(57)【要約】【課題】相互に連結された部材に意図しない外力が加わっても両部材の連結が解除され難くする。【解決手段】ロア部材に設けられた係止フック３０とアッパー部材に設けられた係止口４０とは、係止フック３０を構成する一対の係止片部３２,３２に突出形成された係止爪部３３と係止口４０の第１縁部４１との重なり幅が、両係止片部３２,３２の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異なるように構成される。係止口４０には、両第１縁部４１,４１間において重なり幅が小さい側に延在する第２縁部４２から係止片部３２,３２間に向けて突出する突起部４５が設けられている。突起部４５は、係止爪部３３と第１縁部４１との最大の重なり幅を越えた該係止爪部３３の変位を規制する。【選択図】図３
2013133876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の部材に並べて突出形成され、互いに接離する方向に弾性変形可能な一対の係止片部および該係止片部において互いに離れる方向に突出形成された係止爪部を有する係止フックと、他方の部材に形成された係止口とからなり、前記係止口に挿入した前記係止フックの係止爪部が該係止口の係止縁部に挿脱方向に重なるように引っ掛かることで両部材を連結する部材連結構造において、
前記係止フックと前記係止口とは、前記係止爪部と前記係止縁部との重なり幅が、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異なるように構成され、
前記係止口には、前記係止縁部間において前記重なり幅が小さい幅狭側に延在する開口縁部から前記係止片部間に向けて突出し、最大の前記重なり幅を越えた前記係止爪部における前記幅狭側の変位を規制する突起部が設けられた
ことを特徴とする部材連結構造。
【請求項２】
前記係止片部と突起部とは、前記最大の重なり幅より小さいクリアランスで離間するように構成された請求項１記載の部材連結構造。
【請求項３】
前記係止爪部は、前記幅狭側における前記接離方向での爪幅が、前記突起部と前記係止縁部との間隔以下とされると共に、前記重なり幅が大きい幅広側における前記接離方向での爪幅が、前記係止口における両係止縁部間の開口幅の半分以下とされた請求項１または２記載の部材連結構造。
【請求項４】
前記係止爪部における前記係止片部からの突出量を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせて、該係止爪部と対応の係止縁部との重なり幅を、前記接離方向と直交する方向における一方側と他方側とで異なるようにした請求項１〜３の何れか一項に記載の部材連結構造。
【請求項５】
前記係止口における係止縁部間の開口幅を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせて、前記係止爪部と対応の係止縁部との重なり幅を、前記接離方向と直交する方向における一方側と他方側とで異なるようにした請求項１〜３の何れか一項に記載の部材連結構造。
【請求項６】
前記両係止片部は、最大の前記重なり幅を越えた近接変位を許容する間隔で配設され、
前記係止口には、前記係止縁部間において前記重なり幅が大きい幅広側に延在する開口縁部が接離方向に延在するよう形成された請求項１〜５の何れか一項に記載の部材連結構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、一方の部材と他方の部材とを連結する部材連結構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車の乗員室内には、車体に着脱可能に取り付けられて、車体や該車体との間に配設される車体構成部材を被覆する種々の車両内装部材が配設されている。図９は、車体におけるフロントドアとリアドアとの間に設けられるセンターピラー部(図示せず)に、乗員室内から取付けられるセンターピラーガーニッシュ１０を示す斜視図である。図９に示すセンターピラーガーニッシュ１０は、上下方向における略中間にシートベルト５１の引出口１３が設けられるタイプで、上側に配設されるアッパー部材１１および該アッパー部材１１に連結されて下側に配設されるロア部材１２から構成される(引出口１３が設けられていないタイプもある)。すなわち、図１０(ａ)に示すように、アッパー部材１１の下部には板厚方向に開口する係止口２５が設けられると共に、ロア部材１２における車体に臨む後面には該係止口２５に挿入して係止される係止フック２０が設けられ、係止フック２０と係止口２５との係止によりアッパー部材１１とロア部材１２との連結が図られる(図１０(ｂ))。
【０００３】
前記係止フック２０は、図１０および図１１に示すように、突出方向に延在して上下に貫通するスリット２１が形成され、このスリット２１を挟んで並んで突出する一対の係止片部２２,２２を備えており、両係止片部２２,２２は、前記スリット２１を挟んで互いに近接・離間する方向(接離方向)に撓む弾性変形が可能となっている。また、両係止片部２２,２２の突出端側には、前記接離方向において前記スリット２１側(他方の係止片部２２側)と反対側へ突出する係止爪部２３が設けられている。前記係止爪部２３は、係止片部２２の突出端側から基端側に向かうにつれて他方の係止片部２２から徐々に離間する傾斜面２３Ａと、この傾斜面２３Ａの基端側端部から他方の係止片部側へ延在する係止面２３Ｂとを備えており、該傾斜面２３Ａの基端側における係止幅は係止口２５の開口幅より大きく設定されている。
【０００４】
従って、前述した部材連結構造では、係止フック２０が係止口２５へ差込んで挿入される際には、両係止片部２２,２２の傾斜面２３Ａが係止口２５の開口縁に当接することで両係止片部２２,２２が互いに近接するように弾性変形し(図１１(ａ)に２点鎖線で表示)、両係止爪部２３,２３が係止口２５を通過すると両係止片部２２,２２の弾性変形が解除されて両係止爪部２３,２３の係止面２３Ｂが係止口２５の縁部に係止される(図１１(ａ)、図１１(ｂ))。また、係止フック２０と係止口２５とは、該係止フック２０の挿入方向とは反対方向へロア部材１２を引っ張ると、係止フック２０の両係止片部２２,２２が互いに近接するように弾性変形して該係止フック２０と係止口２５との係止が解除され、係止フック２０が係止口２５から抜出してロア部材１２とアッパー部材１１とを分離し得るように構成されている。このような係止口に係止フックを挿入して係止する部材連結構造は特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３１８６５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、図９〜図１１に示す従来の部材連結構造では、係止口２５の縁部に両係止爪部２３,２３が係止した状態において、係止フック２０に対し、係止口２５に対する係止フック２０の挿脱方向と直交する前記接離方向から外力が加わると、両係止片部２２,２２が互いに近接するよう弾性変形する。このため、図１２(ａ)および図１２(ｂ)に示すように、外力が加わった側に位置する係止片部２２の係止爪部２３と係止口２５との係止が解除されて所謂片外れの状態となり、係止フック２０が係止口２５から外れて連結が解除され易くなる問題がある。前述したセンターピラーガーニッシュ１０は、半樋状の部材であり、成形状の都合から該センターピラーガーニッシュ１０の幅方向と係止フック２０の接離方向とが略一致しており、乗降する乗員の身体がロア部材１２の側方や斜め後方から当たると前述したように係止片部２２が弾性変形して片外れ状態となり、ロア部材１２がアッパー部材１１から分離するおそれがある。
