(57)【要約】【課題】製品毎の伝送効率のばらつきを低減した給電システムを提供する。【解決手段】給電側ヘリカルコイル３２には、電力が供給される。受電側ヘリカルコイル５１は、給電側ヘリカルコイル３２と電磁共鳴して給電側ヘリカルコイル３２からの電力を受電する。キャパシタＣ１、Ｃ２は、給電側ヘリカルコイル３２及び受電側ヘリカルコイル５１の両端にそれぞれ接続され、共鳴周波数を調整するために設けられている。そして、上記給電側ヘリカルコイル３２及び受電側ヘリカルコイル５１の巻数が、３巻き以上６巻き以下に設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの両端にそれぞれ接続された共鳴周波数調整用のキャパシタと、を備えた給電システムにおいて、
前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、３巻き以上６巻き以下に設けられている
ことを特徴とする給電システム。
【請求項２】
前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、３巻き以上５巻き以下に設けられている
ことを特徴とする請求項１に記載の給電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給電システムに係り、特に、電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの両端にそれぞれ接続された共鳴周波数調整用のキャパシタと、を備えた給電システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上述した給電システムとして、例えば図１１に示すものが知られている（例えば非特許文献１）。同図に示すように、給電システム１は、給電部３と、受電部５と、を備えている。上記給電部３は、電力が供給される給電側ループアンテナ３１と、給電側ループアンテナ３１に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ３１に電磁結合された給電側コイルとしての給電側ヘリカルコイル３２と、給電側ヘリカルコイル３２の両端に接続されたキャパシタＣ１と、が設けられている。上記給電側ループアンテナ３１に電力が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル３２に送られる。
【０００３】
上記受電部５は、給電側ヘリカルコイル３２に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する受電側コイルとしての受電側ヘリカルコイル５１と、この受電側ヘリカルコイル５１に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され当該受電側ヘリカルコイル５１に電磁結合された受電側ループアンテナ５２と、受電側ヘリカルコイル５１の両端に接続されたキャパシタＣ２と、が設けられている。給電側ヘリカルコイル３２に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル５１にワイヤレスで送られる。
【０００４】
さらに、受電側ヘリカルコイル５１に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ５２に送られ、この受電側ループアンテナ５２に接続されたバッテリなどの負荷７に供給される。上述した給電システム１によれば、給電側ヘリカルコイル３２と受電側ヘリカルコイル５１との電磁共鳴により非接触で給電側から受電側に電力を供給することができる。
【０００５】
上述したキャパシタＣ１、Ｃ２は、この共鳴周波数を調整するためのものであり、巻線数Ｎに応じて所望の共鳴周波数ｆ０が得られるような値に設定されている。このようにキャパシタＣ１、Ｃ２を設ける給電システム１においては、通常は、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１を１巻きに設けている。
【０００６】
しかしながら、上述した従来技術の給電システム１では、製品によっては共鳴周波数ｆ０での伝送効率が低下してしまうものがある、という問題があった。この原因について発明者らが鋭意探求した結果、図１２に示すグラフからも明らかなように、キャパシタＣ１、Ｃ２のばらつきが原因であることが分かった。一般に市販のキャパシタはその容量が±５％乃至±１０％程度が補償されているので、キャパシタＣ１、Ｃ２のバラツキとしては、この程度が見込まれる。図１２は、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量が±５％、±１０％ばらついたときの共鳴周波数ｆ０付近の伝送効率についてシミュレーションした結果である。
【０００７】
同図からも明らかなように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃが所望の容量Ｃｓであり誤差がない従来品ａ１及び誤差があっても±５％程度である従来品ａ２、ａ３の場合、共振周波数ｆ０での伝送効率は９０％以上あるのに対して、±１０％の誤差がある従来品ａ４、ａ５の場合、共振周波数ｆ０での伝送効率は５０％程度に低下してしまう。
【０００８】
また、上述した受電部５を自動車に設け、給電部３を道路などに設けることにより、上述した給電システム１を利用してワイヤレスで自動車に搭載されたバッテリに電力を供給することが考えられている。ところで、上述した給電システム１においては、給電側ヘリカルコイル３２の中心軸Ｚ１と、受電側ヘリカルコイル５１の中心軸Ｚ２と、が同軸となるように、自動車４を停車させることは難しく、図８に示すように、中心軸Ｚ１、Ｚ２の位置ズレｘが生じることがある。このように位置ズレｘが生じると伝送効率が低下してしまう、という問題もあった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】M.Soljacic,A.Karalis,J.Joannopoulos,A.Kurs,R.Moffatt,P.fisgeR,"電力を無線伝送する技術を開発  実験で６０Ｗの電球を点灯“、日経エレクトロニクス,3Dec.2007
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで、本発明は、キャパシタのばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制した給電システムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上述した課題を解決するための請求項１記載の発明は、電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの両端にそれぞれ接続された共鳴周波数調整用のキャパシタと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、３巻き以上６巻き以下に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。
