナを構成するようになっている。また、それぞれの単位アンテナ３００を構成するそれぞれのコイル３３０の最外周に流れる電流の方向と大きさが同一であるようにされている。また、コイル３３０のコイルパターンとしては、基板３１０内で点対称となるようにされている。
【００３５】
図４において、矢印で示す方向は、ある瞬間に流れている電流の方向を示しており、これから分かるように、単位アンテナ３００の最外周に流される電流の方向と大きさは同一となる。
【００３６】
本実施形態においても、いずれの単位アンテナ３００は、共通の共通リアクタンス値を有するコイル３３０と、共通キャパシタンス値を有するコンデンサ３４０とから構成となっており、さらに、これらの単位アンテナ３００のそれぞれのコイル３３０は、所定平面内に配置され、最外周に流れる電流の方向と大きさが同一であるようにされているので、アンテナの設計変更に要する手間を低減することが可能となる。
【００３７】
また、アンテナを複数の単位アンテナ３００の並列接続から構成することとなるので、電流路を稼ぐことができ、ジュール熱の発生による損失を低減することができる。
【００３８】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。図５は本発明の他の実施形態に係る送電アンテナ１０５、受電アンテナ２０１の構成の概要を示す図である。図４に示す実施形態では、１つの基板３１０上に設ける単位アンテナ３００が２つであるのに対して、本実施形態は、１つの基板３１０上に設ける単位アンテナ３００は４つなっている。
【００３９】
図５に示す実施形態においても、いずれの単位アンテナ３００は、共通の共通リアクタンス値を有するコイル３３０と、共通キャパシタンス値を有するコンデンサ３４０とから構成となっており、さらに、これらの単位アンテナ３００のそれぞれのコイル３３０は、所定平面内に配置され、最外周に流れる電流の方向と大きさが同一であるようにされているので、アンテナの設計変更に要する手間を低減することが可能となる。
【００４０】
また、アンテナを複数の単位アンテナ３００の並列接続から構成することとなるので、
電流路を稼ぐことができ、ジュール熱の発生による損失を低減することができる。
【００４１】
ここで、ワイヤレス電力伝送システムにおける伝送効率の極値を与える周波数について説明する。前記システムの電力伝送時においては、伝送効率の極値を与える周波数が２つ存在することがある。このような２つのうちのいずれの周波数を選択する方がシステムにとって最適であるかについて説明する。
【００４２】
図６は送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１とを近接させたときの送電効率の周波数依存性例を示す図である。
【００４３】
磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムにおいては、図６に示すように、第１極値周波数ｆm、第２極値周波数ｆeの２つがあるが、電力伝送を行うときには、これらのいずれかの周波数でこれを行うことが好ましい。
【００４４】
図７は第１極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第１極値周波数においては、送電アンテナ１０５のコイルに流れる電流と、受電アンテナ２０１のコイルに流れる電流とで位相が略等しくなり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ１０５のコイルや受電アンテナ２０１のコイルの中央部付近となる。この状態を、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に対して磁界の向きが垂直となる磁気壁が生じているものとして考える。
【００４５】
また、図８は第２極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第２極値周波数においては、送電アンテナ１０５のコイルに流れる電流と、受電アンテナ２０１のコイルに流れる電流とで位相がほぼ逆となり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ１０５のコイルや受電アンテナ２０１のコイルの対称面付近となる。この状態を、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に対して磁界の向きが水平となる電気壁が生じているものとして考える。
【００４６】
なお、以上のような電気壁や磁気壁などの概念に関しては、居村岳広、堀洋一「電磁界共振結合による伝送技術」ＩＥＥＪ  Ｊｏｕｒｎａｌ，Ｖｏｌ．１２９，Ｎｏ．７，２００９、或いは、居村岳広、岡部浩之、内田利之、堀洋一「等価回路から見た非接触電力伝送の磁界結合と電界結合に関する研究」ＩＥＥＪ  Ｔｒａｎｓ．ＩＡ，Ｖｏｌ．１３０，Ｎｏ．１，２０１０などに記載されているものを本明細書においては準用している。
【００４７】
本発明において、極値を与える周波数として、第１極値周波数、第２極値周波数の２つがある場合については、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定する理由について説明する。
【００４８】
図９は２つの極値を与える極値周波数のうち磁気壁が生じる極値周波数（第１周波数）での特性を示す図である。図９（Ａ）はバッテリー２０４（負荷）の負荷変化変動に伴う送電側の電圧（Ｖ1）、電流（Ｉ1）の変動の様子を示す図であり、図９（Ｂ）はバッテリー２０４（負荷）の負荷変化変動に伴う受電側の電圧（Ｖ3）、電流（Ｉ3）の変動の様子を示す図である。図９に示すような特性によれば、受電側でバッテリー２０４（負荷）の負荷増大と共に、電圧が増大する特性があることがわかる。
【００４９】
