(57)【要約】      （修正有）【課題】ＴＬＲ９を阻害し、自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防及び／又は治療効果に優れた治療剤の提供。【解決手段】次の一般式（１）：2013159564.tif 000007［式中、Ｒ1は、ハロゲン原子又はＣ1-6アルキル基を示し、Ｌは、Ｃ1-6アルキル基を示し、環Ａは、５乃至７員の含窒素飽和複素環基を示し、環Ｂは、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基及びＣ1-6アルキルオキシ基からなる群から選ばれる少なくとも１つの置換基を有してもよい２環性芳香族複素環基を示す］で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする、ＴＬＲ９阻害剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の一般式（１）：
【化１】
2013159564.tif 000006
［式中、
Ｒ1は、ハロゲン原子又はＣ1-6アルキル基を示し、
Ｌは、Ｃ1-6アルキレン基を示し、
環Ａは、５乃至７員の含窒素飽和複素環基を示し、
環Ｂは、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基及びＣ1-6アルキルオキシ基からなる群から選ばれる少なくとも１つの置換基を有してもよい２環性芳香族複素環基を示す］
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする、ＴＬＲ９阻害剤。
【請求項２】
一般式（１）で表される化合物が、
５−（１−（（５−フルオロ−１−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）メチル）ピペリジン−４−イル）−２−メチルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−アミン、
５−（１−（（５−メトキシ−３−メチル−１Ｈ−インドール−２−イル）メチル）ピペリジン−４−イル）−２−メチルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−アミン、及び
２−メチル−５−（１−（（３−メチル−１Ｈ−インドール−２−イル）メチル）ピペリジン−４−イル）ピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７−アミン
からなる群から選択される少なくとも１つの化合物である、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする、自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病の予防及び／又は治療剤。
【請求項４】
自己免疫疾患が、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、シェーグレン症候群、多発性硬化症、炎症性腸疾患、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群又は血管炎である、請求項３に記載の予防及び／又は治療剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＴｏｌｌ様受容体（Ｔｏｌｌ−ｌｉｋｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ；ＴＬＲ）９阻害作用を有し、ＴＬＲ９シグナルの活性化に起因する疾患、例えば関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群、血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防、及び／又は治療剤として有用な新規化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
病原体が生体に侵入すると、免疫系はそれらの病原体をすみやかに識別し排除する。哺乳類では免疫系は大きく自然免疫と獲得免疫に分けることが出来る。獲得免疫では、遺伝子再構成という方法で無数の個々に異なる抗原特異性を有する受容体がＴ細胞やＢ細胞表面に発現され、あらゆる未知の外来抗原に対処する（非特許文献１）。
【０００３】
一方で、マクロファージや樹状細胞などによって担われる自然免疫系は非特異的な免疫応答で微生物の排除が行われると考えられていたが、Ｔｏｌｌ様受容体（Ｔｏｌｌ−ｌｉｋｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ；ＴＬＲ）の発見や樹状細胞を中心とした諸研究の急速な進展により、適応免疫系における抗原認識ほどの親和性や特異性は高くない、特徴的な微生物認識機構が存在していることが明らかになってきた（非特許文献２）。とくにＴＬＲに代表される細胞内にシグナルを伝達する認識受容体は、感染をいち早く前線においてキャッチするという役割のみならず、その後、細胞内にシグナルを伝え、自然免疫系活性化のスイッチをオンにする重要な役割がある。その意味において、これまで知られていた自然免疫系の活性化によって誘導されるＩ型インターフェロン等のサイトカインやケモカイン、そして抗原提示に関与する分子群の遺伝子発現誘導と、その後の適応免疫系の活性化へと連携させて特異的な免疫応答発動へと導くという経路が明らかとなった（非特許文献２）。
【０００４】
ＴＬＲ９は細菌のＣｐＧ  ＤＮＡを認識して活性化される。ＣｐＧ  ＤＮＡは細菌のゲノムＤＮＡの特徴的な配列で、メチル化されてないＣｐＧ配列がある頻度で繰り返されている。哺乳類のゲノムＤＮＡではＣｐＧ配列の頻度が少なく高頻度にメチル化されているため、免疫賦活作用はない（非特許文献３）。
【０００５】
これまでＤＮＡセンサーの一つとして知られていたＴＬＲ９に関しては多くの研究がなされ、その詳細がかなり明らかになってきている。ＴＬＲ９はエンドソームやライソソームにおいて細胞外に存在するＤＮＡを認識する受容体として機能し、Ｉ型インターフェロンや炎症性サイトカインの遺伝子発現を誘導する。この両者ともＭｙＤ８８依存性のシグナル伝達経路を介するが、前者がＩＲＡＫ１／ＩＫＫα−ＩＲＦ−７が関与するのに対し、後者では、ＮＦ−κＢやＩＲＦ−５やＭＡＰキナーゼの経路が関与する。ＭｙＤ８８にはＩＲＦ−７やＩＲＦ−５の他に、ＩＲＦ−１やＩＲＦ−４が会合することが知られているが（非特許文献４、５、６）、ＴＬＲ９下流で関与するＩＲＦ転写因子の種類や役割は細胞の種類によって異なっている。
【０００６】
上記に示したようにＴＬＲ９はＤＮＡをリガンドとして認識するが、正常な状態では自己ＤＮＡはリガンドとして認識されず、自然免疫を活性化しない。これは細胞死により放出された自己ＤＮＡは血清中のヌクレアーゼによりＴＬＲにより認識される前に分解されるからである。またＴＬＲ９の細胞表面ではなく、エンドソームでの細胞内局在も自己ＤＮＡを認識しない機構として考えられている。しかしながら、自己免疫反応や炎症が起こっている状況下ではこのような防御機構が破綻し、内在性のタンパク質と複合体を形成し、ＴＬＲ９シグナルを活性化することが考えられる（非特許文献７）。
