(57)【要約】【課題】一対のロールの間にベニヤ単板を通して、厚さ方向に圧縮することにより、含有水分を機械的に脱水する脱水装置に於て、ベニヤ単板の厚さ減りを可及的に抑止する。【解決手段】適宜の間隔Ｓを隔てて対設すると共に、対の少なくとも片方を駆動回転可能に備えて成る上下一対のロール１・２の間に、ベニヤ単板４を通して、厚さ方向に圧縮することにより、含有水分を機械的に脱水する脱水装置であって、対の少なくとも片方の上ロール２には、適宜形状の突起体３を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いると共に、前記突起体３に於ける少なくとも上ロール２の軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状については、上ロール２の回転方向に対する右側又は左側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成する。【選択図】図２
2013256093.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
適宜の間隔を隔てて対設すると共に、対の少なくとも片方を駆動回転可能に備えて成る一対のロールの間に、ベニヤ単板を通して、厚さ方向に圧縮することにより、含有水分を機械的に脱水する脱水装置であって、一対の少なくとも片方には、適宜形状の突起体を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いると共に、前記突起体に於ける少なくともロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状については、ロールの回転方向に対する右側又は左側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成したことを特徴とするベニヤ単板の脱水装置。
【請求項２】
突起体に於けるロールの円周方向と同方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状についても、ロールの回転方向に対する上手側又は下手側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成して成る請求項１記載のベニヤ単板の脱水装置。
【請求項３】
突起体の高さを、ベニヤ単板の厚さの１／３〜１／２程度に設定して成る請求項１又は請求項２記載のベニヤ単板の脱水装置。
【請求項４】
突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さを、突起体の高さの１／３以上に設定して成る請求項１又は請求項２又は請求項３記載のベニヤ単板の脱水装置。
【請求項５】
突起体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、断面形状の輪郭が弧状である部分以外の部分の断面形状を、尖鋭な三角形若しくは尖鋭な三角形に準ずる形状に形成して成る請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４記載のベニヤ単板の脱水装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベニヤ単板の脱水装置の改良に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、合板・単板積層材等の製造に使用されるベニヤ単板（以下、単に単板と称す）を乾燥する場合に、比較的厚い単板については、当初から、種々の加熱手段を用いて、単板を加熱乾燥することに主眼を置くと、膨大な加熱用エネルギが必要となり、コスト高となることから、例えば特許文献１・特許文献２等に開示される如く、適宜の間隔を隔てて対設すると共に、対の少なくとも片方を駆動回転可能に備えて成る一対のロールの間に、単板を通して、厚さ方向に圧縮することにより、単板の含有水分を機械的に脱水する技術が多数提案されており、既に脱水装置の実用化も図られているが、公知の通り、単板は、顕著な組織構造の異方性を有する特異な材料であるから、一対のロールの間に単板を通す際の態様としては、幅方向（繊維方向と直交方向）に通す態様に比べて、長さ方向（繊維方向と同方向）に通す態様の方が、細胞組織の配列性からして、脱水には適している。
【０００３】
