(57)【要約】      （修正有）【課題】低コストでエネルギー消費量も低減することができ経済性に優れる振動試験ユニットおよび振動試験装置を提供する。【解決手段】試験体に振動を入力する加振テーブル２と、架台１に搭載されて加振テーブル２を鉛直方向へ駆動するＺ軸アクチュエータ３と、架台１に搭載されて加振テーブル２をＸ軸方向へ駆動するＸ軸アクチュエータ４と、架台１に搭載されて加振テーブル２をＹ軸方向へ駆動するＹ軸アクチュエータ５と、加振テーブル２とＸ軸アクチュエータ４との間に設けられて加振テーブル２のＹ軸方向への移動を許容するとともにＸ軸周りの回転を規制するＸ軸連結手段６と、加振テーブル２とＹ軸アクチュエータ５との間に設けられて加振テーブル２のＸ軸方向への移動を許容するとともにＹ軸周りの回転を規制するＹ軸連結手段７とを備える。【選択図】図１
2013205178.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
試験体に振動を入力する加振テーブルと、架台に搭載されて上記加振テーブルを鉛直方向へ駆動するＺ軸アクチュエータと、上記架台に搭載されて上記加振テーブルを水平かつＸ軸方向へ駆動するＸ軸アクチュエータと、上記架台に搭載されて上記加振テーブルを水平かつＸ軸方向に直交するＹ軸方向へ駆動するＹ軸アクチュエータとを備えた振動試験ユニットであって、上記加振テーブルと上記Ｘ軸アクチュエータとの間に設けられて当該加振テーブルのＹ軸方向への移動を許容するとともにＸ軸周りの回転を規制するＸ軸連結手段と、上記加振テーブルと上記Ｙ軸アクチュエータとの間に設けられて当該加振テーブルのＸ軸方向への移動を許容するとともにＹ軸周りの回転を規制するＹ軸連結手段とを備えたことを特徴とする振動試験ユニット。
【請求項２】
上記Ｚ軸アクチュエータの一端と上記架台とを架台側球面軸受を介して連結するとともに当該Ｚ軸アクチュエータの他端と上記加振テーブルとをテーブル側球面軸受を介して連結したことを特徴とする請求項１に記載の振動試験ユニット。
【請求項３】
上記架台側球面軸受および上記テーブル側球面軸受は、ともに静圧球面軸受であることを特徴とする請求項２に記載の振動試験ユニット。
【請求項４】
上記Ｘ軸連結手段は、Ｘ軸周りに回転不能でＺＸ平面に沿って回転可能な態様で一端が上記Ｘ軸アクチュエータの一端に連結されるＸ軸アームと、当該Ｘ軸アームの他端と上記加振テーブルのＸ軸アクチュエータ側端のいずれか一方に設けたＹ軸方向に沿うＸ軸ガイドレールと、上記Ｘ軸アームの他端と上記加振テーブルのＸ軸アクチュエータ側端の他方に設けられて上記Ｘ軸ガイドレールにＹ軸方向へスライド自在に取り付けたＸ軸スライダとを備え、上記Ｘ軸ガイドレール或いは上記Ｘ軸スライダがＺＸ平面に沿って回転可能とされ、上記Ｙ軸連結手段は、Ｙ軸周りに回転不能でＺＹ平面に沿って回転可能な態様で一端が上記Ｙ軸アクチュエータの一端に連結されるＹ軸アームと、当該Ｙ軸アームの他端と上記加振テーブルのＹ軸アクチュエータ側端のいずれか一方に設けたＸ軸方向に沿うＹ軸ガイドレールと、上記Ｙ軸アームの他端と上記加振テーブルのＹ軸アクチュエータ側端の他方に設けられて上記Ｙ軸ガイドレールにＸ軸方向へスライド自在に取り付けたＹ軸スライダとを備え、上記Ｙ軸ガイドレール或いは上記Ｙ軸スライダがＺＹ平面に沿って回転可能とされることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の振動試験ユニット。
【請求項５】
上記Ｘ軸連結手段は、上記Ｘ軸スライダを少なくとも二つ以上備え、上記Ｙ軸連結手段は、上記Ｙ軸スライダを少なくとも二つ以上を備えることを特徴とする請求項４に記載の振動試験ユニット。
【請求項６】
上記請求項１から５のいずれか一項の振動試験ユニットを複数備えた振動試験装置であって、各振動試験ユニットは、上記架台に立てたＸ軸支柱と、上記Ｘ軸支柱と上記Ｘ軸アクチュエータの他端と上記Ｘ軸連結手段のそれぞれに対して上記ＺＸ平面に沿って回転可能に取り付けられて上記Ｘ軸アクチュエータの往復運動を上記加振テーブルのＸ軸方向への往復運動に変換するＸ軸変換リンクと、上記架台に立てたＹ軸支柱と、上記Ｙ軸支柱と上記Ｙ軸アクチュエータの他端と上記Ｙ軸連結手段のそれぞれに対して上記ＺＹ平面に沿って回転可能に取り付けられて上記Ｙ軸アクチュエータの往復運動を上記加振テーブルのＹ軸方向への往復運動に変換するＹ軸変換リンクとを備え、上記各Ｘ軸アクチュエータは、一端が上記架台に対して上記ＺＸ平面に沿って回転可能に取り付けられるともに、上記Ｘ軸支柱の駆動方向両側のうちいずれか一方側に配置され、上記各Ｙ軸アクチュエータは、一端が上記架台に対して上記ＺＹ平面に沿って回転可能に取り付けられるともに、上記Ｙ軸支柱の駆動方向両側のうちいずれか一方側に配置されることを特徴とする振動試験装置。
【請求項７】
上記変換リンクのレバー比を等しくしたことを特徴とする請求項６に記載の振動試験装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動試験ユニットおよび振動試験ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、振動試験ユニットとしては、たとえば、ＸＹＺ軸方向の３軸方向にて振動を与えることができるものがある。このような振動試験ユニットは、具体的には、振動テーブルと、架台上に搭載されて上記振動テーブルにＸ軸、Ｙ軸およびＺ軸方向の往復動振動を与える各アクチュエータとを備えている。
【０００３】
そして、振動テーブルは、Ｘ軸のアクチュエータにＹ軸およびＺ軸方向の移動を可能とする２軸直交直線運動用軸受を介して連結されるとともに、Ｙ軸のアクチュエータにＸ軸およびＺ軸方向の移動を可能とする２軸直交直線運動用軸受を介して連結されている。また、振動テーブルは、Ｚ軸方向のアクチュエータに固定される中間テーブル上にＸ軸およびＹ軸方向の移動を可能とする三つ以上の２軸直交直線運動用軸受を介して取り付けられている。
【０００４】