【０００７】
すなわち本発明は、従来の技術に係る部材連結構造に内在する前記問題に鑑み、これらを好適に解決するべく提案されたものであって、相互に連結された部材に意図しない外力が加わっても両部材の連結が解除され難い部材連結構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、本願の請求項１に係る発明の部材連結構造は、
一方の部材に並べて突出形成され、互いに接離する方向に弾性変形可能な一対の係止片部および該係止片部において互いに離れる方向に突出形成された係止爪部を有する係止フックと、他方の部材に形成された係止口とからなり、前記係止口に挿入した前記係止フックの係止爪部が該係止口の係止縁部に挿脱方向に重なるように引っ掛かることで両部材を連結する部材連結構造において、
前記係止フックと前記係止口とは、前記係止爪部と前記係止縁部との重なり幅が、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異なるように構成され、
前記係止口には、前記係止縁部間において前記重なり幅が小さい幅狭側に延在する開口縁部から前記係止片部間に向けて突出し、最大の前記重なり幅を越えた前記係止爪部における前記幅狭側の変位を規制する突起部が設けられたことを要旨とする。
【０００９】
従って、請求項１に係る発明によれば、係止口に係止フックが挿入した状態において、両係止片部の接離方向から該係止フックに外力が付与された場合には、係止口における係止縁部間において係止フックと係止口との重なり幅が小さい幅狭側に延在する開口縁部に設けられた突起部に、外力が付与された側の係止片部が当接する。そして、係止片部が突起部に当接して接触することで、該係止片部の係止爪部における重なり幅が大きい側は係止口の係止縁部に係止した状態に維持される。従って、係止フックに接離方向から外力が付与されても両係止片部の係止爪部が係止口の両係止縁部に係止されているので、係止フックが係止口から抜出することが防止され、これにより一方の部材と他方の部材との連結を維持することができる。
【００１０】
請求項２に係る発明では、
前記係止片部と突起部とは、前記最大の重なり幅より小さいクリアランスで離間するように構成されたことを要旨とする。
従って、請求項２に係る発明によれば、係止片部が、突起部と該係止片部とのクリアランスの分だけ変位して該突起部に当接しても、係止爪部と係止口の係止縁部とが係止状態に維持され、一方の部材と他方の部材とが分離することが防止される。
【００１１】
請求項３に係る発明では、
前記係止爪部は、前記幅狭側における前記接離方向での爪幅が、前記突起部と前記係止縁部との間隔以下とされると共に、前記重なり幅が大きい幅広側における前記接離方向での爪幅が、前記係止口における両係止縁部間の開口幅の半分以下とされたことを要旨とする。
従って、 請求項３に係る発明によれば、係止口に対する係止フックの挿脱方向から該係止フックに外力が加わった場合には、両係止片部の近接移動により、係止爪部における重なり幅が小さい幅狭側が該突起部と係止縁部との間を通過し得ると共に、係止爪部における重なり幅が大きい幅広側が第１縁部間を通過し得るから、両係止爪部が係止口を通過することが許容されて、該係止口に対して係止フックを挿入および抜出することができる。
【００１２】
請求項４に係る発明では、
前記係止爪部における前記係止片部からの突出量を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせて、該係止爪部と対応の係止縁部との重なり幅を、前記接離方向と直交する方向における一方側と他方側とで異なるようにしたことを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、係止爪部における係止片部からの突出量を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせるだけで、係止口の形状を殆ど変更することなく、該係止爪部と係止縁部との重なり幅を該係止縁部の一端側と他端側とで異なるようにすることができる。また、係止口の係止縁部を単純な形状とすることができるから、該係止縁部の強度が低下して破損すること等を防止し得る。
【００１３】
請求項５に係る発明では、
前記係止口における係止縁部間の開口幅を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせて、前記係止爪部と対応の係止縁部との重なり幅を、前記接離方向と直交する方向における一方側と他方側とで異なるようにしたことを要旨とする。
請求項５に係る発明によれば、係止口における係止縁部間の開口幅を、両係止片部の接離方向に直交する方向における一方側と他方側とで異ならせるだけで、係止フックの形状を変更することなく、該係止フックと係止口との重なり幅を該係止縁部の一端側と他端側とで異なるようにすることができる。そして、係止フックが従来と同じ形状のものを使用することができるから、係止フックの共用化が図られて製造コストを抑えることができる。
【００１４】
請求項６に係る発明では、
前記両係止片部は、最大の前記重なり幅を越えた近接変位を許容する間隔で配設され、
前記係止口には、前記係止縁部間において前記重なり幅が大きい幅広側に延在する開口縁部が接離方向に延在するよう形成されたことを要旨とする。
請求項６に係る発明によれば、前記係止フックの両係止片部が、該係止片部における重なり幅が大きい側が該重なり幅を越えた近接変位が許容される間隔で設けられていると共に、係止口における重なり幅が大きい幅広側に延在する開口縁部には係止片部間に向けて突出していないから、両係止片部が近接変位することで係止口に対する係止フックの挿入および抜出が適切になされる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る部材連結構造によれば、相互に連結された部材に意図しない外力が加わっても、両部材の連結を解除し難くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】(ａ)は、実施例の部材連結構造を構成する係止フックおよび係止口を示す斜視図であり、(ｂ)は、係止フックが係止口に係止された状態を示す平断面図である。
