(57)【要約】【課題】効率的に焼き付きを軽減することが可能な、新規かつ改良された表示制御装置、表示制御方法、およびプログラムを提案する。【解決手段】画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、を備える、表示制御装置が提供される。【選択図】図１
2013054238.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、
前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、
を備える、表示制御装置。
【請求項２】
前記画像データは複数の左眼用画素データおよび複数の右眼用画素データからなる立体視画像データであり、
前記検出部は、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データ間の差分を検出し、
前記表示制御部は、前記検出部の検出結果に基づいて前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御し、
前記表示制御装置は、
前記検出部の検出結果に基づいて視差バリアのバリア位置の変更を制御する視差バリア制御部をさらに備える、請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項３】
前記表示制御装置は、
前記検出部の検出結果に応じた周期を判定する周期判定部をさらに備え、
前記表示制御部は、前記周期判定部により判定された周期に従って前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御し、
前記視差バリア制御部は、前記周期判定部により判定された周期に従って前記視差バリアのバリア位置の変更を制御する、請求項２に記載の表示制御装置。
【請求項４】
前記検出部は、前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの輝度成分の差分を検出する、請求項３に記載の表示制御装置。
【請求項５】
前記周期判定部は、前記検出部により検出された差分が差分比較値を上回る隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの組の出現頻度に応じて前記周期を判定する、請求項４に記載の表示制御装置。
【請求項６】
前記周期判定部は、前記検出部により検出された差分の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて前記出現頻度を算出する、請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項７】
前記周期判定部は、前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの各組に関して前記検出部により検出された差分の合計値に応じて前記周期を判定する、請求項４に記載の表示制御装置。
【請求項８】
前記検出部は、前記左眼用画素データまたは前記右眼用画素データの各々の奥行値を前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分として検出する、請求項２に記載の表示制御装置。
【請求項９】
前記周期判定部は、前記検出部により検出された前記奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度に応じて前記周期を判定する、請求項８に記載の表示制御装置。
【請求項１０】
前記周期判定部は、前記検出部により検出された奥行値の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて前記出現頻度を算出する、請求項９に記載の表示制御装置。
【請求項１１】
前記周期判定部は、前記検出部により検出された奥行値の合計値に応じて前記周期を判定する、請求項８に記載の表示制御装置。
【請求項１２】
前記周期判定部は、前記出現頻度が高いほど短い周期を判定する、請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項１３】
前記周期判定部は、前記出現頻度が頻度比較値を下回る場合には、前記表示制御部による入れ替え制御、および前記視差バリア制御部による変更制御を行わないと判定する、請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項１４】
前記表示制御装置は、
奥行き情報が存在するか否かを判定する奥行き情報判定部と、
前記奥行き情報判定部により前記奥行き情報が存在しないと判定された場合に、前記画像データを前記立体視画像データに変換する画像変換部と、
をさらに備える、請求項８に記載の表示制御装置。
【請求項１５】
前記画像変換部は、
前記奥行き情報判定部により前記奥行き情報が存在すると判定され、かつ、前記奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度が頻度比較値を下回る場合に、前記画像データを前記立体視画像データに変換する、請求項１４に記載の表示制御装置。
【請求項１６】
前記検出部は、１フレームの画像データ中の一部の範囲を対象に前記差分を検出する、請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１７】
前記検出部は、今回の検出結果に応じた時間の経過後に次回の検出を行う、請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１８】
前記検出部は、前記画像データの連続表示時間に応じた時間間隔で前記差分の検出を行う、請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１９】
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出することと、
前記差分の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御することと、
を含む、表示制御方法。
【請求項２０】
コンピュータを、
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、
前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、
を備える表示制御装置として機能させるための、プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示制御装置、表示制御方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、焼き付きを起こしやすいディスプレイ表示素子として、画素ごとに独立した自発光素子をもつ表示装置が知られている。代表的な自発光型ディスプレイとしては、例えば、有機ＥＬ（ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）素子を有する有機ＥＬディスプレイが知られている。有機ＥＬ素子の発光輝度は、一般的に、素子に流れる電流量に比例する。また、有機ＥＬ素子は、素子の発光時間が長いほど、また、素子の発光輝度が高いほど、発光効率が低下することが知られている。このため、例えば、低輝度なバックグランドで高輝度な固定パターンを長時間表示し続けると、高輝度部の輝度が周辺の低輝度部の輝度より速く低下することが原因で、固定パターン部の表示される領域に対して焼き付きが生じやすい。
【０００３】
焼き付きを低減する技術として、例えば、所定の時間ごとにディスプレイ上の画像の表示位置を切り替える技術が知られている（例えば、特許文献１参照）。上記特許文献１により開示されている技術によれば、同一画素に表示される複数の画素データ間の差分が小さい場合であっても表示位置を切り替える動作がなされ得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１４８５５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、同一画素に表示される複数の画素データ間の差分が小さい場合には、同じ画素に同じ画像が表示されている場合とあまり変わらなくなってしまい、画素データが表示される位置を切り替えても焼き付き軽減とならない。このため、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性がある。また、どのような画像であっても常に同じ周期で表示位置の切り替えが行われるため、切り替えにより生じる消費電力が大きくなり易い。
【０００６】