このように、Ｙ軸のアクチュエータと振動テーブルの間にＸＺ軸方向の移動を可能とする２軸直交直線運動用軸受が介装され、中間テーブルと振動テーブルとの間にＸＹ軸方向の移動を可能とする２軸直交直線運動用軸受が介装されているので、Ｘ軸のアクチュエータのみを駆動すると振動テーブルはＸ軸方向へのみ駆動される。同様に、Ｙ軸のアクチュエータのみを駆動すると振動テーブルはＹ軸方向へのみ駆動され、Ｚ軸のアクチュエータのみを駆動すると振動テーブルはＺ軸方向へのみ駆動されるようになっている。
【０００５】
また、この振動試験ユニットの場合、Ｚ軸周りのモーメントを受けて振動テーブルのＺ軸周りの回転を防止する少なくとも三つ以上のガイド機構を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−１０８５７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の振動試験ユニットは、たとえば、３軸方向に振動テーブルを駆動して試験片に３軸方向の振動を与えることができるのであるが、振動テーブルの他に、中間テーブルが必要であり、また、振動テーブルと中間テーブルとの間に三つ以上のＸＹ軸方向の移動を許容する２軸直交直線運動用軸受と、三つ以上のガイド機構を設けなくてはならないため、Ｚ軸のアクチュエータで試験片に振動を与える際、Ｚ軸のアクチュエータは、少なくとも試験片の他に振動テーブル、中間テーブル、三つの２軸直交直線運動用軸受および三つのガイド機構の重量を負担しつつ、これらを加振する力を発揮しなくてはならない。
【０００８】
このように、従来の振動試験ユニットにあっては、特に、Ｚ軸のアクチュエータは大出力を発揮しなくてはならず、Ｚ軸のアクチュエータの駆動源の大型化を招きコスト高となるだけでなく、エネルギー消費量が大きく経済性に欠ける問題がある。
【０００９】
そこで、本発明は、上記不具合を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、低コストでエネルギー消費量も低減することができ経済性に優れる振動試験ユニットおよび振動試験装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、試験体に振動を入力する加振テーブルと、架台に搭載されて上記加振テーブルを鉛直方向へ駆動するＺ軸アクチュエータと、上記架台に搭載されて上記加振テーブルを水平かつＸ軸方向へ駆動するＸ軸アクチュエータと、上記架台に搭載されて上記加振テーブルを水平かつＸ軸方向に直交するＹ軸方向へ駆動するＹ軸アクチュエータとを備えた振動試験ユニットであって、上記加振テーブルと上記Ｘ軸アクチュエータとの間に設けられて当該加振テーブルのＹ軸方向への移動を許容するとともにＸ軸周りの回転を規制するＸ軸連結手段と、上記加振テーブルと上記Ｙ軸アクチュエータとの間に設けられて当該加振テーブルのＸ軸方向への移動を許容するとともにＹ軸周りの回転を規制するＹ軸連結手段とを備えたことを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の他の課題解決手段は、振動試験ユニットを複数備えた振動試験装置であって、各振動試験ユニットは、上記架台に立てたＸ軸支柱と、上記Ｘ軸支柱と上記Ｘ軸アクチュエータの他端と上記Ｘ軸連結手段のそれぞれに対して上記ＺＸ平面に沿って回転可能に取り付けられて上記Ｘ軸アクチュエータの往復運動を上記加振テーブルのＸ軸方向への往復運動に変換するＸ軸変換リンクと、上記架台に立てたＹ軸支柱と、上記Ｙ軸支柱と上記Ｙ軸アクチュエータの他端と上記Ｙ軸連結手段のそれぞれに対して上記ＺＹ平面に沿って回転可能に取り付けられて上記Ｙ軸アクチュエータの往復運動を上記加振テーブルのＹ軸方向への往復運動に変換するＹ軸変換リンクとを備え、上記各Ｘ軸アクチュエータは、一端が上記架台に対して上記ＺＸ平面に沿って回転可能に取り付けられるともに、上記Ｘ軸支柱の駆動方向両側のうちいずれか一方側に配置され、上記各Ｙ軸アクチュエータは、一端が上記架台に対して上記ＺＹ平面に沿って回転可能に取り付けられるともに、上記Ｙ軸支柱の駆動方向両側のうちいずれか一方側に配置されることを特徴とする。
【００１２】
このように、加振テーブルがＸ軸連結手段およびＹ軸連結手段によって支持されることで回り止めされて水平状態に保たれるので、Ｚ軸アクチュエータで負担する重量は、従来の振動試験ユニットにおける加振テーブルとこれに付属する部品よりも軽量となり、Ｚ軸アクチュエータの出力を低減でき、Ｚ軸のアクチュエータの駆動源を小型化することが可能である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の振動試験ユニットおよび振動試験装置によれば、コストを低減できるとともにエネルギー消費量も低減することができ、経済性に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】一実施の形態における振動試験ユニットを備えた振動試験装置の平面図である。
【図２】一実施の形態における振動試験ユニットの側面図である。
【図３】一実施の形態における振動試験ユニットの加振テーブルの拡大鳥瞰図である。
【図４】一実施の形態の一変形例における振動試験ユニットの加振テーブルの拡大縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。一実施の形態における振動試験ユニットＵは、図１から図３に示すように、この場合、図示しない四輪車両を試験体とした振動試験に向くように四つで一つの振動試験装置Ｔを構成しており、四つの振動試験ユニットＵで四輪車両が実際に走行した際に車体に付加される振動を模擬的に与えることができるようになっている。なお、振動試験ユニットＵは、単一でも試験体に振動を与えることができるので、一つの振動試験ユニットＵのみで振動試験装置を構成することも当然に可能である。
【００１６】
各振動試験ユニットＵは、試験体に振動を入力する加振テーブル２と、架台１に搭載されて加振テーブル２を鉛直方向へ駆動するＺ軸アクチュエータ３と、架台１に搭載されて加振テーブル２を水平かつＸ軸方向へ駆動するＸ軸アクチュエータ４と、架台１に搭載されて加振テーブル２を水平かつＸ軸方向に直交するＹ軸方向へ駆動するＹ軸アクチュエータ５と、加振テーブル２とＸ軸アクチュエータ４との間に設けられたＸ軸連結手段６と、加振テーブル２とＹ軸アクチュエータ５との間に設けられたＹ軸連結手段７とを備えて構成されている。