【０００７】
これらのことからＴＬＲ９を阻害することにより、ＲＡ、ＳＬＥ、ＳＳ、ＭＳ、ＩＢＤ、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群若しくは血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又はＧｖＨＤを改善することが可能であると考えられる。
【０００８】
ＲＡについてはＴＬＲ９阻害作用を有する核酸配列を用いて、ＴＬＲ９を阻害することによりプリスタン誘導性ラット関節炎モデルにおいて発症と病態が抑制されたことが報告されている（非特許文献８）。また抗マラリア薬であるヒドロキシクロロキンはエンドソームの酸性化抑制によりＴＬＲ７、９の阻害作用を有していることが知られ、日本を除くほとんどの国でＲＡ、ＳＬＥの治療薬として承認されている（非特許文献９）。
【０００９】
ＳＬＥについてはＴＬＲ９ノックアウトマウスにおいてＳＬＥ様の病体において見られる抗核抗体の減弱が報告されており（非特許文献１０）、ＴＬＲ９阻害作用を有する核酸を用いた実験においても同様の結果が報告されている（非特許文献１１）さらに同様の結果を有する低分子化合物についても報告されている（ＣＰＧ５２３６４：特許文献１）。
【００１０】
ヒドロキシクロロキンはＴＬＲ９阻害作用としてはそれほど強くなく、さらに強いＴＬＲ９阻害作用を有する薬剤により、より強力な薬効が期待できる。またヒドロキシクロロキンにはクロロキン網膜症などの副作用が知られているが、異なる骨格の化合物により、このような副作用の懸念は払拭できる可能性も考えられる。したがって、強いＴＬＲ９阻害作用を示し、経口投与可能な低分子性の薬剤が、今後のＲＡ、ＳＬＥ、ＳＳ、ＭＳ、ＩＢＤ、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群、血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶及びＧｖＨＤの治療において有用であると考えられる。
【００１１】
一方、ピラゾロピリミジン誘導体としては、例えば、ＣＤＫ阻害作用を有し癌、炎症、関節炎、アルツハイマー病などの治療薬としての効果が知られている（特許文献２、３、４、５、６、７）。また、ＣＣＲ４機能調節作用を有し、アトピー性皮膚炎、気管支喘息、関節炎リウマチ、全身性エリテマトーデスなどの治療薬としての効果も知られている（特許文献８、９）。しかしながら、これらの文献に開示されている化合物は、ピラゾロピリミジン環上の置換基の組み合わせが本発明の化合物と異なる。また、これらいずれの文献においてもＴＬＲ阻害作用に関連する記載や示唆はない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】ＷＯ２００８／１５２４７１号パンフレット
【特許文献２】ＷＯ２００４／０２２５６１号パンフレット
【特許文献３】ＷＯ２００５／０７７９５４号パンフレット
【特許文献４】特表２００９−５１１４８７号公報
【特許文献５】ＷＯ２０１０／１１８２０７号パンフレット
【特許文献６】ＷＯ２００８／１３０５７０号パンフレット
【特許文献７】ＷＯ２００８／１３０５６９号パンフレット
【特許文献８】ＷＯ２００７／０６３９３４号パンフレット
【特許文献９】特開２００９−００７３４１号公報
【非特許文献】
【００１３】
【非特許文献１】植松智ら  ウイルス、５４：１４５−１５２（２００４）
【非特許文献２】高岡晃教ら  ウイルス、５８：３７−４６（２００８）
【非特許文献３】Ｔａｋｅｄａ  Ｋ  ｅｔ  ａｌ．,Ａｎｎｕ．,Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．,２１：３３５−３７６（２００３）
【非特許文献４】Ｈｏｎｄａ  Ｋ  ｅｔ  ａｌ．,Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ,１０１：１５４１６−１５４２１（２００４）
【非特許文献５】Ｎｅｇｉｓｈｉ  Ｈ  ｅｔ  ａｌ．,Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ,１０２：１５９８９−１５９９４（２００５）
【非特許文献６】Ｎｅｇｉｓｈｉ  Ｈ  ｅｔ  ａｌ．,Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ,１０３：１５１３６−１５１４１（２００６）
【非特許文献７】Ｋｉｍ,Ｙ．Ｍ  ｅｔ  ａｌ．,Ｎａｔｕｒｅ，４５２：２３４−２３８（２００８）
【非特許文献８】Ｓ  Ｈｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．,Ａｎｎ．Ｒｈｅｕｍ．Ｄｉｓ．,７０ ：Ａ３９  ｄｏｉ：１０．１１３６／ａｒｄ．２０１０．１４８９７３．８（２０１１）
【非特許文献９】横川直人、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｔｈｅｒａｐｙ,２８：８５−９１（２０１０）
【非特許文献１０】Ｓｅａｎ  Ｒ．Ｃｈｒｉｓｔｅｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．,Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．,２０２：３２１−３３１（２００５）
【非特許文献１１】Ｒａｈｕｌ  Ｄ．Ｐａｗａｒｅｔ  ａｌ．,Ｊ  Ａｍ  Ｓｏｃ  Ｎｅｐｈｒｏｌ  １８：１７２１−１７３１（２００７）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明の目的は、低分子性のＴＬＲ９阻害作用を有する新規化合物を提供することにある。さらに詳細には、ＲＡ、ＳＬＥ、ＳＳ、ＭＳ、ＩＢＤ、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群、血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又はＧｖＨＤの予防及び／又は治療に有用な医薬を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記実情に鑑み、本発明者らは、鋭意ＴＬＲ９阻害作用を持つ化合物を探索した結果、下記一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体が、ヒトＴＬＲ９を発現させたヒト胎児腎臓細胞由来のＨＥＫ２９３細胞を用いた試験においてＴＬＲ９阻害作用を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１６】
すなわち本発明は、次の一般式（１）：
【００１７】
【化１】
2013159564.tif 000002
