(57)【要約】【課題】本発明は、新規なＰＴＨ２Ｒ（副腎皮質ホルモン受容体２）遺伝子発現抑制剤を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、アセトアミノフェン、および、イブプロフェン、アスピリンおよびロキソプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を有効成分として含有するＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤を提供する。本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現を抑制することができ、情動、不安のコントロールなどに有効である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アセトアミノフェン、その薬理学的に許容される塩、および非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を有効成分として含有するＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤。
【請求項２】
前記非ステロイド性抗炎症薬が、イブプロフェン、アスピリン、ロキソプロフェンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる１種以上である請求項１記載のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤。
【請求項３】
請求項１または２に記載のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤を含む飲食品または医薬品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＰＴＨ２Ｒ（副甲状腺ホルモン受容体２、ｐａｒａｔｈｙｒｏｉｄ  ｈｏｒｍｏｎｅ  ２  ｒｅｃｅｐｔｏｒ）はオーファン受容体であったが、内因性リガンドが近年同定され、その生理作用が明らかにされつつある。ＰＴＨ２Ｒは中枢神経系に分布し、情動、不安などと関連することが報告されており（非特許文献１）、新たな治療薬のターゲットとなり得る。
【０００３】
ＰＴＨ２Ｒの受容体活性に影響を与えるアンタゴニストについては既に報告があるものの（非特許文献２）、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制効果を示す物質は未だ見出されていない。アンタゴニストは有効作用時間が短いため、長時間効果を示す遺伝子発現抑制剤の開発が望まれていた。
【０００４】
一方、アスピリン、イブプロフェン、ロキソプロフェンに代表される非ステロイド性抗炎症薬（Ｎｏｎ−Ｓｔｅｒｏｉｄａｌ  Ａｎｔｉ−ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  Ｄｒｕｇｓ、ＮＳＡＩＤｓ）、アセトアミノフェン等のアニリン誘導体系の鎮痛剤は、優れた解熱、鎮痛作用を有する（例えば、特許文献１）。ＮＳＡＩＤｓの作用は主としてＣＯＸ−２タンパク質活性阻害に起因すると考えられている。これに対し、アセトアミノフェンの作用メカニズムには諸説があり、未だ完全には解明されていないのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１１６７４４号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｎｅｕｒｏｓｃｉｅｎｃｅ.  ２００９  Ａｕｇ；１６２（１）：１２８−４７
【非特許文献２】Ｐｅｐｔｉｄｅｓ．２００７  Ａｐｒｉｌ；２８（４）：８８７−８９２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、新規なＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、種々の化合物について、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量への影響を研究してきた結果、アセトアミノフェンおよびＮＳＡＩＤｓがＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現を抑制する作用を有することを見出し、本発明を完成させた。
【０００９】
すなわち、本発明は、以下のとおりである。
〔１〕アセトアミノフェン、その薬理学的に許容される塩、および非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を有効成分として含有するＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤。
〔２〕前記非ステロイド性抗炎症薬が、イブプロフェン、アスピリン、ロキソプロフェンおよびそれらの薬理学的に許容される可能な塩から選ばれる１種以上であることを特徴とする上記〔１〕記載のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤。
〔３〕上記〔１〕または〔２〕に記載のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤を含む飲食品または医薬品。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤によれば、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現を抑制することができるので、ＰＴＨ２Ｒの受容体量を制御することができ、情動、不安のコントロールなどに有効である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、各実施例におけるＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、アセトアミノフェン、その薬理学的に許容される塩および非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を有効成分として含有する。
【００１３】
アセトアミノフェンは式（１）で表され、パラセタモール（Ｐａｒａｃｅｔａｍｏｌ）、ｐａｒａ−ａｃｅｔｙｌａｍｉｎｏｐｈｅｎｏｌ、Ｎ−（４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ａｃｅｔａｍｉｄｅとも呼ばれ、アニリン誘導体系の鎮痛剤として知られている。アセトアミノフェンは、薬理学的に許容される塩の形態であってもよい。また、アセトアミノフェンは、構造中に含まれる水素のうちの１つ以上が他の適当な置換基に置換されていてもよい。
【化１】
2013133298.tif 000002
【００１４】
非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤｓ）とは、抗炎症作用、鎮痛作用、解熱作用を有する薬剤の総称であり、ステロイドではない抗炎症薬の全てを含む。ＮＳＡＩＤｓの例としては、サリチル酸（アセチルサリチル酸（アスピリン（登録商標））など）、イブプロフェン、ロキソプロフェン、ジクロフェナク（ボルタレン（登録商標））、ケトプロフェン、ナプロキセン、フルルビプロフェン、ピロキシカム、チアプロフェン酸、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ベンジダミン、インドメタシン（インダシン（登録商標））、フェルビナク、アザプロパゾン、フェンブフェンおよびそれらの薬理学的に許容される塩などである。これらのうち、プロピオン酸基または酢酸基を有するものが好ましく、アセチルサリチル酸、イブプロフェン、ロキソプロフェン、およびそれらの薬理学的に許容される塩が更に好ましい。