そこで、本開示では、効率的に焼き付きを軽減することが可能な、新規かつ改良された表示制御装置、表示制御方法、およびプログラムを提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、を備える、表示制御装置が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出することと、前記差分の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御することと、を含む、表示制御方法が提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、コンピュータを、画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、を備える表示制御装置として機能させるための、プログラムが提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本開示に係る表示制御装置、表示制御方法、およびプログラムによれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。
【図２】視差バリアのバリア位置と画像の表示位置との関係を示す図である。
【図３】視差バリアのバリア位置と画像の表示位置との関係を示す図である。
【図４】視差バリアの構成例を示す図である。
【図５】本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。
【図６】図５に示した動作の流れの変形例を示す図である。
【図７】本開示の第２の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。
【図８】被写体距離と奥行値との関係を示すテーブルである。
【図９】被写体距離と奥行値との関係を示すグラフである。
【図１０】奥行値と視差量との関係を示すグラフである。
【図１１】左眼用画像と右眼用画像との位置関係を模式的に示す図である。
【図１２】本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。
【図１３】図１２に示した動作の流れの変形例を示す図である。
【図１４】本開示の第３の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。
【図１５】画像データから立体視画像データへの変換手法の例を示す図である。
【図１６】本開示の第３の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
また、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素を、同一の符号の後に異なるアルファベットを付して区別する場合もある。ただし、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素の各々を特に区別する必要がない場合、同一符号のみを付する。
【００１４】
また、以下に示す項目順序に従って当該「発明を実施するための形態」を説明する。
１．表示システムの構成
２．各実施形態の説明
２−１．第１の実施形態
２−２．第２の実施形態
２−３．第３の実施形態
３．むすび
【００１５】
＜＜１．表示システムの構成＞＞
本開示による技術は、「２−１．第１の実施形態」〜「２−３．第３の実施形態」において詳細に説明するように、多様な形態で実施され得る。後述するように各実施形態に係る表示システムによれば、画像データの例として立体視画像データが表示されるが、本開示に係る技術に適用できる画像データは立体視画像データに限らない。
【００１６】
例えば、画像データが平面画像データである場合にも本開示に係る技術が適用され得る。したがって、本開示に係る表示制御装置１０は、
Ａ．画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部（１１０）と、
Ｂ．検出部（１１０）の検出結果に基づき、複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部（１３０）と、
を備える装置として提供され得る。
【００１７】
かかる構成によれば、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性を低減することができ、切り替えにより生じる消費電力が大きくなることを防止することができる。したがって、かかる構成によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。
【００１８】
なお、上記した通り、以下に説明する各実施形態においては、画像データの例として立体視画像データが表示される。一般的に、眼鏡を用いなくても閲覧者に対して立体的な画像を閲覧させる技術の例としては、視差バリア（パララックスバリア）方式、レンチキュラーレンズ方式、液晶レンズ方式などが知られている。
【００１９】
これらの方式は、表示装置２０の水平方向の各画素（ＲＧＢの集合を画素とする場合、ＲＧＢの各々を画素とする場合の双方を含む）に対して交互に左眼用画像、右眼用画像を表示する技術である。また、上記方式は、左眼用画像は閲覧者の左眼、右眼用画像は閲覧者の右眼に視認されるようにバリアやレンズを配置し、両眼視差に基づき閲覧者に画像の立体感を与える技術である。以下に説明する各実施形態においては、特に、視差バリア方式を利用した場合について説明する。
【００２０】
＜＜２．各実施形態の説明＞＞
以上、本開示による表示システムの構成を説明した。続いて、本開示の各実施形態について順次詳細に説明する。
【００２１】
＜２−１．第１の実施形態＞
まず、本開示の第１の実施形態について説明する。図１は、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。図１に示したように、本開示の第１の実施形態に係る表示システムは、表示制御装置１０Ａと、表示装置２０と、視差バリア駆動装置３０と、視差バリア（バリア液晶）４０とを備える。表示制御装置１０Ａは、検出部１１０Ａと、周期判定部１２０Ａと、表示制御部１３０と、視差バリア制御部１４０とを備える。
【００２２】
ここで、図２〜図４を参照しながら、各ブロックが有する機能について説明する。図２および図３は、視差バリア４０のバリア４１の位置と画像の表示位置との関係を示す図である。なお、図２および図３に示した例では、ＲＧＢの集合を画素としている。また、図４は、視差バリア４０の構成例を示す図である。
【００２３】
検出部１１０Ａは、上記したように、画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する機能を有する。検出部１１０Ａは、特に、画像データが複数の左眼用画素データおよび複数の右眼用画素データからなる立体視画像データである場合には、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データ間の差分を検出する機能を有する。隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データ間の差分の具体例としては様々なデータが想定される。その中でも、本開示の第１の実施形態では、検出部１１０Ａが、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの輝度成分の差分を検出することができる。
【００２４】
図２および図３には、画像データの例として、左眼用画素データＬ０、Ｌ１、・・・、Ｌ８および右眼用画素データＲ０、Ｒ１、・・・、Ｒ８が水平方向に交互に並べられる立体視画像データが示されている。しかしながら、水平方向に並べられる左眼用画素データの個数および右眼用画素データの個数の各々は、複数であれば特に限定されない。
【００２５】
検出部１１０Ａは、例えば、隣接する左眼用画素データＬ０および右眼用画素データＲ０の差分を検出することができる。同様に、検出部１１０Ａは、他の隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分を検出することもできる。画像データは、例えば、図示しない撮像装置により撮影されることによって取得されてもよいし、図示しない記録媒体から取得されてもよいし、図示しない他の装置から受信されてもよい。
【００２６】
検出部１１０Ａは、１フレームの画像データ中のどの範囲を対象に差分を検出してもよい。例えば、検出部１１０Ａは、１フレームの画像データ中の全部の範囲を対象に差分を検出してもよい。あるいは、検出部１１０Ａは、１フレームの画像データ中の一部の範囲を対象に差分を検出してもよい。１フレームの画像データ中の一部の範囲が対象とされる場合には、一部の範囲がどの範囲であるのかをあらかじめ決めておくことができる。例えば、一部の範囲は、１フレームの画像データの中央の領域であるとしておいてもよい。