【００１７】
各振動試験ユニットＵは、Ｚ軸アクチュエータ３で加振テーブル２を図１中で紙面を貫く方向である上下方向であるＺ軸方向へ駆動することができ、Ｘ軸アクチュエータ４で加振テーブル２を水平Ｘ軸方向である図１中左右方向へ駆動することができ、また、Ｙ軸アクチュエータ５で加振テーブル２を水平Ｙ軸方向である図１中上下方向へ駆動することができるようになっている。
【００１８】
そして、試験体を四輪車両として振動試験を行いたい場合、たとえば、車両の車輪を取り付けるブラケットを加振テーブル２に連結し、Ｚ軸アクチュエータ３、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５で各振動試験ユニットＵの加振テーブル２を駆動することで、四輪車両へ振動を与えることができるようになっている。なお、各振動試験ユニットＵにおける加振テーブル２に車輪を取り付けた四輪車両を乗せるようにして加振テーブル２を駆動することで振動試験を行うことも可能である。
【００１９】
以下、一実施の形態の振動試験ユニットＵの各部について詳細に説明する。加振テーブル２は、この実施の形態の場合、矩形盤状とされていて、図示はしないが、試験体や試験体を連結するための部品を固定できるように上端に開口するボルト孔が多数設けられている。したがって、たとえば、この加振テーブル２に試験体を固定したい場合、ボルト止め可能であれば直接に試験体を固定してもよいし、たとえば、試験体が車両であれば上記ブラケットに連結可能な部品を介し加振テーブル２と車両とを連結するようにしてもよい。なお、加振テーブル２の形状や構造は、試験体に応じて適するように適宜設計変更することが可能である。
【００２０】
Ｚ軸アクチュエータ３は、図２に示すように、この例では、テレスコピック型の油圧サーボシリンダとされており、図外の油圧源からの圧油の給排により伸縮作動するようになっており、一端が上記した加振テーブル２にテーブル側球面軸受８を介して連結され、他端が架台１に架台側球面軸受９を介して連結されている。
【００２１】
テーブル側球面軸受８は、この例では、球体８ａと、当該球体８ａを回転自在に保持するとともに加振テーブル２の下端に連結されるケース８ｂと、球体８ａをＺ軸アクチュエータ３に連結する連結軸８ｃと、ケース８ｂの開口部から連結軸８ｃの途中までを覆うブーツ８ｄとを備えており、球体８ａとケース８ｂとの間には潤滑油が所定圧で封入されており、静圧球面軸受とされている。このテーブル側球面軸受８にあっては、球体８ａとケース８ｂとの間に所定圧の潤滑油が供給される静圧球面軸受とされているので、球体８ａのケース８ｂに対する円滑な回転が保証されるとともに球体８ａとケース８ｂとの間が強制的に潤滑されるので耐摩耗性に優れて、長期間の使用に耐えうるが、静圧球面軸受以外の球面軸受とされてもよい。なお、連結軸８ｃを廃止して、Ｚ軸アクチュエータ３を直接球体８ａに連結することも可能である。
【００２２】
そして、テーブル側球面軸受８は、球体８ａがケース８ｂに対して回転が許容されているので連結軸８ｃの球体８ａを中心とした揺動及び回転が許容されている。したがって、Ｚ軸アクチュエータ３の加振テーブル２に対する揺動と回転が許容される。なお、連結軸８ｃを加振テーブル２に固定し、ケース８ｂをＺ軸アクチュエータ３へ固定することも可能である。
【００２３】
架台側球面軸受９についても、この例では、球体９ａと、当該球体９ａを回転自在に保持するとともに架台１に連結されるケース９ｂと、球体９ａを架台１に連結する連結軸９ｃと、ケース９ｂの開口部から連結軸９ｃの途中までを覆うブーツ９ｄとを備えており、球体９ａとケース９ｂとの間には潤滑油が所定圧で封入されており、球体９ａのケース９ｂに対する円滑な回転が保証されるとともに球体９ａとケース９ｂとの間が強制的に潤滑されるので耐摩耗性に優れて、長期間の使用に耐えうるが、静圧球面軸受以外の球面軸受とされてもよい。そして、架台側球面軸受９は、球体９ａがケース９ｂに対して回転が許容されているので連結軸９ｃの球体９ａを中心とした揺動及び回転が許容されている。したがって、Ｚ軸アクチュエータ３の架台１に対する揺動と回転が許容される。なお、連結軸９ｃを架台１に固定し、ケース９ｂをＺ軸アクチュエータ３へ固定することも可能である。
【００２４】
したがって、Ｚ軸アクチュエータ３は、架台１及び加振テーブル２に対して揺動及び回転が可能となっているので、図２中加振テーブル２の左右方向となるＸ軸方向および図２の紙面を貫く方向となるＹ軸方向の移動を許容し、加振テーブル２の水平方向の移動を妨げることが無いようになっており、伸縮作動することで、加振テーブル２を上下方向へ駆動させることができる。
【００２５】
なお、たとえば、Ｚ軸アクチュエータ３を架台１に対して鉛直な姿勢で固定し、図４に示すように、Ｚ軸アクチュエータ３の上端にスライド板１０を設け、加振テーブル２の下端にスライド板１０をスライド自在に保持する保持部１１を設けており、Ｚ軸アクチュエータ３が加振テーブル２の水平方向の移動を妨げないようにしてもよい。
【００２６】
Ｘ軸アクチュエータ４は、図２に示すように、この例では、テレスコピック型の油圧サーボシリンダとされており、図外の油圧源からの圧油の給排により伸縮作動するようになっており、一端が上記した架台１に立てたＸ軸支柱１２にヒンジ結合することによって当該架台１に搭載されており、架台１に対してＺＸ平面に沿う回転のみが許容される態様で取り付けられている。なお、ＺＸ平面とは、Ｚ軸とＸ軸とを含む平面である。
【００２７】
また、Ｘ軸アクチュエータ４の他端は、Ｘ軸支柱１２にＺＸ平面に沿う回転のみが許容されて連結されるＸ軸変換リンク１３にＺＸ平面に沿う回転のみが許容されるようにヒンジ結合されている。この場合、Ｘ軸アクチュエータ４がＸ軸支柱１２の側方に鉛直方向へ沿って設けられており、伸縮方向が略鉛直方向となるため、Ｘ軸変換リンク１３を用いてＸ軸アクチュエータ４の伸縮運動を加振テーブル２にＸ軸方向の往復運動に変換するようにしている。
【００２８】