【００１８】
［式中、
Ｒ1は、ハロゲン原子又はＣ1-6アルキル基を示し、
Ｌは、Ｃ1-6アルキレン基を示し、
環Ａは、５乃至７員の含窒素飽和複素環基を示し、
環Ｂは、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基及びＣ1-6アルキルオキシ基からなる群から選ばれる少なくとも１つの置換基を有してもよい２環性芳香族複素環基を示す］
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物に関する。また、前記一般式（１）に記載の化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とするＴＬＲ９阻害剤に関する。さらに、前記一般式（１）に記載の化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物、及び製薬上許容される担体を含有してなる医薬組成物に関する。
【００１９】
さらに詳細には、本発明は、
5-(1-((5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン、
5-(1-((5-メトキシ-3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン、及び
2-メチル-5-(1-((3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)ピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン
からなる群から選択される少なくとも１つの化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物に関する。
【００２０】
さらに詳細には、本発明は、
5-(1-((5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン、
5-(1-((5-メトキシ-3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン、及び
2-メチル-5-(1-((3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)ピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン
からなる群から選択される少なくとも１つの化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する医薬組成物、又はＴＬＲ９阻害剤に関する。
【００２１】
また、本発明は、前記一般式（１）で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とするＴＬＲ９シグナルの活性化に起因する疾患の予防及び／又は治療剤に関する。より詳細には、本発明は、前記一般式（１）で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群若しくは血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防及び／又は治療剤に関する。
【００２２】
また、本発明は、ＴＬＲ９シグナルの活性化に起因する疾患、例えば、関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群若しくは血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）等の予防及び／又は治療剤の製造のための、前記一般式（１）で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物の使用に関する。
【００２３】
また、本発明は、前記一般式（１）で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物の有効量を患者に投与する、ＴＬＲ９シグナルの活性化に起因する疾患、例えば、関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群若しくは血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）等の予防及び／又は治療方法に関する。
【発明の効果】
【００２４】
本発明のＴＬＲ９阻害剤の有効成分である、一般式（１）で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物は、関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群若しくは血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）等の予防及び／又は治療剤として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】化合物１の1Ｈ−ＮＭＲのチャートである。
【図２】化合物２の1Ｈ−ＮＭＲのチャートである。
【図３】化合物３の1Ｈ−ＮＭＲのチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明について詳細に説明する。本発明における用語の定義は以下のとおりである。
【００２７】
本明細書中で使用するとき、「ハロゲン原子」としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００２８】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキル基」とは、炭素数１乃至６の直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を意味する。具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基等が挙げられる。
【００２９】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキレン基」とは、炭素数１乃至６の直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を意味する。具体的には、例えば、メチレン基、エチレン基、ｎ−プロピレン基、イソプロピレン基、ｎ−ブチレン基、イソブチレン基、ｓ−ブチレン基、ｔ−ブチレン基等が挙げられる。
【００３０】
本明細書中で使用するとき、「５乃至７員の含窒素飽和複素環基」とは、隣接する環員原子間で多重結合を有さず、環員原子として少なくとも１つのヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ）を含有し、但し環員原子として窒素原子を少なくとも１つ含有する、５乃至７員の環状基を意味する。具体的には、例えば、アゼチジニル、ピロリジニル、ピペリジニル、アゼピニル、モルホリニル、チオモルホリニル、チオモルホリニル S−オキシド、チオモルホリニル S，S−ジオキシド、ピペラジニル、ならびにＮ−メチルピペラジニル基等が挙げられる。
