(57)【要約】      （修正有）【課題】印刷材を用いる印刷装置において、印刷材の総量を基準以内に収めつつ、色の再現性の低下を抑制する。【解決手段】ＲＧＢ色データを印刷材色データに変換するための色変換テーブルの作成方法は、（ａ）色域表面の特定色点を通る色相ライン上のＲＧＢ色データに、印刷材色データを対応付けた色相ラインデータを準備する工程と、（ｂ）色相ラインデータにおいて、特定色点に対応付けられた印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えているか否かを判断する工程と、（ｃ）印刷材の総量が総量基準を超えている場合に、印刷材色データに基づく印刷材の総量が総量基準を超えず、かつ、白色点から特定色点までの色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて印刷材色データが変化するように、色相ラインデータを補正する工程と、を備える。【選択図】図６
2013115713.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データを、印刷装置の印刷材に対応する色データであって、少なくとも３種類の印刷材の各階調値を含む印刷材色データに変換するための色変換テーブルの作成方法であって、
（ａ）前記ＲＧＢ色空間の色域表面の色相ライン上のＲＧＢ色データに、前記印刷材色データを対応付けた色相ラインデータを準備する工程であって、前記色相ラインは、前記ＲＧＢ色空間における白色点と特定色点を結ぶとともに前記特定色点と黒色点とを結ぶラインであって、前記特定色点は、ＲＧＢ色成分のうちの１つの色成分が最大値であるとともに、他の１つの色成分が最小値である色を表す点である、工程と、
（ｂ）前記色相ラインデータにおいて、前記特定色点に対応付けられた前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えているか否かを判断する工程と、
（ｃ）前記（ｂ）工程において前記印刷材の総量が前記総量基準を超えている場合に、前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が前記総量基準を超えず、かつ、前記白色点から前記特定色点までの前記色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて前記印刷材色データが変化するように、前記色相ラインデータの前記印刷材色データを補正する工程と、
（ｄ）前記（ｃ）工程において補正された前記色相ラインデータを用いて、前記ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データと前記印刷材色データとの対応関係を決定する工程と、
を備える、色変換テーブルの作成方法。
【請求項２】
請求項１に記載の色変換テーブルの作成方法であって、さらに、
（ｅ）前記（ｂ）工程の前に、前記色相ラインデータに対して、前記印刷装置のための印刷データを生成する際に実行される特定補正を実行する工程と、
（ｆ）前記（ｄ）工程の前に、前記（ｃ）工程において補正された前記色相ラインデータに対して、逆特定補正を実行する工程であって、前記逆特定補正は、前記特定補正が実行された前記印刷材色データを、前記特定補正が実行される前の前記印刷材色データに戻す補正である、工程と、
を備える、色変換テーブルの作成方法。
【請求項３】
請求項２に記載の色変換テーブルの作成方法であって、さらに、
（ｇ）前記ＲＧＢ色空間の無彩色軸上のＲＧＢ色データに、前記印刷材色データを対応付けた無彩色データを準備する工程と、
（ｈ）前記無彩色データに対して、前記特定補正を実行する工程と、
（ｉ）前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が前記総量基準を超えないように、前記特定補正が実行された無彩色データを補正する工程と、
（ｊ）前記（ｉ）工程において補正された前記無彩色データに対して、前記逆特定補正を実行する工程と、
を備え、
前記（ｄ）工程は、さらに、前記（ｊ）工程において前記逆特定補正が実行された前記無彩色データを用いて、前記対応関係を決定する工程である、色変換テーブルの作成方法。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の色変換テーブルの作成方法であって、
前記（ｃ）工程における補正は、前記白色点から前記特定色点までの前記色相ライン上の前記ＲＧＢ色データに対応付けられた各印刷材色データの各成分値に同じ係数を乗じる補正である、色変換テーブルの作成方法。
【請求項５】
ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データを、印刷装置の印刷材に対応する色データであって、少なくとも３種類の印刷材の各階調値を含む印刷材色データに変換するための色変換テーブルを作成するコンピュータプログラムであって、
前記ＲＧＢ色空間の色域表面の色相ライン上のＲＧＢ色データに、前記印刷材色データを対応付けた色相ラインデータを準備する機能であって、前記色相ラインは、前記ＲＧＢ色空間における白色点と特定色点を結ぶとともに前記特定色点と黒色点とを結ぶラインであって、前記特定色点は、ＲＧＢ色成分のうちの１つの色成分が最大値であるとともに、他の１つの色成分が最小値である色を表す点である、第１の機能と、
前記色相ラインデータにおいて、前記特定色点に対応付けられた前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えているか否かを判断する第２の機能と、
前記第２の機能が前記印刷材の総量が基準を超えていると判断した場合に、前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が前記総量基準を超えず、かつ、前記白色点から前記特定色点までの前記色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて前記印刷材色データが変化するように、前記色相ラインデータの前記印刷材色データを補正する第３の機能と、
補正された前記色相ラインデータを用いて、前記ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データと前記印刷材色データとの対応関係を決定する第４の機能と、
をコンピュータに実現させるコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷装置のための色変換テーブルを作成する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