【図２】(ａ)は、実施例の部材連結構造における係止フックおよび係止口を拡大して示す斜視図であり、(ｂ)は、係止フックが係止口に係止された状態を示す斜視図である。
【図３】実施例の部材連結構造における係止フックと係止口との各寸法関係を示す説明図である。
【図４】(ａ)は、両係止片部の弾性変形により係止フックの係止部が係止口を通過する状態を示す説明図であり、(ｂ)は、係止口に係止された係止フックが、係止片部の接離方向から押されても係止爪部と係止口の第１縁部との係止状態が維持されることを示す説明図である。
【図５】(ａ)は、第２実施例の部材連結構造を示す背面図であり、(ｂ)は、係止口に挿通した係止フックが係止片部の接離方向へ押されても係止爪部と係止口との係止が維持されることを背面から見た説明図である。
【図６】(ａ)は、第３実施例の部材連結構造を示す背面図であり、(ｂ)は、係止口に挿通した係止フックが係止片部の接離方向へ押されても係止爪部と係止口との係止が維持されることを背面から見た説明図である。
【図７】(ａ)は、第４実施例の部材連結構造を示す背面図であり、(ｂ)は、係止口に挿通した係止フックが係止片部の接離方向へ押されても係止爪部と係止口との係止が維持されることを背面から見た説明図である。
【図８】(ａ)は、第５実施例の部材連結構造を示す背面図であり、(ｂ)は、係止口に挿通した係止フックが係止片部の接離方向へ押されても係止爪部と係止口との係止が維持されることを背面から見た説明図である。
【図９】自動車のセンターピラー部に乗員室側から取付けられるセンターピラーガーニッシュの斜視図である。
【図１０】(ａ)は、図９に示すセンターピラーガーニッシュのロア部材およびアッパー部材を連結する従来の部材連結構造を示す斜視図であり、(ｂ)は、従来の部材連結構造における係止フックが係止口に係止された状態を示す平断面図である。
【図１１】(ａ)は、従来の部材連結構造における係止フックが係止口に係止された状態を示す平断面図であり、(ｂ)は、(ａ)のXI-XI線断面図である。
【図１２】(ａ)は、従来の部材連結構造において、係止フックに接離方向と交差する方向から外力が加わることで両係止片部が近接するように弾性変形することで片外れ状態となったことを示す平断面図であり、(ｂ)は、(ａ)のXII−XII線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、本発明に係る部材連結構造につき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照して以下に説明する。実施例では、連結対象部材として、図９に示したセンターピラーガーニッシュ１０を構成するアッパー部材１１およびロア部材１２を例示するが、本発明の部材連結構造Ｍ１が実施される連結対象部材は、これに限定されるものでないことは勿論である。なお、実施例では、図１(ｂ)に示すように、センターピラー部５０に対しセンターピラーガーニッシュ１０を乗員室側から取付けた状態を基準として、センターピラー部５０に対するセンターピラーガーニッシュ１０の着脱方向を前後方向、この前後方向と水平に直交する方向を左右方向、センターピラー部５０の上下方向を上下方向と指称する。また、センターピラーガーニッシュ１０の乗員室側に臨む外面を前面、センターピラー部５０に臨む外面を後面と指称する。
【実施例】
【００１８】
(第１実施例)
センターピラーガーニッシュ１０は、図１および図９に示すように、車体のセンターピラー部５０の下側に乗員室内側から取付けられる一方の部材としてのロア部材１２と、該センターピラー部の上側に乗員室内側から取付けられる他方の部材としてのアッパー部材１１とから構成されている。これらロア部材１２の上端側とアッパー部材１１の下端側とは、センターピラー部５０に個別に取付けた際に、後述する第１実施例の部材連結構造Ｍ１により連結され、該ロア部材１２の上部と該アッパー部材１１の下部との境界部には、シートベルト５１が挿通される引出口１３が形成される。なお、引出口１３が設けられないタイプのセンターピラーガーニッシュ１０では、ロア部材１２の上部と該アッパー部材１１の下部との境界部が隙間なく接触するよう構成される。
【００１９】
ロア部材１２は、合成樹脂からインジェクション成形された一体成形部材である。このロア部材１２は、図１(ａ)および図１(ｂ)に示すように、センターピラー部５０から前方へ離間して位置する前壁部１２Ａと、この前壁部１２Ａの左縁および右縁からセンターピラー部５０側(後側)へ湾曲する湾曲部１２Ｂ,１２Ｂとを備えている。ロア部材１２のセンターピラー部５０に対向する後面には、該センターピラー部５０に設けられた被係合部に着脱可能に係合される係合手段(図示せず)が設けられており、ロア部材１２は、これら係合手段および被係合部によりセンターピラー部５０に着脱可能に取り付けられる。そしてロア部材１２は、センターピラー部５０に取付けた際に、該センターピラー部５０と前壁部１２Ａとの間に空間を画成するようになっており、シートベルト５１を巻回するリトラクタ(図示せず)等を被覆し得るようになっている。また、ロア部材１２の後面の上部には、第１実施例の部材連結構造Ｍ１を構成する係止フック３０,３０が、後方へ突出した状態に設けられている(図１)。
【００２０】
アッパー部材１１は、合成樹脂からインジェクション成形された一体成形部材である。このアッパー部材１１は、図１(ａ)に示すように、センターピラー部５０から前方へ離間して位置する前壁部１１Ａと、この前壁部１１Ａの左縁および右縁からセンターピラー部５０側(後側)へ湾曲する湾曲部１１Ｂ,１１Ｂとを備えている。アッパー部材１１のセンターピラー部５０に対向する後面には、センターピラー部５０に設けられた被係合部に着脱可能に係合される係合手段(図示せず)が設けられており、アッパー部材１１は、これら係合手段および被係合部によりセンターピラー部５０に着脱可能に取り付けられる。そして、アッパー部材１１の前壁部１１Ａには、図９に示すように、シートベルト装置におけるセンターピラー部５０にスライド可能に配設されたスルーリング５２を移動可能に挿通する開口１４が形成されている。また、アッパー部材１１の下部には、図１(ａ)に示すように、下方へ延出した支持片１５,１５が形成されており、各支持片１５には、第１実施例の部材連結構造Ｍ１を構成する係止口４０,４０が、前後に貫通した状態に設けられている。
【００２１】