Ｘ軸支柱１２は、架台１に起立しており、その先端となる上端には、一対の略三角形状をした三角プレート１３ａ，１３ｂを向い合せて構成したＸ軸変換リンク１３が回転可能に取り付けられている。具体的には、Ｘ軸変換リンク１３は、三角プレート１３ａ，１３ｂの一頂点の近傍をＸ軸支柱１２にヒンジ結合することによってＸ軸支柱１２に連結されていて、Ｘ軸支柱１２に対してＺＸ平面に沿う回転のみが許容される態様で取り付けられている。また、Ｘ軸変換リンク１３を構成する三角プレート１３ａ，１３ｂのＸ軸支柱１２に連結される頂点以外の一頂点近傍には、Ｘ軸アクチュエータ４の一端に設けたブラケット４ａがヒンジ結合されていて、Ｘ軸アクチュエータ４が伸縮すると、Ｘ軸変換リンク１３は、Ｘ軸支柱１２にヒンジ結合される部位を中心として、ＺＸ軸平面に沿って回転するようになっている。なお、ブラケット４ａは、Ｘ軸変換リンク１３を構成する一対の三角プレート１３ａ，１３ｂのそれぞれにヒンジ結合されており、三角プレート１３ａ，１３ｂを一体化する役割も担っている。三角プレート１３ａ，１３ｂの一体化に際しては、Ｘ軸アクチュエータ４の端部に設けたブラケット４ａで行わず、別途、三角プレート１３ａ，１３ｂ同士を一体化する部材を設けてもよい。
【００２９】
また、Ｘ軸変換リンク１３の三角プレート１３ａ，１３ｂの頂点のうちＸ軸支柱１２およびＸ軸アクチュエータ４のいずれもがヒンジ結合されていない残りの頂点はＸ軸連結手段６を介して加振テーブル２に連結される。
【００３０】
この加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａとＸ軸変換リンク１３との間には、Ｘ軸連結手段６が設けられている。Ｘ軸連結手段６は、図１から図３に示すように、Ｘ軸周りに回転不能でＺＸ平面に沿って回転可能な態様で一端がＸ軸アクチュエータ４の一端にＸ軸変換リンク１３を介して連結されるＸ軸アーム１４と、加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａに設けたＹ軸方向に沿うＸ軸ガイドレール１５と、Ｘ軸アーム１４の他端にＺＸ平面に沿って回転可能にヒンジ結合されてＸ軸ガイドレール１５にＹ軸方向へスライド自在に取り付けられる一対のＸ軸スライダ１６，１６とを備えて構成されている。
【００３１】
Ｘ軸アーム１４は、この場合、Ｘ軸方向に沿う一対のアーム部１４ａ，１４ａと、Ｘ軸方向に直交する方向に沿ってアーム部１４ａ，１４ａ同士を連結する一対の連結ロッド１４ｂ，１４ｂとを備えており、アーム部１４ａ，１４ａと連結ロッド１４ｂ，１４ｂを丁度井桁に組んだような形状とされている。なお、Ｘ軸アーム１４の形状および構造は、上記に限定されるものではなく、また、この場合、アーム部１４ａ，１４ａと連結ロッド１４ｂ，１４ｂとが一つの母材から形成されているが、強度上の問題が無ければアーム部１４ａ，１４ａと連結ロッド１４ｂ，１４ｂが別々の部品であってこれらを組み合わせることでＸ軸アーム１４を構成するようにしてもよい。
【００３２】
そして、Ｘ軸アーム１４における一方のアーム部１４ａがＸ軸変換リンク１３の三角プレート１３ａのＸ軸支柱１２およびＸ軸アクチュエータ４が連結されていない残りの一頂点の近傍にヒンジ結合され、Ｘ軸アーム１４における他方のアーム部１４ａがＸ軸変換リンク１３の三角プレート１３ｂのＸ軸支柱１２およびＸ軸アクチュエータ４が連結されていない残りの一頂点の近傍にヒンジ結合される。
【００３３】
Ｘ軸ガイドレール１５は、加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａにＹ軸方向に沿って取り付けられており、Ｘ軸ガイドレール１５上を当該Ｘ軸ガイドレール１５の長手方向となるＹ軸方向へスライド自在に取り付けた一対のＸ軸スライダ１６，１６とＸ軸ガイドレール１５とでリニアガイドを構成している。Ｘ軸スライダ１６，１６は、詳しくは図示しないが、たとえば、Ｘ軸ガイドレール１５の側面に設けた溝を走行する多数のボールを備える周知の構成とされればよいが、円滑なスライドが可能であればボールを備えないタイプのスライダを利用してもよい。
【００３４】
そして、このＸ軸スライダ１６，１６は、一つずつＸ軸アーム１４のアーム部１４ａ，１４ａの先端にＺＸ平面に沿って回転することができるようにヒンジ結合されている。
【００３５】
したがって、Ｘ軸連結手段６は、Ｘ軸変換リンク１３に上記のように連結されることで、ＺＸ平面に沿う回転が許容される一方でＸ軸周りへの回転は阻止されるので、加振テーブル２のＸ軸周りの回転を規制している。Ｘ軸スライダ１６は、加振テーブル２のＸ軸周りの回転を規制できればよいので、一つだけ設けるようにしてもよいが、二つ以上設けることで加振テーブル２に作用するＸ軸周りのモーメントを複数のＸ軸スライダ１６，１６で受けることができるのでＸ軸スライダ１６，１６に作用する負担が軽減されるとともに、加振テーブル２のＸ軸周りの回転を確実に阻止することが可能である。
【００３６】
また、Ｘ軸連結手段６におけるＸ軸アーム１４がリニアガイドを構成するＸ軸ガイドレール１５とＸ軸スライダ１６，１６を介して加振テーブル２に連結されるため、Ｘ軸連結手段６は、加振テーブル２のＹ軸方向への移動を許容している。そして、Ｘ軸スライダ１６，１６がＸ軸アーム１４にＺＸ平面に沿って回転することが許容され、Ｘ軸アーム１４がＸ軸変換リンク１３にＺＸ平面に沿って回転することが許容されているため、図２でＸ軸アクチュエータ４を伸長させると、これによってＸ軸変換リンク１３がＸ軸支柱１２へのヒンジ結合点にて反時計回りに回転しＸ軸アーム１４が左方へ押されて、加振テーブル２を図２中左方向へ駆動することができ、反対に、Ｘ軸アクチュエータ４を収縮させると、これによってＸ軸変換リンク１３がＸ軸支柱１２へのヒンジ結合点にて時計回りに回転しＸ軸アーム１４が右方へ引っ張られるので、加振テーブル２を図２中右方向へ駆動することができる。
【００３７】
つまり、この実施の形態の場合、Ｘ軸変換リンク１３とＸ軸支柱１２とでベルクランク機構を構成し、Ｘ軸アクチュエータ４の略鉛直方向に沿う伸縮運動をＸ軸方向の運動へ変換して加振テーブル２へ伝達することができる。また、Ｘ軸変換リンク１３は、強度面で有利なために三角形状の三角プレート１３ａ，１３ｂとで構成されているが、上記したように、Ｘ軸アクチュエータ４の伸縮運動を加振テーブル２のＸ軸方向の運動にできればよいのでＬ字状等の三角形状以外の形状とされてもよい。
【００３８】
