(57)【要約】【課題】ブロック単位での移動を容易にすることで補修作業を効率よく行えるようにし、壁幅方向に傾斜した地盤に対しても簡単に設置可能にする。【解決手段】擁壁１０は、コンクリートからなるパネル形ブロック１２およびキューブ形ブロックとを備える。キューブ形ブロック１３の左右側面には、パネル形ブロック１２の厚さよりも僅かに広い溝幅をもって高さ方向に延び左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒがそれぞれ形成される。一対のキューブ形ブロック１３の間にパネル形ブロック１２を支持するとき、パネル形ブロック１２の左側に２以上積み上げられたキューブ形ブロック１３の右凹溝１３Ｒにパネル形ブロック１２の左側端が着脱可能に嵌め込まれる一方、パネル形ブロック１２の右側に２以上積み上げられたキューブ形ブロック１３の左凹溝１３Ｌにパネル形ブロック１２の右側端が着脱可能に嵌め込まれる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ほぼ一定の厚さをもって矩形に形成されたコンクリートからなるパネル形ブロックと、
このパネル形ブロックの厚さより大きい高さ・幅・奥行きをもって形成されたコンクリートからなるキューブ形ブロックとを備え、
一対の前記キューブ形ブロックの間に前記パネル形ブロックを起立姿勢に支持するように構成された擁壁であって、
さらに、
前記キューブ形ブロックの左側面の高さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さよりも僅かに広い溝幅をもって開口する左凹溝と、
前記キューブ形ブロックの右側面の高さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さよりも僅かに広い溝幅をもって開口する右凹溝とを備え、
一対の前記キューブ形ブロックの間に前記パネル形ブロックを支持するとき、同パネル形ブロックの左側に２以上積み上げられた前記キューブ形ブロックの前記右凹溝に同パネル形ブロックの左側端が着脱可能に嵌め込まれる一方、同パネル形ブロックの右側に２以上積み上げられた前記キューブ形ブロックの前記左凹溝に同パネル形ブロックの右側端が着脱可能に嵌め込まれることを特徴とする擁壁。
【請求項２】
請求項１記載の擁壁であって、前記パネル形ブロックを形成するコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される、擁壁壁。
【請求項３】
請求項１または２記載の擁壁であって、前記パネル形ブロックおよび前記キューブ形ブロックがそれぞれ２以上高さ方向に積み上げられており、かつ、壁幅方向に隣り合うブロック間で積み上げ面の高さが全て異なる高さになるように設定される、擁壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、コンクリートブロックからなる擁壁に関し、詳しくは、コンクリートブロックの積み上げ構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
農地や宅地などの傾斜地を階段状に造成する場合、段差上部の土砂の崩落を防止するために擁壁が用いられる。例えば図１１に示すように、この種の擁壁１は、コンクリートからなるキューブ形ブロック２を積み上げて形成される。キューブ形ブロック２は、概ね直方体状で、その寸法は高さ１ｍ、幅１ｍ、奥行き５０ｃｍ程度に設定される。図１１でキューブ形ブロック２の正面側には２箇所の凹部が設けられ、これらの凹部に鉄筋からなるフックＦが埋め込まれる。
【０００３】
擁壁１を設置する場合、基礎となる地盤に１段目のキューブ形ブロック２を並べ、次いで、この１段目のキューブ形ブロック２の上に２段目のキューブ形ブロック２を高さ方向に揃えて積み上げる。各段のキューブ形ブロック２を一列に並べた後、正面側に向けられたフックＦに補強用の鉄骨材３を鉄筋４等を用いて溶接する。これにより、壁高２ｍ程度、壁厚５０ｃｍ程度の擁壁１となる。
【０００４】
なお、コンクリートブロックを積み上げるタイプの擁壁の先行技術としては、特許文献１、２等が公知である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３８１７６７６号公報
【特許文献２】特開平６−１０８４８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような従来の擁壁１は、各キューブ形ブロック２が鉄骨材３で壁幅方向に一体的に連結される構成であるため、ブロック単位での移動が困難となる。このため、壁面にキズや亀裂などの欠陥が生じた場合に、このような欠陥部分のブロックを交換することができず、補修作業に手間がかかることがある。