用紙上にインクを吐出することによってインクドットを形成して画像を印刷するインクジェット式の印刷装置が広く使用されている。このような印刷装置において、印刷の品質を保つために、用紙上に吐出するインク量を制限する技術が知られている（例えば、特許文献１）。この技術は、印刷に用いるインクに対応する表色系（具体的には、ＣＭＹＫ表色系）の色データに対して階調補正を行った後に、補正後の色データに基づくインクの総量が、規制値以内であるか否かの判断（インク総量判断）を行っている。そして、この技術は、補正後の色データに基づくインクの総量が規制値を超えている場合には、補正前の色データを調整した後に、再び階調補正、および、インク総量判断を行い、最終的に、補正後の色データに基づくインクの総量が、規制値以内に収まるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１２５２２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来技術では、インクの総量を規制値以内に収めるために、印刷装置による色の再現性が損なわれる可能性があった。例えば、インク総量判断に基づく調整の結果、異なる２つの色データが同じ値になり、異なる２つの色データの階調差が失われる場合があった。このような課題は、インクジェット式の印刷装置に限らず、印刷材を用いる印刷装置に共通する課題であった。
【０００５】
本発明の主な利点は、印刷材を用いる印刷装置において、印刷材の総量を基準以内に収めつつ、色の再現性の低下を抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の適用例として実現することが可能である。
【０００７】
［適用例１］ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データを、印刷装置の印刷材に対応する色データであって、少なくとも３種類の印刷材の各階調値を含む印刷材色データに変換するための色変換テーブルの作成方法であって、
（ａ）前記ＲＧＢ色空間の色域表面の色相ライン上のＲＧＢ色データに、前記印刷材色データを対応付けた色相ラインデータを準備する工程であって、前記色相ラインは、前記ＲＧＢ色空間における白色点と特定色点を結ぶとともに前記特定色点と黒色点とを結ぶラインであって、前記特定色点は、ＲＧＢ色成分のうちの１つの色成分が最大値であるとともに、他の１つの色成分が最小値である色を表す点である、工程と、
（ｂ）前記色相ラインデータにおいて、前記特定色点に対応付けられた前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えているか否かを判断する工程と、
（ｃ）前記（ｂ）工程において前記印刷材の総量が前記総量基準を超えている場合に、前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が前記総量基準を超えず、かつ、前記白色点から前記特定色点までの前記色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて前記印刷材色データが変化するように、前記色相ラインデータの前記印刷材色データを補正する工程と、
（ｄ）前記（ｃ）工程において補正された前記色相ラインデータを用いて、前記ＲＧＢ色空間におけるＲＧＢ色データと前記印刷材色データとの対応関係を決定する工程と、
を備える、色変換テーブルの作成方法。
【０００８】
上記構成によれば、ＲＧＢ色成分のうちの１つの色成分が最大値であるとともに、他の１つの色成分が最小値である色を表す特定色点において、対応する印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えている場合に、印刷材の総量規制が行われると、一般的に、特定色点より白色点側の色相ライン上において、印刷材色データの階調が損なわれやすい。上記構成によれば、特定色点に対応付けられた印刷材色データに基づく印刷材の総量が、総量基準を超えている場合に、色相ラインデータを補正する。この補正は、印刷材色データに基づく印刷材の総量が総量基準を超えず、かつ、白色点から特定色点までの色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて前記印刷材色データが変化するように、行われる。この結果、印刷材の総量を基準以内に収めつつ、階調が損なわれる可能性を低減して色の再現性の低下を抑制することができる色変換テーブルを作成することができる。
【０００９】
［適用例２］適用例１に記載の色変換テーブルの作成方法であって、さらに、
（ｅ）前記（ｂ）工程の前に、前記色相ラインデータに対して、前記印刷装置のための印刷データを生成する際に実行される特定補正を実行する工程と、
（ｆ）前記（ｄ）工程の前に、前記（ｃ）工程において補正された前記色相ラインデータに対して、逆特定補正を実行する工程であって、前記逆特定補正は、前記特定補正が実行された前記印刷材色データを、前記特定補正が実行される前の前記印刷材色データに戻す補正である、工程と、
を備える、色変換テーブルの作成方法。
【００１０】
上記構成によれば、印刷データを生成する際に印刷材色データに対して特定補正が行われる場合に、階調が損なわれる可能性を適切に低減することができる色変換テーブルを作成することができる。
【００１１】
［適用例３］適用例２に記載の色変換テーブルの作成方法であって、さらに、
（ｇ）前記ＲＧＢ色空間の無彩色軸上のＲＧＢ色データに、前記印刷材色データを対応付けた無彩色データを準備する工程と、
（ｈ）前記無彩色データに対して、前記特定補正を実行する工程と、
（ｉ）前記印刷材色データに基づく印刷材の総量が前記総量基準を超えないように、前記特定補正が実行された無彩色データを補正する工程と、
（ｊ）前記（ｉ）工程において補正された前記無彩色データに対して、前記逆特定補正を実行する工程と、
を備え、
前記（ｄ）工程は、さらに、前記（ｊ）工程において前記逆特定補正が実行された前記無彩色データを用いて、前記対応関係を決定する工程である、色変換テーブルの作成方法。
【００１２】
上記構成によれば、無彩色データを用いて、さらに、適切な色変換テーブルを作成することができる。
【００１３】
［適用例４］適用例１ないし適用例３のいずれかに記載の色変換テーブルの作成方法であって、
前記（ｃ）工程における補正は、前記白色点から前記特定色点までの前記色相ライン上の前記ＲＧＢ色データに対応付けられた各印刷材色データの各成分値に同じ係数を乗じる補正である、色変換テーブルの作成方法。
【００１４】