さらに、Ｘ軸変換リンク１３は、この場合、Ｘ軸アーム１４のＸ軸周りの回転を規制する役割を担っていて、これによって加振テーブル２のＸ軸周りの回転を規制しているので、Ｘ軸連結手段６の一部を構成しているが、たとえば、Ｘ軸支柱１２の上端にＸ軸アクチュエータ４を伸縮方向がＸ軸方向となるように設置し、Ｘ軸アーム１４がＸ軸支柱１２に上端にＸ軸周りへの回転が規制された状態でＸ軸アクチュエータ４にＺＸ平面に沿う回転とＸ軸方向への移動が許容されるように取り付ける場合には、Ｘ軸変換リンク１３は不要となる。
【００３９】
また、Ｘ軸ガイドレール１５が加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａに連結され、Ｘ軸スライダ１６，１６がＸ軸アーム１４側に連結されているが、Ｘ軸ガイドレール１５をＸ軸アーム１４に連結し、Ｘ軸スライダ１６，１６を加振テーブル２に連結するようにしてもよく、また、Ｘ軸ガイドレール１５とＸ軸スライダ１６の少なくともいずれか一方をＸ軸アーム１４か加振テーブル２にＺＸ平面に沿って回転自在に連結すればよい。
【００４０】
Ｙ軸アクチュエータ５は、Ｘ軸アクチュエータ４と同じ構成であり、この例では、テレスコピック型の油圧サーボシリンダとされており、図外の油圧源からの圧油の給排により伸縮作動するようになっており、一端が上記した架台１に立てたＹ軸支柱１７にヒンジ結合することによって当該架台１に搭載されており、架台１に対してＺＹ平面に沿う回転のみが許容される態様で取り付けられている。なお、ＺＹ平面とは、Ｚ軸とＹ軸とを含む平面である。
【００４１】
また、Ｙ軸アクチュエータ５の他端は、Ｙ軸支柱１７にＺＹ平面に沿う回転のみが許容されて連結されるＹ軸変換リンク１８にＺＹ平面に沿う回転のみが許容されるようにヒンジ結合されている。この場合、Ｙ軸アクチュエータ５がＹ軸支柱１７の側方に鉛直方向へ沿って設けられており、伸縮方向が略鉛直方向となるため、Ｙ軸変換リンク１８を用いてＹ軸アクチュエータ５の伸縮運動を加振テーブル２にＹ軸方向の往復運動に変換するようにしている。
【００４２】
Ｙ軸支柱１７は、Ｘ軸支柱１２と同様に架台１に起立しており、その先端となる上端には、一対の略三角形状をした三角プレート１８ａ，１８ｂを向い合せて構成したＹ軸変換リンク１８が回転可能に取り付けられている。具体的には、Ｙ軸変換リンク１８は、三角プレート１８ａ，１８ｂの一頂点の近傍をＹ軸支柱１７にヒンジ結合することによってＹ軸支柱１７に連結されていて、Ｙ軸支柱１７に対してＺＹ平面に沿う回転のみが許容される態様で取り付けられている。また、Ｙ軸変換リンク１８を構成する三角プレート１８ａ，１８ｂのＹ軸支柱１７に連結される頂点以外の一頂点近傍には、Ｙ軸アクチュエータ５の一端に設けたブラケット５ａがヒンジ結合されていて、Ｙ軸アクチュエータ５が伸縮すると、Ｙ軸変換リンク１８は、Ｙ軸支柱１７にヒンジ結合される部位を中心として、ＺＹ軸平面に沿って回転するようになっている。なお、ブラケット５ａは、Ｙ軸変換リンク１８を構成する一対の三角プレート１８ａ，１８ｂのそれぞれにヒンジ結合されており、三角プレート１８ａ，１８ｂを一体化する役割も担っている。三角プレート１８ａ，１８ｂの一体化に際しては、Ｙ軸アクチュエータ５の端部に設けたブラケット５ａで行わず、別途、三角プレート１８ａ，１８ｂ同士を一体化する部材を設けてもよい。
【００４３】
また、Ｙ軸変換リンク１８の三角プレート１８ａ，１８ｂの頂点のうちＹ軸支柱１７およびＹ軸アクチュエータ５のいずれもがヒンジ結合されていない残りの頂点はＹ軸連結手段７を介して加振テーブル２に連結される。
【００４４】
この加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂとＹ軸変換リンク１８との間には、Ｙ軸連結手段７が設けられている。Ｙ軸連結手段７は、図１から図３に示すように、Ｙ軸周りに回転不能でＺＹ平面に沿って回転可能な態様で一端がＹ軸アクチュエータ５の一端にＹ軸変換リンク１８を介して連結されるＹ軸アーム１９と、加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂに設けたＹ軸方向に沿うＹ軸ガイドレール２０と、Ｙ軸アーム１９の他端にＺＹ平面に沿って回転可能にヒンジ結合されてＹ軸ガイドレール２０にＸ軸方向へスライド自在に取り付けられる一対のＹ軸スライダ２１，２１とを備えて構成されている。
【００４５】
Ｙ軸アーム１９は、この場合、Ｙ軸方向に沿う一対のアーム部１９ａ，１９ａと、Ｙ軸方向に直交する方向に沿ってアーム部１９ａ，１９ａ同士を連結する一対の連結ロッド１９ｂ，１９ｂとを備えており、アーム部１９ａ，１９ａと連結ロッド１９ｂ，１９ｂを丁度井桁に組んだような形状とされている。なお、Ｙ軸アーム１９の形状および構造は、上記に限定されるものではなく、また、この場合、アーム部１９ａ，１９ａと連結ロッド１９ｂ，１９ｂとが一つの母材から形成されているが、強度上の問題が無ければアーム部１９ａ，１９ａと連結ロッド１９ｂ，１９ｂが別々の部品であってこれらを組み合わせることでＹ軸アーム１９を構成するようにしてもよい。
【００４６】
そして、Ｙ軸アーム１９における一方のアーム部１９ａがＹ軸変換リンク１８の三角プレート１８ａのＹ軸支柱１７およびＹ軸アクチュエータ５が連結されていない残りの一頂点の近傍にヒンジ結合され、Ｙ軸アーム１９における他方のアーム部１９ａがＹ軸変換リンク１８の三角プレート１８ｂのＹ軸支柱１７およびＹ軸アクチュエータ５が連結されていない残りの一頂点の近傍にヒンジ結合される。
【００４７】
Ｙ軸ガイドレール２０は、加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂにＸ軸方向に沿って取り付けられており、Ｙ軸ガイドレール２０上を当該Ｙ軸ガイドレール２０の長手方向となるＸ軸方向へスライド自在に取り付けた一対のＹ軸スライダ２１，２１とＹ軸ガイドレール２０とでリニアガイドを構成している。Ｙ軸スライダ２１，２１は、詳しくは図示しないが、たとえば、Ｙ軸ガイドレール２０の側面に設けた溝を走行する多数のボールを備える周知の構成とされればよいが、円滑なスライドが可能であればボールを備えないタイプのスライダを利用してもよい。
【００４８】