次に、センターピラーガーニッシュ１０のアッパー部材１１とロア部材１２とを連結する第１実施例の部材連結構造Ｍ１について説明する。第１実施例の部材連結構造Ｍ１は、ロア部材１２の後面の上部に設けられた複数(第１実施例では２つ)の係止フック３０,３０と、アッパー部材１１の下部に設けられて各係止フック３０,３０に対応する複数(第１実施例では２つ)の係止口４０,４０とから構成されている。そして、この部材連結構造Ｍ１は、アッパー部材１１を予めセンターピラー部５０に取付けた後、該アッパー部材１１を取付けたセンターピラー部５０に対してロア部材１２を取付ける際に、ロア部材１２に設けられた係止フック３０,３０をアッパー部材１１に設けられた係止口４０,４０に各々挿入して係止することで、アッパー部材１１とロア部材１２とを連結可能に構成されている。なお、２つの各係止フック３０および２つの各係止口４０は各々が同一形状に形成されているので、同一部材、部位には同一の符号を付して説明する。また、係止フック３０および係止口４０の配設数は、２つに限定されず、１つまたは３つ以上であってもよい。
【００２２】
ロア部材１２の後側に設けられた両係止フック３０は、図１および図２に示すように、ロア部材１２の後面から後方へ略水平に突出した状態で、該ロア部材１２に一体に形成されている。係止フック３０は、突出方向に延在しかつ上下に貫通するスリット３１が形成され、このスリット３１を挟んで左右に並んだ状態で後方へ突出形成された一対の係止片部３２,３２を備えている。両係止片部３２,３２は、図３に示すように、左右方向(該係止片部３２の短手方向)において破断した断面形状が縦長の長方形状に形成され、基端部３２Ａ側および突出端部３２Ｂ側が支持された状態で互いに対向する左右方向へ撓むことが許容され、この左右方向においてスリット３１を挟んで互いに近接および離間するよう弾性変形が可能となっている。また、両係止片部３２,３２は、前後の軸回りに捻れるよう変形することも可能であり、ロア部材１２に固定された基端部３２Ａ側に対して突出端部３２Ｂ側が左方向または右方向に適宜回動し得るように構成されている。なお、両係止片部３２,３２は、前述したように断面形状が縦長の長方形状となっているから、上下方向には変形し難くなっている。
【００２３】
両係止片部３２,３２の突出端部側には、図１および図２に示すように、スリット３１側と反対側(他方の係止片部３２側から離れる方向)へ突出する係止爪部３３が各々設けられている。両係止爪部３３は、突出端部３２Ｂ側から基端部３２Ａ側に向かうにつれて他方の係止片部３２から徐々に離間する傾斜面３３Ａと、この傾斜面３３Ａの基端部３２Ａ側の端部から該基端部３２Ａ側に向かうにつれて他方の係止片部側へ延在する係止面３３Ｂとを備えており、該傾斜面３３Ａの基端部３２Ａ側において接離方向へ最大に突出している。なお係止面３３Ｂは、傾斜面３３Ａより係止片部３２に対する傾斜角度が大きく設定されている。
【００２４】
また、両係止爪部３３,３３は、図２および図３に示すように、係止片部３２の上面に臨む上端において接離方向での爪幅が最小で、下方に向かうにつれて接離方向での爪幅が徐々に大きくなり、該係止片部３２の下面に臨む下端において接離方向での爪幅が最大となるように形成されている。すなわち係止爪部３３は、上端側が幅狭となり、下端側が幅広となっている。そして、係止片部３２の側面が鉛直となっているから、両係止爪部３３,３３における係止片部３２の側面からの突出量は、該係止片部３２の上面に臨む状態において最小であり、下方に向かうにつれて徐々に大きくなり、下端において最大となるように形成されている。
【００２５】
また、各係止片部３２,３２の上面は、係止爪部３３において後方に向かうにつれて下方傾斜すると共に、各係止片部３２,３２の下面は、係止爪部３３において後方に向かうにつれて上方傾斜している。これにより、係止フック３０の突出端部３２Ｂ側が後方に向けて先細になっており、該係止フック３０を係止口４０へ挿入させ易くなっている。また、両係止爪部３３,３３の上面が突出端部３２Ｂに向かうにつれて下方傾斜していることで、図３に示すように、スリット３１の上部分が後方へ開口して後側開口部３１Ａが形成されており、係止口４０に対する係止フック３０の挿脱時には、該後側開口部３１Ａを後述する突起部４５が通過するようになり、該突起部４５と係止フック３０との干渉が回避されるように構成されている。
【００２６】
前記係止口４０は、図１(ａ)および図２(ａ)に示すように、前後に貫通する矩形状の貫通口であって、左右方向である係止フック３０の両係止片部３２,３２の接離方向で対向する第１縁部(係止縁部)４１,４１と、両第１縁部４１,４１の上端(一端)間に亘って左右に延在する第２縁部(開口縁部)４２と、両第１縁部４１,４１の下端(他端)間に沿って左右に延在する第３縁部４３とを備えている。第１実施例では、両第１縁部４１,４１が係止片部３２の接離方向と交差する上下方向へ平行に延在し、第２縁部４２および第３縁部４３が接離方向へ平行に延在している。
【００２７】
これにより、第１実施例の部材連結構造Ｍ１では、図３および図４に示すと共に後述するように、係止フック３０の係止爪部３３と係止口４０の第１縁部４１,４１との重なり幅Ｌが、両係止片部３２,３２の接離方向に交差する方向における一方側と他方側とで異なるように構成されている。すなわち、係止フック３０の係止爪部３３と係止口４０の第１縁部４１とは、該係止口４０の第２縁部４２側の上端では重なり幅Ｌが小さく、上端から下端にいくにつれて重なり幅Ｌが徐々に大きくなり、第３縁部４３側の下端では重なり幅Ｌが最大となるように構成されている。
【００２８】
係止口４０の第２縁部４２には、図２〜図４に示すように、該係止口４０の中央方向に向けて垂直下方へ突出する突起部４５が、該第２縁部４２の接離方向の中央に設けられている。この突起部４５は、後述するように、両係止片部３２,３２における係止フック３０と係止口４０との重なり幅Ｌが小さい幅狭側(第１実施例では上面側)に対応して、該係止フック３０の両係止片部３２,３２間のスリット３１に上方から突出するようになっている。そして突起部４５は、後述するように、係止フック３０と係止口４０との最大の重なり幅Ｌを越えた係止爪部３３の接離方向での変位を規制するようになっている。
【００２９】
次に、係止フック３０の各部と係止口４０の各部との寸法関係について、図３を引用して説明する。係止フック３０については、前述したように、両係止爪部３３,３３が第２縁部４２側である上端側より第３縁部４３側である下端側が接離方向において幅広に形成されており、該係止爪部３３の上端における接離方向での爪幅を第１爪幅Ｆ１とし、係止爪部３３に下端における接離方向での爪幅を第２爪幅Ｆ２とする。また、両係止片部３２,３２の間に形成されたスリット３１の接離方向での幅をスリット幅Ｆ３とすると共に、両係止片部３２,３２の係止爪部３３での上下方向の寸法を上下幅Ｆ４とする。従って、係止フック３０において両係止爪部３３,３３により形成される係止部３４は、両係止片部３２,３２の非変形状態において、該係止部３４の上端における接離方向での幅である第１係止幅Ｆ５は、２つの係止爪部３３,３３の各第１爪幅Ｆ１とスリット幅Ｆ３とを合わせた幅となり、該係止部３４の下端における接離方向での幅である第２係止幅Ｆ６は、２つ係止爪部３３,３３の各第２爪幅Ｆ２とスリット幅Ｆ３とを合わせた幅となる。