而して、既知のロールの具体的な形態の概要について述べると、先ず、ロールの材質に係る態様としては、双方共に総金属製である態様、或は、一方が総金属製であり、他方が金属製の軸部の外周に適宜厚さのゴムを円筒様に被覆して成る複合体である態様、或は、双方共に金属製の軸部の外周に適宜厚さのゴムを円筒様に被覆して成る複合体である態様等が代表的な例として挙げられ、また、ロールの周面の形状に係る態様としては、少なくともいずれか片方のロールの周面を、凹凸を全く有しない滑らかな面状として成る態様、或は、少なくともいずれか片方のロールの周面に、適宜形状（楔状・角錐状・断面が三角形のリング状等々）の金属製の突起体を、適宜の形態（分散状又は複数の列のリング状又はネジ山状又は不連続なネジ山状等々）を以って配設して成る態様、或は、少なくともいずれか片方の複合体ロールの周面に、単板への圧接に伴うゴムの局部的変形を許容する細溝を、軸芯方向の適宜間隔毎に周長方向に連なる複数の列状に穿設して成る態様等が代表的な例として挙げられるが、所要の脱水作用を発揮させつつ、単板の厚み減りの低減化を図るには、一対の少なくとも片方に、適宜形状の突起体を、適宜の形態を以って周面に配設して成る金属製のロールを用いるのが有効である。
【０００４】
即ち、一対のロールの間に、単板を通して、厚さ方向に圧縮することにより、所要の脱水作用を奏させる為には、一対のロールの間隔を、単板の厚さに比べて著しく狭くすることが肝要で、単板の厚さの７０％以下でなければ、脱水作用が不十分であって、単板の厚さの６０％以下とするのが実用的であり、単板の厚さの５０％以下なら脱水作用が一段と促進されるが、例えば周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いて、単板を、元の厚さの５０％以下まで圧縮すると、単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生し易く、単板を加熱乾燥した後の一次的な厚み減りは勿論、単板を製品に加工する際の加圧に伴う二次的な厚み減りを含めて、実用的に支障となる厚み減りが誘発され易い傾向があるのに対して、適宜形状の突起体を、適宜の形態を以って周面に配設して成る金属製のロールを、一対の少なくとも片方に用いれば、突起体を単板に突入させることによって、単板を幅方向にも圧縮することが可能となるので、たとえ全体的な圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合と同等に維持して、所要の脱水作用を発揮させる場合であっても、単板の厚さ方向に対する圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合に比べて、相当に軽減させることができ、単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生する割合を減少させ得るので、結果的に、単板の厚み減りの誘発を相応に抑制することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３７９０３１１号公報
【特許文献１】特許第４０１８８０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、既知の脱水装置に用いられている金属製のロールの周面に配設される突起体の形状は、先記楔状・角錐状・断面が三角形のリング状等の如く、いずれも、突起体の基端部が、ロールの周面に対して、角部を以って交差する形状であったことから、前記突起体の基端部とロールの周面とが交差する角部の近辺に当接して圧縮される単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生する確率が比較的高く、未だ単板の厚み減りを誘発し易い弱点があることが、本発明の開発過程に於て判明した。
【０００７】
述上の如く、前記角部の近辺に於て、単板の組織に、損傷や歪みが発生する現象を、図解を以って詳述すると、例えば図８（イ）に例示する如く、単板４を構成する組織を、便宜的に符号４ａを付した極太実線を以って表記した場合に、例えば図８（ロ）に例示する如く、滑らかな周面を有する下ロール１と、ロールの軸芯方向と平行方向の断面が先鋭な三角状である突起体６の多数を周面に配設して成る上ロール５とを、単板４の厚さＴよりも著しく狭い間隔Ｓを隔てて上下に対設して成る脱水装置を用いて、前記単板４を厚さ方向に圧縮し、脱水処理したとすると、主として上ロール５の周面５ａに当接して圧縮される中間部分Ｌｃの組織４ａが、図示する如く、圧縮に伴って押し潰されるように座屈するのは当然であるが、該中間部分Ｌｃは、専ら単板４の厚さ方向に圧縮されており、圧縮が一定限度以上に過剰でない限りは、隣合う組織同士が互に悪影響を及ぼし難いので、各組織４ａの座屈が比較的緩やかに成され、個々の組織４ａに、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生し難いことから、例えば図８（ハ）に例示する如く、圧縮が開放されれば、各組織４ａが元通りに復元し易い傾向があって、単板４の厚み減りが誘発される虞は比較的少ない。図中、４ｂは、突起体の圧入痕である。
【０００８】