上記構成によれば、補正前の各印刷材色データの階調変化の傾向を維持するように、色相ラインデータを補正できる。この結果、印刷装置において、適切に階調変化を維持することができる色変換テーブルを作成することができる。
【００１５】
なお、本発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、色変換テーブルの作成装置、この装置の機能または上記方法を実現するためのコンピュータプログラム、そのコンピュータプログラムを記録した記録媒体、等の形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施例における色変換テーブル作成装置１００の構成を示すブロック図である。
【図２】色変換テーブルＰＦＤの一例を説明する図である。
【図３】色変換テーブルＰＦＤを作成する処理のステップを示すフローチャートである。
【図４】色相ラインについて説明する図である。
【図５】印刷材色データがＣＭＹ色データである場合の色相ラインデータについて説明する図である。
【図６】印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合のラインデータについて説明する図である。
【図７】印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合のラインデータについて説明する図である。
【図８】印刷データ生成処理のステップを示すフローチャートである。
【図９】キャリブレーション処理および逆キャリブレーション処理について説明する図である。
【図１０】本変形例における色相ラインデータの例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
Ａ．第１実施例：
Ａ−１．色変換テーブル作成装置の構成：
次に、本発明の実施の形態を実施例に基づき説明する。図１は、第１実施例における色変換テーブルの作成方法を実現する色変換テーブル作成装置１００の構成を示すブロック図である。
【００１８】
色変換テーブル作成装置１００は、周知の計算機（例えば、パーソナルコンピュータ）である。色変換テーブル作成装置１００は、ＣＰＵ１１０と、ＲＯＭ、ＲＡＭ、あるいは、ハードディスクなどの記憶装置１３０と、外部機器と接続するためのインタフェースを含む通信部１４０と、マウスやキーボードなどの操作部１５０と、ディスプレイなどの表示部１６０とを備えている。通信部１４０は、外部機器との間でデータ通信を行う。例えば、通信部１４０は、作成された色変換テーブルのデータを、外部機器（例えば、複合機、プリンタ、他の計算機、外部の記憶装置）に出力する。
【００１９】
記憶装置１３０には、色変換テーブル作成プログラム１３１が格納されている。色変換テーブル作成プログラム１３１は、例えば、半導体メモリ（例えば、ＲＯＭ、ＲＡＭ、フラッシュメモリ）、磁気記憶媒体（例えば、ＣＤ−ＲＯＭ、ハードディスク）などのコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録された形態で提供される得る。
【００２０】
ＣＰＵ１１０は、色変換テーブル作成プログラム１３１を実行することにより、色変換テーブル作成部Ｍ２０の機能を実現する。色変換テーブル作成部Ｍ２０は、入力色データを、プリンタの出力色空間で表される出力色データに変換する色変換テーブルＰＦＤを作成する。入力色データは、ＲＧＢ色空間で表されるＲＧＢ色データであり、ＲＧＢの各色成分の階調値（本実施例では、２５６階調）を含んでいる。採用されるＲＧＢ色空間は、例えば、パーソナルコンピュータのモニタ用などに用いられる一般的なＲＧＢ色空間であるｓＲＧＢ(standard RGB)色空間が用いられる。出力色データは、色変換テーブルＰＦＤが用いられるプリンタの印刷材に対応する印刷材色データであり、少なくとも３種類の印刷材の各階調値（本実施例では、２５６階調）を含んでいる。
【００２１】
本実施例の色変換テーブルＰＦＤが用いられるプリンタは、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の４色のインクを吐出して印刷を行うインクジェットプリンタ（プリンタ機能を有する複合機を含む）である。この場合、印刷材色データ（出力色データ）は、ＣＭＹＫの４つの色成分の階調値で色を表現したＣＭＹＫ色データである。色変換テーブルＰＦＤが用いられるプリンタが、ＣＭＹの３色のインクを吐出して印刷を行うインクジェットプリンタ場合、印刷材色データは、ＣＭＹの３つの色成分の階調値で色を表現したＣＭＹ色データである。
【００２２】
説明の便宜のため、色変換テーブルＰＦＤの作成方法の説明の前に、色変換テーブルＰＦＤの概要を簡単に述べる。図２は、色変換テーブルＰＦＤの一例を説明する図である。図２（ａ）は、色変換テーブルＰＦＤを概念的に示している。この色変換テーブルＰＦＤは、図２（ａ）に示すように、番号１〜ＮまでのＮ個のＲＧＢ色データのそれぞれに、そのＲＧＢ色データが表す色を、ＣＭＹＫ色データを対応付けたテーブルである。なお、番号１〜ＮまでのＮ個のＲＧＢ色データを、ＲＧＢ色データの代表色データＲＥＶ、あるいは、単に、代表色データＲＥＶとも呼ぶ。
【００２３】
色変換テーブルＰＦＤにおけるＮ個の代表色データＲＥＶは、Ｒ、Ｇ、Ｂの各値を、０〜２５５の間にほぼ均等の間隔で設定された所定数ｎ個の特定値として値である。本実施例では、所定数ｎは１７である。この場合、代表色データＲＥＶの数Ｎは、４９１３個（１７×１７×１７）である。図７（ｂ）には、これらの代表色データＲＥＶのＲＧＢ色空間ＳＣＰ上における位置を概念的に示している。図７（ｂ）において、Ｋ点（黒色点）、Ｒ点（レッド点）、Ｇ点（グリーン点）、Ｂ点（ブルー点）は、それぞれ、ＲＧＢ色データが（０、０、０）、（２５５、０、０）、（０、２５５、０）、（０、０、２５５）である点を示している。同様に、Ｃ点（シアン点）、Ｍ点（マゼンタ点）、Ｙ点（イエロー点）、Ｗ点（白色点）は、それぞれ、ＲＧＢ色データが（０、２５５、２５５）、（２５５、０、２５５）、（２５５、２５５、０）、（２５５、２５５、２５５）である点を示している。また、図７（ｂ）において、Ｗ点とＫ点とを結ぶ一点破線ＧＬは、ＲＧＢ色空間ＳＣＰにおける無彩色軸を表す。
【００２４】
図１の色変換テーブル作成部Ｍ２０は、色相ラインデータ作成部Ｍ２１と、無彩色ラインデータ作成部Ｍ２２と、インク総量判断部Ｍ２３と、キャリブレーション部Ｍ２４と、逆キャリブレーション部Ｍ２５と、ラインデータ補正部Ｍ２６と、対応関係規定部Ｍ２７とを備えている。
【００２５】
Ａ−２：  色変換テーブルＰＦＤを作成する処理：
図３は、色変換テーブル作成装置１００の色変換テーブル作成部Ｍ２０（図１）が実行する処理（色変換テーブルＰＦＤを作成する処理）のステップを示すフローチャートである。