また、図１２に示すように、壁幅方向に傾斜した地盤に擁壁１を設置する場合、鉄骨材３が固定可能な位置に各ブロック２を置く必要があり、地盤の基礎工事が煩雑になってしまう。凸凹な傾斜面などでは鉄骨材３の取付けができないために擁壁１を設置することができないことも起こりうる。
【０００７】
本発明は、このような現状に鑑みなされたもので、ブロック単位での移動を容易にすることで補修作業を効率よく行えるようにし、しかも、壁幅方向に傾斜した地盤に対しても簡単に設置することを可能にした擁壁を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
［第１発明］
前記課題を解決するために本発明の擁壁は、以下の構成を採用することとした。
すなわち、本発明の擁壁は、
ほぼ一定の厚さをもって矩形に形成されたコンクリートからなるパネル形ブロックと、
このパネル形ブロックの厚さより大きい高さ・幅・奥行きをもって形成されたコンクリートからなるキューブ形ブロックとを備え、
一対の前記キューブ形ブロックの間に前記パネル形ブロックを起立姿勢に支持するように構成された擁壁であって、
さらに、
前記キューブ形ブロックの左側面の高さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さよりも僅かに広い溝幅をもって開口する左凹溝と、
前記キューブ形ブロックの右側面の高さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さよりも僅かに広い溝幅をもって開口する右凹溝とを備え、
一対の前記キューブ形ブロックの間に前記パネル形ブロックを支持するとき、同パネル形ブロックの左側に２以上積み上げられた前記キューブ形ブロックの前記右凹溝に同パネル形ブロックの左側端が着脱可能に嵌め込まれる一方、同パネル形ブロックの右側に２以上積み上げられた前記キューブ形ブロックの前記左凹溝に同パネル形ブロックの右側端が着脱可能に嵌め込まれる構成とした。
【０００９】
このような構成によれば、キューブ形ブロックの高さ方向に連なる凹溝（左凹溝および右凹溝）にパネル形ブロックの左右側端が嵌まることにより、各ブロック間の前後左右のズレが防止される。これにより、補強用の鉄骨材で各ブロックを連結しなくとも擁壁の耐久性を十分に確保することができる。
加えて、キューブ形ブロックまたはパネル形ブロックのいずれについても、水平に保って吊り上げることで、キューブ形ブロックの凹溝（左凹溝および右凹溝）からパネル形ブロックの左右側端を抜き出してブロック単位で移動することが可能となる。この結果、キズや亀裂などの欠陥部分をブロック単位で交換することができ、補修作業を効率よく行うことが可能になる。
【００１０】
また、壁幅方向に傾斜した地盤に擁壁を設置する場合には、キューブ形ブロックの凹溝（左凹溝および右凹溝）に沿ってパネル形ブロックの高さ位置をズラしながら各ブロックを階段状に連結することができる。補強用の鉄骨材を取り付けるために隣り合うブロック間の傾斜や段差を均一にする必要はなく、ブロック毎にその基礎部分を水平にしていけばよい。これにより、凸凹に傾斜した地盤であっても簡単な基礎工事により擁壁を設置することができる。
【００１１】
さらに、本発明の構成では、パネル形ブロックの軽量化が容易な上に、キューブ形ブロックの高さを抑えて軽量化を図ることができるため、各ブロックの運搬や積み上げなどの取り扱いを容易にすることもできる。
【００１２】
［第２発明］
第２発明の擁壁は、前記パネル形ブロックおよび前記キューブ形ブロックを形成するコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される構成とした。
【００１３】
このような構成によれば、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の廃棄物をコンクリート材料として再利用することができ、資源の有効利用に役立つ。
また、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材は、骨材として機能するため、本来のコンクリート材料である砂（細骨材）や砂利（粗骨材）の配合量を減らすことができる。この結果、擁壁の製造コストを抑えることが可能となる。
【００１４】
なお、「がれき類」には、工作物の新築、改築または除去により生じたコンクリート破片、アスファルト破片等が含まれる。
「ガラスくず」、「コンクリートくず」および「陶磁器くず」には、ガラス類（板ガラス等）、製品の製造過程等で生じるコンクリートくず、インターロックキングブロックくず、レンガくず、廃石膏ボード、セメントくず、モルタルくず、スレートくず、陶磁器くずが含まれる。
【００１５】