他方、突起体６の基端部と上ロール５の周面５ａとが交差する角部５ｂの近辺に当接して圧縮される中間部分以外の部分Ｌｄの組織４ａも、図８（ロ）に例示する如く、圧縮に伴って幾分斜めに押し潰されながら座屈するが、当該中間部分以外の部分Ｌｄは、突起体６の突入に伴って、単板４の幅方向にも圧縮されており、組織４ａの密度が、前記中間部分Ｌｃの密度よりも相当濃くなっている故に、隣り合う組織同士が相互に悪影響を及ぼし易い無理な座屈となることは避けられず、該無理な座屈が誘因となって、少なくとも一部の組織４ａに損傷や歪みが発生し易いので、図８（ハ）に例示する如く、圧縮が開放された後も、少なくとも一部の組織４ａが元通りには復元し難く、また、仮に、後工程の加熱乾燥処理に伴って、見かけ上は、元通りに復元したとしても、一旦、単板４の組織４ａに損傷などが発生してしまってからは、単板を製品に加工する際の加圧に伴って、座屈が再発し易いので、結果的に、単板の厚み減りが不可避となってしまう虞が比較的多い。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、前記従来の脱水装置の弱点を改良・改善すべく開発したものであって、具体的には、適宜の間隔を隔てて対設すると共に、対の少なくとも片方を駆動回転可能に備えて成る一対のロールの間に、単板を通して、厚さ方向に圧縮することにより、含有水分を機械的に脱水する脱水装置であって、一対の少なくとも片方には、適宜形状の突起体を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いると共に、前記突起体に於ける少なくともロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状については、ロールの回転方向に対する右側又は左側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成したことを特徴とする単板の脱水装置（請求項１）を、基礎的な発明として提案する。
【００１０】
また、突起体に於けるロールの円周方向と同方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状についても、ロールの回転方向に対する上手側又は下手側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成して成る請求項１記載の単板の脱水装置（請求項２）と、突起体の高さを、単板の厚さの１／３〜１／２程度に設定して成る請求項１又は請求項２記載の単板の脱水装置（請求項３）と、突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さを、突起体の高さの１／３以上に設定して成る請求項１又は請求項２又は請求項３記載の単板の脱水装置（請求項４）と、突起体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、断面形状の輪郭が弧状である部分以外の部分の断面形状を、尖鋭な三角形若しくは尖鋭な三角形に準ずる形状に形成して成る請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４記載の単板の脱水装置（請求項５）とを、一段と実用的な発明として提案する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の請求項１に係る単板の脱水装置によれば、一対の少なくとも片方に、適宜形状の突起体を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いるので、単板を厚さ方向に圧縮するのみならず、単板への突起体の突入によって、単板を幅方向にも圧縮することが可能となるので、たとえ全体的な圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合と同等に維持して、所要の脱水作用を発揮させる場合であっても、単板の厚さ方向に対する圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合に比べて、相当に軽減させることができ、単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生する割合を減少させ得るのは勿論のこと、突起体に於ける少なくともロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状については、ロールの回転方向に対する右側又は左側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成したことによって、該弧状の部分に当接する単板の組織を、弧の形状に倣わせるように案内しながら横倒しするので、単板の組織が座屈する現象を、従来に比べて大幅に軽減させつつ、所望通りの圧縮を実施することが可能となり、当該部分の単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生することも、大幅に軽減させることができ、結果的に、単板の厚み減りの誘発を、従来に比べて大幅に抑制することができる。