【００２７】
表示制御部１３０は、検出部１１０Ａの検出結果に基づいて隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御する機能を有する。表示制御部１３０は、例えば、図２に示したように、入れ替え前は、Ｒ０、Ｌ０、Ｒ１、Ｌ１、・・・、Ｒ８、Ｌ８といった順序により表示するように制御し、図３に示したように、入れ替え後は、Ｌ０、Ｒ０、Ｌ１、Ｒ１、・・・、Ｌ８、Ｒ８といった順序により表示するように制御してもよい。
【００２８】
しかしながら、入れ替えの手法はかかる例に限定されない。例えば、表示制御部１３０は、Ｒ０、Ｌ０、Ｒ１、Ｌ１、・・・、Ｒ８、Ｌ８をいずれかの方向にスライドさせるようにしてもよい。すなわち、表示制御部１３０は、Ｒ０、Ｌ０、Ｒ１、Ｌ１、・・・、Ｒ８、Ｌ８の並び順を変えずに位置を変えるようにしてもよい。
【００２９】
視差バリア制御部１４０は、検出部１１０Ａの検出結果に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置の変更を制御する機能を有する。視差バリア４０を構成するバリア４１は、光を遮る性質を有し、視差バリア４０を構成する開口部４２は、光を透過する性質を有している。かかる性質を利用して、視差バリア制御部１４０は、例えば、図２および図３に示したように、Ｒ０、Ｒ１、・・・、Ｒ８から発せられた光は直接右目には届くが直接左目には届かないように視差バリア４０のバリア４１の位置を制御するとともに、Ｌ０、Ｌ１、・・・、Ｌ８から発せられた光は直接左目には届くが直接右目には届かないように視差バリア４０のバリア４１の位置を制御する必要がある。
【００３０】
したがって、表示制御部１３０により隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えが制御される場合には、その制御に伴って、視差バリア４０のバリア４１の位置の変更を制御する必要がある。
【００３１】
表示装置２０は、表示制御部１３０による制御に基づいて、立体視画像データを表示する機能を有する。より詳細には、表示装置２０は、表示制御部１３０から出力された表示制御信号を取得し、取得した表示制御信号に基づいて左眼用画素データおよび右眼用画素データを表示したり、取得した表示制御信号に基づいて左眼用画素データおよび右眼用画素データを入れ替えたりする。
【００３２】
視差バリア４０は、液晶パネルで構成され、平板状の共通電極４５と、共通電極４５に液晶層を介して対向配置されたストライプ状に延びる複数のバリア制御電極４４とにより構成された電極構造を有している。また、視差バリア４０は、複数のバリア制御電極４４に電圧が印加されるように構成されている。
【００３３】
図４に示したように、各バリア制御電極４４は、１本おきに配線を介して結線されており、例えば、図４において、左側から数えて奇数番目のバリア制御電極４４が、第１入力端子４３Ａに接続されている。一方、図４において、左側から数えて偶数番目のバリア制御電極４４が、第２入力端子４３Ｂに接続されている。すなわち、複数のバリア制御電極４４は、１本おきに同じ電圧が印加されるように構成されている。
【００３４】
視差バリア駆動装置３０は、視差バリア制御部１４０による制御に基づいて、視差バリア４０のバリア４１の位置の変更を行う。より詳細には、視差バリア駆動装置３０は、視差バリア制御部１４０から出力された視差バリア制御信号を取得し、取得した視差バリア制御信号に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置の変更を行う。
【００３５】
例えば、視差バリア駆動装置３０は、第１入力端子４３Ａおよび第２入力端子４３Ｂに異なる電圧をそれぞれ印加して、光透過部と、遮光部（バリア）とをストライプ状に形成することで立体視表示を可能とする。すなわち、視差バリア駆動装置３０は、第１入力端子４３Ａと第２入力端子４３Ｂに印加する電圧を入れ替えることで画素入れ替えに合わせたバリア位置変更を行う。
【００３６】
以上に説明した機能によれば、画像データが平面画像データである場合と同様に、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性を低減することができ、切り替えにより生じる消費電力が大きくなることを防止することができる。したがって、かかる構成によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。
【００３７】
表示制御部１３０および視差バリア制御部１４０による制御の手法は特に限定されない。例えば、周期判定部１２０Ａは、検出部１１０Ａの検出結果に応じた周期を判定する機能を有している。したがって、表示制御部１３０は、周期判定部１２０Ａにより判定された周期に従って隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御してもよい。そのとき、視差バリア制御部１４０は、周期判定部１２０Ａにより判定された周期に従って視差バリア４０のバリア４１の位置の変更を制御してもよい。
【００３８】
また、周期判定部１２０Ａによる周期判定の手法についても特に限定されない。例えば、周期判定部１２０Ａは、検出部１１０Ａにより検出された差分が差分比較値を上回る隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの組の出現頻度に応じて周期を判定することができる。差分比較値はあらかじめ決めておくことができる。ここで、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの組とは、図２および図３に示した例では、「Ｒ０およびＬ０」であり、「Ｒ１およびＬ１」、・・・、「Ｒ８およびＬ８」の各々も同様に組をなしている。
【００３９】
出現頻度に応じた周期の判定にも様々は手法が想定される。例えば、周期判定部１２０Ａは、出現頻度が高いほど、表示制御部１３０および視差バリア制御部１４０による制御は長時間なされなくてもよいと考えられるため、短い周期を判定することができる。あるいは、周期判定部１２０Ａは、出現頻度が頻度比較値を下回る場合には、表示制御部１３０による入れ替え制御、および視差バリア制御部１４０による変更制御を行わないと判定してもよい。
【００４０】
出現頻度の算出にも様々は手法が想定される。例えば、周期判定部１２０Ａは、検出部１１０Ａにより検出された差分に関わらず、カウント値として同一の値（例えば、「１」）を累積していくことにより出現頻度を算出してもよい。しかしながら、カウント値は同一の値でなくてもよい。
【００４１】
例えば、周期判定部１２０Ａは、検出部１１０Ａにより検出された差分の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて出現頻度を算出してもよい。例えば、周期判定部１２０Ａは、検出部１１０Ａにより検出された差分の大きさが「６０以上」である場合には、カウント値を「１」として累積していき、差分の大きさが「３０以上」かつ「６０回未満」である場合には、カウント値を「０．５」として累積していけばよい。
【００４２】
周期判定部１２０Ａは、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの各組に関して検出部１１０Ａにより検出された差分の合計値に応じて周期を判定してもよい。図２および図３に示した例では、周期判定部１２０Ａは、「Ｒ０およびＬ０」、・・・、「Ｒ８およびＬ８」の各組に関する差分の合計値に応じて周期を判定すればよい。例えば、合計値が小さいほど、表示制御部１３０および視差バリア制御部１４０による制御は長時間なされなくてもよいと考えられるため、短い周期を判定すればよい。
【００４３】
検出部１１０Ａによる検出の間隔は、適宜変更することも可能である。例えば、検出部１１０Ａは、今回の検出結果に応じた時間の経過後に次回の検出を行ってもよい。より詳細には、例えば、検出部１１０Ａにより今回検出された差分が差分比較値を上回る隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの組の出現頻度に応じた時間の経過後に次回の検出を行ってもよい。
【００４４】
さらに詳細には、例えば、出現頻度が低いほど、表示制御部１３０および視差バリア制御部１４０による制御は長時間なされなくてもよいと考えられるため、長時間経過後に次回の検出を行えばよい。例えば、検出部１１０Ａは、出現頻度が「３０回／１フレーム以上」かつ「６０回／１フレーム未満」である場合には、「２分」ごとに検出を行い、出現頻度が「６０回／１フレーム以上」である場合には、「１分」ごとに検出を行えばよい。