【００２６】
図３（ａ）のステップＳ１００では、色相ラインデータが作成される。図３（ｂ）には、色相ラインデータの作成のステップが示されている。ステップＳ１１０では、先ず、色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、基準となる色相ラインデータを準備する。色相ラインデータは、色相ライン上のＲＧＢ色データに印刷材色データを対応付けたデータである。
【００２７】
図４は、色相ラインについて説明する図である。本実施例の色相ラインは、３つの１次色相ラインと、３つの２次色相ラインと、６つの中間色相ラインと、を含む。本実施例では、これらの１２の色相ラインについての色相ラインデータがそれぞれ準備される。
【００２８】
１次色相ラインは、ＲＧＢ色空間ＳＣＰにおけるＷ点と１次色点とを結ぶとともに、１次色点と黒色点とを結ぶラインである。１次色点は、プリンタで用いられる３つの有彩色インク（Ｃ、Ｍ、Ｙ）に対応する上述した３つの点、Ｃ点、Ｍ点、Ｙ点である。１次色点は、言い換えれば、ＲＧＢ色成分のうちの２つが最大値（本実施例では２５５）であり、残りの１つが最小値（本実施例では０）であるＲＧＢ色空間ＳＣＰ上の点である。図４（ｂ）には、３つの１次色相ライン、すなわち、Ｃ点を通るＣ色相ラインＣＬＣと、Ｍ点を通るＭ色相ラインＣＬＭと、Ｙ点を通るＹ色相ラインＣＬＹとがそれぞれ図示されている。
【００２９】
２次色相ラインは、ＲＧＢ色空間ＳＣＰにおけるＷ点と２次色点とを結ぶとともに、２次色点と黒色点とを結ぶラインである。２次色点は、プリンタで用いられる３つの有彩色インク（Ｃ、Ｍ、Ｙ）とそれぞれ補色の関係にあるＲ、Ｇ、Ｂに対応する３つの点、Ｒ点、Ｇ点、Ｂ点である。２次色点は、言い換えれば、ＲＧＢ色成分のうちの１つが最大値であり、残りの２つが最小値とであるＲＧＢ色空間ＳＣＰ上の点である。図４（ｂ）には、３つの２次色相ライン、すなわち、Ｒ点を通るＲ色相ラインＣＬＲと、Ｇ点を通るＧ色相ラインＣＬＧと、Ｂ点を通るＢ色相ラインＣＬＢとがそれぞれ図示されている。
【００３０】
中間色相ラインは、ＲＧＢ色空間ＳＣＰにおけるＷ点と中間色点とを結ぶとともに、中間色点と黒色点とを結ぶラインである。中間色点は、ＲＧＢ色空間ＳＣＰの色域である直方体の１２の辺のうち、１次色点と２次色点とを結ぶ６つの辺の中点である。すなわち、中間色点は、Ｒ−Ｙ辺の中点であるＲＹ点と、Ｙ−Ｇ辺の中点であるＹＧ点と、Ｇ−Ｃ辺の中点であるＧＣ点と、Ｂ−Ｃ辺の中点であるＢＣ点と、Ｍ−Ｂ辺の中点であるＭＢ点と、Ｍ−Ｒ辺の中点であるＭＲ点と、の６点である（図４（ｂ））。中間色点は、言い換えれば、ＲＧＢ色成分のうちの１つが最大値であり、１つが最小値であり、残りの１つが中間値（本実施例では１２８）であるＲＧＢ色空間ＳＣＰ上の点である。図４（ｂ）には、６つの中間色相ラインのうち、ＭＢ点を通るＭＢ色相ラインＣＬＭＢと、ＢＣ点を通るＢＣ色相ラインＣＬＢＤとがそれぞれ図示されている。他の４つの中間色相ライン、すなわち、ＲＹ点を通るＲＹ色相ラインと、ＹＧ点を通るＹＧ色相ラインと、ＧＣ点を通るＧＣ色相ラインと、ＭＲ点を通るＭＲ色相ラインは、図の煩雑を避けるために図示を省略されている。
【００３１】
ここで、特定色点を「ＲＧＢ色成分のうちの１つの色成分が最大値であるとともに、他の１つの色成分が最小値である色を表す点」と定義する。特定色点は、１次色点、２次色点、中間色点を含む概念であり、上述した６つの辺（Ｒ−Ｙ辺、Ｙ−Ｇ辺、Ｇ−Ｃ辺、Ｂ−Ｃ辺、Ｍ−Ｂ辺、Ｍ−Ｒ辺）上の全ての点が含まれる。
【００３２】
図５は、印刷材色データがＣＭＹ色データである場合の色相ラインデータについて説明する図である。後述するインク総量規制後の色相ラインデータと、階調補正後の色相ラインデータと区別するために、色相ラインデータ作成部Ｍ２１が作成する色相ラインデータを、基準色相ラインデータとも呼ぶ。色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、色相ライン上に位置するＲＧＢ色データを、周知の以下の補色計算の式（１）を用いて、ＣＭＹ色データに変換する。
Ｃ＝２５５−Ｒ、Ｙ＝２５５−Ｂ、Ｍ＝２５５−Ｇ  ...  （１）
色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、変換されたＣＭＹ色データを変換前のＲＧＢ色データに対応付けて、基準色相ラインデータを作成する。図５（ａ）には、印刷材色データがＣＭＹ色データである場合の基準Ｂ色相ラインデータが示されている。この例では、Ｂ色相ラインのＷ点からＢ点までの区間では、Ｙ成分の階調値（Ｙ値）は０であり、Ｃ成分の階調値（Ｃ値）およびＭ成分の階調値（Ｍ値）は、Ｂ色相ライン上においてＲＧＢ色データがＢ点に近づく方向に変化するに連れて単調に増加する。具体的には、Ｂ色相ライン上の位置を横軸とし、Ｃ値およびＹ値を縦軸を縦軸とすると、Ｃ値およびＹ値を表す線は直線になる。
【００３３】
図６および図７は、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合のラインデータについて説明する図である。この場合には、上述したＣＭＹ色データの基準色相ラインデータに対して、周知のＵＣＲ（Under Color Removal）処理やＧＣＲ（Gray-Component Replacement）処理を行って、ＣＭＹＫ色データの基準色相ラインデータを作成する。図６（ａ）の左側には、２次色相ラインデータの例として、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合の基準Ｂ色相ラインデータが示され、図６（ａ）の右側には、中間色相ラインデータの例として、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合の基準ＢＣ色相ラインデータが示されている。また、図７（ａ）の左側には、１次色相ラインデータの例として、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合の基準Ｃ色相ラインデータが示されている。本実施例では、いずれの色相ラインデータにおいても、Ｗ点から特定色点までの間においてはＫ成分の階調値（Ｋ値）は０であり、特定色点からＫ点までの間において、Ｋ点に近いほどＫ値が大きくなっていることが解る。
【００３４】
ステップＳ１２０およびステップＳ２２０では、キャリブレーション処理が行われ、ステップＳ１６０およびステップＳ２３では、逆キャリブレーション処理が行われる（図３の破線）ことが好ましいが、説明の便宜上、これらの処理が行われる場合については後述することとし、これらの処理が行われない場合について説明する。