【００１２】
而して、先記図８を以って図解した、突起体の基端部とロールの周面とが交差する角部の近辺に当接する単板の組織の無理な座屈は、図解は省略したが、ロールの円周方向と同方向の角部に於ても同様に発生することから、請求項２に開示する如く、突起体に於けるロールの円周方向と同方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状についても、ロールの回転方向に対する上手側又は下手側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成するのが好ましい。
【００１３】
また、突起体の高さが、過剰に高いと、他方のロールの周面に当接して、双方のロールに無用な損壊が生じる虞があり、逆に、過剰に低いと、単板を幅方向に圧縮する作用を有効に奏し得ない虞があることから、請求項３に開示する如く、突起体の高さは、単板の厚さの１／３〜１／２程度に設定するのが適当である。
【００１４】
また、突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さが、過剰に低いと、単板の組織を、弧の形状に倣わせるように案内しながら横倒しする作用が不足して、単板の組織の無理な座屈を誘発する虞があることから、請求項４に開示する如く、突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さは、突起体の高さの１／３以上に設定するのが好ましい。
尚、突起体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の輪郭を弧状に形成する部位は、必ずしも突起体の基端部のみに限るものではなく、必要に応じては、突起体全体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の輪郭を弧状に形成しても（突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さを、突起体の高さと同等にしても）差支えないが、斯様な設定を採る場合には、単板の組織を、弧の形状に倣わせるように案内する作用が過多となり易いので、要注意であり、単板の組織を、必要以上に横倒しさせて、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷を誘発することがないように、弧の形態を定めるのが好ましい。
因に、弧状の具体例としては、弧の長さが、全周長の四半分程度の劣弧から成る円弧状・楕円弧状等が代表的な例として挙げられるが、要は、単板の組織に無理な座屈が生じ難いように、単板の組織を、弧の形状に倣わせるように案内しながら横倒しする作用を奏し易い形態であれば、少々歪んだ弧であっても差支えなく、幾何学的に整った円弧状・楕円弧状等に限定するものではない。
【００１５】
また、突起体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、断面形状の輪郭が弧状である部分以外の部分の断面形状については、単板に対する突起体の突入の円滑性（突入が円滑であれば、単板の組織を損傷し難いので有益である）、突起体の形成の簡便性などからして、請求項５に開示する如く、尖鋭な三角形若しくは尖鋭な三角形に準ずる形状とするのが好ましく、尖鋭な三角形に準ずる形状としては、例えば刃物の刃身の断面状（片刃又は両刃に鎬を設けた形状）、或は例えば先細毛筆の穂の断面状などが、代表的な形状として挙げられる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る脱水装置の概略側面説明図である。
【図２】図１に例示した脱水装置の部分正面説明図である。
【図３】図２に於けるＡ部の部分拡大説明図である。
【図４】図１・図２に例示した上ロールの突起体の拡大斜視図である。
【図５】本発明に係る脱水装置の拡大作用説明図である。
【図６】脱水装置の異なる実例の一部破断部分拡大説明図である。
【図７】突起体の異なる実例の拡大斜視図である。
【図８】従来の脱水装置の拡大作用説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を図面に例示した実施の一例と共に更に詳述するが、単板を図示するについては、本発明に関係する組織の有様を明確化する便宜上、本発明に関係する組織を、極太実線で表記するに留め、常用の道管・年輪等については、表記を省略した。また、本発明に係る脱水装置の駆動系統、及び該駆動系統の駆動を制御する制御機構については、格別特殊な態様のものを用いる必要はなく、従来公知の駆動系統、制御機構を用いて差支えないので、図面を簡略化して見易くする便宜上、表記を省略した