【００４５】
他の手法として、例えば、検出部１１０Ａは、画像データの連続表示時間に応じた時間間隔で差分の検出を行ってもよい。例えば、画像データが連続して長時間表示されている場合には、焼き付きが起こり易い状況にあると言える。したがって、例えば、検出部１１０Ａは、画像データの連続表示時間が長い時間であるほど、短い時間間隔で差分の検出を行うとよい。
【００４６】
例えば、検出部１１０Ａは、連続表示時間が「５分未満」である場合には、「３分」ごとに検出を行えばよい。また、例えば、検出部１１０Ａは、連続表示時間が「１０分以上」かつ「１５分未満」である場合には、「２分」ごとに検出を行えばよい。また、例えば、検出部１１０Ａは、連続表示時間が「１５分以上」である場合には、「１分」ごとに検出を行えばよい。
【００４７】
以上、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの各ブロックが有する機能について説明した。続いて、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明する。
【００４８】
図５は、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。図５を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明する。なお、水平方向に隣接する右眼用画素と左眼用画素を「Ｌ／Ｒ画素」と表記する場合がある。
【００４９】
まず、検出部１１０Ａに入力される画像データは、閲覧者が立体視できるように、表示装置２０の水平方向に、Ｒ０、Ｌ０、Ｒ１、Ｌ１、Ｒ２、Ｌ２・・・Ｒ８、Ｌ８の順に表示される。検出部１１０Ａでは、これらの画素データの輝度信号（例えば、ＹＵＶの輝度信号または画素データのＲＧＢ信号）に関して、「Ｒ０とＬ０との差分」といったように、水平方向に隣接する右眼用画素データと左眼用画素データとの間で比較することにより、差分を検出する（ステップＳ１１）。検出部１１０Ａにより検出された差分は、検出結果として周期判定部１２０Ａに出力される。
【００５０】
周期判定部１２０Ａは、差分があらかじめ設定された差分比較値よりも大きいか否かを判定し（ステップＳ１２）、差分が差分比較値よりも大きい場合には（ステップＳ１２で「Ｙｅｓ」）、出現頻度をカウントする（ステップＳ１３）。なお、ステップＳ１３が実行される度にカウント値が累積されることにより出現頻度が算出される。一方、周期判定部１２０Ａは、差分が差分比較値以下の場合には（ステップＳ１２で「Ｎｏ」）、ステップＳ１４に移行される。
【００５１】
周期判定部１２０Ａは、表示フレーム分についてのステップＳ１１〜ステップＳ１３が終了していない場合には（ステップＳ１４で「Ｎｏ」）、ステップＳ１１に戻って、次の画素データ（例えば、「Ｒ０とＬ０」に関する処理の次には「Ｒ１とＬ１」に関する処理）についてのステップＳ１１〜ステップＳ１３を実行する。一方、周期判定部１２０Ａは、表示フレーム分についてのステップＳ１１〜ステップＳ１３が終了した場合には（ステップＳ１４で「Ｙｅｓ」）、ステップＳ１５に移行される。
【００５２】
例えば、画像データの輝度信号が「０」〜「２５５」の値であり、Ｒ０＝「２５５」、Ｌ０＝「１２８」の輝度信号であった場合、Ｒ０とＬ０の差分は「１２７」となり、あらかじめ設定された頻度比較値が「６４」であれば、頻度比較値より差分が大きいため、カウント値が加算される。つまり、表示フレーム内において差分（Ｒ画素とＬ画素との間の差分）があらかじめ設定された値より大きい画素の数をカウントする。
【００５３】
検出部１１０Ａにより差分が検出されるタイミングは特に限定されないが、例えば、差分は定期的に検出されてもよいし（例えば、特定のフレームに対して検出を行うようにする。）、撮像装置により再生される画像の切り替わり時（画像送り時、画像戻し時）、再生スタート時、ストップ時、録画スタート時、ストップ時、ズーム操作時などのように、状態が遷移するタイミングで検出されてもよい。
【００５４】
出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値よりも大きい場合には（ステップＳ１５で「Ｙｅｓ」）、周期判定部１２０Ａは、出現頻度に応じて周期を判定し、表示制御部１３０は、周期でＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを制御し、視差バリア制御部１４０は、視差バリア４０のバリア４１の位置変更を制御する。表示装置２０は、表示制御部１３０による制御に基づいてＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを行い、視差バリア４０は、視差バリア制御部１４０による制御に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置を変更する（ステップＳ１７）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【００５５】
周期判定部１２０Ａにより判定される周期は、例えば、出現頻度が大きいほど短くするように判定される。例えば、周期判定部１２０Ａは、下記計算式（１）により周期（フレーム数）を算出することができる。
【００５６】
周期（フレーム数）＝基準周期−周期（出現頻度に基づく値）…（１）
【００５７】
ここで、基準周期は、周期判定部１２０Ａにあらかじめ設定された値である。周期（出現頻度に基づく値）は、例えば、算出された出現頻度に対してあらかじめ設定された係数が乗じられて得られる。周期（出現頻度に基づく値）が「３０」、かつ、基準周期が「６０」であれば、周期（フレーム数）が「３０」となるため、３０フレームが表示装置２０に表示されるごとに、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが行われるようになる。その後は、次の検出まで３０フレーム周期でＬ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが行われる。
【００５８】
このような周期判定の手法によれば、例えば、立体視表示において、暗い背景に背景よりも明るい固定パターン（ＯＳＤや物体）が多く表示されるほど、隣接するＬ／Ｒ画素間の輝度差が短時間で平均化され得る。また、周期判定の他の手法として、累積差分値と出現頻度とに基づいて周期が判定される手法も採用され得る。
【００５９】
この場合、例えば、周期判定部１２０Ａは、あらかじめ設定された差分比較値より大きい差分を表示フレーム内で累積しておき、累積差分値と出現頻度に応じて周期を判定する。例えば、周期判定部１２０Ａは、下記計算式（２）により周期（フレーム数）を算出する。周期（出現頻度と累積差分値とに基づく値）は、例えば、出現頻度と累積差分値との合計に対してあらかじめ設定された係数が乗じられて得られる。
【００６０】
周期（フレーム数）＝基準周期−周期（出現頻度と累積差分値とに基づく値）…（２）
【００６１】
このような周期判定の手法によれば、例えば、隣接するＬ／Ｒ画素間の輝度差が大きく、出現頻度が大きい場合に、短い周期が判定される。したがって、出現頻度が同じ場合でも、隣接するＬ／Ｒ画素間の輝度差が大きいほど、隣接するＬ／Ｒ画素間の輝度差が短時間で平均化され得る。
【００６２】
一方、出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値以下の場合には（ステップＳ１５で「Ｎｏ」）、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とを周期的に行うことはせず、現在の状態を継続する（ステップＳ１６）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【００６３】
以上、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明した。しかしながら、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の流れは、図５に示した通りでなくてもよく、適宜変更することが可能である。以下、本開示の第１の実施形態に係る表示システムの動作の変形例について説明する。
【００６４】
図６は、図５に示した動作の流れの変形例を示す図である。図６に示したように、図５に示したステップＳ１５およびステップＳ１６は省略してもよい。すなわち、周期判定部１２０Ａは、出現頻度と頻度比較値との比較（ステップＳ１５）を省略し、表示フレーム分についてのステップＳ１１〜ステップＳ１３が終了した場合には（ステップＳ１４で「Ｙｅｓ」）、画一的に出現頻度に応じた周期でＬ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが行われてもよい。