【００３５】
ステップＳ１３０では、色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、インク総量規制処理を実行する。インク総量規制処理は、準備された基準色相ラインデータにそれぞれ含まれる印刷材色データ（ＣＭＹ色データまたはＣＭＹＫ色データ）の各成分値の合計（インク総量ＭＴとも呼ぶ。）が、基準値（インク許容総量ＬＴとも呼ぶ。）を超えないように修正する処理である。インク総量規制処理は、印刷時のインク量が多すぎることに起因する不具合を抑制するために行われる。具体的な不具合には、にじみ、モトル（印刷媒体に吸収されずに溢れたインクが集まってできる色ムラ）、裏抜け（印刷媒体の裏面に表側に吐出されたインクが裏側に浸出すること）、印刷媒体の変形などがある。
【００３６】
印刷材色データがＣＭＹ色データである場合におけるインク総量規制処理を説明する。色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、基準色相ラインデータに含まれるＣＭＹ色データのインク総量ＭＴがインク許容総量ＬＭを超える場合には、処理対象のＣＭＹ画素データのＣ値、Ｍ値、Ｙ値をそれぞれ減じることによって、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値の合計が、インク許容総量ＬＭ以下になるように補正する。このとき、色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値の比率を保持するように、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値をそれぞれ減じる。
【００３７】
図５（ｂ）には、印刷材色データがＣＭＹ色データである場合の、インク総量規制後の色相ラインデータ（規制後色相ラインデータ）の例が示されている。この例は、インク許容総量ＬＭが２５５である場合であり、インク制限規制がなされたＣＭＹ色データのインク総量ＭＴが２５５になるようにインク制限規制がされている。この例では、特定色点（この例ではＢ点）に対応するＣＭＹ色データもインク制限規制の対象とされている。この結果、特定色点から黒色点までの間においては、ＲＧＢ色データの変化に対してＣＭＹ色データも変化するが、白色点から特定色点までの間における特定色に近い一部の区間ＤＳでは、ＲＧＢ色データの変化に対してＣＭＹ色データが変化しない（同じである）。すなわち、区間ＤＳにおいて、ＣＭＹ色データの階調性が失われている。
【００３８】
印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合におけるインク総量規制処理を説明する。色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、基準色相ラインデータに含まれる印刷材色データのインク総量ＭＴがインク許容総量ＬＭを超える場合には、処理対象のＣＭＹＫ画素データのＫ値を変更することなく、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値を減じることによって、Ｋ値、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値の合計が、インク許容総量ＬＭ以下になるように補正する。このとき、色相ラインデータ作成部Ｍ２１は、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値の比率を保持するように、Ｃ値、Ｍ値、Ｙ値をそれぞれ減じる。
【００３９】
図６（ｂ）および図７（ｂ）の左側には、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合の、規制後色相ラインデータの例が示されている。これらの例は、インク許容総量ＬＭが３３２である場合であり、インク制限規制がなされたＣＭＹＫ色データのインク総量ＭＴが３３２になるようにインク制限規制がされている。
【００４０】
Ｂ色相ラインデータの例（図６（ｂ）左側）およびＢＣ色相ラインデータの例（図６（ｂ）右側）では、特定色点（これらの例ではＢ点およびＢＣ点）に対応するＣＭＹＫ色データもインク制限規制の対象とされている。この結果、特定色点から黒色点までの間においては、ＲＧＢ色データの変化に対してＣＭＹＫ色データも変化するが、白色点から特定色点までの間における特定色に近い一部の区間では、ＣＭＹＫ色データの階調性が失われている。
【００４１】
一方、Ｃ色相ラインデータの例（図７（ｂ）左側）では、特定色点（この例ではＣ点）に対応するＣＭＹＫ色データはインク制限規制の対象とされていない。この結果、白色点から黒色点までの全区間においては、ＲＧＢ色データの変化に対してＣＭＹＫ色データも変化している（ＣＭＹＫ色データの階調性は失われていない）。
【００４２】
ステップＳ１４０では、インク総量判断部Ｍ２３は、基準色相ラインデータ（規制後色相ラインデータではない）において、特定色点に対応する印刷材色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭ（総量基準）を超えているか否かを判断する。インク総量ＭＴがインク許容総量ＬＭ（総量基準）を超えている場合には（ステップＳ１４０：ＹＥＳ）、ラインデータ補正部Ｍ２６は、白色点から特定色点までの印刷材色データに対して階調補正を実行する（ステップＳ１５０）。この階調補正後の色相ラインデータを、補正後色相ラインデータとも呼ぶ。この階調補正は、白色点から特定色点までの色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて印刷材色データが変化するように、行われる。また、階調補正は、総量規制前の基準色相ラインデータにおける印刷材色データの変化の傾向を維持するように行われる。変化の傾向を維持するとは、色相ライン上の位置を横軸とし、各成分値を縦軸としてプロットした場合に、各成分値を表す線の形状が、基準色相ラインデータと補正後色相ラインデータとの間で維持されることを言う。例えば、当該線の形状が、基準色相ラインデータにおいて直線である場合には、補正後色相ラインデータにおいても直線にされる。また、当該線の形状が、基準色相ラインデータにおいて下に凸の曲線である場合には、補正後色相ラインデータにおいても下に凸の曲線にされる。
【００４３】