そして、このＹ軸スライダ２１，２１は、一つずつＹ軸アーム１９のアーム部１９ａ，１９ａの先端にＺＹ平面に沿って回転することができるようにヒンジ結合されている。
【００４９】
したがって、Ｙ軸連結手段７は、Ｙ軸変換リンク１８に上記のように連結されることで、ＺＹ平面に沿う回転が許容される一方でＹ軸周りへの回転は阻止されるので、加振テーブル２のＹ軸周りの回転を規制している。Ｙ軸スライダ２１は、加振テーブル２のＹ軸周りの回転を規制できればよいので、一つだけ設けるようにしてもよいが、二つ以上設けることで加振テーブル２に作用するＹ軸周りのモーメントを複数のＹ軸スライダ２１，２１で受けることができるのでＹ軸スライダ２１，２１に作用する負担が軽減されるとともに、加振テーブル２のＹ軸周りの回転を確実に阻止することが可能である。
【００５０】
また、Ｙ軸連結手段７におけるＹ軸アーム１９がリニアガイドを構成するＹ軸ガイドレール２０とＹ軸スライダ２１，２１を介して加振テーブル２に連結されるため、Ｙ軸連結手段７は、加振テーブル２のＸ軸方向への移動を許容している。そして、Ｙ軸スライダ２１，２１がＹ軸アーム１９にＺＹ平面に沿って回転することが許容され、Ｙ軸アーム１９がＹ軸変換リンク１８にＺＹ平面に沿って回転することが許容されているため、Ｙ軸アクチュエータ５を伸長させると、これによってＹ軸変換リンク１８がＹ軸支柱１７へのヒンジ結合点にて回転しＹ軸アーム１９が押されて、加振テーブル２を図１中上方向へ駆動することができ、反対に、Ｙ軸アクチュエータ５を収縮させると、これによってＹ軸変換リンク１８がＹ軸支柱１７へのヒンジ結合点にて回転しＹ軸アーム１９が引っ張られるので、加振テーブル２を図１中下方向へ駆動することができる。
【００５１】
つまり、この実施の形態の場合、Ｙ軸変換リンク１８とＹ軸支柱１７とでベルクランク機構を構成し、Ｙ軸アクチュエータ５の略鉛直方向に沿う伸縮運動をＹ軸方向の運動へ変換して加振テーブル２へ伝達することができる。また、Ｙ軸変換リンク１８は、強度面で有利なために三角形状の三角プレート１８ａ，１８ｂとで構成されているが、上記したように、Ｙ軸アクチュエータ５の伸縮運動を加振テーブル２のＹ軸方向の運動にできればよいのでＬ字状等の三角形状以外の形状とされてもよい。
【００５２】
さらに、Ｙ軸変換リンク１８は、この場合、Ｙ軸アーム１９のＹ軸周りの回転を規制する役割を担っていて、これによって加振テーブル２のＹ軸周りの回転を規制しているので、Ｙ軸連結手段７の一部を構成しているが、たとえば、Ｙ軸支柱１７の上端にＹ軸アクチュエータ５を伸縮方向がＹ軸方向となるように設置し、Ｙ軸アーム１９がＹ軸支柱１７に上端にＹ軸周りへの回転が規制された状態でＹ軸アクチュエータ５にＺＹ平面に沿う回転とＹ軸方向への移動が許容されるように取り付ける場合には、Ｙ軸変換リンク１８は不要となる。
【００５３】
また、Ｙ軸ガイドレール２０が加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂに連結され、Ｙ軸スライダ２１，２１がＹ軸アーム１９側に連結されているが、Ｙ軸ガイドレール２０をＹ軸アーム１９に連結し、Ｙ軸スライダ２１，２１を加振テーブル２に連結するようにしてもよく、また、Ｙ軸ガイドレール２０とＹ軸スライダ２１の少なくともいずれか一方をＹ軸アーム１９か加振テーブル２にＺＹ平面に沿って回転自在に連結すればよい。
【００５４】
上記したように振動試験ユニットＵが構成されるので、加振テーブル２は、Ｘ軸連結手段６によってＸ軸周りの回転が阻止されるとともにＹ軸連結手段７によってＹ軸周りの回転が阻止されるので、加振テーブル２は、常に水平状態に保たれる。また、Ｘ軸連結手段６は、加振テーブル２のＹ軸方向の移動を妨げないので、Ｙ軸アクチュエータ５による加振テーブル２のＹ軸方向の駆動が妨げられることが無く、さらに、Ｙ軸連結手段７は、加振テーブル２のＸ軸方向の移動を妨げないので、Ｘ軸アクチュエータ４による加振テーブル２のＸ軸方向の駆動が妨げられることが無く、加振テーブル２の水平を保ったまま当該加振テーブル２をＸ軸方向およびＹ軸方向へ自由に駆動することが可能である。このように、加振テーブル２がＸ軸連結手段６およびＹ軸連結手段７によって回り止めされて水平状態に支持されるからＺ軸アクチュエータ３で負担する重量は、従来の振動試験ユニットにおける加振テーブルとこれに付属する部品よりも軽量となるので、Ｚ軸アクチュエータ３の出力を低減でき、Ｚ軸のアクチュエータ３の駆動源を小型化することが可能でコストが低減されるとともに、エネルギー消費量も低減することができ経済性に優れる。
【００５５】
そして、Ｚ軸アクチュエータ３が加振テーブル２にテーブル側球面軸受８を介して連結されるとともに架台１に架台側球面軸受９を介して連結されている。このようにすることで、Ｚ軸アクチュエータ３は、架台１及び加振テーブル２に対して揺動及び回転可能であるので、架台１に対して傾斜姿勢を採ることで加振テーブル２を水平に保ちながらＸ軸方向およびＹ軸方向の移動を許容することができ、伸縮することで加振テーブル２へＺ軸方向への振動を与えることもできる。したがって、この実施の形態の振動試験ユニットＵにあっては、Ｚ軸アクチュエータ３と加振テーブル２との間には、テーブル側球面軸受８のみが介装されるだけとなり、加振テーブル２のＺ軸周りのモーメントを受けるとともにＺ軸アクチュエータ３の伸縮方向を鉛直方向のみとするガイド機構や、加振テーブル２をＸ軸方向およびＹ軸方向への移動を許容するための中間テーブルや複数の２軸直交直線運動用軸受を設置する必要が無いことから、より一層加振テーブル２にこれに付属する部品を含めた重量を軽減でき、より効果的にＺ軸アクチュエータ３および駆動源を小型化でき、消費エネルギーをより効果的に低減することができ、振動試験ユニットＵの経済性を飛躍的に向上させることができる。
【００５６】
また、テーブル側球面軸受８および架台側球面軸受９がともに静圧球面軸受である場合には、耐摩耗性に優れるので、振動試験ユニットＵが長期間の使用に耐えうる。
【００５７】