【実施例】
【００１８】
図１は、本発明に係る脱水装置の概略側面説明図であり、図２は、図１に例示した脱水装置の部分正面説明図であり、図３は、図２に於けるＡ部の部分拡大説明図であり、図４は、図１・図２に例示した上ロールの突起体の拡大斜視図である。図中、１は、滑らかな周面を有する金属製の下ロールであって、図示しない軸受を介して、図示しない脱水装置の機枠へ回転可能に枢着されており、図示しない減速機付電動機等から成る適宜の駆動源により、所定速度を以って、図示矢印方向へ回転駆動せしめられ、後述する上ロールと協働して、単板４を図示矢印方向へ搬送する過程に於て、該単板４を厚さ方向に圧縮することにより、該単板４の含有水分を、機械的に脱水する。
【００１９】
２は、後述する突起体３の多数を、周面へ分散状に配設して成る金属製の上ロールであって、前記下ロール１に対して、単板の厚さＴよりも著しく狭い間隔Ｓを保って対向するように、図示しない軸受を介して、図示しない脱水装置の機枠へ回転可能に枢着されており、必要に応じては、前記下ロール１と共通する駆動源、又は、別の駆動源により、所定速度を以って、図示矢印方向へ回転駆動せしめられ、前記下ロール１と協働して、単板４を図示矢印方向へ搬送する過程に於て、該単板４を厚さ方向に圧縮することにより、該単板４の含有水分を、機械的に脱水する。
因に、前記間隔Ｓは、単板の厚さＴの７０％以下でなければ、脱水作用が不十分であって、単板の厚さの６０％以下とするのが実用的である。
【００２０】
３は、前記上ロール２の周面へ分散状に（詳細には、夫々がロールの回転方向と同方向に連なる複数の列状に）配設された多数の突起体であって、各図からも明らかな如く、上ロール２の軸芯方向と平行方向の断面に於て、各突起体３に於ける基端部の断面形状の輪郭が、上ロール２の回転方向に対する左右両側共に、末広がりの弧状に形成されており、且つ、上ロール２の円周方向と同方向の断面に於ても、各突起体３に於ける基端部の断面形状の輪郭が、上ロール２の回転方向に対する上手側と下手側との双方共に、末広がりの弧状に形成されている。
また、上ロール２の軸芯方向と平行方向の断面に於て、各突起体３に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分以外の部分の断面形状は、上ロール２の回転方向に対する左右両側が対称状を成す尖鋭な三角形に形成されている。
因に、既述したように、突起体の高さＨは、単板の厚さＴの１／３〜１／２程度が適当であり、また、突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さｈは、突起体の高さＨの１／３以上とするのが適切である。
【００２１】
本発明に係る脱水装置は、例えば述上の如き態様を以って構成するものであり、周面に突起体３を分散状に配設して成る金属製のロールを、上ロール２に用いたことにより、単板４を厚さ方向に圧縮するのみならず、単板４への突起体３の突入によって、単板４を幅方向にも圧縮することが可能となるので、たとえ全体的な圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合と同等に維持して、所要の脱水作用を発揮させる場合であっても、単板の厚さ方向に対する圧縮度合いを、周面に凹凸を全く有しない一対のロールを用いる場合に比べて、相当に軽減させることができ、単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生する割合を減少させ得るのは勿論のこと、上ロール２の軸芯方向と平行方向の断面に於て、各突起体３に於ける基端部の断面形状の輪郭を、上ロール２の回転方向に対する左右両側共に、末広がりの弧状に形成し、且つ、上ロール２の円周方向と同方向の断面に於ても、各突起体３に於ける基端部の断面形状の輪郭を、上ロール２の回転方向に対する上手側と下手側との双方共に、末広がりの弧状に形成したので、以下に図解する如く、単板の組織が座屈する現象を、従来に比べて大幅に軽減させつつ、所望通りの圧縮を実施することが可能となり、当該部分の単板の組織に、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生することも、大幅に軽減させることができ、結果的に、単板の厚み減りの誘発を、従来に比べて大幅に抑制することができる。
【００２２】