具体的には、ラインデータ補正部Ｍ２６は、先ず、補正係数ＰＲ＝（インク総量規制後の特定成分値／インク総量規制前の特定成分値）を算出する。特定成分値は、特定色点に対応する印刷材色データのＣ値、Ｍ値、Ｙ値のうちの０でない値である。例えば、Ｂ色相ラインデータの例（図６（ｂ）左側）の特定成分値はＣ値またはＭ値であり、ＢＣ色相ラインデータの例（図６（ｂ）右側）の特性成分値は同じくＣ値またはＭ値である。ラインデータ補正部Ｍ２６は、基準色相ラインデータにおいて、白色点から特定色点までのＲＧＢ色データに対応する印刷材色データの各成分値に、補正係数ＰＲを乗じる補正を実行する。
【００４４】
印刷材色データがＣＭＹ色データである場合における、Ｂ色相ラインデータの例（図５）は、図５（ａ）に示す基準色相ラインデータ（規制後色相ラインデータではない）において、特定色点に対応するＣＭＹ色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭ（総量基準）を超えている。従って、この色相ラインデータは、ラインデータ補正部Ｍ２６による補正の対象となる。この例の補正後色相ラインデータが図５（ｃ）に図示されている。規制後色相ラインデータ（図５（ｂ））では、階調が損なわれているが、補正後色相ラインデータでは、階調が損なわれていないことが解る。
【００４５】
刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合における、Ｂ色相ラインデータの例（図６左側）およびＢＣ色相ラインデータの例（図６右側）は、図６（ａ）に示す基準色相ラインデータにおいて、特定色点に対応するＣＭＹＫ色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭを超えている。従って、これらの色相ラインデータは、ラインデータ補正部Ｍ２６による補正の対象となる。これらの例の補正後色相ラインデータが図６（ｃ）に図示されている。規制後色相ラインデータ（図６（ｂ））では、階調が損なわれているが、補正後色相ラインデータでは、階調が損なわれていないことが解る。
【００４６】
インク総量ＭＴがインク許容総量ＬＭ（総量基準）を超えていない場合には（ステップＳ１４０：ＮＯ）、ラインデータ補正部Ｍ２６は、その色相ラインデータに対して上述した階調補正を行わない。Ｃ色相ラインデータの例（図７（ｂ）左側）では、特定色点（この例ではＣ点）に対応するＣＭＹＫ色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭを超えていない。従って、この色相ラインデータは、ラインデータ補正部Ｍ２６による補正の対象とならない。
【００４７】
以上説明した処理によって、各色相ラインの色相ラインデータが作成されると、図３（ａ）のステップＳ２００では、無彩色ラインデータが作成される。図３（Ｃ）には、無彩色ラインデータの作成のステップが示されている。ステップＳ２１０では、先ず、無彩色ラインデータ作成部Ｍ２２は、基準となる無彩色ラインデータを準備する。無彩色ラインデータは、ＲＧＢ色空間ＳＣＰの白色点と黒色点とを結ぶ無彩色ラインＧＬ（図２（ｂ））上のＲＧＢ色データに印刷材色データを対応付けたデータである。
【００４８】
図７（ａ）右側には、印刷材色データがＣＭＹＫ色データである場合の、基準無彩色ラインデータの例が示されている。この無彩色ラインデータの作成方法は、周知であるので詳細は説明する。例えば、白色点の近傍の明るい無彩色は、粒状性を向上するために、Ｋインクではなく、主として、それぞれ略同量のＣ、Ｍ、Ｙインクを用いて表現され、黒色点の近傍の暗い無彩色は、比較的少ないインク量で濃い色を表現するために、主としてＫインクを用いて表現されるように、無彩色ラインデータが準備される。
【００４９】
ステップＳ２３０では、無彩色ラインデータ作成部Ｍ２２は、インク総量規制処理を実行する。無彩色ラインデータ作成部Ｍ２２は、ステップＳ１３０のインク総量規制処理と同じ計算方法を用いて、準備された基準無彩色ラインデータにそれぞれ含まれる印刷材色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＴを超えないように修正する。
【００５０】
色相ラインデータと無彩色ラインデータが作成されると、図３（ａ）のステップＳ３００では、対応関係規定部Ｍ２７は、作成されたこれらのラインデータを用いて、上述した色変換テーブルＰＦＤ（図２）を作成する。対応関係規定部Ｍ２７は、これらのラインデータを用いた補間によって、色変換テーブルＰＦＤに記述すべき、ＲＧＢ色データの各代表色データＲＥＶに対応する印刷材色データをそれぞれ算出する。この補間は、様々な周知の方法（例えば、特開２００２−３３９３０を参照）を用いて行われる。具体的には、対応関係規定部Ｍ２７は、ＲＧＢ色空間ＳＣＰの直方体の色域を、色相ラインと、無彩色ラインと、で定義される複数の四面体（例えば、四面体Ｂ−Ｋ−ＢＣ−Ｗ）に分割して、各四面体ごとに補間処理を行う。対応関係規定部Ｍ２７は、四面体の各三角形表面、および、１つの三角形表面の平行な面で四面体を所定間隔で切断した三角形断面上における印刷色データを算出する。そして、これらの位置の印刷色データを用いて、最終的に色変換テーブルＰＦＤが作成される。
【００５１】
準備された基準色相ラインデータの特定色点において、対応する印刷材色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭを超えている場合に、印刷材の総量規制が行われると、上述したように、特定色点より白色点側の色相ライン上において、印刷材色データの階調が損なわれやすい。特に、本発明のように、基準色相ラインデータが補色の式を用いて算出されている場合には、特定色点より白色点側において、各成分値がリニアに変化するために、階調が完全に失われる区間が生じる。上記第１実施例によれば、特定色点に対応する印刷材色データの印刷材色データのインク総量ＭＴが、インク許容総量ＬＭを超えている場合に、色相ラインデータを補正する。この補正は、印刷材色データに基づく印刷材の総量が総量基準を超えず、かつ、白色点から特定色点までの色相ライン上においてＲＧＢ色データが変化するに連れて前記印刷材色データが変化するように、行われる。この結果、色変換テーブルＰＦＤにおいて階調が損なわれる可能性を低減することができる。この結果、色変換テーブルＰＦＤを用いるプリンタにおいて、階調の制限性を向上することができる。すなわち、異なる入力ＲＧＢ色データに対して、同一の色が印刷される可能性を低減でき、表現できる色数を増やすことができる。
【００５２】
また、階調補正は、基準色相ラインデータにおいて、ＲＧＢ色データに対応する各印刷材色データの各成分値に同じ係数ＰＲを乗じる補正である。この結果、基準色相ラインデータにおける各印刷材色データの階調変化の傾向を維持するように、色相ラインデータを補正できる。この結果、印刷装置において、適切に階調変化を維持することができる色変換テーブルを作成することができる。