【００３０】
また、係止口４０については、接離方向の開口寸法を左右開口幅Ｈ１とし、上下方向の開口寸法を上下開口幅Ｈ２とする。係止口４０の第２縁部４２に設けた突起部４５については、該第２縁部４２の接離方向の幅寸法を突出幅Ｈ３とし、該第２縁部４２から下方への突出寸法を突出高さＨ４とする。そして、突起部４５の下端から第３縁部４３までの上下方向の寸法を、突起下間隔Ｈ５とする。また、係止口４０の第２縁部４２において、左側の第１縁部４１から突起部４５の左側面４５Ａまでの間隔と、右側の第１縁部４１から該突起部４５の右側面４５Ａまでの間隔とを、それぞれ突起縁間隔Ｈ６,Ｈ６とする。
【００３１】
第１実施例の部材連結構造Ｍ１では、図３に示すように、両係止片部３２,３２の上下幅Ｆ４が、係止口４０の上下開口幅Ｈ２より小さく、かつ突起下間隔Ｈ５より大きく設定されており、係止フック３０を係止口４０に挿入した際には突起部４５がスリット３１に対し上方から突入するようになっている。また、両係止爪部３３,３３の第１爪幅Ｆ１は、係止口４０の突起縁間隔Ｈ６より小さくなるように設定されている。更に、両係止爪部３３,３３の第２爪幅Ｆ２は、係止口４０の左右開口幅Ｈ１の半分以下となるように設定されている。
【００３２】
また、図３に示すように、スリット３１のスリット幅Ｆ３は、突起部４５の突出幅Ｈ３より大きく設定されている。従って、係止フック３０を係止口４０に挿入した状態においては、両係止片部３２,３２と突起部４５との間に、各々クリアランスＣ,Ｃの隙間が画成されるようになっている。そして、係止片部３２と突起部４５との間のクリアランスＣは、係止フック３０の係止爪部３３と係止口４０との最大の重なり幅Ｌより小さく設定されており、該最大の重なり幅Ｌを越えた接離方向での該係止爪部３３の変位が規制されるようになっている。また、スリット幅Ｆ３は、図３に示すように、最大の重なり幅Ｌの２倍以上に設定されており、両係止片部３２,３２の下側が該重なり幅Ｌを越えて近接変位し得るようになっている。
【００３３】
従って、第１実施例の部材連結構造Ｍ１では、係止口４０に対する係止フック３０の挿入時には、両係止片部３２,３２における係止爪部３３の各傾斜面３３Ａが係止口４０の第１縁部４１,４１に各々接触することで、両係止片部３２,３２が接離方向で互いに近接するように弾性変形する。このとき、係止フック３０の両係止爪部３３と係止口４５の第１縁部４１との重なり幅Ｌが該係止口４０の第３縁部４３側より第２縁部４２側が小さく設定されていると共に、係止口４０の第３縁部４３にはスリット３１へ突出する部分がないから、係止フック３０の第２縁部４２側においては両係止片部３２,３２の接離方向の弾性変形が抑えられると共に第３縁部４３側においては両係止片部３２,３２の接離方向の弾性変形が規制されず、両係止片部３２,３２は前後軸回りに捻れるように変形する。そして、図４(ａ)に示すように、両係止片部３２の第１爪幅Ｆ１が突起縁間隔Ｈ６以下に設定されているから係止フック３０の第１係止幅Ｆ５が左右開口幅Ｈ１以下となると共に、両係止片部３２の第２爪幅Ｆ２が左右開口幅Ｈ１の半分以下に設定されているから係止フック３０の第２係止幅Ｆ６が左右開口幅Ｈ１以下となる。これにより、係止口４０の第２縁部４２に突起部４５が設けられていても、係止部３４を構成する両係止爪部３３,３３が係止口４０に挿通されることが許容され、係止口４４に対する該係止フック３０の挿入が可能となる。
【００３４】
係止口４０に挿通された係止フック３０は、図２(ｂ)および図３に示すように、接離方向からの意図しない外力が付与されない状態では、両係止片部３２,３２の係止爪部３３における各係止面３３Ｂが、係止口４０の両第１縁部４１,４１に各々引っ掛かっているから、係止フック３０と係止口４０との係止状態が維持され、ロア部材１２とアッパー部材１１とが適切に連結される。
【００３５】
そして、ロア部材１２をセンターピラー部５０から乗員室内側へ取外すに際には、該ロア部材１２を係止フック３０の挿脱方向で前方へ引っ張ることで、該係止フック３０が係止口４０が抜出される。すなわち、係止口４０に対する係止フック３０の抜出時には、両係止片部３２,３２における係止爪部３３の各係止面３３Ｂが係止口４０の第１縁部４１,４１に各々接触することで、接離方向で互いに近接するように弾性変形する。このとき、係止フック３０の両係止爪部３３と係止口４５の第１縁部４１との重なり幅Ｌが該係止口４０の第３縁部４３側より第２縁部４２側が小さく設定されていると共に、係止口４０の第３縁部４３にはスリット３１へ突出する部分がないから、係止フック３０の第２縁部４２側においては両係止片部３２,３２の接離方向の弾性変形が抑えられると共に第３縁部４３側においては両係止片部３２,３２の接離方向の弾性変形が規制されず、両係止片部３２,３２は前後軸回りに捻れるように変形する。そして、図４(ａ)に示すように、両係止片部３２の第１爪幅Ｆ１が突起縁間隔Ｈ６以下に設定されているから係止フック３０の第１係止幅Ｆ５が左右開口幅Ｈ１以下となると共に、両係止片部３２の第２爪幅Ｆ２が左右開口幅Ｈ１の半分以下に設定されているから係止フック３０の第２係止幅Ｆ６が左右開口幅Ｈ１以下となる。これにより、係止口４０の第２縁部４２に突起部４５が設けられていても、係止部３４を構成する両係止爪部３３,３３が係止口４０に挿通されることが許容され、係止口４４に対する該係止フック３０の抜出が可能となる。
【００３６】
一方、図４(ｂ)に示すように、ロア部材１２に左側方から外力が加わり、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して、挿脱方向とは異なる接離方向における左方(図４(ｂ)では右方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における左側の係止片部(図４(ｂ)では右側)３２が、前記突起部４５に左方から当接するため(図４(ｂ)に実線で表示)、該左側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、前述したように、突起部４５と左側の係止片部３２との間のクリアランスＣが、該左側の係止フック３０における係止爪部３３と係止口４０の第１縁部４１との最大の重なり幅Ｌより小さく設定されているから、左側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態に維持されて係止フック３０が所謂片外れ状態とならない。従って、係止フック３０に対して接離方向における左方から意図しない外力が加わっても、係止フック３０と係止口４０との係止状態が維持され、該係止フック３０が係止口４０から抜出することが防止される。