【００３１】
本明細書中で使用するとき、「２環性芳香族複素環基」とは、少なくとも１つのヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ）、好ましくは１乃至４個のヘテロ原子を含有する５員乃至７員の芳香族複素環が２つ縮合した環状基、又は１つの当該芳香族複素環とベンゼン環とが縮合した環状基を意味する。具体的には、例えば、２−キノリル、３−キノリル、４−キノリル、２−キナゾリニル、４−キナゾリニル、２−キノキサリニル、２−ベンゾフリル、３−ベンゾフリル、２−ベンゾチエニル、３−ベンゾチエニル、２−ベンゾオキサゾリル、２−ベンゾチアゾリル、ベンズイミダゾール−１−イル、ベンズイミダゾール−２−イル、インドール−１−イル、インドール−２−イル、インドール−３−イル、１Ｈ−インダゾール−３−イル、１Ｈ−ピロロ［２,３−ｂ］ピラジン−２−イル、１Ｈ−ピロロ［２,３−ｂ］ピリジン−６−イル、１Ｈ−イミダゾ［４,５−ｂ］ピリジン−２−イル、１Ｈ−イミダゾ［４,５−ｃ］ピリジン−２−イル、１Ｈ−イミダゾ［４,５−ｂ］ピラジン−２−イル、イソキノリル、ベンゾオキサジアゾリル、ベンゾチアジアゾリル、ベンズトリアゾリル基等を挙げることができる。
【００３２】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキルオキシ基」とは、前記Ｃ1-6アルキル基が酸素原子に結合した基を意味する。具体的には、例えば、メチルオキシ基、エチルオキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｓ−ブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基等が挙げられる。
【００３３】
一般式（１）中、Ｒ1におけるＣ1-6アルキル基としては、メチル基が好ましい。
【００３４】
一般式（１）中、ＬにおけるＣ1-6アルキレン基としては、メチレン基が好ましい。
【００３５】
一般式（１）中、Ａにおける５乃至７員の含窒素飽和複素環基としては、ピペリジニル基が好ましい。
【００３６】
一般式（１）中、Ｂにおける２環性芳香族複素環基としては、インドール−２−イル又はインドール−３−イル基が好ましい。
【００３７】
一般式（１）中、Ｂにおける置換基としては、フッ素原子、メチル基又はメチルオキシ基が好ましい。
【００３８】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体の具体例として、下記化合物を挙げることができる。
【００３９】
【表１】
2013159564.tif 000003
【００４０】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物は、本発明のピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体のみならず、その医薬として許容される塩、それらの各種の水和物や溶媒和物、及び結晶多形を有する物質、及びこれらの物質のプロドラッグとなる物質を包含している。
【００４１】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体の許容される塩としては、具体的には、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等）や有機酸（例えば、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等）との酸付加塩等が挙げられる。
【００４２】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体やその医薬として許容される塩の溶媒和物としては、水和物や各種の溶媒和物（例えば、エタノール等のアルコールとの溶媒和物等）が挙げられる。
【００４３】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体は、公知の方法により製造することができる。ピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体の製造方法を下記反応工程図に示すが、製造法はこれに限定されるものではない。
【００４４】
【化２】
2013159564.tif 000004
【００４５】
［式中、
Ｒ1、Ｌ、Ａ、Ｂは、前記定義と同じものを示し、Ｌ2は、単結合又はＣ1-5アルキル基を示し、Ｘは脱離基を示し、Ｐは、保護基を示す。］
【００４６】
［工程１］
ニトリル誘導体（ＩＩ）とアミノピラゾール（ＩＩＩ）を縮合させ、ピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（ＩＶ）を製造することができる。
【００４７】
本工程において、脱水剤や酸触媒を添加することもできる。脱水剤としては、モレキュラーシーブスなどが挙げられる。酸触媒としては、濃硫酸などの無機酸や、トリクロロアルミニウム、チタニウムクロリド、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの有機酸が挙げられる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；ジクロロメタン、１、２−ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、室温乃至１４５℃、好ましくは５０℃乃至１００℃であり、反応時間は、通常、１時間乃至３日間、好ましくは３時間乃至２４時間である。
【００４８】
［工程２］
アミン誘導体（ＩＶ）はアミノ基の脱保護により、アミン誘導体（Ｖ）を製造することができる。
【００４９】
脱保護の方法及び条件は保護基Ｐの種類によって異なる。例えばｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基は酸により脱保護できるが、有機化学で一般に用いられる方法（Protective Groups in Organic Synthesis Third Edition, John Wiley & Sons, Inc.）を参考に行うことができる。
【００５０】
［工程３］
アミン誘導体（Ｖ）と芳香族複素環（ＶＩ）、（ＶＩ’）又は（ＶＩ”）を反応させ、ピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（１）を製造することができる。
【００５１】