【００１２】
請求項２記載の発明は、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、３巻き以上５巻き以下に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の給電システムに存する。
【発明の効果】
【００１３】
以上説明したように請求項１記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの巻数が、３巻き以上６巻き以下に設けられているので、キャパシタの容量に最大±１０％の誤差があったとしても所望の共鳴周波数での伝送効率を８０％以上にすることができ、キャパシタのばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できる。
【００１４】
請求項２記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの巻数が、３巻き以上５巻き以下に設けられているので、位置ズレが０．５Ｄ（Ｄは給電側、受電側コイルの直径）あったとしても共鳴周波数での伝送効率を６０％以上にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の給電システムを示す図である。
【図２】図１に示す給電システムを構成する給電側ループアンテナ、給電側ヘリカルコイル、受電側ヘリカルコイル及び受電側ループアンテナの斜視図である。
【図３】Ｎ＝２とした給電システムである比較品ａであって、Ｃ＝Ｃｓの比較品ａ１、Ｃ＝Ｃｓ±５％の比較品ａ２、ａ３、Ｃ＝Ｃｓ±１０％の比較品ａ４、ａ５、それぞれについて共鳴周波数ｆ０での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図４】Ｎ＝３とした給電システムである本発明品ａであって、Ｃ＝Ｃｓの本発明品ａ１、Ｃ＝Ｃｓ±５％の本発明品ａ２、ａ３、Ｃ＝Ｃｓ±１０％の本発明品ａ４、ａ５、それぞれについて共鳴周波数ｆ０での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図５】Ｎ＝４とした給電システムである本発明品ｂであって、Ｃ＝Ｃｓの本発明品ｂ１、Ｃ＝Ｃｓ±５％の本発明品ｂ２、ｂ３、Ｃ＝Ｃｓ±１０％の本発明品ｂ４、ｂ５、それぞれについて共鳴周波数ｆ０での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図６】Ｎ＝５とした給電システムである本発明品ｃであって、Ｃ＝Ｃｓの本発明品ｃ１、Ｃ＝Ｃｓ±５％の本発明品ｃ２、ｃ３、Ｃ＝Ｃｓ±１０％の本発明品ｃ４、ｃ５、それぞれについて共鳴周波数ｆ０での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図７】給電側、受電側ヘリカルコイルの巻線を１〜８に変化させたときの共鳴周波数ｆ０付近の伝送効率の最高値、最低値をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図８】給電側、受電側ヘリカルコイルの位置ズレを説明するための図である。
【図９】給電側、受電側ヘリカルコイルの巻数を１〜５．７に変化させたときの共鳴周波数ｆ０付近での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図１０】給電側、受電側ヘリカルコイルの巻数を１〜８に変化させた給電システムにおいて、０〜０．７５Ｄの位置ズレｘが発生したときの共鳴周波数ｆ０付近の伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【図１１】従来の給電システムを示す図である。
【図１２】Ｎ＝１とした給電システムである従来品ａであって、Ｃ＝Ｃｓの従来品ａ１、Ｃ＝Ｃｓ±５％の従来品ａ２、ａ３、Ｃ＝Ｃｓ±１０％の従来品ａ４、ａ５、それぞれについて共鳴周波数ｆ０での伝送効率をシミュレーションした結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の給電システムを図１及び図２に基づいて説明する。図１は、本発明の給電システムを示す図である。図２は、図１に示す給電システムを構成する給電側ループアンテナ、給電側ヘリカルコイル、受電側ヘリカルコイル及び受電側ループアンテナの斜視図である。同図に示すように、給電システム１は、道路２上などに設けられた給電部３と、自動車４の腹部分などに設けられた受電部５と、を備えている。
【００１７】
上記給電部３は、交流電力が供給される給電側ループアンテナ３１と、給電側ループアンテナ３１に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ３１に電磁結合された給電側ヘリカルコイル３２と、給電側ヘリカルコイル３２にの両端に接続されたキャパシタＣ１（図２）と、が設けられてる。
【００１８】
上記給電側ループアンテナ３１は、導線を円ループ状に巻いて構成されていて、その中心軸Ｚ１が道路２から自動車４の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この給電側ループアンテナ３１の両端には、交流電源Ｖが接続されていて、この交流電源Ｖからの交流電力が供給されている。
【００１９】
上記給電側ヘリカルコイル３２は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。図１及び図２に示す例では、給電側ヘリカルコイル３２の巻線は、５巻きに設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、３巻き以上６巻き以下であればよい。この給電側ヘリカルコイル３２の両端には、図２に示すように、共鳴周波数調整用のキャパシタＣ１が接続されている。
【００２０】
また、この給電側ヘリカルコイル３２は、上記給電側ループアンテナ３１よりも自動車４側に給電側ループアンテナ３１と同軸上に配置されている。上記給電側ループアンテナ３１と給電側ヘリカルコイル３２とは、互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ３１に交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側ヘリカルコイル３２に電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。
【００２１】