【００６５】
以上説明したように、本開示の第１の実施形態によれば、画像データが立体視画像データである場合、平面画像データである場合と同様に、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性を低減することができ、切り替えにより生じる消費電力が大きくなることを防止することができる。したがって、かかる構成によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。
【００６６】
＜２−２．第２の実施形態＞
続いて、本開示の第２の実施形態について説明する。上記したように、本開示の第１の実施形態では、Ｌ／Ｒ画素の輝度成分の差分が検出され、その差分に応じて、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが制御される。本開示の第２の実施形態では、左眼用画素データまたは右眼用画素データの各々の奥行値が検出され、奥行値に応じて、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが制御される。
【００６７】
図７は、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。図７に示したように、本開示の第２の実施形態に係る表示制御装置１０Ｂは、本開示の第１の実施形態に係る表示制御装置１０Ａと異なる。表示制御装置１０Ｂの中でも、特に、検出部１１０Ｂおよび周期判定部１２０Ｂが、検出部１１０Ａおよび周期判定部１２０Ａと異なる。以下、図８〜図１１を参照しながら、検出部１１０Ｂおよび周期判定部１２０Ｂが有する機能について主に説明する。
【００６８】
検出部１１０Ｂは、左眼用画素データまたは右眼用画素データの各々の奥行値を隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分として検出する機能を有する。奥行値は、画素（左眼用画素データと右眼用画素データとの組）に対して与えられ、奥行き情報は、各画素に関する奥行値の集合である。
【００６９】
図８は、被写体距離と奥行値との関係を示すテーブルである。また、図９は、被写体距離と奥行値との関係を示すグラフである。図８および図９に示すように、奥行値は、各被写体距離に対して「０」〜「２５５」の値となっており、被写体距離が短いほど大きい値となっている。被写体距離は、撮像位置から撮像画像に含まれる被写体までの距離に相当する。奥行き情報を生成する手法についての詳細は、例えば、特開２０１１−１９９０８４号公報に開示されているため、奥行き情報はこの生成手法に従って生成され得る。
【００７０】
図１０は、奥行値と視差量との関係を示すグラフである。視差量は、左眼用画像と右眼用画像とにおける対応画素のずれ量であり、例えば、図１０に示すように、画素数により表される。図１０に示すように、奥行値が大きいほど、左眼用画像と右眼用画像とにおける対応画素のずれ量は大きくなる。
【００７１】
図１１は、左眼用画像と右眼用画像との位置関係を模式的に示す図である。図１１に示すように、左眼用画像２１１および右眼用画像２１２の各々には、人２０１、棒２０２〜２０４、山２０５が存在している。また、左眼用画像２１１および右眼用画像２１２を重ね合わせて得られる重ね合わせ画像２１３において、物体（人２０１、棒２０２、２０３）の各々の輪郭を示す線のうち、太線は右眼用画像に存在する物体の輪郭、破線は左眼用画像に存在する物体の輪郭を示す線である。
【００７２】
図１１に示した例では、人２０１の奥行値は「２５５」であるため、左右の画像のずれが大きく、棒２０３は奥行値が「１２」であるため、左右の画像のずれが小さく、山２０５は奥行値が「０」であるため、左右の画像のずれはない。このように、視差量と奥行値とに相関関係が存在するため、奥行値を検出することにより左眼用画像と右眼用画像とに表示される物体のずれ量を検出することができる。例えば、人２０１に着目した場合には、左右の画像のずれが大きいため、隣接する左眼用画素データと右眼用画素データとに違いが生じる可能性が高いことが想定される。
【００７３】
以上に説明したように、奥行値が大きいほど、左右の画像のずれ量が大きくなる（視差量が大きくなる）。したがって、奥行値と視差量との間に相関関係が存在することにより、検出部１１０Ｂは、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分として、左眼用画素データまたは右眼用画素データの各々の奥行値を検出することができる。
【００７４】
また、本開示の第２の実施形態においては、検出部１１０Ｂにより、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分として、左眼用画素データまたは右眼用画素データの各々の奥行値が検出される。そのため、周期判定部１２０Ｂは、検出部１１０Ｂにより検出された奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度に応じて周期を判定することができる。奥行比較値はあらかじめ決めておくことができる。
【００７５】
また、本開示の第２の実施形態においても、本開示の第１の実施形態と同様に、出現頻度の算出手法として様々は手法が想定される。例えば、周期判定部１２０Ｂは、検出部１１０Ｂにより検出された差分に関わらず、カウント値として同一の値（例えば、「１」）を累積していくことにより出現頻度を算出してもよい。しかしながら、カウント値は同一の値でなくてもよい。
【００７６】
例えば、周期判定部１２０Ｂは、検出部１１０Ｂにより検出された奥行値の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて出現頻度を算出してもよい。例えば、周期判定部１２０Ｂは、検出部１１０Ｂにより検出された奥行値の大きさが「６０以上」である場合には、カウント値を「１」として累積していき、奥行値の大きさが「３０以上」かつ「６０回未満」である場合には、カウント値を「０．５」として累積していけばよい。
【００７７】
周期判定部１２０Ｂは、検出部１１０Ｂにより検出された奥行値の合計値に応じて周期を判定してもよい。図２および図３に示した例では、周期判定部１２０Ｂは、「Ｒ０」、・・・、「Ｒ８」の各奥行値の合計値に応じて周期を判定すればよい。例えば、合計値が小さいほど、表示制御部１３０および視差バリア制御部１４０による制御は長時間なされなくてもよいと考えられるため、短い周期を判定すればよい。
【００７８】
以上、本開示の第２の実施形態に係る検出部１１０Ｂおよび周期判定部１２０Ｂが有する機能について説明した。続いて、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明する。
【００７９】
図１２は、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。図１２を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明する。なお、本開示の第１の実施形態と同様に、水平方向に隣接する右眼用画素と左眼用画素を「Ｌ／Ｒ画素」と表記する場合がある。
【００８０】
まず、奥行き情報は、例えば、上記したような手法により生成され、検出部１１０Ｂにより読み出される（ステップＳ２１）。上記したように、奥行き情報は、各画素に関する奥行値の集合である。検出部１１０Ｂにより検出された奥行き情報は、検出結果として周期判定部１２０Ｂに出力される。
【００８１】
周期判定部１２０Ｂは、奥行値があらかじめ設定された奥行比較値よりも大きいか否かを判定し（ステップＳ２２）、奥行値が奥行比較値よりも大きい場合には（ステップＳ２２で「Ｙｅｓ」）、出現頻度をカウントする（ステップＳ２３）。なお、ステップＳ２３が実行される度にカウント値が累積されることにより出現頻度が算出される。一方、周期判定部１２０Ｂは、奥行値が奥行比較値以下の場合には（ステップＳ２２で「Ｎｏ」）、ステップＳ２４に移行される。
【００８２】
周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ２１〜ステップＳ２３が終了していない場合には（ステップＳ２４で「Ｎｏ」）、ステップＳ２１に戻って、次の画素データ（例えば、「Ｒ０」に関する処理の次には「Ｒ１」に関する処理）についてのステップＳ２１〜ステップＳ２３を実行する。一方、周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ２１〜ステップＳ２３が終了した場合には（ステップＳ２４で「Ｙｅｓ」）、ステップＳ２５に移行される。