前記増量材の製法としては、例えば分級選別機を用いてがれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物の大きさを揃える。具体的には、粒径９ｍｍ未満の粒子を細骨材とし、粒径９ｍｍを超えるものを粗骨材として利用する。もちろん必要に応じて細骨材または粗骨材の粒径を変更することもできる。
【００１６】
分級選別機には篩い機と送風機とを組み合わせたものを使用することができる。この場合、まず、コンベア等を用いて破砕物を篩い機に送り、一定の粒径以下のものを下方に落下させて細骨材として回収する。篩い機で回収されなかった破砕物は、送風機で細かな塵やゴミを吹き飛ばして取り除いた上で粗骨材として回収する。
このように分級選別機を用いて粒径を選別することにより、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等からなる破砕物を細骨材と粗骨材とに分けて有効利用することができる。
【００１７】
［第３発明］
第３発明の擁壁は、第１発明または第２発明の構成において、前記パネル形ブロックおよび前記キューブ形ブロックがそれぞれ２以上高さ方向に積み上げられており、かつ、壁幅方向に隣り合うブロック間で積み上げ面の高さが全て異なる高さになるように設定される構成とした。
【００１８】
第１発明の構成において、擁壁の高さを十分に確保するには、パネル形ブロックおよびキューブ形ブロックの積み上げ数を増やすことで対応することができる。しかしながら、パネル形ブロックおよびキューブ形ブロックの積み上げ数を増やす場合、壁幅方向に隣り合うブロック間で積み上げ面の高さが一致すると、このような部分に前後方向の負荷に対してせん断応力が集中し、壁面の耐久性が低下するおそれがある。
【００１９】
第３発明の構成によれば、壁幅方向に隣り合うブロック間で積み上げ面の高さが全て異なる高さに設定されるため、前後方向の負荷に対して特定の積み上げ部分にせん断応力が集中するのを回避することができる。この結果、積み上げ数を増やして擁壁を高くしても、各ブロックの積み上げ状態を安定させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態による擁壁の概略構成を示す斜視図である。
【図２】同擁壁を示すもので、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図である。
【図３】同擁壁のパネル形ブロックを示すもので、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は背面図である。
【図４】同擁壁のキューブ形ブロックを示すもので、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は右側面図である。
【図５】同擁壁の一列に並べた使用状態を示す正面図である。
【図６】同擁壁を壁幅方向に傾斜する地盤に設置した状態を示す正面図である。
【図７】同擁壁の曲線上に一列に並べた使用状態を示す平面図である。
【図８】本発明の第２実施形態による擁壁を示す正面図である。
【図９】本発明の第３実施形態による擁壁を示す正面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態による擁壁を示す正面図である。
【図１１】従来例による擁壁を示す斜視図である。
【図１２】従来例による擁壁を壁幅方向に傾斜する地盤に設置した状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
第１実施形態の擁壁１０を図１および図２に示した。擁壁１０は、農地や宅地などの傾斜地を階段状に造成するのに用いられる。各図の二点鎖線に示すように、造成地の広さに応じて壁幅方向に拡張される。
【００２２】
図１および図２に示すように、擁壁１０は、主な構成として、コンクリートからなるパネル形ブロック１２およびキューブ形ブロック１３とを備えている。２段積みのキューブ形ブロック１３，１３が左右対になって１個のパネル形ブロック１２を支持するようになっている。
【００２３】
図３に示すように、パネル形ブロック１２は、ほぼ均一の厚さで横長矩形に形成される。パネル形ブロック１２の高さは、２段積みのキューブ形ブロック１３，１３よりも若干低くなるように設定されており、その寸法は図３で概ね高さ１ｍ、幅２ｍ、奥行き（壁厚）１０〜３０ｃｍ程度に設定される。
【００２４】
パネル形ブロック１２の壁面には貫通孔Ｈ，Ｈが形成される。これらの貫通孔Ｈ，Ｈは、ブロック製造時に鉄鋼等からなるパイプ材を型枠内に配置して形成される。貫通孔Ｈ，Ｈの位置は、パネル形ブロック１２の重心位置よりもやや上方で左右対称な位置関係にある。クレーン等でパネル形ブロック１２を吊り上げる際、貫通孔Ｈ，Ｈにワイヤを通すことでパネル形ブロック１２がほぼ水平に保たれる。
【００２５】