【００５３】
Ｂ．第２実施例：
次に、上述したキャリブレーション処理（Ｓ１２０、Ｓ２２０）、および、逆キャリブレーション処理（Ｓ１６０、Ｓ２４０）を実行する場合について、第２実施例として説明する。
【００５４】
最初にキャリブレーション処理について説明するために、プリンタにおける印刷のための印刷データを作成する印刷データ生成処理について説明する。図８は、印刷データ生成処理のステップを示すフローチャートである。この印刷データ生成処理は、一般的に、パーソナルコンピュータにインストールされたプリンタドライバ、または、印刷装置の制御回路（ＣＰＵ）によって実行される。以下では、プリンタドライバが印刷データ生成処理を実行するものとして説明する。
【００５５】
ステップＳ４１０では、プリンタドライバは、アプリケーションプログラム等から印刷対象画像を表す画像データを取得する。この画像データは、例えば、ビットマップデータ、平面座標系にて図形等を表現したベクトルデータ、文字情報と文字の配置位置を規定したデータ等を含み得る。ここでは、プリンタドライバは、ビットマップデータ以外の形式の画像データを取得した場合には、取得された画像データを、ビットマップデータに変換する。
【００５６】
ステップＳ４２０では、プリンタドライバは、画像データ（ビットマップデータ）を構成する画素データを、機器独立表色系の色データ、例えば、ＣＩＥＬＡＢ表色系、ＣＩＥＸＹＺ表色系、ＣＩＥＬＵＶ表色系の色データに変換する（入力プロファイル変換処理）。この変換は、画像データを構成する画素データの表色系の色データと、機器独立表色系の色データとの対応関係を規定したＩＣＣプロファイルを用いて実行される。
【００５７】
ステップＳ４３０では、プリンタドライバは、画像データを構成する機器独立表色系で表された画素データを、色変換テーブルＰＦＤの入力ＲＧＢ色データ（例えば、ｓＲＧＢ色データ）に変換する（出力プロファイル変換処理）。この変換は、入力ＲＧＢ色データと、機器独立表色系の色データとの対応関係を規定したＩＣＣプロファイルを用いて実行される。ステップＳ４２０およびステップＳ４３０の処理は、いわゆるカラーマッチング処理であり、これらの処理を行うことで、様々な表色系（例えば、コンピュータのモニタや、スキャナなどのデバイスに依存する機器依存表色系）で表された画像データを、プリンタにおいて適切な色で再現できる印刷データを生成することができる。これらの処理は、印刷対象画像を表す画像データが、色変換テーブルＰＦＤの入力ＲＧＢ色データ（例えば、ｓＲＧＢ色データ）で表されている場合には、省略することができる。
【００５８】
ステップＳ４４０では、プリンタドライバは、色変換テーブルＰＦＤを用いて、画像データを構成する画素データ（入力ＲＧＢ色データ）を、印刷材色データに変換する（ＲＧＢ−ＣＭＹ（Ｋ）変換処理）。
【００５９】
ステップＳ４５０では、プリンタドライバは、キャリブレーション処理を実行する。キャリブレーション処理は、処理前の印刷色データの成分値の変化に対して、実際に用紙に印刷される色の濃度がリニアに変化するように、印刷色データの各成分値を補正する処理である（ガンマ補正とも呼ばれる）。
【００６０】
図９は、キャリブレーション処理および逆キャリブレーション処理について説明する図である。キャリブレーション処理は、例えば、図９の実線で示すトーンカーブＴＣ１を用いて実行される。トーンカーブＴＣ１は、入力階調値と出力階調値との対応関係を規定している。
【００６１】
ステップＳ４６０では、プリンタドライバは、画像データを構成する各印刷材色データに対してインク総量規制処理を実行する。このインク総量制限処理は、第１実施例の色変換テーブルの作成において説明したインク総量制限処理と同様に、印刷に要するインク量が基準量以下になるように、各印刷材色データを補正する処理である。特に、第１実施例の色変換テーブルＰＦＤとは異なり、インク総量制限について考慮されていない色変換テーブルを用いる場合には、プリンタドライバにおいてインク総量制限処理を実行する必要性が高い。
【００６２】
ステップＳ４７０では、プリンタドライバは、ビットマップデータを構成する印刷材色データを、画素ごとにインクのドットの形成状態を表すドットデータに変換するハーフトーン処理を実行する。ステップＳ４８０では、プリンタドライバは、ドットデータを印刷にて用いられる順番に並べ代えるとともに、各種のプリンタ制御コードや、データ識別コードを付加して、プリンタが解釈可能な印刷データを生成する。
【００６３】
以上説明したように、プリンタドライバ（または、印刷装置の制御回路）は、印刷データ生成処理において、キャリブレーション処理と、インク総量規制処理を実行する。このために、色変換テーブルＰＦＤを作成する際に、キャリブレーション処理を考慮していないと、色変換テーブルＰＦＤを作成する際に、インク総量規制を行っても、印刷データ生成処理におけるキャリブレーション処理によって印刷材色データの各成分値が変わってしまう。この結果、最終的な印刷材色データが、適切なインク総量規制が行われたデータではなくなるおそれがある。
【００６４】
図３に戻って、第２実施例について説明する。第２実施例では、第１実施例と異なり、色相ラインデータの作成（図３（ｂ））において、キャリブレーション部Ｍ２４が、インク総量規制処理（Ｓ１３０）の前に、基準色相ラインデータに対して、印刷データ生成処理において実行されるキャリブレーション処理を実行する（ステップＳ１２０）。そして、キャリブレーション処理後の色相ラインデータに対して、上述したステップＳ１３０〜Ｓ１５０までの処理が実行される。そして、ステップＳ１３０〜Ｓ１５０までの処理が実行された後に、逆キャリブレーション部Ｍ２５は、補正後色相ラインデータに対して、逆キャリブレーション処理を実行する（ステップＳ１６０）。
【００６５】
逆キャリブレーション処理は、キャリブレーション処理が実行された印刷材色データを、キャリブレーション補正が実行される前の印刷材色データに戻す補正である。具体的には、例えば、あるＣＭＹＫ色データ（Ｃｉｎ、Ｍｉｎ、Ｙｉｎ、Ｋｉｎ）に対して、キャリブレーション処理を実行したＣＭＹＫ色データを（Ｃｏｕｔ、Ｍｏｕｔ、Ｙｏｕｔ、Ｋｏｕｔ）とする。この場合、ＣＭＹＫ色データ（Ｃｏｕｔ、Ｍｏｕｔ、Ｙｏｕｔ、Ｋｏｕｔ）に対して、逆キャリブレーション処理を実行したＣＭＹＫ色データは、（Ｃｉｎ、Ｍｉｎ、Ｙｉｎ、Ｋｉｎ）となる。図９に破線で示すトーンカーブＴＣ２は、トーンカーブＴＣ１を用いてキャリブレーション処理を行う場合に、逆キャリブレーション処理で用いられるトーンカーブを示している。トーンカーブＴＣ２とトーンカーブＴＣ１は、無変換線（図９における入出力値＝０の点と、入出力値＝２５５の点とを結ぶ直線ＬＮ）を対象軸とした線対称の関係にある。