【００８３】
検出部１１０Ｂにより奥行き情報が検出されるタイミングも特に限定されないが、例えば、奥行き情報は定期的に検出されてもよいし（例えば、特定のフレームを検出したら奥行き情報を読み出すようにする。）、撮像装置により再生される画像の切り替わり時（画像送り時、画像戻し時）、再生スタート時、ストップ時、録画スタート時、ストップ時、ズーム操作時などのように、状態が遷移するタイミングで検出されてもよい。
【００８４】
出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値よりも大きい場合には（ステップＳ２５で「Ｙｅｓ」）、周期判定部１２０Ｂは、出現頻度に応じて周期を判定し、表示制御部１３０は、周期でＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを制御し、視差バリア制御部１４０は、視差バリア４０のバリア４１の位置変更を制御する。表示装置２０は、表示制御部１３０による制御に基づいてＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを行い、視差バリア４０は、視差バリア制御部１４０による制御に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置を変更する（ステップＳ２７）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【００８５】
周期判定部１２０Ｂにより判定される周期は、例えば、出現頻度が大きいほど短くするように判定される。例えば、周期判定部１２０Ｂは、上記計算式（１）により周期（フレーム数）を算出することができる。周期（出現頻度に基づく値）は、例えば、算出された出現頻度に対してあらかじめ設定された係数が乗じられて得られる。
【００８６】
このような周期判定の手法によれば、例えば、表示フレーム内の奥行値が大きい画素の出現頻度が検出されることで、出現頻度が大きいほど左眼用画像と右眼用画像とにおいて表示される物体にずれが生じている画素の範囲が大きいことが判断できる。また、ずれの範囲が大きいほど、短時間で固定パターン部分の隣接する画素間の輝度差を平均化することができる。また、周期判定の他の手法として、累積奥行値と出現頻度とに基づいて周期が判定される手法も採用され得る。
【００８７】
この場合、例えば、周期判定部１２０Ｂは、あらかじめ設定された奥行比較値より大きい奥行値を表示フレーム内で累積しておき、累積奥行値と出現頻度に応じて周期を判定する。例えば、周期判定部１２０Ｂは、下記計算式（３）により周期（フレーム数）を算出する。周期（出現頻度と累積奥行値とに基づく値）は、例えば、出現頻度と累積奥行値との合計に対してあらかじめ設定された係数が乗じられて得られる。
【００８８】
周期（フレーム数）＝基準周期−周期（出現頻度と累積奥行値とに基づく値）…（３）
【００８９】
このような周期判定の手法によれば、例えば、奥行値が大きく、出現頻度が大きい場合に、短い周期が判定される。したがって、出現頻度が同じ場合でも、奥行値が大きい（視差量が大きい）ほど、隣接するＬ／Ｒ画素間の輝度差が短時間で平均化され得る。
【００９０】
一方、出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値以下の場合には（ステップＳ２５で「Ｎｏ」）、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とを周期的に行うことはせず、現在の状態を継続する（ステップＳ２６）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【００９１】
以上、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明した。しかしながら、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の流れは、図１２に示した通りでなくてもよく、適宜変更することが可能である。以下、本開示の第２の実施形態に係る表示システムの動作の変形例について説明する。
【００９２】
図１３は、図１２に示した動作の流れの変形例を示す図である。図１３に示したように、図１２に示したステップＳ２５およびステップＳ２６は省略してもよい。すなわち、周期判定部１２０Ｂは、出現頻度と頻度比較値との比較（ステップＳ２５）を省略し、表示フレーム分についてのステップＳ２１〜ステップＳ２３が終了した場合には（ステップＳ２４で「Ｙｅｓ」）、画一的に出現頻度に応じた周期でＬ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが行われてもよい。
【００９３】
以上説明したように、本開示の第２の実施形態によれば、画像データが立体視画像データである場合、平面画像データである場合と同様に、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性を低減することができ、切り替えにより生じる消費電力が大きくなることを防止することができる。したがって、かかる構成によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。
【００９４】
＜２−３．第３の実施形態＞
続いて、本開示の第３の実施形態について説明する。上記したように、本開示の第２の実施形態では、左眼用画素データまたは右眼用画素データの各々の奥行値が検出され、奥行値に応じて、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とが制御される。本開示の第３の実施形態では、奥行き情報がない場合、あるいは奥行き情報があっても視差量が小さい場合に、奥行き情報を取得するため、画像データが立体視画像データに変換される。例えば、画像データが２次元画像データの場合などには、奥行き情報が存在しない。
【００９５】
図１４は、本開示の第３の実施形態に係る表示システムの構成を示した説明図である。図１４に示したように、本開示の第３の実施形態に係る表示制御装置１０Ｃは、表示制御装置１０Ａおよび表示制御装置１０Ｂと異なる。特に、表示制御装置１０Ｃは、奥行き情報判定部１５０および画像変換部１６０を備える点が、表示制御装置１０Ａおよび表示制御装置１０Ｂと異なる。以下、図１５を参照しながら、奥行き情報判定部１５０および画像変換部１６０が有する機能について主に説明する。
【００９６】
奥行き情報判定部１５０は、奥行き情報が存在するか否かを判定する機能を有する。また、奥行き情報判定部１５０は、奥行き情報が存在すると判定した場合、奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度が頻度比較値を下回るか否かを判定することができる。奥行き情報判定部１５０は、第２の実施形態において説明した手法と同様の手法により奥行き情報を読み出すことができる。例えば、奥行き情報の読み出しがなされたか否かにより奥行き情報が存在するか否かの判定がなされる。
【００９７】
画像変換部１６０は、奥行き情報判定部１５０により奥行き情報が存在しないと判定された場合に、画像データを立体視画像データに変換する機能を有する。また、奥行き情報判定部１５０により奥行き情報が存在すると判定され、かつ、奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度が頻度比較値を下回ると判定された場合に、前記画像データを立体視画像データに変換することができる。
【００９８】
画像データを立体視画像データに変換する手法についての詳細は、例えば、特開２０１０−６３０８３号公報に開示されているため、この変換手法に従って画像データから立体視画像データへの変換がなされ得る。
【００９９】
図１５は、画像データから立体視画像データへの変換手法の例を示す図である。図１５に示すように、画像変換部１６０は、画像データ（図１０に示した入力信号に相当）から生成された微分信号を用いて、画像データを立体視画像データを変換する。また、図１５に示したように、微分信号のうちの空間周波数情報部分が右眼用画像と左眼用画像のずれ量（画素数）に相当する。そのため、この空間周波数情報部分が被写体距離（奥行値）と見なされ得る。画像変換部１６０は、画像データが視差量の少ない立体視画像データの場合には、右眼用画像または左眼用画像から視差のついた左眼用画像および右眼用画像を生成する。
【０１００】
図１６は、本開示の第３の実施形態に係る表示システムの動作の流れを示すフローチャートである。図１６を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明する。なお、本開示の第１の実施形態および第２実施形態と同様に、水平方向に隣接する右眼用画素と左眼用画素を「Ｌ／Ｒ画素」と表記する場合がある。