図３（Ｂ）に示すように、パネル形ブロック１２の背面には切り欠きＫ，Ｋが設けられる。切り欠きＫ，Ｋは、ブロック上端から中間付近までほぼ一定の深さで平行線上に延びている。切り欠きＫ，Ｋを下にしてパネル形ブロック１２を置くと、これらの切り欠きＫ，Ｋをフォークリフトの２本の爪が入る。つまり、これらの切り欠き切り欠きＫ，Ｋによってパネル形ブロック１２の移動時の作業性が高められる。
【００２６】
切り欠きＫ，Ｋと貫通孔Ｈ，Ｈとの位置関係については、両者が互いに交叉するように配置される。つまり、切り欠きＫ，Ｋの途中に貫通孔Ｈ，Ｈが開口する関係にある。これにより、切り欠きＫ，Ｋを下にしてパネル形ブロック１２を置いた状態で、貫通孔Ｈ，Ｈにワイヤを通して切り欠きＫ，Ｋから取り出し、クレーン等で吊り上げることが可能になる。
【００２７】
図４に示すように、キューブ形ブロック１３は、直方体の角部を面取りした形状になっている。ブロック幅および奥行きは概ね１ｍ程度に設定される。キューブ形ブロック１３を２段積みにしたときの高さは、パネル形ブロック１２の高さを超えるように設定される。
【００２８】
キューブ形ブロック１３の左右側面には、それぞれ左凹溝１３Ｌと右凹溝Ｒが高さ方向に延びる。これらの凹溝は、キューブ形ブロック１３の上端から下端まで一定の深さを保って平行に連なっている。左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒの溝幅は共に等しく、パネル形ブロックの厚さよりも若干広い。
【００２９】
左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒの溝壁には、外側に溝幅が拡大するように傾斜する逃し面１３ａが設けられている。これらの逃し面１３ａは、各溝内にパネル形ブロックの左右側端を嵌める際に溝壁との干渉を少なくする。また、後述するように、パネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３を曲線状に並べるときに（図７参照）、両ブロックの連結部に角度を付けやすくする役割を果たす。
【００３０】
キューブ形ブロック１３の上端面には、前後に並んだ矩形の凹部に鉄筋等からなるフックＦ，Ｆが埋め込まれる。これらのフックＦ，Ｆは、キューブ形ブロック１３の上端面よりも低い位置にあり、ブロック積み上げの際に邪魔になることはない。キューブ形ブロック１３を移動する場合、これらのフックＦ，Ｆにワイヤを引っ掛けてクレーン等で吊り下げる。これにより、キューブ形ブロック１３の積み上げ等の作業性が高められる。
なお、図４において、キューブ形ブロック１３の底面は、図４（Ａ）の正面図から２個の凹部およびフックＦ，Ｆを省略した図と上下対称に表れる。キューブ形ブロック１３の左側面は、図４（Ｃ）の右側面と左右対称に表れる。
【００３１】
パネル形ブロック１２およびキューブ形ブロック１３を形成するコンクリート材料には、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される。粉砕物のうち、粒径９ｍｍ未満のものは細骨材、粒径９ｍｍを超えるものは粗骨材として砂および砂利に混ぜて使用される。これらの増量材の配合量は、ブロック強度を十分に維持することができれば特に限定されない。増量材の品質が優れる場合には砂および砂利を省くことも可能である。
【００３２】
このようにコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等からなる増量材を配合することで、廃材の再利用を図ることができる。コンクリート材料としての砂（細骨材）や砂利（粗骨材）の使用量を減らすことができ、パネル形ブロック１２の製造コストを抑えることができる。
【００３３】
擁壁１０を設置する場合、例えばまず、基礎となる地盤に１番目のキューブ形ブロック１３，１３を前後の向きを揃えて積み上げる。これらの２段積みのキューブ形ブロック１３，１３の右側にパネル形ブロック１２を起立姿勢で並べ、同ブロック１３，１３の高さ方向に連なる右凹溝１３Ｒにパネル形ブロック１２の左端を嵌める。その後、このパネル形ブロック１２の右側に２番目のキューブ形ブロック１３，１３を前後の向きを揃えて積み上げ、これらの左凹溝１３Ｌにパネル形ブロック１２の右側端を嵌める。このように２段積みのキューブ形ブロック１３，１３の左右一対の間で左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒにパネル形ブロック１２の左右側端が嵌まることにより、各ブロック間の前後左右のズレが防止される。これにより、補強用の鉄骨材等で各ブロックを連結しなくても、擁壁１０の耐久性を十分に確保することができる。
【００３４】
