(57)【要約】【解決手段】後車輪３を支える抵抗ローラ１０ａを取り付けたレバー９をブラケット５に対し回動可能に支持し、そのレバー９の回動に伴う傾動位置を変更して後車輪３に対する抵抗ローラ１０ａの相対位置を調節し得る。レバー９を支えてレバー９の傾動角度θを設定する支軸８を可動機構１１により移動させてレバー９の傾動角度θを変更する際に、抵抗ローラ１０ａを後車輪３に接近させる第一操作摘み１６と、抵抗ローラ１０ａを後車輪３に圧接させる第二操作摘み１８とを可動機構１１に設けている。可動機構１１においては、移動筒１２と移動ロッド１３と第一の雌雄ねじ機構１７と第二の雌雄ねじ機構１５と第一操作摘み１６と第二操作摘み１８とばね２０とが互いにコンパクトにまとめられて簡単な構造になっている。【効果】二種類の操作摘み１６，１８を利用して後車輪３に対する抵抗ローラ１０ａの接近と圧接を容易に行なうことができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪を支える抵抗ローラを取り付けたレバーをブラケットに対し回動可能に支持し、そのレバーの回動に伴う傾動位置を変更して車輪に対する抵抗ローラの相対位置を調節し得るサイクルトレーナにおいて、レバーを支えてレバーの傾動角度を設定する支持部材を可動機構により移動させてレバーの傾動角度を変更する際に、抵抗ローラを車輪に接近させる第一操作部材と、抵抗ローラを車輪に圧接させる第二操作部材とを可動機構に設けたことを特徴とするサイクルトレーナにおける車輪加圧位置調節装置。
【請求項２】
前記可動機構において第一操作部材による支持部材の移動に伴うレバーの傾動可能角度範囲よりも第二操作部材による支持部材の移動に伴うレバーの傾動可能角度範囲を小さくしたことを特徴とする請求項１に記載のサイクルトレーナにおける車輪加圧位置調節装置。
【請求項３】
前記可動機構において、支持部材とともに移動する移動ロッドを設け、第一操作部材と第二操作部材とは、それぞれ、この移動ロッドを第一及び第二の雌雄ねじ機構により移動ロッドの回動中心方向へ支持部材とともに移動させてレバーの傾動角度を変更することを特徴とする請求項１または請求項２に記載のサイクルトレーナにおける車輪加圧位置調節装置。
【請求項４】
前記可動機構において、第二操作部材は移動ロッドとともに回動し、この移動ロッドは移動ロッドの回動中心方向へ移動可能に支持した移動筒の内周に第二の雌雄ねじ機構を介して挿嵌され、第一操作部材はこの移動筒の外周に第一の雌雄ねじ機構を介して挿嵌され、第一操作部材の回動に伴い移動筒が移動ロッドとともに第一の雌雄ねじ機構により移動ロッドの回動中心方向へ第二操作部材に対し移動し、第二操作部材の回動に伴い移動ロッドが第二の雌雄ねじ機構により移動ロッドの回動中心方向へ第二操作部材に対し移動することを特徴とする請求項３に記載のサイクルトレーナにおける車輪加圧位置調節装置。
【請求項５】
前記可動機構において、移動筒の外周にはレバーの傾動角度を小さくする向きへ支軸を移動させるように移動ロッドを付勢するばねを設けたことを特徴とする請求項４に記載のサイクルトレーナにおける車輪加圧位置調節装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サイクルトレーナにおいて車輪を支える抵抗ローラを取り付けたレバーの回動に伴う傾動位置を変更して車輪に対する抵抗ローラの相対位置を調節し得る車輪加圧位置調節装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１では、スタンドのフレームに対し長孔の範囲で傾動し得るブラケットにサイクルトレーナが取り付けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−３２７７８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１では、抵抗ローラを車輪に接近させた後に十分な力で圧接させるようにフレームに対するブラケットの傾動位置を調節することは難しかった。