【００６６】
同様にして、第２実施例では、第１実施例と異なり、無彩色ラインデータの作成（図３（ｃ））において、キャリブレーション部Ｍ２４が、インク総量規制処理（Ｓ２３０）の前に、基準無彩色ラインデータに対して、印刷データ生成処理において実行されるキャリブレーション処理を実行する（ステップＳ２２０）。そして、キャリブレーション処理後の色相ラインデータに対して、インク総量規制処理（ステップＳ２３０）が実行される。そして、ステップＳ２３０の後に、逆キャリブレーション部Ｍ２５は、無彩色ラインデータに対して、逆キャリブレーション処理を実行する（ステップＳ２４０）。
【００６７】
上記構成によれば、印刷データ生成処理において、印刷材色データに対してキャリブレーション補正が行われる場合に、階調が損なわれる可能性を低減することができる色変換テーブルを作成することができる。すなわち、色相ラインデータに対して、予めキャリブレーションを実行してからインク総量規制処理を行っている。この結果、印刷データ生成処理において行われるキャリブレーション処理を考慮して、インク総量規制処理を行うことができる。そして、インク総量規制処理後の色相ラインデータに対して、逆キャリブレーション処理を実行している。この結果、印刷データ生成処理においてキャリブレーション処理が行われた後の印刷材色データが、適切にインク総量規制が行われた印刷材色データになるように、色変換テーブルＰＦＤを作成することができる。
【００６８】
第２実施例における色変換テーブルＰＦＤが採用される場合には、印刷データ生成処理におけるインク総量規制処理（図８：Ｓ４６０）の前の段階で、既にインク許容総量ＬＭを超えないような印刷材色データとなっている可能性が高いので、印刷データ生成処理におけるインク総量規制処理は省略することができる。
【００６９】
また、第２実施例における色変換テーブルの作成方法では、無彩色ラインデータに対しても、キャリブレーション処理および逆キャリブレーション処理が実行される。この結果、印刷データ生成処理において実行されるキャリブレーション処理を考慮した、適切な色変換テーブルを作成することができる。
【００７０】
Ｃ．変形例：
（１）上記各実施例における基準色相ラインデータは、上述した補色計算の式（１）を用いて作成されているが、これに限られない。例えば、鮮やかさを強調する、明るめの色にする、などの色の傾向を持たせるいわゆる色づくりが行われた基準色相ラインデータを準備しても良い。図１０は、本変形例における色相ラインデータの例を示す図である。図１０（ａ）には、ＣＭＹ色データについての基準色相ラインデータが示されている。この例では、白色点から特定色点（Ｂ点）までの区間におけるＣ値とＭ値を表す線が、直線ではなく、下側に凸である曲線となっている。上述したように、ラインデータ補正部Ｍ２６は、白色点から特定色点（Ｂ点）までの区間における全ての印刷材色データの各成分値に同じ係数ＰＲを乗じる補正を採用している。この結果、図１０（ａ）に示すような色づくりがなされている場合であっても、基準色相ラインデータにおける色づくりの傾向を維持するように、色相ラインデータを補正できる。したがって、基準色相ラインデータにおける階調変化を適切に維持して、意図する色づくりを再現することができる色変換テーブルを作成することができる。
【００７１】
（２）上記各実施例では、インクジェット式の印刷装置において用いられる色変換テーブルＰＦＤの作成について説明したが、レーザー式の印刷装置において用いられる色変換テーブルの作成にも同様の手法を採用することができる。この場合には、例えば、ＲＧＢ色データを、用いられるトナーに対応する色成分を含む印刷材色データに変換するための色変換テーブルを作成することができる。この結果、レーザー式の印刷装置において、トナーが多すぎることに起因する不具合（例えば、トナーの剥離による画質劣化）を低減しつつ、階調の再現性が損なわれる可能性を低減した色表現可能な色の範囲を損なわない色変換テーブルを作成することができる。
【００７２】
（３）上記各実施例では、複数種類のインクとして、ＣＭＹの３色のインク、または、ＣＭＹＫの４色のインクを用いるプリンタのための色変換テーブルを作成しているが、例えば、この４色に、薄いシアン（ＬＣ）、薄いマゼンタ（ＬＭ）を加えた６色のインクを用いるプリンタのための色変換テーブルを作成しても良い。
【００７３】
（４）上記第２実施例では、印刷データ生成処理において実行されるキャリブレーション処理を考慮した色変換テーブルＰＦＤを作成しているが、キャリブレーション処理に限らず、印刷データを生成する際に実行される様々な特定の補正を考慮しても良い。この場合には、上述した色相ラインデータの作成（図３（ｂ））のステップＳ１２０おいて、プリンタドライバは、基準色相ラインデータに対して、考慮すべき特定補正を実行すれば良い。また、ステップＳ１６０おいて、プリンタドライバは、特定補正が実行された印刷材色データを特定補正が実行される前の印刷材色データに戻す逆特定補正を、補正後色相ラインデータに対して実行すれば良い。併せて、無彩色ラインデータの作成（図３（ｃ））において、プリンタドライバは、ステップＳ２２０において基準無彩色ラインデータに対して特定補正を実行し、ステップＳ２４０において無彩色ラインデータに対して、逆特定補正を実行することが好ましい。
【００７４】
（５）上記実施例において、ハードウェアによって実現されていた構成の一部をソフトウェアに置き換えるようにしてもよく、逆に、ソフトウェアによって実現されていた構成の一部をハードウェアに置き換えるようにしてもよい。
【００７５】
以上、実施例、変形例に基づき本発明について説明してきたが、上記した発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれる。
【符号の説明】
【００７６】
１００...色変換テーブル作成装置、１３１...色変換テーブル作成プログラム、Ｍ２０...色変換テーブル作成部、Ｍ２１...色相ラインデータ作成部、Ｍ２２...無彩色ラインデータ作成部、Ｍ２４...キャリブレーション部、Ｍ２５...逆キャリブレーション部、Ｍ２６...ラインデータ補正部、Ｍ２７...対応関係規定部
【図１】
2013115713.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2013115713.tif 000009
【図８】
2013115713.tif 000010
【図９】
2013115713.tif 000011
【図１０】
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