擁壁１０を壁幅方向に拡張する場合には、２段積みのキューブ形ブロック１３，１３の左右に同様な手順でパネル形ブロック１２を連結していき、図５に示すように、パネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３，１３とを壁幅方向に交互に並べる。
このように擁壁１０を必要な長さに拡張した後、その片側に盛り土を行って段差の造成を完了する。
【００３５】
擁壁１０の設置後に、パネル形ブロック１２またはキューブ形ブロック１３を移動する場合には、クレーン等で必要なブロックを吊り上げる。パネル形ブロック１２を吊り上げるときには貫通孔Ｈ，Ｈにワイヤを通し、キューブ形ブロック１３を吊り上げるときにはフックＦ，Ｆ（図１参照）にワイヤを通す。こうすることで、各ブロックをほぼ水平に保ちながらキューブ形ブロック１３の凹溝（左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒ）からパネル形ブロック１２の左右側端を抜き出すことができる。
パネル形ブロック１２またはキューブ形ブロック１３を元に戻す場合は、必要なブロックをクレーン等で吊り上げ、前述と逆の手順でブロック間の空いたスペースに上方から落とし込む。
【００３６】
壁幅方向に傾斜する地盤に擁壁１０を設置する場合には、図６に示すように、パネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３とを壁幅方向に階段状に並べる。このとき、各ブロック毎に地盤を水平にならして交互に並べ、キューブ形ブロック１３，１３の各凹溝（右凹溝１３Ｒまたは左凹溝１３Ｌ）にパネル形ブロック１２の左右いずれかの側端を嵌める。各ブロック間に段差が生じても、隣り合うブロック同士が互いに支持し合うため、擁壁１０が倒れることはない。
【００３７】
このように擁壁１０によれば、パネル形ブロック１２またはキューブ形ブロック１３を上方に抜き出してブロック単位で移動することができる。この結果、キズや亀裂などの欠陥部分をブロック単位で交換し、その補修作業を効率よく行うことができる。土砂崩れなどで崩壊した擁壁１０を修理する場合にも、パネル形ブロック１２またはキューブ形ブロック１３をブロック単位で撤去または移動し、その復旧の作業を迅速に行うことが可能となる。
また、上段のキューブ形ブロック１３のうち、特定箇所を取り除いて植栽用の空間（窓枠）として利用してもよい。このように擁壁１０の一部をブロック単位で取り扱うことで、種々の用途に対応することができる。
【００３８】
また、擁壁１０では、壁幅方向に傾斜する地盤に簡単な基礎工事でパネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３とをブロック毎に連結することができる。図６に示すような傾斜が一様ではない地盤であっても、同様に対応することでき、従来に比べ幅広い形状の地盤に擁壁１０を設置することが可能となる。凸凹な傾斜面であっても同様である。
さらに、擁壁１０では、パネル形ブロック１２の厚さよりもキューブ形ブロック１３の左右の凹溝（左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒ）の溝幅が広くとられているため、各溝の隙間の範囲内で角度を付けて各ブロックを連結することもできる（図７参照）。これにより、上方から見て曲線状の段差を造成するといった使い方にも対応することができる。
【００３９】
さらに、擁壁１０では、パネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３の重量を抑えて軽量化を図ることができるため、各ブロックの運搬や積み上げなどの取り扱いを容易にすることもできる。
【００４０】
次に、第２実施形態の擁壁を図８に示した。第２実施形態の擁壁２０は、第１実施形態の擁壁１０を２倍の高さに積み上げたものである。
図８に示すように、擁壁２０では、パネル形ブロック１２が２段に積み上げられ、キューブ形ブロック１３が４段に積み上げられる。４段積みのキューブ形ブロック１３の左右側面に右凹溝１３Ｒおよび左凹溝１３Ｌが高さ方向に連なる。そして、４段積み一対のキューブ形ブロック１３の右凹溝１３Ｒと左凹溝１３Ｌに２段積みのパネル形ブロック１２の左右の側端が嵌る。
【００４１】
第２実施形態の擁壁２０では、２段積みのパネル形ブロック１２と、４段積みのキューブ形ブロック１３とのすべての積み上げ面Ｓに段差が生じるようになっている。つまり、隣り合うブロック同士で積み上げ面の高さが一致することはない。これにより、擁壁２０の前後方向に負荷がかかったとき、特定の積み上げ部分にせん断応力が集中しにくくなり、その積み上げ状態を安定的に保つ。これにより、擁壁２０の壁面の耐久性を向上させることができる。
【００４２】
第３実施形態の擁壁の図９に示した。第３実施形態の擁壁３０は、第２実施形態の擁壁２０の変形例であって、キューブ形ブロック１３αおよび１３βをそれぞれ異なる高さに設定したものである。