Ｘ軸連結手段６は、Ｘ軸周りに回転不能でＺＸ平面に沿って回転可能な態様で一端がＸ軸アクチュエータ４の一端に連結されるＸ軸アーム１４と、Ｘ軸アーム１４と加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａの一方に設けたＹ軸方向に沿うＸ軸ガイドレール１５と、Ｘ軸アーム１４と加振テーブル２のＸ軸アクチュエータ側端２ａの他方にＹ軸方向へスライド自在に取り付けられる一対のＸ軸スライダ１６，１６とを備え、Ｘ軸ガイドレール１５或いはＸ軸スライダ１６，１６がＺＸ平面に沿って回転可能とされ、Ｙ軸連結手段７は、Ｙ軸周りに回転不能でＺＹ平面に沿って回転可能な態様で一端がＹ軸アクチュエータ５の一端に連結されるＹ軸アーム１９と、Ｙ軸アーム１９と加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂのいずれか一方に設けたＸ軸方向に沿うＹ軸ガイドレール２０と、Ｙ軸アーム１９と加振テーブル２のＹ軸アクチュエータ側端２ｂの他方に設けられてガイドレール１０にＸ軸方向へスライド自在に取り付けたＹ軸スライダ２１，２１とを備え、Ｙ軸ガイドレール２０或いはＹ軸スライダ２１，２１がＺＹ平面に沿って回転可能とされ、Ｘ軸連結手段６およびＹ軸連結手段７を簡単かつ軽量な部品構成で実現することができる。
【００５８】
さらに、Ｘ軸連結手段６がＸ軸スライダ１６，１６を少なくとも二つ以上備え、Ｙ軸連結手段７がＹ軸スライダ２１，２１を少なくとも二つ以上を備えることで、加振テーブル２に作用するＸ軸周りおよびＹ軸周りのモーメントを複数のＸ軸スライダ１６，１６およびＹ軸スライダ２１，２１で受けることができるので各Ｘ軸スライダ１６，１６およびＹ軸スライダ２１，２１に作用する負担が軽減されるとともに、加振テーブル２のＸ軸周りおよびＹ軸周りの回転を確実に阻止することが可能である。
【００５９】
以上のように、振動試験ユニットＵは構成され、四つの振動試験ユニットＵの搭載する基台Ｂ上に設置して、振動試験装置Ｔを形成している。
【００６０】
この場合、図１に示すように、図１中左右方向に一致する水平横方向、つまりＸ軸方向であって同一線上に二つの振動試験ユニットＵの加振テーブル２が並べて配置され、また、これに平行なＸ軸方向であって他の同一線上に二つの振動試験ユニットＵの加振テーブル２が並べて配置され、さらに、Ｙ軸方向から見ても、同一線上に二つの振動試験ユニットＵの加振テーブル２が並べて配置され、また、これに平行なＹ軸方向であって他の同一線上に二つの振動試験ユニットＵの加振テーブル２が並べて配置されている。
【００６１】
したがって、各振動試験ユニットＵの加振テーブル２は、Ｘ軸方向にもＹ軸方向にも二つずつ並べて配置されている。なお、図１は、振動試験装置Ｔを上方から見ており、紙面を貫く方向が鉛直方向であるから、図１中で左右方向と上下方向は、振動試験装置Ｔの水平方向となる。
【００６２】
なお、加振テーブル２が取付けられる試験体の取付部位によっては、必ずしも加振テーブル２が二つずつ同一線上に配置されるような関係に無くても良く、たとえば、加振テーブル２を台形や平行四辺形の頂点に配置することもできる。また、振動試験装置Ｔに設けられる振動試験ユニットＵの設置数は振動を与える試験体に適すればよいので、任意に設定することができる。
【００６３】
また、この振動試験装置Ｔにあっては、各振動試験ユニットＵの架台１が基台Ｂ上に取り付けられており、Ｘ軸方向に並べられた二つの振動試験ユニットＵ，Ｕの架台１は、基台Ｂに対してＹ軸方向へ移動可能に取り付けた可動台３０にＸ軸方向へ移動可能に取り付けられ、残りの二つの振動試験ユニットＵ，Ｕの架台１が基台Ｂに対してＹ軸方向へ移動可能に取り付けた可動台３１にＸ軸方向へ移動可能に取り付けられ、各架台１は、基台Ｂに対してＸＹ軸方向へ移動可能とされている。したがって、架台１を基台Ｂ上の任意の位置に移動させることで、加振テーブル２の位置を試験体に適する位置に位置決める事ができる。
【００６４】
そして、各加振テーブル２を同一方向であるＸ軸方向へ駆動する各Ｘ軸アクチュエータ４は、全てＸ軸支柱１２の駆動方向であるＸ軸方向の両側のうち一方側、つまり、図１中でＸ軸支柱１２の右側に配置される。なお、各Ｘ軸アクチュエータ４をＸ軸支柱１２の駆動方向両側のうち上記とは反対側の図１中左側に配置するようにしてもよい。
【００６５】
さらに、各加振テーブル２を同一方向であるＹ軸方向へ駆動する各Ｙ軸アクチュエータ５は、全てＹ軸支柱１７の駆動方向であるＹ軸方向の両側のうち一方側、つまり、図１中でＹ軸支柱１７の上側に配置される。なお、各Ｙ軸アクチュエータ５をＹ軸支柱１７の駆動方向両側のうち上記とは反対側の図１中下側に配置するようにしてもよい。
【００６６】
また、各振動試験ユニットＵにおけるＸ軸アクチュエータ４の仕様は同じとされていて、Ｘ軸アーム１４の長さ、Ｘ軸変換リンク１３のＸ軸アクチュエータ４の伸縮運動を加振テーブル２のＸ軸方向の往復運動へ変換する際のレバー比が等しくなっており、Ｘ軸アクチュエータ４のストローク位置が同じ位置にある場合に各加振テーブル２のＸ軸方向の相対位置が変化しないように配慮されている。各振動試験ユニットＵにおけるＹ軸アクチュエータ５についても仕様は同じとされていて、Ｙ軸アーム１９の長さ、Ｙ軸変換リンク１８のＹ軸アクチュエータ５の伸縮運動を加振テーブル２のＹ軸方向の往復運動へ変換する際のレバー比が等しくなっており、各Ｙ軸アクチュエータ５のストローク位置が同じ位置にある場合に各加振テーブル２のＹ軸方向の相対位置が変化しないように配慮されている。したがって、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５がオフされて最伸長或いは最収縮状態となっても、加振テーブル２のＸ軸方向およびＹ軸方向の相対位置が変化しない。また、各Ｚ軸アクチュエータ３も全て同じものである。よって、Ｚ軸アクチュエータ３、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５の全てがオフされて最収縮状態となっても、全ての加振テーブル２のＺ軸方向、Ｘ軸方向およびＹ軸方向の相対位置が変化せず、無負荷で試験体を最下方へ移動させることができ、試験体へ荷重を作用させて傷めてしまう恐れもない。
【００６７】