【００３７】
また、ロア部材１２に右側方から外力が加わり、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して、挿脱方向とは異なる接離方向における右方から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における右側の係止片部３２が前記突起部４５に右方から当接するため(図４(ｂ)に２点鎖線で表示)、該右側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、前述したように、突起部４５と右側の係止片部３２との間のクリアランスＣが、該右側の係止フック３０における係止爪部３３と係止口４０の第１縁部４１との最大の重なり幅Ｌより小さく設定されているから、右側の係止片部３２が突起部４５に当接した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態に維持されて係止フック３０が所謂片外れ状態とならない。従って、係止フック３０に対して接離方向における右方から外力が加わっても、係止フック３０と係止口４０との係止状態が維持され、該係止フック３０が係止口４０から抜出することが防止される。
【００３８】
従って、第１実施例の部材連結構造Ｍ１によれば、係止口４０に係止フック３０が係止された状態において、係止フック３０における両係止片部３２,３２の接離方向から該係止フック３０に意図しない外力が加わっても、係止口４０の第２縁部４２に設けられた突起部４５により係止片部３２,３２の接離方向での変位および弾性変形が規制される。これにより、係止フック３０の両係止爪部３３,３３と係止口４０の第１縁部４１,４１との係止状態が維持されて、センターピラーガーニッシュ１０のロア部材１２とアッパー部材１１とが分離されることを防止し得る。すなわち、係止口４０に対する係止フック３０の挿脱方向とは異なる両係止片部３２,３２の接離方向から該係止フック３０に外力が加わっても、係止口４０と係止フック３０との係止状態が維持され、ロア部材１２とアッパー部材１１の連結状態が維持される。
【００３９】
また、第１実施例の部材連結構造Ｍ１によれば、係止口４０に対する係止フック３０の挿脱方向から該係止フック３０に外力が加わった際には、係止口４０の第２縁部４２に突起部４５が設けられていても、両係止片部３２,３２が互いに近接するように弾性変形することで係止部３４が係止口４０を通過することが許容され、係止口４０に対する係止フック３０の挿入および抜出が適切になされる。従って、センターピラーガーニッシュ１０のロア部材とアッパー部材１１の連結作業および分離作業を、簡単かつ容易に行なうことができる。
【００４０】
そして、第１実施例の部材連結構造Ｍ１では、係止爪部３３における係止片部３２からの接離方向での突出量を、係止口４０の第１縁部４１の第２縁部４２側と第３縁部４３側とで異ならせることで、該係止爪部３３と係止縁部４１との重なり幅Ｌを、係止口４０の第１縁部４１の第２縁部４２側と第３縁部４３側とで異なるようにした。すなわち、係止フック３０側の係止爪部３３,３３の突出量を調整するだけで、係止口４０を形状を殆ど変更することなく、係止片部３２の接離方向からの外力付与時に該係止フック３０が係止口４０から抜出することを好適に防止し得る。また、係止口４０の第１縁部４１,４１を単純な形状とすることができ、該係止縁部４１,４１の強度が低下して破損すること等を防止し得る。
【００４１】
(第２実施例)
図５は、第２実施例に係る部材連結構造Ｍ２を示す背面図である。この第２実施例に係る部材連結構造Ｍ２では、係止口４０の両第１縁部４１,４１は、該係止口４０の第２縁部４２側から該第２縁部４２と対向する第３縁部４３側に向けて徐々に近づくように形成されている。また、係止フック３０の係止爪部３３は、第２縁部４２側と第３縁部４３側とが同一幅に形成され、係止爪部３３における係止片部３２の側面からの突出量は、第２縁部４２側から第３縁部４３側まで同一とした形態である。すなわち係止口４０は、第２縁部４２側より第３縁部４３側が接離方向において狭くなっており、よって係止爪部３３,３３は、前述した第１実施例と同様に、第３縁部４３側に近づくにつれて係止口４０より相対的に幅広となっているから、前記係止爪部３３と係止口４０の係止縁部４１との挿脱方向での重なり幅Ｌは、第２縁部４２側より第３縁部４３側が大きく、該第３縁部４３側で最大となっている。
【００４２】
従って、第２実施例の部材連結構造Ｍ２では、係止口４０に対して係止フック３０を挿脱方向から挿入または抜出する際に、両係止片部３２,３２は前後軸回りに各々捻れるから、図５(ａ)に２点鎖線で示すように、係止口４０に対して両係止爪部３３,３３の挿通が許容される。また、第２実施例の部材連結構造Ｍ２では、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における左方(図５(ｂ)では右方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における左側の係止片部(図５(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に左方から当接するため(図５(ｂ)に１点鎖線で表示)、該左側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、左側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態に維持され、係止フック３０が係止口４０に係止した状態が維持される。一方、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における右方(図５(ｂ)では左方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における右側の係止片部(図５(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に右方から当接するため(図５(ｂ)に２点鎖線で表示)、該右側の係止片部３２の接離方向への変位制される。そして、右側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態に維持され、係止フック３０が係止口４０に係止した状態に維持される。よって第２実施例の部材連結構造Ｍ２は、第１実施例の部材連結構造Ｍ１と同等の作用効果が期待できる。なお第２実施例では、係止口４０における第１縁部４１,４１間の左右開口幅を調整するだけで、係止フック３０の係止爪部３３の形状を変更することなく、該係止フック３０と係止口４０との重なり幅Ｌを第２縁部４２側と第３縁部４３側とで異なるようにすることができる。すなわち、係止フック３０は、従来と同じ形状のものを使用することができ、他の部材の係止フックとの共用化が図られて製造コストを抑えることができる。