この発明は、サイクルトレーナにおいて車輪に対する抵抗ローラの接近と圧接を容易に行なうことができる車輪加圧位置調節装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
後記実施形態の図面（図１〜６）の符号を援用して本発明を説明する。
請求項１の発明にかかるサイクルトレーナ（１）においては、車輪（３）を支える抵抗ローラ（１０ａ）を取り付けたレバー（９）をブラケット（５）に対し回動可能に支持し、そのレバー（９）の回動に伴う傾動位置を変更して車輪（３）に対する抵抗ローラ（１０ａ）の相対位置を調節し得る。そのサイクルトレーナ（１）の車輪加圧位置調節装置においては、レバー（９）を支えてレバー（９）の傾動角度（θ）を設定する支持部材（８）を可動機構（１１）により移動させてレバー（９）の傾動角度（θ）を変更する際に、抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に接近させる第一操作部材（１６）と、抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に圧接させる第二操作部材（１８）とを可動機構（１１）に設けている。
【０００６】
請求項１の発明では、第一操作部材（１６）により抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に接近させた後、第二操作部材（１８）により抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に対し容易に圧接させることができる。
【０００７】
請求項１の発明を前提とする請求項２の発明にかかる可動機構（１１）においては、第一操作部材（１６）による支持部材（８）の移動に伴うレバー（９）の傾動可能角度範囲よりも第二操作部材（１８）による支持部材（８）の移動に伴うレバー（９）の傾動可能角度範囲を小さくしている。請求項２の発明では、第一操作部材（１６）による支持部材（８）の移動に伴うレバー（９）の傾動可能角度範囲を大きくしたので、車輪（３）が抵抗ローラ（１０ａ）から大きく離間していても、まず、第一操作部材（１６）により抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に接近させて使用準備状態（Ｅ）にすることができる。次に、第二操作部材（１８）による支持部材（８）の移動に伴うレバー（９）の傾動可能角度範囲を使用準備状態（Ｅ）の場合よりも小さくしたので、第二操作部材（１８）によりレバー（９）の傾動角度（θ）を細かく調節して抵抗ローラ（１０ａ）を車輪（３）に対し圧接させた使用可能状態（Ｆ）にすることができる。
【０００８】
請求項１または請求項２の発明を前提とする請求項３の発明にかかる可動機構（１１）において、支持部材（８）とともに移動する移動ロッド（１３）を設け、第一操作部材（１６）と第二操作部材（１８）とは、それぞれ、この移動ロッド（１３）を第一及び第二の雌雄ねじ機構（１７，１５）により移動ロッド（１３）の回動中心（１３ａ）の方向へ支持部材（８）とともに移動させてレバー（９）の傾動角度（θ）を変更する。請求項３の発明では、第一操作部材（１６）と第二操作部材（１８）とにより、第一及び第二の雌雄ねじ機構（１７，１５）を介して移動ロッド（１３）を支持部材（８）とともに移動させる簡単な機構で、レバー（９）の傾動角度（θ）を容易に変更することができる。
【０００９】
請求項３の発明を前提とする請求項４の発明にかかる可動機構（１１）において、第二操作部材（１８）は移動ロッド（１３）とともに回動し、この移動ロッド（１３）は移動ロッド（１３）の回動中心（１３ａ）の方向へ移動可能に支持した移動筒（１２）の内周に第二の雌雄ねじ機構（１５）を介して挿嵌され、第一操作部材（１６）はこの移動筒（１２）の外周に第一の雌雄ねじ機構（１７）を介して挿嵌され、第一操作部材（１６）の回動に伴い移動筒（１２）が移動ロッド（１３）とともに第一の雌雄ねじ機構（１７）により移動ロッド（１３）の回動中心（１３ａ）の方向へ第二操作部材（１２）に対し移動し、第二操作部材（１８）の回動に伴い移動ロッド（１３）が第二の雌雄ねじ機構（１５）により移動ロッド（１３）の回動中心（１３ａ）の方向へ第二操作部材（１８）に対し移動する。請求項４の発明では、移動筒（１２）と移動ロッド（１３）と第一の雌雄ねじ機構（１７）と第二の雌雄ねじ機構（１５）と第一操作部材（１６）と第二操作部材（１８）とを互いにコンパクトにまとめて簡単な可動機構（１１）にすることができる。