アミン誘導体（Ｖ）と芳香族複素環（ＶＩ）は、塩基存在下、置換反応を行いピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（１）を製造することができる。本工程で用いる塩基としては、特に制限はないが、例えば、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）、コリジン、ルチジン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン（ＤＢＵ）、１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ−５−エン（ＤＢＮ）、１，４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタン（ＤＡＢＣＯ）、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジイソプロピルペンチルアミン、トリメチルアミン等の有機塩基類、水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムｔ−ブトキシド、カリウムｔ−ブトキシド等の無機塩基類等が挙げられる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類；ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；ジメチルスルホキシド、スルホラン等のスルホキシド類；ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、室温乃至１２０℃、好ましくは室温乃至１００℃であり、反応時間は、通常、１時間乃至３日間、好ましくは３時間乃至２４時間である。
【００５２】
アミン誘導体（Ｖ）と芳香族複素環（ＶＩ’）は、脱水縮合させることができる。本工程で用いる試薬としては、ジシクロヘキシルカルボジイミド、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩、ジイソプロピルカルボジイミド塩酸塩、（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ）トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスファート、ヨウ化２−クロロ−１−メチルピリジニウム等の脱水縮合剤と４−（ジメチルアミノ）ピリジンの併用や、アゾジカルボン酸エチル、アゾジカルボン酸イソプロピル等のアゾ化合物とトリフェニルホスフィンの併用といった光延条件を用いることができる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類；ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；ジメチルスルホキシド、スルホラン等のスルホキシド類；ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、０℃乃至１５０℃、好ましくは０℃乃至８０℃であり、反応時間は、通常、１時間乃至３日間、好ましくは３時間乃至２４時間である。
【００５３】
アミン誘導体（Ｖ）と芳香族複素環（ＶＩ”）は、還元的アミノ化により縮合させることができる。本工程で用いる試薬としては、ギ酸、水素化ホウ素ナトリウム、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、水素化トリアセトキシホウ素ナトリウム、ボラン−ピコリン等を用いることができる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン等の芳香族炭化水素類；メタノール、エタノール等のアルコール類；酢酸等の有機酸類；ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；アセトニトリル等のニトリル類；塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン等のハロゲン化炭素類等が挙げられる。また、ディーンスターク（Ｄｅａｎ−Ｓｔｅｒk）装置を用いてもよく、ｐ−トルエンスルホン酸・一水和物、トリフルオロ酢酸、酢酸、シュウ酸等の有機酸を添加してもよい。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、０℃乃至１５０℃、好ましくは２５℃乃至１００℃であり、反応時間は、通常、５分乃至３日間、好ましくは３０分乃至１０時間である。
【００５４】
また、ピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（ＩＶ）は以下の通り製造することもできる。
【００５５】
【化３】
2013159564.tif 000005
【００５６】
［式中、
Ｒ1及びＡは、前記定義と同じものを示し、Ｒは、Ｃ1-5アルキル基を示し、Ｐは、保護基を示し、Ｍ+は、金属カチオンを示す。］
【００５７】
［工程４］
カルボン酸誘導体（ＶＩＩ）とエステル誘導体（ＶＩＩＩ）を縮合剤存在下で反応させ、β−ケトエステル誘導体（ＩＸ）を製造することができる。
【００５８】
本工程で用いる縮合剤としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、2,4,6-トリクロロベンゾイルクロリド、ベンゾトリアゾール-1-イルオキシ-トリスジメチルアミノホスホニウム塩、カルボニルジイミダゾール、1-ヒドロキシベンゾトリアゾール、N-ヒドロキシスクシンイミド、1-ヒドロキシ-7-アザベンゾトリアゾール等が挙げられる。また、塩基を加えてもよく、塩基としては反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）、コリジン、ルチジン、１、８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン（ＤＢＵ）、１、５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ−５−エン（ＤＢＮ）、１、４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタン（ＤＡＢＣＯ）、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジイソプロピルペンチルアミン、トリメチルアミン等の有機塩基類、水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムｔ−ブトキシド、カリウムｔ−ブトキシド等の無機塩基類等が挙げられる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；ジクロロメタン、１,２−ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類；アセトニトリル等の二トリル類等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、室温乃至１４５℃、好ましくは５０℃乃至１００℃であり、反応時間は、通常、１時間乃至３日間、好ましくは３時間乃至２４時間である。
【００５９】
［工程５］
β−ケトエステル誘導体（ＩＸ）とアミノピラゾール（ＩＩＩ）を縮合させ、７−ヒドロキシピラゾロピリミジン誘導体（Ｘ）を製造することができる。
【００６０】