【００４３】
(第３実施例)
図６は、第３実施例に係る部材連結構造Ｍ３を示す背面図である。この第３実施例に係る部材連結構造Ｍ３では、図６(ａ)に示すように、係止フック３０の両係止爪部３３,３３に、接離方向へ突出する膨出部３５を第３縁部４３側に設け、これにより第２縁部４２側より第３縁部４３側を幅広に形成したものである。すなわち、前述した第１実施例の部材連結構造Ｍ１では、係止フック３０の両係止爪部３３,３３が、第２縁部４２側から第３縁部４３側に向けて徐々に幅広となる形状であるが、第３実施例に係る部材連結構造Ｍ３では、第２縁部４２側から第３縁部４３の近傍までは平行に形成され、該第３縁部４３側だけが膨出部３５により幅広となっている。よって係止爪部３３,３３は、前述した第１実施例と同様に、第３縁部４３側が係止口４０より幅広となっており、前記係止爪部３３と係止口４０の係止縁部４１との挿脱方向での重なり幅Ｌが、第２縁部４２側より第３縁部４３側が大きくなっている。
【００４４】
従って、第３実施例の部材連結構造Ｍ３では、係止口４０に対して係止フック３０を挿脱方向から挿入または抜出する際に、両係止片部３２,３２は前後軸回りに各々捻れるから、図６(ａ)に２点鎖線で示すように、係止口４０に対して両係止爪部３３,３３の挿通が許容される。また、第３実施例の部材連結構造Ｍ３では、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における左方(図６(ｂ)では右方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における左側の係止片部(図６(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に左方から当接するため(図６(ｂ)に１点鎖線で表示)、該左側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、左側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の膨出部３５を設けた係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態が維持される。一方、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における右方(図６(ｂ)では左方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における右側の係止片部(図６(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に右方から当接するため(図６(ｂ)に２点鎖線で表示)、該右側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、右側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の膨出部３５を設けた係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態に維持される。よって第３実施例の部材連結構造Ｍ３は、第１実施例の部材連結構造Ｍ１と同等の作用効果が期待できる。なお第３実施例では、係止フック３０側の係止爪部３３,３３の突出量を調整するだけで、係止口４０を形状を殆ど変更することなく、係止片部３２の接離方向からの外力付与時に該係止フック３０が係止口４０から抜出することを好適に防止し得る。また、係止口４０の第１縁部４１,４１を単純な形状とすることができ、該第１縁部４１,４１の強度が低下して破損すること等を防止し得る。
【００４５】
(第４実施例)
図７は、第４実施例に係る部材連結構造Ｍ４を示す背面図である。この第４実施例に係る部材連結構造Ｍ４では、図７(ａ)に示すように、係止口４０の両第１縁部４１,４１の下部に、接離方向へ突出する膨出係止部４６,４６を設け、これにより係止口４０を、第２縁部４２側より第３縁部４３側を幅狭に形成したものである。すなわち、前述した第２実施例の部材連結構造Ｍ２では、係止口４０の両第１縁部４１,４１が、該係止口４０の第２縁部４２側から該第２縁部４２と対向する第３縁部４３側に向けて徐々に近づくように形成されているが、第４実施例に係る部材連結構造Ｍ４では、係止口４０の両第１縁部４１,４１が、第２縁部４２側から第３縁部４３の近傍までは平行に形成され、該第３縁部４３側だけが膨出係止部４６により幅狭となっている。よって係止爪部３３,３３は、前述した実施例と同様に、第３縁部４３側が係止口４０より相対的に幅広となっており、前記係止爪部３３と係止口４０の係止縁部４１との挿脱方向での重なり幅Ｌが、第２縁部４２側より第３縁部４３側が大きくなっている。
【００４６】
従って、第４実施例の部材連結構造Ｍ４では、係止口４０に対して係止フック３０を挿脱方向から挿入または抜出する際に、両係止片部３２,３２は前後軸回りに各々捻れるから、図７(ａ)に２点鎖線で示すように、係止口４０に対して両係止爪部３３,３３の挿通が許容される。また、第４実施例の部材連結構造Ｍ４では、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における左方(図７(ｂ)では右方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における左側の係止片部(図７(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に左方から当接するため(図７(ｂ)に１点鎖線で表示)、該左側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、左側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に設けた膨出係止部４６,４６に係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態が維持される。一方、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における右方(図７(ｂ)では左方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における右側の係止片部(図７(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に右方から当接するため(図７(ｂ)に２点鎖線で表示)、該右側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、右側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に設けた膨出係止部４６,４６係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態に維持される。よって第４実施例の部材連結構造Ｍ４は、第１実施例の部材連結構造Ｍ１と同等の作用効果が期待できる。なお第４実施例では、係止口４０における第１縁部４１,４１間の開口幅を膨出係止部４６,４６により調整するだけで、係止フック３０の係止爪部３３の形状を変更することなく、該係止フック３０と係止口４０との重なり幅Ｌを第２縁部４２側と第３縁部４３側とで異なるようにすることができる。すなわち、係止フック３０は、従来と同じ形状のものを使用することができ、他の部材の係止フックとの共用化が図られて製造コストを抑えることができる。