即ち、前記脱水装置に単板を通して脱水処理した場合に於ける、単板の組織の有様を、図解を以って詳述すると、例えば図５（イ）に例示する如く、単板４を構成する組織を、便宜的に符号４ａを付した極太実線を以って表記した場合に、例えば図５（ロ）に例示する如く、単板の厚さＴよりも著しく狭い間隔Ｓを隔てて上下に対設した、滑らかな周面を有する下ロール１と、先記突起体３の多数を周面に配設して成る上ロール２との間に、単板４を通して、厚さ方向に圧縮し、脱水処理したとすると、主として上ロール２の周面２ａに当接して圧縮される中間部分Ｌａの組織４ａが、図示する如く、圧縮に伴って押し潰されるように座屈するのは当然であるが、該中間部分Ｌａは、専ら単板４の厚さ方向に圧縮されており、圧縮が一定限度以上に過剰でない限りは、隣合う組織同士が互に悪影響を及ぼし難いので、各組織４ａの座屈が比較的緩やかに成され、個々の組織４ａに、圧縮が開放された後の復元の妨げとなる損傷や歪みが発生し難いことから、例えば図５（ハ）に例示する如く、圧縮が開放されれば、各組織４ａが元通りに復元し易い傾向があって、単板４の厚み減りが誘発される虞は比較的少ない。
【００２３】
他方、突起体３の基端部の近辺に当接して圧縮される、中間部分以外の部分Ｌｂの組織４ａも、図５（ロ）に例示する如く、圧縮に伴って押し潰されるが、当該中間部分以外の部分Ｌｂは、突起体３の基端部に於ける断面形状の輪郭が弧状に形成されていることによって、図示する如く、弧の形状に倣うように案内されつつ横倒しされるので、組織４ａの密度が、前記中間部分Ｌａの密度よりも相当濃くなっているにも拘わらず、座屈が比較的軽微で済み、隣り合う組織同士が相互に悪影響を及ぼす無理な座屈が発生する確率が少ないので、図５（ハ）に例示する如く、圧縮が開放されれば、各組織４ａが元通りに復元し易い傾向があって、やはり、単板４の厚み減りが誘発される虞は比較的少ない。
【００２４】
また更に、ロールの円周方向と同方向に於ける突起体の基端部が、ロールの周面と交差する部分が角状であると、単板の組織の無理な座屈が発生する虞があることは、既述した通りであるが、図示実施例の如く、上ロール２の円周方向と同方向の断面に於ても、各突起体３に於ける基端部の断面形状の輪郭を、上ロール２の回転方向に対する上手側と下手側との双方共に、末広がりの弧状に形成しておけば、図示は省略したが、図５（ロ）の場合と同様に、弧状の部分に当接する単板の組織が、弧の形状に倣うように案内されつつ横倒しされるから、座屈が比較的軽微で済み、隣り合う組織同士が相互に悪影響を及ぼす無理な座屈が発生する確率が少なく、圧縮が開放されれば、各組織が元通りに復元し易いので、総じて、単板の厚み減りの誘発を、従来に比べて大幅に抑制することができる。
【００２５】
尚、図５（ハ）に例示する如く、突起体の圧入痕４ｂは、圧縮の開放に伴って密閉状に閉塞されるので、単板の品質に悪影響を及ぼす虞は少ないが、単板の繊維方向に連続して突起体の圧入痕４ｂが形成される結果になると、単板の繊維方向と直交方向の結合強度が低下して、単板の取扱い性が劣化する虞が生じることから、突起体は、図示実施例に例示する如く、ロールの周面に分散状に配設するのが望ましく、また、単板先端の挿入の容易性・ロール回転の円滑性等からすると、図示実施例に例示する如く、ロールの軸芯方向に対して、若干斜めに傾いた捩れ状（螺旋状）に配設するのが好ましい。
【００２６】
また、図示は省略したが、一対のロールの双方共に、周面に突起体を配設する態様を採る場合にあっては、突起体を、各ロール毎に、ロールの回転方向と同方向に連なる複数の列状に配設するに際し、各ロールに於ける突起体の列の位置が、互い違い状にずれるように配設すれば、双方の突起体同士が衝突せず、無用な損壊が生じる虞がないので好都合であるが、突起体の配設形態としては、ロールの回転方向と同方向に連なる複数の列状に限るものではなく、図示は省略したが、不連続なネジ山状に配設しても差支えなく、一対のロールの双方共に、周面に突起体を配設する態様を採る場合にあっては、いずれか一方を不連続な右ネジ状とすると共に、他方を不連続な左ネジ状とし、而も、各ロールに於ける突起体の列の位置が、互い違い状にずれるように対設し、各ロールを、同期的に逆向きに回転させれば、双方のロールの突起体同士が衝突する虞はない。勿論、片方のロールの周面のみに配設するのであれば、突起体を、不規則な分散状に配設しても差支えない。
【００２７】
また、単板に対する幅方向への圧縮の適正からすると、突起体全体の概略形状は、前記実施例に例示する如く、突起体に於けるロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、断面形状の輪郭が弧状である部分以外の部分の断面形状が、尖鋭な三角形（若しくは尖鋭な三角形に準ずる形状）であり、而も、ロールの回転方向と同方向の長さが、ロールの軸芯方向の幅よりも長い、略楔状が適当ではあるが、必ずしも略楔状に限るものではなく、例えば図６に例示する上ロール２Ａの周面に配設した突起体７の如く、略刃物状（図示例は片刃刃物状であるが、両刃刃物状でも可）でも差支えなく、或は、略楔状や略刃物状に比べれば、単板に対する幅方向への圧縮機能は些か劣るが、図７に例示する如き、略角錐状の突起体８や、図示は省略したが、略楕円錐状の突起体等でも、相応に有効であり、要は、単板に対する幅方向への圧縮が可能な形状であれば足りる。