また、この振動試験装置Ｔの場合、全てのＸ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５が各加振テーブル２間の外側に配置される、つまり、各加振テーブル２で取り囲まれた四角形の範囲よりもすべて外側に配置されているので、架台１を移動させて各加振テーブル２間の距離を小さくした場合にＸ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５が邪魔になることが無く、小さな試験体の振動試験を行うことができるとともに、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５とその駆動に必要な機器との接続や配管等の設置が容易となる。
【００６８】
つづいて、上記した振動試験装置Ｔの動作を説明する。まず、加振テーブル２を図１中左方向へ同期させて移動させる場合、各Ｘ軸アクチュエータ４がＸ軸支柱１２の駆動方向両側のうち一方側である図１中右側に配置されているため、各Ｘ軸アクチュエータ４を同じ量だけ伸長側にストロークさせればよく、反対に、加振テーブル２を図１中右方向へ同期させて移動させる場合、各Ｘ軸アクチュエータ４を同じ量だけ収縮側にストロークすればよい。
【００６９】
さらに、各加振テーブル２のＸ軸方向の間隔を変えたい場合、各Ｘ軸アクチュエータ４のストローク量を違えればよく、各Ｘ軸アクチュエータ４のストローク量を制御することで試験体に荷重を作用させることができる。
【００７０】
加振テーブル２を図１中上方向へ同期させて移動させる場合、各Ｙ軸アクチュエータ５がＹ軸支柱１７の駆動方向両側のうち一方側である図１中上側に配置されているため、各Ｙ軸アクチュエータ５を同じ量だけ収縮側にストロークさせればよく、反対に、加振テーブル２を図１中下方向へ同期させて移動させる場合、各Ｙ軸アクチュエータ５を同じ量だけ伸長側にストロークすればよい。
【００７１】
さらに、各加振テーブル２のＹ軸方向の間隔を変えたい場合、各Ｙ軸アクチュエータ５のストローク量を違えればよく、各Ｙ軸アクチュエータ５のストローク量を制御することで試験体に荷重を作用させることができる。
【００７２】
また、各鉛直アクチュエータＺを上下方向へ伸縮させて加振テーブル２を上下方向へ駆動する場合、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５を同期させて伸縮させることで、加振テーブル２をＸ軸方向およびＹ軸方向に対して無負荷状態としつつ、加振テーブル２を上下動させることができる。
【００７３】
このようにＸ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３を変位制御することで、試験体に荷重を作用させずに振動のみを作用させることもできるし、試験体に荷重を作用させることもできる。
【００７４】
よって、この振動試験装置Ｔによれば、Ｘ軸アーム１４，１９等に作用している荷重を監視し、これをフィードバックする荷重制御を実施する必要が無く、Ｘ軸アクチュエータ４およびＹ軸アクチュエータ５を変位制御すれば足りるので、制御を変位制御から荷重制御へバンプレスに切り換える必要もなく制御が容易で、ロードセルや歪センサ等の設置が不要となるからコスト面でも有利となる。
【００７５】
さらに、Ｘ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３の油圧を全てオフした状態として、これらＸ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３が最収縮状態とする場合、各Ｘ軸アクチュエータ４同士およびＹ軸アクチュエータ５同士が互いに押しあったり引きあったりすることが無いから、試験体の着脱作業を安全に行うことができる。また、失陥によってＸ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３が全てオフされても、Ｘ軸アクチュエータ４同士およびＹ軸アクチュエータ５同士が相手の動きに干渉しないので試験体を最下方へ速やかに移動させることができる。さらに、試験体を加振テーブル２に取り付けた後に、加振テーブル２を加振中立点へ移動させる、つまり、Ｘ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３の全てがストローク中心までストロークする場合にあっても、Ｘ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３を変位制御すれば足りる。
【００７６】
なお、上記した振動試験装置Ｔにあっては、四つの加振テーブル２を備えているが、たとえば、２つの加振テーブル２を駆動するようにしてもよい。この場合にも、各Ｘ軸アクチュエータ４をＸ軸支柱１２のＸ軸方向の両側のうち一方側に配置し、各Ｙ軸アクチュエータ５をＹ軸支柱１７のＹ軸方向の両側のうち一方側に配置することで、Ｘ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３を変位制御することで、試験体に荷重を作用させずに振動のみを作用させることもできるし、試験体に荷重を作用させることもできる。
【００７７】
また、上記したところでは、Ｘ軸アクチュエータ４、Ｙ軸アクチュエータ５およびＺ軸アクチュエータ３は、ともに、テレスコピック型の油圧サーボシリンダとされているが、電動シリンダや作動油以外の流体を用いた流体圧シリンダであってもよい。
【００７８】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【符号の説明】
【００７９】
１  架台
２  加振テーブル
３  Ｚ軸アクチュエータ
４  Ｘ軸アクチュエータ
５  Ｙ軸アクチュエータ
６  Ｘ軸連結手段
７  Ｙ軸連結手段
８  テーブル側球面軸受
９  架台側球面軸受
１２  Ｘ軸支柱
１３  Ｘ軸変換リンク
１４  Ｘ軸アーム
１５  Ｘ軸ガイドレール
１６  Ｘ軸スライダ
１７  Ｙ軸支柱
１８  Ｙ軸変換リンク
１９  Ｙ軸アーム
２０  Ｙ軸ガイドレール
２１  Ｙ軸スライダ
Ｔ  振動試験装置
Ｕ  振動試験ユニット
【図１】
2013205178.tif 000003
【図２】
2013205178.tif 000004
【図３】
2013205178.tif 000005
【図４】
2013205178.tif 000006