【００４７】
(第５実施例)
図８は、第５実施例に係る部材連結構造Ｍ５を示す背面図である。この第５実施例に係る部材連結構造Ｍ５では、図８(ａ)に示すように、係止口４０は、両第１縁部４１,４１を第２縁部４２側から第３縁部４３側に向けて平行に形成され、第２縁部４２には下方へ突出する突起部４５が設けられると共に、第３縁部４３には上方へ突出する別の突起部４５が設けられている。また係止フック３０は、図８(ａ)に示すように、スリット３１の左側(図８(ａ)では右側)の係止片部３２に設けられた係止爪部３３は、係止口４０の第３縁部４３側よりも第２縁部４２側が幅広に形成されており、左側の第１縁部４１と左側の係止爪部３３との重なり幅Ｌは第２縁部４２側より第３縁部４３側が小さくなっている。一方、スリット３１の右側(図８(ａ)では左側)の係止片部３２に設けられた係止爪部３３は、係止口４０の第２縁部４２側よりも第３縁部４３側が幅広に形成されており、右側の第１縁部４１と右側の係止爪部３３との重なり幅Ｌは第３縁部４３側より第２縁部４２側が幅広に形成されている。但し、図８(ａ)に示すように、係止口４０の第２縁部４２における突起部４５の左側には、左側の係止片部３２に設けられた係止爪部３３と左側の係止縁部４１との最大の重なり幅Ｌより幅広の空間が形成されており、第３縁部４３における突起部の右側には、右側の係止片部３２に設けられた係止爪部３３と右側の係止縁部４１との最大の重なり幅Ｌより幅広の空間が形成されている。
【００４８】
従って、第５実施例の部材連結構造Ｍ５では、係止口４０に対して係止フック３０を挿脱方向から挿入または抜出する際に、両係止片部３２,３２は図８(ａ)において反時計方向へ各々が捻れるから、係止口４０に対して両係止爪部３３,３３の挿通が許容される。また、第５実施例の部材連結構造Ｍ５では、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における左方(図８(ｂ)では右方)から意図しない外力が加わった場合には、係止フック３０における左側の係止片部(図８(ｂ)では右側)３２が前記突起部４５に左方から当接するため(図８(ｂ)に１点鎖線で表示)、該左側の係止片部３２の接離方向への変位が規制される。そして、左側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態であっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態が維持される。一方、係止口４０に挿通された係止フック３０に対して接離方向における右方(図８(ｂ)では左方)から意図しない外力が加わった場合には、図８(ｂ)に２点鎖線で表示するように、右側の係止片部３２が突起部４５に接触した状態となっても、両係止片部３２,３２の係止爪部３３が係止口４０の両第１縁部４１,４１に係止された状態となり、係止フック３０が係止口４０に係止した状態に維持される。よって第５実施例の部材連結構造Ｍ５は、第１実施例の部材連結構造Ｍ１と同等の作用効果が期待できる。なお第５実施例では、係止フック３０側の両係止爪部３３,３３の突出量を調整するだけで、係止口４０を形状を殆ど変更することなく、係止片部３２の接離方向からの外力付与時に該係止フック３０が係止口４０から抜出することを好適に防止し得る。また、係止口４０の第１縁部４１,４１を単純な形状とすることができ、該第１縁部４１,４１の強度が低下して破損すること等を防止し得る。
【００４９】
(変更例)
本願の部材連結構造は、前述した各実施例の形態に限定されず、様々に変更することが可能である。
（１）第１〜第４実施例では、係止口４０の上縁となる第２縁部４２に突起部４５を設けた形態を例示したが、該突起部４５は、係止口４０の下縁となる第３縁部４３に設けてもよい。この場合には、係止フック３０の両係止片部３２,３２に設けた係止爪部３３の形状は、実施例の場合と上下逆となる。
（２）第１〜第４実施例では、突起部を、第１縁部４１の何れか一方に設けると共に、係止フックは、実施例の係止フック３０に対して前後軸回りに９０度回転させた形態としてもよい。
（３）第５実施例では、係止フック３０について、左側の係止爪部３３を、第２縁部４２側から第３縁部４３側に向けて徐々に幅広となるように形成すると共に、右側の係止爪部３３を、第３縁部４３側から第２縁部４２側に向けて徐々に幅広となるように形成してもよい。
（４）係止フック３０は、両係止片部３２,３２の突出端部側が左右に分離して、スリット３１が突出端部側に開口した形態であってもよい。
（５）連結対象部材は、実施例で例示したセンターピラーガーニッシュ１０のアッパー部材１１およびロア部材１２に限らず、ドアパネルや乗降ステップ等、乗降時に乗員が接触して外力が加わる可能性がある各種車両内装部材を構成部材であってもよい。また、連結対象部材は、車両内装部材を構成する部材に限らず、家具や事務機器等における外力が加わる可能性がある部材であってもよい。
【符号の説明】
【００５０】
１１ アッパー部材(他方の部材)，１２ ロア部材(一方の部材)，３０ 係止フック
３２ 係止片部，３３ 係止爪部，４０ 係止口，４１ 第１縁部(係止縁部)
４２ 第２縁部(係止片部の重なり幅が小さい側に延在する開口縁部)，
４３ 第３縁部(係止片部の重なり幅が大きい側に延在する開口縁部)，
４５ 突起部，Ｃ クリアランス
Ｆ１ 第１爪幅(係止片部の重なり幅が小さい側における接離方向での係止爪部の爪幅)
Ｆ２ 第２爪幅(係止片部の重なり幅が大きい側における接離方向での係止爪部の爪幅)
Ｈ１ 左右開口幅(係止縁部間の開口幅)
Ｈ６ 突起縁間隔(突起部４５と第１縁部４１との間隔)，Ｌ 重なり幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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