本工程において、脱水剤や酸触媒を添加することもできる。脱水剤としては、モレキュラーシーブスなどが挙げられる。酸触媒としては、酢酸、濃硫酸などの無機酸や、トリクロロアルミニウム、チタニウムクロリド、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの有機酸が挙げられる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；ジクロロメタン、１、２−ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、室温乃至１４５℃、好ましくは５０℃乃至１００℃であり、反応時間は、通常、１時間乃至３日間、好ましくは３時間乃至２４時間である。
【００６１】
［工程６］
７−ヒドロキシピラゾロピリミジン誘導体（Ｘ）に対し官能基変換を行いピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（ＩＶ）を製造することができる。
【００６２】
本官能基変換は、有機化学で一般に用いられる方法（Richard C. Larock ; "Comprehensive Organic Transformations: A Guide to Functional Group Preparations" 2nd ed., John Wiley & Sons, Inc., 1999）を参考に行うことができる。例えば、７−ヒドロキシピラゾロピリミジン誘導体（Ｘ）をオキサリルクロリド等のハロゲン化剤と反応させ７−ハロゲノピラゾロピリミジン誘導体へ誘導後、アンモニアと反応させることでピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（ＩＶ）を製造することができる。また、７−ヒドロキシピラゾロピリミジン誘導体（Ｘ）をベンゾトリアゾール−１−イルオキシ−トリスジメチルアミノホスホニウム塩（カストロ試薬）等の縮合剤で処理後、アンモニアと反応させることでピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体（ＩＶ）を製造することができる。
【００６３】
前記の各反応で得られた中間体及び目的物は、有機合成化学で常用されている精製法、例えば、ろ過、抽出、洗浄、乾燥、濃縮、再結晶、各種クロマトグラフィー等に付して必要に応じて単離、精製することができる。また、中間体においては、特に精製することなく次反応に供することもできる。
【００６４】
さらに、各種の異性体は異性体間の物理化学的性質の差を利用した常法を適用して単離できる。例えば、ラセミ混合物は、例えば、酒石酸等の一般的な光学活性酸とのジアステレオマー塩に導き光学分割する方法、又は、光学活性カラムクロマトグラフィーを用いた方法等の一般的ラセミ分割法により、光学的に純粋な異性体に導くことができる。また、ジアステレオマー混合物は、例えば、分別結晶化又は各種クロマトグラフィー等により分割できる。また、光学活性な化合物は適当な光学活性な原料を用いることにより製造することもできる。
【００６５】
本発明のＴＬＲ９阻害剤、或いは自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防及び／又は治療剤は、一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体、その塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有するものであって、医薬組成物として使用することができる。その場合、本発明の化合物を単独で用いてもよいが、通常は医薬として許容される担体、及び／又は希釈剤を配合して使用される。
【００６６】
投与経路は、特に限定されないが、治療目的に応じて適宜選択することができる。例えば、経口剤、注射剤、坐剤、吸入剤等のいずれでもよい。これらの投与形態に適した医薬組成物は、公知の製剤方法を利用することによって製造できる。
【００６７】
経口用固形製剤を調製する場合は、一般式（１）で表される化合物に医薬として許容される賦形剤、更に必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味剤、矯臭剤等を加えた後、常法を利用して、錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤等を製造することができる。添加剤は、当該分野で一般的に使用されているものでよい。例えば、賦形剤としては、乳糖、白糖、塩化ナトリウム、ブドウ糖、デンプン、炭酸カルシウム、カオリン、微結晶セルロース、珪酸等が挙げられる。結合剤としては、例えば、水、エタノール、プロパノール、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン液、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、エチルセルロース、シェラック、リン酸カルシウム、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。崩壊剤としては、例えば、乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、乳糖等が挙げられる。滑沢剤としては、例えば、精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ砂、ポリエチレングリコール等が挙げられる。矯味剤としては、例えば、白糖、橙皮、クエン酸、酒石酸等が挙げられる。
【００６８】
経口用液体製剤を調製する場合は、一般式（１）で表される化合物に、矯味剤、緩衝剤、安定化剤、矯臭剤等を加えて常法を利用して内服液剤、シロップ剤、エリキシル剤等を製造することができる。矯味剤としては上記に挙げられたものでよく、緩衝剤としては、例えば、クエン酸ナトリウム等が、安定化剤としては、例えば、トラガント、アラビアゴム、ゼラチン等が挙げられる。
【００６９】
注射剤を調製する場合は、一般式（１）で表される化合物にｐＨ調節剤、緩衝剤、安定化剤、等張化剤、局所麻酔剤等を添加し、常法を利用して皮下、筋肉及び静脈内注射剤を製造することができる。ｐＨ調製剤及び緩衝剤としては、例えば、クエン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム等が挙げられる。安定化剤としては、例えば、ピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ（エデト酸ナトリウム）、チオグリコール酸、チオ乳酸等が挙げられる。局所麻酔剤としては、例えば、塩酸プロカイン、塩酸リドカイン等が挙げられる。等張化剤としては、例えば、塩化ナトリウム、ブドウ糖等が挙げられる。
【００７０】
坐剤を調製する場合は、一般式（１）で表される化合物に公知の坐剤用担体、例えば、ポリエチレングリコール、ラノリン、カカオ脂、脂肪酸トリグリセライド等、更に必要に応じて界面活性剤（例えば、ツイーン（登録商標））等を加えた後、常法を利用して製造することができる。