図９に示すように、キューブ形ブロック１３αは、キューブ形ブロック１３βよりも十分に小さい高さ寸法に設定される。同ブロック１３αまたは同ブロック１３βをそれぞれ２段に積んだ高さは、いずれもパネル形ブロック１２の高さ寸法に一致しないように設定される。
【００４３】
パネル形ブロック１２の左側では、下から２段目までキューブ形ブロック１３α，１３α、その上から最上段（４段目）までキューブ形ブロック１３β，１３βが積み上げられる。パネル形ブロック１２の右側では、下から２段目までキューブ形ブロック１３β，１３β、その上から最上段（４段目）までキューブ形ブロック１３α，１３αが積み上げられる。つまり、パネル形ブロック１２の左右両側でキューブ形ブロック１３αおよび１３βの積み上げ順序を異なるようにしてこれらの積み上げ面Ｓの高さが同じ位置にならないようにしている。
【００４４】
このように第３実施形態の擁壁３０によれば、パネル形ブロック１２とキューブ形ブロック１３αおよび１３βとの積み上げ面Ｓの高さに加え、パネル形ブロック１２の左右両側のキューブ形ブロック１３αおよび１３βの積み上げ面Ｓの高さにも段差が生じるように設定されるため、擁壁３０の前後方向に負荷に対して特定の積み上げ部分にさらにせん断応力が集中しにくくなる。これにより、この結果、擁壁３０の壁面の耐久性を大幅に向上させることができる。
【００４５】
第４実施形態の擁壁を図１０に示す。図１０は、第４実施形態の擁壁４０を背面側から見たものである。
図１０に示すように、擁壁４０は、２段積みのパネル形ブロック１２の左右両側にキューブ形ブロック１３がそれぞれ４段に積み上げられる。同パネル形ブロック１２の左右側端は、それぞれ左側のキューブ形ブロック１３の右凹溝１３Ｒ、および右側のキューブ形ブロック１３の左凹溝１３Ｌに嵌る。
【００４６】
パネル形ブロック１２の背面には、同ブロックの上端から下端まで一定幅で切り欠きＫ，Ｋが形成される。これらの切り欠きＫ，Ｋは、パネル形ブロック１２，１２の上下に平行線上に並んで連なる。上下に並んだ切り欠きＫ，Ｋには、鋼鉄等からなる帯板４１，４１が取り付けられる。帯板４１，４１は、貫通孔Ｈに重なる部分にボルトナットを通して締め付けることにより、パネル形ブロック１２，１２に固定される。
【００４７】
第４実施形態の構成によれば、２段積みのパネル形ブロック１２，１２が帯板４１，４１によって一体的に固定されるため、同ブロックの積み上げ状態をより安定させることができる。また、切り欠きＫ，Ｋの末端がパネル形ブロック１２の両端面（図１０では上下端）に開口するため、フォークリフトでパネル形ブロック１２を運搬する際に、２方向からリフト爪を挿入することが可能となり、作業性をさらに良好にすることができる。
【００４８】
以上、第１〜４実施形態の擁壁を説明したが、本発明の擁壁は、これらの構成に限定されることなく、種々の変形や変更を伴ってもよい。
例えば第１〜４実施形態において、本発明の効果を損なわない範囲でパネル形ブロック１２またはキューブ形ブロック１３の一方または両方の積み上げ数を変更してもよい。各ブロックのサイズ（高さ・幅・奥行き）を変更してもよい。
前記第１実施形態では、キューブ形ブロック１３の凹溝（左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒ）が前寄り（正面側）の位置にあるが、前後の中間位置に凹溝（左凹溝１３Ｌおよび右凹溝１３Ｒ）を配置してもよい。このような構成では、キューブ形ブロック１３が前後左右で対称な形状になるため、積み上げ等の作業性を高めることができる。
また、本発明によるパネル形ブロックおよびキューブ形ブロック１３は、擁壁としての用途の他、工場や事業所などの敷地を仕切る間仕切り壁としても用いてもよい。その他、倉庫や車庫の側壁としても使用することができる。
【符号の説明】
【００４９】
１０・・擁壁    １２・・パネル形ブロック    １３・・キューブ形ブロック
１３ａ・・逃し面
１３Ｌ・・左凹溝    １３Ｒ・・右凹溝
Ｆ，Ｆ・・フック
Ｈ，Ｈ・・貫通孔
Ｋ，Ｋ・・切り欠き
Ｓ・・積み上げ面
【図１】
2013108330.tif 000003
【図２】
2013108330.tif 000004
【図３】
2013108330.tif 000005
【図４】
2013108330.tif 000006
【図５】
2013108330.tif 000007
【図６】
2013108330.tif 000008
【図７】
2013108330.tif 000009
【図８】
2013108330.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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