【００１０】
請求項４の発明を前提とする請求項５の発明にかかる可動機構（１１）において、移動筒（１２）の外周にはレバー（９）の傾動角度（θ）を小さくする向きへ支軸（８）を移動させるように移動ロッド（１３）を付勢するばね（２０）を設けている。請求項５の発明では、ばね（２０）によりレバー（９）の傾動角度（θ）の調節を容易に行なうことができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、サイクルトレーナ（１）において二種類の操作部材（１６，１８）を利用して車輪（３）に対する抵抗ローラ（１０ａ）の接近と圧接を容易に行なうことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】（ａ）は本実施形態にかかるサイクルトレーナにおいてレバーの最小傾動角度セット状態で抵抗ローラを車輪に接近させた使用準備状態を示す部分側面図であり、（ｂ）は同じく抵抗ローラを車輪に圧接させた使用可能状態を示す部分側面図である。
【図２】（ａ）は図１（ａ）の部分拡大側面図であり、（ｂ）は（ａ）の一部破断平面図であり、（ｃ）は（ｂ）のＡ１−Ａ１線断面図である。
【図３】（ａ）は図１（ｂ）の部分拡大側面図であり、（ｂ）は（ａ）の一部破断平面図であり、（ｃ）は（ｂ）のＡ２−Ａ２線断面図である。
【図４】（ａ）は本実施形態にかかるサイクルトレーナにおいてレバーの任意傾動角度セット状態で抵抗ローラを車輪に接近させた使用準備状態を示す部分側面図であり、（ｂ）は同じく抵抗ローラを車輪に圧接させた使用可能状態を示す部分側面図である。
【図５】（ａ）は図４（ａ）の部分拡大側面図であり、（ｂ）は（ａ）の一部破断平面図であり、（ｃ）は（ｂ）のＢ１−Ｂ１線断面図である。
【図６】（ａ）は図４（ｂ）の部分拡大側面図であり、（ｂ）は（ａ）の一部破断平面図であり、（ｃ）は（ｂ）のＢ２−Ｂ２線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の一実施形態にかかるサイクルトレーナの車輪加圧位置調節装置について図面を参照して説明する。
図１及び図４に示すように、サイクルトレーナ１はスタンド２に取り付けられている。スタンド２には自転車の後車輪３が着脱可能に支持されている。図２（ａ），３（ａ）及び図５（ａ），６（ａ）に示すように、スタンド２のフレーム４に取着された支持台４ａにはブラケット５が嵌め込まれて載置されている。ブラケット５はスタンド２のフレーム４に面する中間板６と、その中間板６の両端部からフレーム４に向けて折曲された腕板７とからなる。ブラケット５の両腕板７に形成された長孔７ａに支軸８（支持部材）が挿通されて両腕板７の外側に突出している。支持台４ａにはレバー９が支持台４ａの外側で回動支持部９ａにより上下方向へ回動可能に支持されて支軸８の両端部８ａに支えられている。回動支持部９ａはブラケット５の両腕板７にも挿着されてブラケット５を保持している。レバー９の先端部には抵抗ローラ１０ａを有する抵抗付与装置１０が取り付けられている。図２（ｂ）（ｃ），３（ｂ）（ｃ）及び図５（ｂ）（ｃ），６（ｂ）（ｃ）にも示すように、支軸８を両腕板７の長孔７ａに沿って移動させる可動機構１１がブラケット５に支軸８及びレバー９とともに組み込まれている。下記に可動機構１１を詳述する。
【００１４】