以上のような磁気壁が生じる周波数においては、バッテリー２０４側からみて受電アンテナ２０１が定電流源として見えるものである。このような受電アンテナ２０１が定電流源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー２０４などの不具合により緊急停止が起きたとすると、受電アンテナ２０１の両端部の電圧が上昇してしまうこととなる。
【００５０】
一方、図１０は２つの極値を与える極値周波数のうち電気壁が生じる極値周波数（第２周波数）での特性を示す図である。図１０（Ａ）はバッテリー２０４（負荷）の負荷変化変動に伴う送電側の電圧（Ｖ1）、電流（Ｉ1）の変動の様子を示す図であり、図１０（Ｂ）はバッテリー２０４（負荷）の負荷変化変動に伴う受電側の電圧（Ｖ3）、電流（Ｉ3）の変動の様子を示す図である。図１０に示すような特性によれば、受電側でバッテリー２０４（負荷）の負荷増大と共に、電流が減少する特性があることがわかる。
【００５１】
以上のような電気壁が生じる周波数においては、バッテリー２０４側からみて受電アンテナ２０１が定電圧源として見えるものである。このような受電アンテナ２０１が定電圧源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー２０４などの不具合により緊急停止が起きたとしても、受電アンテナ２０１の両端部の電圧が上昇することはない。したがって、本発明に係る電力伝送システムによれば、負荷が急激に低下した際に電圧が高圧になることがなく、安定して電力伝送を行うことが可能となるのである。
【００５２】
図９の特性においては、受電側のバッテリー２０４（負荷）にとっては、充電回路が電流源として見えることとなり、図１０の特性においては、受電側のバッテリー２０４（負荷）にとっては、充電回路が電圧源として見えることとなる。負荷が増大することに伴い、電流が減少する図１０に示す特性の方が、バッテリー２０４（負荷）にとっては好ましいので、本実施形態においては、第１極値周波数、第２極値周波数の２つがある場合については、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定するようにしている。
【００５３】
このような本発明に係る電力伝送システムによれば、伝送効率の極値を与える周波数が２つ存在することがある場合でも、電力伝送時の最適な周波数を迅速に決定することができ、効率的な電力伝送を短時間で行うことが可能となる。
【００５４】
また、２つの極値を与える周波数が２つある場合に、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、バッテリー２０４（負荷）にとって、充電回路が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー２０４への出力が変動した際にインバータ部１３０の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部２０３が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。
【００５５】
また、２つの極値を与える周波数が２つある場合に、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部２０３からみて整流器２２０が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー２０４への出力が変動した際に整流昇圧部１２０の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部２０３が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。
【００５６】
これに対して、２つの極値を与える周波数が２つある場合に、送電アンテナ１０５と受電アンテナ２０１との間の対称面に磁気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部２０３が出力を小さくした際に伴って供給電圧を制御する必要がありそのための通信手段や検知手段が必要となり、コストがかかることとなる。
【００５７】
以上述べたように、本発明に係るアンテナによれば、曲線導電部の鉛直上方には傾斜部が設けられたケースが用いられており、磁束密度が集中する曲線導電部近傍に、スチール缶などの異物が存在する確率が大幅に低減するので、電力伝送に伴い、異物が発熱したり
、或いは、電力伝送効率が低下したりしてしまうことがない。
【００５８】
なお、本実施例においては、直線導電部と曲線導電部とが混在しているアンテナ例に関して記述したが、曲線導電部のみで構成されるアンテナ、即ち、楕円、若しくは真円形態のアンテナの場合には曲線導電部の鉛直上方に傾斜部を配置する構成とすれば良い。
【符号の説明】
【００５９】
１００・・・電力伝送システム
１０１・・・ＡＣ／ＤＣ変換部
１０２・・・高電圧発生部
１０３・・・インバーター部
１０４・・・整合器
１０５・・・送電アンテナ
１１０・・・主制御部
１２０・・・通信部
２０１・・・受電アンテナ
２０２・・・整流部
２０３・・・充電制御部
２０４・・・バッテリー
２１０・・・主制御部
２２０・・・通信部
２３０・・・インターフェイス部
３００・・・単位アンテナ
３１０・・・基板
３３０・・・コイル
３４０・・・コンデンサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
2013157944.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2013157944.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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