【００１５】
薬理学的に許容される塩としては、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、又はパラトルエンスルホン酸塩等の有機酸塩；ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩等の無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩等の有機塩基塩；アルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などのアミノ酸塩が挙げられる。
【００１６】
アセチルサリチル酸、イブプロフェン（２−（ｐ−ｉｓｏｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）ｐｒｏｐｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）、ロキソプロフェン（２−｛４−［（２−ｏｘｏｃｙｃｌｏｐｅｎｔｙｌ）ｍｅｔｈｙｌ］ｐｈｅｎｙｌ｝ｐｒｏｐａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）は、それぞれ式（２）、式（３）および式（４）で表される。
【化２】
2013133298.tif 000003
【化３】
2013133298.tif 000004
【化４】
2013133298.tif 000005
【００１７】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、アセトアミノフェンおよび非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を含有していればよく、２種以上を含有していてもよい。
【００１８】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤において、アセトアミノフェンおよび非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上の含有量は、種類、投与対象などによって適宜調整することができる。安全性、有効性の観点から、アセトアミノフェンの場合には１００−４０００ｍｇ／ｄａｙ、イブプロフェンの場合には１００−５００ｍｇ／ｄａｙ、アスピリンの場合は１００−１５００ｍｇ／ｄａｙ、ロキソプロフェンの場合には５０−２００ｍｇ／ｄａｙであることがそれぞれ好ましい。
【００１９】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、アセトアミノフェンおよび非ステロイド性抗炎症薬からなる群より選ばれる１種以上を有効成分としていればよく、これら以外の成分を含有していてもよい。その他の成分の一例としては、主に貯蔵および流通における安定性を確保する成分（例えば保存安定剤など）が挙げられる。その他、目的の最終製品（例えば、飲食品、医薬品、医薬部外品など）を構成する諸成分から選ばれる１または２以上の種類の成分（好ましくは１〜３種類程度、より好ましくは１種類程度）を含有していてもよい。
【００２０】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤に含まれる、アセトアミノフェンおよび非ステロイド性抗炎症薬以外の成分（薬理学的に許容される基剤）は、本発明の目的を損なわない限り、特に限定されない。例えば、賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、コーティング剤、着色剤、発色剤、矯味剤、着香剤、酸化防止剤、防腐剤、呈味剤、酸味剤、甘味剤、強化剤、ビタミン剤、膨張剤、増粘剤、界面活性剤などの中から、製剤に必要な諸特性（例えば、製剤安定性）を損なわないものであって、最終製品（例えば、医薬品、医薬部外品、飲食品）の剤形に応じたものを１種または２種以上選択することができる。また、アセトアミノフェンおよび非ステロイド性抗炎症薬以外の成分は、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制効果を有する成分であってもよい。
【００２１】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、そのままの形態で、最終製品（例えば、飲食品、医薬品、医薬部外品など）として用いることができる。また、飲食品用の添加剤、医薬品用の添加剤、医薬部外品用の添加剤として用いることができる。これにより、飲食品、医薬品、医薬部外品に、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制効果を付与することができる。
【００２２】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤の投与形態は特に限定されない。例えば、経口投与（例えば、口腔内投与、舌下投与など）、非経口投与（静脈内投与、筋肉内投与、皮下投与、経皮投与、経鼻投与、経肺投与など）などが挙げられる。これらの中でも侵襲性の少ない投与形態が好ましく、経口投与であることがより好ましい。本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤を飲食品として用いる場合には、経口投与されることが好ましい。
【００２３】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤の剤形は、飲食品、医薬品および医薬部外品のいずれとするかによって適宜決定することができ、特に限定されない。経口投与される際の剤形の例としては、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、錠剤（錠剤）、カプセル状（カプセル剤）、粉末状（顆粒、細粒）、ソフトカプセル状（ソフトカプセル剤）、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、固形状、半液体状、クリーム状、ペースト状が挙げられる。
【００２４】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤の投与時期は特に限定されないが、通常はＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量が変化する間に投与されることが好ましい。