【００２８】
また、単板の組織の無理な座屈を可及的に回避する為には、先記実施例の如く、突起体の基端部に於けるロールの回転方向に対する左右両側の断面形状の輪郭と、ロールの回転方向に対する上下両側の断面形状の輪郭とを、末広がりの弧状に形成するのが好ましいことは当然であるが、図６に例示する如く、たとえ、ロールの回転方向に対する右側又は左側のいずれか片側（図示例は正面視で右側）の断面形状の輪郭のみを、末広がりの弧状に形成しただけであっても、当該弧状の部分に於ては、単板の組織を横倒しにする作用が奏されるので、座屈を軽微にする効果は、発揮されることとなり、相応に有効である。
【００２９】
また、図示実施例に於ては、周面に突起体を配設した上ロールとして、軸受部を含めた全ての部分が一体状であるロールを例示したが、必要に応じては、軸受部を有する軸心部材と、該軸心部材へ串刺し状に嵌装する、突起体を配設した複数の短い円筒部材との組み合わせから成る、分割式のロールを用いることも可能であり、必要に応じては、所望の円筒部材同士の間に、適宜の隙間を設けて、該隙間に中間軸受を備える構成を採れば、幅の広い単板を処理する際に、必ずしも直径の太いロールを用いなくても、幅の広いロールの撓みを、一定限度以下に抑止することができる。
【００３０】
また、一対のロールを対設するに際しては、適宜の間隔を隔てて、双方共に固定的に備える態様の他に、必要に応じては、少なくともいずれか片方のロールに、流体シリンダ等の弾圧機構を付設して、他方のロールに対して弾性変位可能に備えても差支えないが、この場合に於ても、例えば単板の重複挿入時などの例外時を除いては、一対のロールの間隔が、単板の厚さの６０％以下に保たれるように、押圧力を設定するのが好ましい。
【００３１】
また、図示は省略したが、必要に応じては、いずれか片方のロールを、幅方向に於て複数に分割して、平プーリ状の小幅ロールを主体とする組物とすると共に、少なくとも各小幅ロールに於ける平プーリ状の鍔状部に対応する部分の厚さを、支持強度に支障のない範囲内に於て可及的に薄くして成る、可動自在な左右一対の支持部材を介して、各小幅ロールの夫々を、左右両側に於て遊転可能に支持し、更に、前記左右一対の支持部材毎に、流体シリンダ等の弾圧機構を付設して、各小幅ロールの夫々を、各別に、他方のロールに対して弾性変位可能に備えても差支えないが、この場合に於ても、例えば単板の重複挿入時などの例外時を除いては、一対のロールの間隔が、単板の厚さの６０％以下に保たれるように、押圧力を設定するのが好ましい。
【００３２】
尚、本発明に係る単板の脱水装置に於ては、対の少なくとも片方に、先記特異な形態の突起体を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いれば足り、他方のロールの形態については、格別の制約はなく、従来公知のあらゆる形態のロールを用いて差支えないが、突起体を、周面へ分散状に配設して成る金属製のロールを用いる場合には、先記各上ロールの形態に準じて、突起体に於ける少なくともロールの軸芯方向と平行方向の断面形状の内で、少なくとも基端部の断面形状については、ロールの回転方向に対する右側又は左側の少なくともいずれか片側の輪郭を、末広がりの弧状に形成するのが好ましい。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
以上明らかな如く、本発明に係る単板の脱水装置は、単板の厚み減りの誘発を、従来に比べて大幅に抑制することができ、省エネルギ時代の潮流に良く適合する革新技術であって、斯界に於ける本発明の実施効果は著大である。
【符号の説明】
【００３４】
１          ：下ロール
２          ：本発明に係る脱水装置の上ロール
２Ａ        ：本発明に係る脱水装置に適用可能な異なる態様の上ロール
３          ：本発明に係る脱水装置の上ロールに配設した突起体
４          ：単板
５          ：従来の脱水装置の上ロール
６          ：従来の脱水装置の上ロールに配設された突起体
７・８      ：本発明に係る脱水装置に適用可能な異なる態様の突起体
Ｈ          ：突起体の高さ
ｈ          ：突起体に於ける断面形状の輪郭が弧状である部分の高さ
Ｔ          ：単板の厚さ
Ｓ          ：上下一対のロール同士の間隔
【図１】
2013256093.tif 000003
【図２】
2013256093.tif 000004
【図３】
2013256093.tif 000005
【図４】
2013256093.tif 000006
【図５】
2013256093.tif 000007
【図６】
2013256093.tif 000008
【図７】
2013256093.tif 000009
【図８】
2013256093.tif 000010