【０１０１】
まず、奥行き情報は、例えば、上記したような手法により生成され、奥行き情報判定部１５０により読み出され得る（ステップＳ３１）。上記したように、奥行き情報は、各画素に関する奥行値の集合である。奥行き情報判定部１５０は、奥行き情報があるか否かを判定する（ステップＳ３２）。奥行き情報判定部１５０により奥行き情報がないと判定された場合には（ステップＳ３２で「Ｎｏ」）、ステップＳ４１に移行される。一方、奥行き情報判定部１５０により奥行き情報があると判定された場合には（ステップＳ３２で「Ｙｅｓ」）、その奥行き情報が検出部１１０Ｂにより検出され、検出結果として周期判定部１２０Ｂに出力され、ステップＳ３３に移行される。
【０１０２】
周期判定部１２０Ｂは、奥行値があらかじめ設定された奥行比較値よりも大きいか否かを判定し（ステップＳ３３）、奥行値が奥行比較値よりも大きい場合には（ステップＳ３３で「Ｙｅｓ」）、出現頻度をカウントする（ステップＳ３４）。なお、ステップＳ３４が実行される度にカウント値が累積されることにより出現頻度が算出される。一方、周期判定部１２０Ｂは、奥行値が奥行比較値以下の場合には（ステップＳ３３で「Ｎｏ」）、ステップＳ３５に移行される。
【０１０３】
周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ３１〜ステップＳ３４が終了していない場合には（ステップＳ３５で「Ｎｏ」）、ステップＳ３１に戻って、次の画素データ（例えば、「Ｒ０」に関する処理の次には「Ｒ１」に関する処理）についてのステップＳ３１〜ステップＳ３４を実行する。一方、周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ３１〜ステップＳ３４が終了した場合には（ステップＳ３５で「Ｙｅｓ」）、ステップＳ３６に移行される。
【０１０４】
検出部１１０Ｂにより奥行き情報が検出されるタイミングも特に限定されないが、例えば、奥行き情報は定期的に検出されてもよいし（例えば、特定のフレームを検出したら奥行き情報を読み出すようにする。）、撮像装置により再生される画像の切り替わり時（画像送り時、画像戻し時）、再生スタート時、ストップ時、録画スタート時、ストップ時、ズーム操作時などのように、状態が遷移するタイミングで検出されてもよい。
【０１０５】
出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値よりも大きい場合には（ステップＳ３６で「Ｙｅｓ」）、周期判定部１２０Ｂは、出現頻度に応じて周期を判定し、表示制御部１３０は、周期でＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを制御し、視差バリア制御部１４０は、視差バリア４０のバリア４１の位置変更を制御する。表示装置２０は、表示制御部１３０による制御に基づいてＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを行い、視差バリア４０は、視差バリア制御部１４０による制御に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置を変更する（ステップＳ３７）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【０１０６】
一方、出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値以下の場合には（ステップＳ３６で「Ｎｏ」）、ステップＳ４１に移行される。
【０１０７】
奥行き情報判定部１５０により奥行き情報がないと判定された場合には（ステップＳ３２で「Ｎｏ」）、画像変換部１６０は、画像データを立体視画像データに変換する（ステップＳ４１）。このときに生成される奥行き情報が検出部１１０Ｂにより検出され、検出結果として周期判定部１２０Ｂに出力される。
【０１０８】
周期判定部１２０Ｂは、奥行値があらかじめ設定された奥行比較値よりも大きいか否かを判定し、奥行値が奥行比較値よりも大きい場合には、出現頻度をカウントする（ステップＳ４２）。なお、ステップＳ４２が実行される度にカウント値が累積されることにより出現頻度が算出される。一方、周期判定部１２０Ｂは、奥行値が奥行比較値以下の場合には、ステップＳ４４に移行される。
【０１０９】
周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ４２〜ステップＳ４３が終了していない場合には（ステップＳ４４で「Ｎｏ」）、ステップＳ４２に戻って、次の画素データ（例えば、「Ｒ０」に関する処理の次には「Ｒ１」に関する処理）についてのステップＳ４２〜ステップＳ４３を実行する。一方、周期判定部１２０Ｂは、表示フレーム分についてのステップＳ４２〜ステップＳ４３が終了した場合には（ステップＳ４４で「Ｙｅｓ」）、ステップＳ４５に移行される。
【０１１０】
出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値よりも大きい場合には（ステップＳ４５で「Ｙｅｓ」）、周期判定部１２０Ｂは、出現頻度に応じて周期を判定し、表示制御部１３０は、周期でＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを制御し、視差バリア制御部１４０は、視差バリア４０のバリア４１の位置変更を制御する。表示装置２０は、表示制御部１３０による制御に基づいてＬ画素とＲ画素との間の入れ替えを行い、視差バリア４０は、視差バリア制御部１４０による制御に基づいて視差バリア４０のバリア４１の位置を変更する（ステップＳ４７）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【０１１１】
一方、出現頻度があらかじめ設定された頻度比較値以下の場合には（ステップＳ４５で「Ｎｏ」）、Ｌ／Ｒ画素の入れ替えと視差バリア４０のバリア４１の位置変更とを周期的に行うことはせず、現在の状態を継続する（ステップＳ４６）。その後、検出部１１０による検出は終了する。
【０１１２】
以上、本開示の第３の実施形態に係る表示システムの動作の流れについて説明した。以上に説明したように、本開示の第３の実施形態に係る表示システムは、本開示の第２の実施形態に係る表示システムが有する機能と同様の機能を有しており、本開示の第２の実施形態に係る表示システムと同様の効果を奏する。さらに、本開示の第３の実施形態によれば、奥行き情報が存在しない場合、あるいは奥行き情報があっても視差量が少ない場合に、画像データを立体視画像データに変換することにより、奥行き情報を取得することができる。
【０１１３】
＜＜３．むすび＞＞
以上説明したように、本開示の第１の実施形態ないし第３の実施形態によれば、画像データが立体視画像データである場合には、平面画像データである場合と同様に、無駄な切り替え動作がなされてしまう可能性を低減することができ、切り替えにより生じる消費電力が大きくなることを防止することができる。したがって、かかる構成によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。また、本開示の第１の実施形態ないし第３の実施形態によれば、画素の入れ替えと視差バリアのバリア位置変更を合わせて制御することで、正常な立体視表示を行うことができる。
【０１１４】
参考までに、立体視表示を行う技術に関する公知技術について説明する。立体視表示を行う技術に関する公知技術としては、例えば、視差バリア方式による立体視表示（３Ｄ表示）をする場合に、左眼用画像と右眼用画像との表示位置を所定周期で切り替えながら、切り替えと同時に視差バリア４０のバリア４１の位置を変更する技術が開示されている（例えば、特開２００５−１０３０３号公報参照）。
【０１１５】
しかし、立体視画像は視差量によって左眼用画像と右眼用画像との表示のずれに違いがあり、視差量が少ない場合には、左眼用画像と右眼用画像との画像の違いが少なく、左眼用画像と右眼用画像の位置を切り替えても同一位置に表示されるデータの差分は少ない。同一位置に表示されるデータの差分が少なければ、同じ位置に同じ画像が表示されている場合と変わらなくなってしまうため、表示位置を切り替えても焼き付き軽減は図れず、無駄に切り替え動作を行うことになる。また、どのような画像であっても同じ周期で切り替えを行うため、切り替えによる消費電力が大きくなり易い。
【０１１６】