【００２５】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現を抑制することによりＰＴＨ２Ｒの受容体量が制御される。ＰＴＨ２Ｒ遺伝子は、各生物に存在することが知られており、ヒト〔Ｈｏｍｏ  ｓａｐｉｅｎｃｅ〕、チンパンジー〔ｐａｎ  Ｔｒｏｇｌｏｄｙｔｅｓ〕、ウシ〔Ｂｏｓ  ｔａｕｒｕｓ〕、マウス〔Ｍｕｓ  ｍｕｓｃｕｌｕｓ〕、ラット〔Ｒａｔｔｕｓ  ｎｏｒｖｅｇｉｃｕｓ〕、ゼブラフィッシュ〔Ｄａｎｉｏ  ｒｅｒｉｏ〕のＰＴＨ２Ｒ遺伝子はそれぞれ、ＮＣＢＩなどのデータベースに登録されている。本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤はこれらのいずれに対しても発現抑制効果を発揮する。上述したように、ＰＴＨ２Ｒは情動、不安と関連することが既に知られているので、本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、精神安定剤としても用いることができる。
【００２６】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤の摂取対象者は特に限定されないが、例えば、仕事、人間関係、家事、育児などが原因で心が落ち込んでいる対象者、不安を感じている対象者、うつ病と自己診断している対象者、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制効果を期待する対象者に適している。また、特段の不安などがない対象者であっても、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現量の上昇抑制などを目的として日常的に摂取することができる。
【００２７】
本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、各種飲食品として利用することができる。例えば、飲料（清涼飲料、炭酸飲料、栄養飲料、粉末飲料、果実飲料、乳飲料、ゼリー飲料など）、菓子類（クッキー、ケーキ、ガム、キャンディー、タブレット、グミ、饅頭、羊羹、プリン、ゼリー、アイスクリーム、シャーベットなど）、水産加工品（かまぼこ、ちくわ、はんぺんなど）、畜産加工品（ハンバーグ、ハム、ソーセージ、ウィンナー、チーズ、バター、ヨーグルト、生クリーム、チーズ、マーガリン、発酵乳など）、スープ（粉末状スープ、液状スープなど）、主食類（ご飯類、麺（乾麺、生麺）、パン、シリアルなど）、調味料（マヨネーズ、ショートニング、ドレッシング、ソース、たれ、しょうゆなど）が挙げられる。更に、本発明のＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現抑制剤は、健康食品、機能性食品、栄養補助食品（サプリメント）、特定保健用食品、医療用食品、病者用食品、乳児用食品、介護用食品、高齢者用食品等の飲食品として利用することもできる。
【００２８】
本発明においてＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現を抑制することの確認は、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１βにより活性化された神経細胞にサンプルを添加して、サンプルを添加しない場合と比較してＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量が減少していることにより確認できる。
【実施例】
【００２９】
実施例１〜９および比較例１〜２
神経細胞培養系において、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現に対する各化合物の効果を評価した。
【００３０】
＜評価方法＞
ラット大脳半球（ＤＳファーマバイオメディカル社）より神経細胞を抽出し、神経細胞培養液（ＤＳファーマバイオメディカル社）にて培養した。培養３日目に、５μＭのＣｙｔｏｓｉｎｅ−１−β−Ｄ−ａｒａｂｉｎｏｆｕｒａｎｏｓｉｄｅ（シグマアルドリッチ社）を添加した神経細胞培養液に培地交換した。培養５日目に、無添加の神経細胞培養液に培地交換を行い、以降は３日に１回の頻度で培地交換を行った。培養１５日目に、１ｎＭのＩｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１β（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃ社）を単独（比較例２）、ないし１ｎＭのＩｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１βと各薬剤（１ｍＭ（実施例１）および５ｍＭ（実施例２）のアセトアミノフェン（和光純薬工業社）、ないし１ｍＭ（実施例３）および５ｍＭ（実施例４）のイブプロフェン（和光純薬工業社）、ないし５ｍＭ（実施例５）および２０ｍＭ（実施例６）のアスピリン（和光純薬工業社）、ないし５ｍＭ（実施例７）および２０ｍＭ（実施例８）のロキソプロフェン（和光純薬工業社）、ないし１ｍＭのアセトアミノフェン（和光純薬工業社）と１ｍＭのイブプロフェン（和光純薬工業社）の組合せ（実施例９））を混合添加した神経細胞試験液（ＤＳファーマバイオメディカル社）に培地交換した。無添加（比較例１）および添加３時間後の細胞からＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（ＱＩＡＧＥＮ社）を用いてＴｏｔａｌ  ＲＮＡを抽出、精製し、リアルタイムＲＴ−ＰＣＲによりラットＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量の定量を行った。ただし、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１βは神経細胞の活性化剤として使用した。
【００３１】
＜結果＞
ＰＴＨ２Ｒ遺伝子について、その遺伝子発現量の解析を行った。表１および図１に各実施例におけるＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現量を示す。
【００３２】
【表１】
2013133298.tif 000006
【００３３】
その結果、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１β単独添加時（比較例２）の発現量は無添加時（比較例１）の１７７％であり、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１β添加による遺伝子発現の亢進が認められた（表１および図１）。
【００３４】
一方、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１βと各薬剤の混合添加時（実施例１〜９）では、いずれの薬剤を添加した場合でも、Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１βによるＰＴＨ２Ｒ遺伝子の発現亢進が抑制され、またその抑制効果には薬剤濃度依存性が認められた。各薬剤の同濃度（５ｍＭ）（実施例２、４、５および７）での抑制効果を比較すると、効果の高い方から順に、アセトアミノフェン（実施例２）、イブプロフェン（実施例４）、アスピリン（実施例５）、ロキソプロフェン（実施例７）であった（表１および図１）。また、アセトアミノフェン（１ｍＭ）とイブプロフェン（１ｍＭ）を組みあわせた場合（実施例９）には、イブプロフェン単独（５ｍＭ）（実施例４）よりも抑制効果が認められた。
【００３５】
以上のことより、アセトアミノフェン、または、イブプロフェン、アスピリン、ロキソプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬が、ＰＴＨ２Ｒ遺伝子発現を抑制することが明らかとなった。
【図１】
2013133298.tif 000007