【００７１】
上記以外に、常法を利用して適宜好ましい製剤とすることもできる。
【００７２】
本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体の投与量は年齢、体重、症状、投与形態及び投与回数等によって異なるが、通常は成人に対して一般式（１）で表わされる化合物として１日あたり０．１ｍｇ乃至１０００ｍｇ、好ましくは１ｍｇ乃至１０００ｍｇ、より好ましくは１ｍｇ乃至５００ｍｇを、１回又は数回に分けて経口投与又は非経口投与するのが好ましい。
【実施例】
【００７３】
以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００７４】
なお、下記実施例中で用いられている略号は下記の意味を示す。
1Ｈ−ＮＭＲ：プロトン核磁気共鳴
ＤＭＳＯ−ｄ６：重ジメチルスルホキシド
【００７５】
［実施例１］
5-(1-((5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミンの製造
【００７６】
［工程１］4-(2-メトキシカルボニルアセチル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステルの製造
1-(tert-ブトキシカルボニル)ピペリジン-4-カルボン酸（81.4 g, 0.355 mol）を無水アセトニトリル溶媒（200 ml）に溶解し、カルボニルジイミダゾール（67.0 g, 0.414 mol）を少しずつ加えた。反応液を室温で１時間撹拌し、3-メトキシ-3-オキソプロパン酸カリウム（64.7 g, 0.414 mol）と無水塩化マグネシウム（39.4 g, 0.414 mol）を少しずつ加え、60℃で12時間撹拌した。反応液を室温まで冷却後、減圧下溶媒を留去し、水とジクロロメタンを加え希釈した。2%硫酸と2%水酸化ナトリウム水溶液を加えさらに希釈し抽出後、有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン-酢酸エチル (1:1(v/v))の流分より4-(2-メトキシカルボニルアセチル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（70.9 g, 70%）を得た。
【００７７】
［工程２］4-(7-ヒドロキシ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステルの製造
4-(2-メトキシカルボニルアセチル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（42.3 g, 0.148 mol）の酢酸溶液（50 mL）に5-メチル-2H-ピラゾロ-3-イルアミン（14.4 g, 0.148 mol）を加え、60乃至65℃で8時間撹拌した。反応液を室温まで冷却後、水を加え希釈した。析出物を濾過し水で洗浄後、60℃（1mm Hg）で8時間乾燥し、4-(7-ヒドロキシ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（27.4 g, 56%）を得た。
【００７８】
［工程３］4-[7-(ベンゾトリアゾロ-1-イルオキシ)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル]-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステルの製造
4-(7-ヒドロキシ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（28.3 g, 0.085 mol）の無水アセトニトリル溶液（200 mL）に1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エン（14.3 g, 0.094 mol）とヘキサフルオロリン酸ベンゾトリアゾール-1-イルオキシトリス(ジメチルアミノ)ホスホニウム（41.6 g, 0.094 mol）を加え、加熱還流下3時間撹拌した。反応溶液を室温まで冷却し、減圧下溶媒を留去後した。残渣にジクロロメタンと水を加え抽出した後、減圧下溶媒を留去し残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル)に付し、酢酸エチルの流分から4-[7-(ベンゾトリアゾロ-1-イルオキシ)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル]-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（32.5 g, 85%）を得た。
【００７９】
［工程４］4-(7-アミノ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステルの製造
4-[7-(ベンゾトリアゾロ-1-イルオキシ)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル]-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（32.4 g, 0.072 mol）をジオキサン（100 mL）に溶解し、水酸化アンモニウム(49.0 g, 0.72 mol)を加え、25％アンモニア水溶液を少量加え、50℃で3時間撹拌した。室温まで冷却後、減圧下溶媒を留去した。残渣にジクロロメタンを加え、5%水酸化ナトリウム水溶液で有機層を洗浄後、硫酸ナトリウムで有機層を乾燥し、減圧下溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル）に付し、酢酸エチルの流分より4-(7-アミノ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（14.8 g, 62%）を得た。
【００８０】
［工程５］2-メチル-5-ピペリジン-4-イルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン 2塩酸塩の製造
4-(7-アミノ-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-5-イル)-ピペリジン-1-カルボン酸 tert-ブチルエステル（14.9 g, 0.045 mol）を無水ジオキサン（50 mL）に溶解し、15%塩化水素アセトニトリル溶液（100 mL）を加え、40乃至45℃で3時間撹拌した。反応液を室温まで冷却し、析出物を濾過しジオキサンとヘキサンで洗浄後、60℃（1mm Hg）で8時間乾燥させ、2-メチル-5-ピペリジン-4-イルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン 2塩酸塩（12.3 g, 91%）を得た。
【００８１】