ブラケット５の中間板６に形成されたスライド孔６ａには移動筒１２が回動不能に且つ回動中心線１２ａの方向へ移動可能に挿嵌されている。移動筒１２内には移動ロッド１３が挿嵌されている。移動ロッド１３は支軸８に形成された連結孔８ｂに対し回動可能に挿嵌されて両止筒１４ａ，１４ｂで支軸８に挟着されている。移動筒１２の内周に形成された雌ねじ１５ａと移動ロッド１３の外周に形成された雄ねじ１５ｂとにより、それらが互いに螺合する雌雄ねじ機構１５が設けられている。移動ロッド１３は雌雄ねじ機構１５で移動筒１２に対し回動して移動筒１２の回動中心線１２ａの方向へ支軸８とともに相対移動し得る。
【００１５】
ブラケット５の中間板６を挟む両側のうち、支軸８に隣接する一方の側に第一操作摘み１６（第一操作部材）が移動筒１２の外周に対し雌雄ねじ機構１７（第一操作摘み１６の内周に形成された雌ねじ１７ａと移動筒１２の外周に形成された雄ねじ１７ｂ）により螺合され、他方の側で第二操作摘み１８（第二操作部材）が移動筒１２の外周に挿嵌されている。第二操作摘み１８の内側で移動ロッド１３の端部に形成された連動部１９により、移動ロッド１３は、第二操作摘み１８と一体的に回動し得るとともに、第二操作摘み１８に対し移動筒１２の回動中心線１２ａの方向へ移動し得る。第二操作摘み１８の内側で移動筒１２の外周には移動ロッド１３の連動部１９をブラケット５の中間板６から離間する向きへ付勢するばね２０（圧縮コイルばね）が嵌め込まれている。
【００１６】
さて、第一操作摘み１６のみを回動させると、雌雄ねじ機構１７により、移動筒１２が移動ロッド１３及び支軸８とともに移動筒１２の回動中心線１２ａ（移動ロッド１３の回動中心線１３ａ）の方向へ中間板６及び第二操作摘み１８に対し移動する。その際、移動筒１２及び移動ロッド１３がばね２０の弾性力に抗して移動して支軸８が両腕板７の長孔７ａに沿って中間板６から離間する向きへ移動すると、レバー９が上方へ回動してレバー９の傾動角度θは大きくなる。また、移動筒１２及び移動ロッド１３がばね２０の弾性力との協働で移動して支軸８が両腕板７の長孔７ａに沿って中間板６に接近する向きへ移動すると、レバー９が下方へ回動してレバー９の傾動角度θは小さくなる。
【００１７】
一方、第二操作摘み１８のみを回動させると、連動部１９を介して移動ロッド１３が回動しながら雌雄ねじ機構１５により移動筒１２に対し支軸８とともに移動ロッド１３の回動中心線１３ａ（移動筒１２の回動中心線１２ａ）の方向へ移動する。その際、移動ロッド１３がばね２０の弾性力に抗して移動して支軸８が両腕板７の長孔７ａに沿って中間板６から離間する向きへ移動すると、レバー９が上方へ回動してレバー９の傾動角度θは大きくなる。また、移動ロッド１３がばね２０の弾性力との協働で移動して支軸８が両腕板７の長孔７ａに沿って中間板６に接近する向きへ移動すると、レバー９が下方へ回動してレバー９の傾動角度θは小さくなる。
【００１８】
雌雄ねじ機構１５において移動ロッド１３の雄ねじ１５ｂは移動ロッド１３の回動中心線１３ａの方向の全長にわたり形成されている。雌雄ねじ機構１５において移動筒１２の雌ねじ１５ａの回動中心線１２ａの方向の長さは、雌雄ねじ機構１７において移動筒１２の雄ねじ１７ｂの回動中心線１２ａの方向の長さよりも小さく設定されている。雌雄ねじ機構１５の雌ねじ１５ａ及び雄ねじ１５ｂのねじ径は、雌雄ねじ機構１７の雌ねじ１７ａ及び雄ねじ１７ｂのねじ径よりも小さく設定されている。
【００１９】
図１（ａ）及び図２に示すサイクルトレーナ１では、所定直径の後車輪３に合わせて、第一操作摘み１６のみを回動させてレバー９を最小傾動角度セット状態Ｐにしている。その最小傾動角度セット状態では、一方の止筒１４ｂが移動筒１２の端部に当接するとともに、最後退位置にある移動ロッド１３の連動部１９がばね２０の弾性力により押圧され、その連動部１９と移動筒１２の端部との間に隙間Ｓが生じて支軸８が長孔７ａの端部に位置し、レバー９の傾動角度θが３１度に設定されて抵抗ローラ１０ａが後車輪３に接近した使用準備状態Ｅになっている。
【００２０】
その使用準備状態Ｅにあるサイクルトレーナ１において、図１（ｂ）及び図３に示すように、第二操作摘み１８のみを回動させると、移動ロッド１３の連動部１９が前記隙間Ｓの範囲で移動して移動筒１２の端部に当接し、一方の止筒１４ｂと移動筒１２の端部との間に隙間Ｇが生じ、レバー９の傾動角度θが３６度に設定されて抵抗ローラ１０ａが車輪３に圧接された使用可能状態Ｆとなる。