本開示の第１の実施形態ないし第３の実施形態に係る表示制御装置１０は、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データ間の差分を検出し、検出結果に基づいて隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御する。また、表示制御装置１０は、検出結果に基づいて視差バリアのバリア位置の変更を制御する。したがって、本開示の第１の実施形態ないし第３の実施形態によれば、効率的に焼き付きを軽減することが可能となるという格別な効果を奏する。
【０１１７】
さらに、本開示の第３の実施形態に係る表示システムは、本開示の第２の実施形態に係る表示システムと同様の効果を奏する。さらに、本開示の第３の実施形態によれば、奥行き情報が存在しない場合、あるいは奥行き情報があっても視差量が少ない場合に、画像データを立体視画像データに変換することにより、奥行き情報を取得することができる。
【０１１８】
なお、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１１９】
例えば、上記では、画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する機能、検出結果に応じた周期を判定する機能などを、表示制御装置１０が有する例を主に説明したが、かかる機能は、表示制御装置１０の代わりにサーバが有していてもよい。例えば、表示制御装置１０が画像データをサーバに送信した場合、サーバは表示制御装置１０の代わりに画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出してもよい。また、例えば、サーバは表示制御装置１０の代わりに周期を判定してもよい。このように、本開示の技術は、クラウドコンピューティングにも適用することが可能である。
【０１２０】
また、本明細書の表示制御装置１０の動作における各ステップは、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、表示制御装置１０の動作における各ステップは、フローチャートとして記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。
【０１２１】
また、表示制御装置１０に内蔵されるＣＰＵ、ＲＯＭおよびＲＡＭなどのハードウェアを、上述した表示制御装置１０の各構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供される。
【０１２２】
また、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、
前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、
を備える、表示制御装置。
（２）
前記画像データは複数の左眼用画素データおよび複数の右眼用画素データからなる立体視画像データであり、
前記検出部は、隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データ間の差分を検出し、
前記表示制御部は、前記検出部の検出結果に基づいて前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御し、
前記表示制御装置は、
前記検出部の検出結果に基づいて視差バリアのバリア位置の変更を制御する視差バリア制御部をさらに備える、前記（１）に記載の表示制御装置。
（３）
前記表示制御装置は、
前記検出部の検出結果に応じた周期を判定する周期判定部をさらに備え、
前記表示制御部は、前記周期判定部により判定された周期に従って前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの入れ替えを制御し、
前記視差バリア制御部は、前記周期判定部により判定された周期に従って前記視差バリアのバリア位置の変更を制御する、前記（２）に記載の表示制御装置。
（４）
前記検出部は、前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの輝度成分の差分を検出する、前記（３）に記載の表示制御装置。
（５）
前記周期判定部は、前記検出部により検出された差分が差分比較値を上回る隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの組の出現頻度に応じて前記周期を判定する、前記（４）に記載の表示制御装置。
（６）
前記周期判定部は、前記検出部により検出された差分の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて前記出現頻度を算出する、前記（５）に記載の表示制御装置。
（７）
前記周期判定部は、前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの各組に関して前記検出部により検出された差分の合計値に応じて前記周期を判定する、前記（４）に記載の表示制御装置。
（８）
前記検出部は、前記左眼用画素データまたは前記右眼用画素データの各々の奥行値を前記隣接する左眼用画素データおよび右眼用画素データの差分として検出する、前記（２）または（３）に記載の表示制御装置。
（９）
前記周期判定部は、前記検出部により検出された前記奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度に応じて前記周期を判定する、前記（８）に記載の表示制御装置。
（１０）
前記周期判定部は、前記検出部により検出された奥行値の大きさに応じてカウント値の重み付けを行い、重み付けされたカウント値に基づいて前記出現頻度を算出する、前記（９）に記載の表示制御装置。
（１１）
前記周期判定部は、前記検出部により検出された奥行値の合計値に応じて前記周期を判定する、前記（８）に記載の表示制御装置。
（１２）
前記周期判定部は、前記出現頻度が高いほど短い周期を判定する、前記（５）または（９）に記載の表示制御装置。
（１３）
前記周期判定部は、前記出現頻度が頻度比較値を下回る場合には、前記表示制御部による入れ替え制御、および前記視差バリア制御部による変更制御を行わないと判定する、前記（５）または（９）に記載の表示制御装置。
（１４）
前記表示制御装置は、
奥行き情報が存在するか否かを判定する奥行き情報判定部と、
前記奥行き情報判定部により前記奥行き情報が存在しないと判定された場合に、前記画像データを前記立体視画像データに変換する画像変換部と、
をさらに備える、前記（８）〜（１１）のいずれか一項に記載の表示制御装置。
（１５）
前記画像変換部は、
前記奥行き情報判定部により前記奥行き情報が存在すると判定され、かつ、前記奥行値が奥行比較値を上回る左眼用画素データまたは右眼用画素データの出現頻度が頻度比較値を下回る場合に、前記画像データを前記立体視画像データに変換する、前記（１４）に記載の表示制御装置。
（１６）
前記検出部は、１フレームの画像データ中の一部の範囲を対象に前記差分を検出する、前記（１）〜（１５）のいずれか一項に記載の表示制御装置。
（１７）
前記検出部は、今回の検出結果に応じた時間の経過後に次回の検出を行う、前記（１）〜（１６）のいずれか一項に記載の表示制御装置。
（１８）
前記検出部は、前記画像データの連続表示時間に応じた時間間隔で前記差分の検出を行う、前記（１）〜（１６）のいずれか一項に記載の表示制御装置。
（１９）
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出することと、
前記差分の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御することと、
を含む、表示制御方法。
（２０）
コンピュータを、
画像データを構成する複数の画素データ間の差分を検出する検出部と、
前記検出部の検出結果に基づき、前記複数の画素データの入れ替えを制御する表示制御部と、
を備える表示制御装置として機能させるための、プログラム。
【符号の説明】
【０１２３】
１０（１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ）  表示制御装置
２０    表示装置
３０    視差バリア駆動装置
４０    視差バリア
４１    バリア
４２    開口部
１１０（１１０Ａ，１１０Ｂ）  検出部
１２０（１２０Ａ，１２０Ｂ）  周期判定部
１３０  表示制御部
１４０  視差バリア制御部
１５０  情報判定部
１６０  画像変換部
２１１  左眼用画像
２１２  右眼用画像
Ｌ０〜Ｌ８    左眼用画素データ
Ｒ０〜Ｒ８    右眼用画素データ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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