［工程６］5-[1-(5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-イルメチル)-ピペリジン-4-イル]-2-メチル-ピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミンの製造
2-メチル-5-ピペリジン-4-イルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン 2塩酸塩(11.3 g, 0.037 mol)とトリエチルアミン（11.3 g, 0.112 mol）をジクロロメタン（150 mL）に溶解し、5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-カルボアルデヒド（6.55 g, 0.037 mol）を加え、加熱還流下、1時間撹拌した。その後、水素化トリアセトキシホウ素ナトリウム（23.4 g, 0.112 mol）を加え、加熱還流下、3時間撹拌した。反応液を室温まで冷却し、150 mLの水を加え希釈し、重曹を用い中和した。抽出後、有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、減圧下溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル）に付し、酢酸エチルの流分より5-[1-(5-フルオロ-1-メチル-1H-インドール-3-イルメチル)-ピペリジン-4-イル]-2-メチル-ピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミン（13.1 g, 90%）を得た。
【００８２】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）を図１に示す。
【００８３】
［実施例２］
5-(1-((5-メトキシ-3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)-2-メチルピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミンを実施例１と同様の手順で製造した。
【００８４】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）を図２に示す。
【００８５】
［実施例３］
2-メチル-5-(1-((3-メチル-1H-インドール-2-イル)メチル)ピペリジン-4-イル)ピラゾロ[1,5-a]ピリミジン-7-アミンを実施例１と同様の手順で製造した。
【００８６】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）を図３に示す。
【００８７】
［試験例１］
ＴＬＲ９発現レポーター細胞を用いたＴＬＲ９活性化阻害試験
１）ＴＬＲ９発現レポーター細胞の樹立
ヒトＴＬＲ９発現細胞は、ヒト胎児腎臓細胞株であるＨＥＫ２９３にヒトＴＬＲ９を発現させた細胞をＩｎｖｉｖｏｇｅｎ社より購入した（ｈＴＬＲ９／２９３ｘＬ）。ｈＴＬＲ９／２９３ｘＬは１０％ウシ胎仔血清、ペニシリン、ストレプトマイシンを含むダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ（ｓｉｇｍａ社））を用いて継代培養した。ＮＦκＢ認識配列の４回繰り返しにホタルルシフェラーゼ遺伝子を連結したｐＧＬ４．２８（Ｐｒｏｍｅｇａ社）をＦｕｇｅｎｅ６（Ｒｏｃｈｅ社）を用いてリポフェクションにより遺伝子導入した。ハイグロマイシン、ブラストサイジン耐性細胞クローンを選択し、ＴＬＲ９発現レポーター細胞とした（ｈＴＬＲ９  ＮＦκＢ−ｌｕｃ／２９３ｘＬ）。
【００８８】
２）ＴＬＲ９活性化阻害試験
ｈＴＬＲ９  ＮＦκＢ−ｌｕｃ／２９３ｘＬを９６ウェルホワイトマイクロタイタープレートに１．０×１０4／８０μＬで播き、ＣＯ2インキュベータ中で３７℃、１晩培養した。ＤＭＥＭにより希釈した被検化合物（１０μＬ）を添加し、終濃度０．０１、０．０３、０．１、０．３、１μＭとした。１時間後にＴＬＲ９リガンドであるＣｐＧ−Ｂ  ＤＮＡ（ＯＤＮ２００６）（Ｉｎｖｉｖｏｇｅｎ社）を終濃度１μＭとなるように添加した（１０μＬ）。合計１００μＬとして４時間ＣＯ2インキュベータ中でインキュベート後にルシフェラーゼ活性をＴＬＲ９活性として測定した。ルシフェラーゼ活性はＢｒｉｇｈｔ  Ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ社）を６０μＬ添加し、マルチマイクロプレートリーダーＡＲＶＯ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社）により発光量を測定した。被検化合物を添加していない場合のルシフェラーゼ活性を１００％として、各被検化合物の５０％阻害濃度（ＩＣ50値）を計算した。また、被験化合物として用いた化合物１、２及び３はＡＳＩＮＥＸ社より入手可能であり、本試験においては同社より購入したものをそのまま用いた。
【００８９】
３）結果
化合物１は１．０６μＭ、化合物２は１．１３μＭ、化合物３は１．２５μＭのＩＣ50値を示した。以上より、本発明の化合物は強いＴＬＲ９阻害作用を有していることが確認された。したがって、本発明の一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体は、ＴＬＲ９阻害剤として、ＴＬＲ９シグナルの活性化に関連する疾患、例えば、関節リウマチ（ＲＡ）、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、シェーグレン症候群（ＳＳ）、多発性硬化症（ＭＳ）、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）、乾癬性関節炎、ベーチェット症候群、血管炎などの自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防剤及び／又は治療剤の有効成分として有用であることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明は、一般式（１）で表されるピラゾロピリミジン−７−アミン誘導体若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物が、優れたＴＬＲ９阻害作用を有していることを初めて見出し、自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防及び／又は治療剤を提供するものである。本発明は、自己免疫疾患、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶又は移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）の予防及び／又は治療剤を提供し、製薬工業において有用であり、産業上の利用可能性を有している。
【図１】
2013159564.tif 000008
【図２】
2013159564.tif 000009
【図３】
2013159564.tif 000010