【００２１】
また、スタンド２に支持する後車輪３の直径を変更した場合に、図１（ａ）及び図２に示すサイクルトレーナ１において、第一操作摘み１６のみを雌雄ねじ機構１７の範囲で回動させて移動筒１２と移動ロッド１３と支軸８とを一体的に移動させると、図４（ａ）及び図５に示すように、移動ロッド１３の連動部１９が最後退位置から前進してレバー９の任意傾動角度セット状態Ｑになる。その任意傾動角度セット状態Ｑにあっても、一方の止筒１４ｂが移動筒１２の端部に当接するとともに、前進位置にある移動ロッド１３の連動部１９がばね２０の弾性力により押圧され、その連動部１９と移動筒１２の端部との間に隙間Ｓが生じて支軸８が長孔７ａの中間に位置し、レバー９の傾動角度θが４０度に設定されて抵抗ローラ１０ａが後車輪３に接近した使用準備状態Ｅになっている。
【００２２】
その使用準備状態Ｅにあるサイクルトレーナ１において、図４（ｂ）及び図６に示すように、第二操作摘み１８のみを回動させると、移動ロッド１３の連動部１９が前記隙間Ｓの範囲で移動して移動筒１２の端部に当接し、一方の止筒１４ｂと移動筒１２の端部との間に隙間Ｇが生じ、レバー９の傾動角度θが４７度に設定されて抵抗ローラ１０ａが車輪３に圧接された使用可能状態Ｆとなる。
【００２３】
すべての使用準備状態Ｅにおいて移動ロッド１３の連動部１９と移動筒１２との間の隙間Ｓの最大範囲は常に一定に設定されているため、すべての使用可能状態Ｆにおいてレバー９の実際傾動角度範囲も一定になる。なお、図示した傾動角度θは回動支持部９ａを通らない半径線について表示しているため、使用可能状態Ｆごとに互いに若干異なる。第二操作摘み１８のみを回動させた際の移動可能距離範囲である上記隙間Ｓの最大範囲（レバー９の傾動可能角度範囲）は、第一操作摘み１６のみを回動させた際の移動ロッド１３の移動可能距離範囲（レバー９の傾動可能角度範囲）よりも小さく設定されている。
【００２４】
本実施形態は下記の効果を有する。
（１）  抵抗ローラ１０ａを後車輪３に接近させる第一操作摘み１６と圧接させる第二操作摘み１８とを別々に設けたので、それら二種類の操作摘み１６，１８を操作して抵抗ローラ１０ａを後車輪３に接近させた後に抵抗ローラ１０ａを後車輪３に対し容易に圧接させることができる。
【００２５】
（２）  第一操作摘み１６による支軸８の移動に伴うレバー９の傾動可能角度範囲を大きくしたので、後車輪３が抵抗ローラ１０ａから大きく離間していても、まず、第一操作摘み１６により抵抗ローラ１０ａを後車輪３に接近させることができる。次に、第二操作摘み１８による支軸８の移動に伴うレバー９の傾動可能角度範囲を小さくしたので、第二操作摘み１８によりレバー９の傾動角度θを細かく調節して抵抗ローラ１０ａを後車輪３に対し圧接させることができる。
【００２６】
（３）  移動筒１２と移動ロッド１３と第一の雌雄ねじ機構１７と第二の雌雄ねじ機構１５と第一操作摘み１６と第二操作摘み１８とばね２０とを互いにコンパクトにまとめて簡単な可動機構１１にすることができる。
【００２７】
前記実施形態以外にも例えば下記のように構成してもよい。
・  可動機構において、レバーを支えてレバーの傾動角度を設定する支持部材を第一操作部材により移動させる機構と第二操作部材により移動させる機構とをそれぞれ別々に設けることができる。
【００２８】
・  前記実施形態においてばね２０を省略することができる。
【符号の説明】
【００２９】
１…サイクルトレーナ、３…後車輪、５…ブラケット、８…支軸（支持部材）、９…レバー、１０ａ…抵抗ローラ、１１…可動機構、１２…移動筒、１３…移動ロッド、１３ａ…移動ロッドの軸線方向、１５…第二の雌雄ねじ機構、１６…第一操作摘み（第一操作部材）、１７…第一の雌雄ねじ機構、１８…第二操作摘み（第二操作部材）、２０…ばね、θ…レバーの傾動角度。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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