上記受電部５は、給電側ヘリカルコイル３２に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する受電側ヘリカルコイル５１と、この受電側ヘリカルコイル５１に対してその中心軸方向に対向するように配置され、受電側ヘリカルコイル５１に電磁結合された受電側ループアンテナ５２と、受電側ヘリカルコイル５１の両端に接続されたキャパシタＣ２と、が設けられている。
【００２２】
上記受電側ループアンテナ５２は、導線を円形のループ状に巻いて構成されていて、その中心軸Ｚ２が自動車４の腹部分から道路２に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この受電側ループアンテナ５２の両端には、車載バッテリなどの負荷１０が接続されている。また、本実施形態においては、上記受電側ループアンテナ５２は、上述した給電側ループアンテナ３１と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ループアンテナ５２の径が、上述した給電側ループアンテナ３１の径よりも小さく設けられていてもよい。
【００２３】
上記受電側ヘリカルコイル５１は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。図１及び図２に示す例では、受電側ヘリカルコイル５１の巻数Ｎは、給電側ヘリカルコイル３２と同じで５巻きに設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、３巻き以上６巻き以下であればよい。また、本実施形態においては、上記受電側ヘリカルコイル５１は、上述した給電側ヘリカルコイル３２と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ヘリカルコイル５１の径が、上述した給電側ヘリカルコイル３２の径よりも小さく設けられていても良い。
【００２４】
上記受電側ヘリカルコイル５１の両端には、図２に示すように、共鳴周波数調整用のキャパシタＣ２が接続されている。これらキャパシタＣ１、Ｃ２は、共鳴周波数を調整するために設けられていて、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の容量Ｃは、共鳴周波数が所望の共鳴周波数ｆ０となる容量Ｃｓに設定されている。
【００２５】
また、受電側ヘリカルコイル５１は、上述した受電側ループアンテナ５２の道路２側に、受電側ループアンテナ５２と同軸上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ５２と受電側ヘリカルコイル５１とは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側ヘリカルコイル５１に交流電流が流れると受電側ループアンテナ５２に誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。
【００２６】
上述した給電システム１によれば、自動車４の受電部５が道路２に設けた給電部３に近づいて給電側ヘリカルコイル３２と受電側ヘリカルコイル５１とが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したときに、給電側ヘリカルコイル３２と受電側ヘリカルコイル５１とが電磁共鳴して給電部３から受電部５に非接触で電力を供給できる。
【００２７】
詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ３１に交流電流が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル３２に送られる。即ち、給電側ヘリカルコイル３２には、給電側ループアンテナ３１を介して電力が供給される。給電側ヘリカルコイル３２に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル５１にワイヤレスで送られる。さらに、受電側ヘリカルコイル５１に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ５２に送られ、この受電側ループアンテナ５２に接続された負荷１０に供給される。
【００２８】
上述した給電システム１によれば、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数が、３巻き以上６巻き以下に設けられているので、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量に最大±１０％の誤差があったとしても所望の共鳴周波数ｆ０での伝送効率を８０％以上にすることができ、キャパシタＣ１、Ｃ２のばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できる。
【００２９】
次に、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎ＝２とした給電システム１である比較品ａであって、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃ＝Ｃｓで誤差のない比較品ａ１と、Ｃ＝Ｃｓ±５％であり、±５％の誤差のある比較品ａ２、ａ３と、Ｃ＝Ｃｓ±１０％であり、±１０％の誤差のある比較品ａ４、ａ５と、のそれぞれについて、共鳴周波数ｆ０付近での伝送効率をシミュレーションした。結果を図３に示す。
【００３０】
また、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎ＝３、４、５とした給電システム１である本発明品ａ、ｂ、ｃであって、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃ＝Ｃｓで誤差のない本発明品ａ１、ｂ１、ｃ１と、Ｃ＝Ｃｓ±５％で±５％の誤差がある本発明品ａ２、ａ３、ｂ２、ｂ３、ｃ２、ｃ３と、Ｃ＝Ｃｓ±１０％で±１０％の誤差がある本発明品ａ４、ａ５、ｂ４、ｂ５、ｃ４、ｃ５と、のそれぞれについて、共鳴周波数ｆ０付近での伝送効率をシミュレーションして、上記効果を確認した。結果を図４〜図６に示す。
【００３１】
図１２に示すように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差がない従来品ａ１（Ｎ＝１）は、共鳴周波数ｆ０での伝送効率を９４％であるのに対して、誤差が±５％の従来品ａ２、ａ３（Ｎ＝１）は、伝送効率が９０％程度と、４％程度低下してしまう。さらに、誤差が大きい誤差±１０％の従来品ａ４、ａ５（Ｎ＝１）は、その伝送効率が５０％程度となり、４４％も低下してしまう。
【００３２】
これに対して、図３に示すように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差がない比較品ａ１（Ｎ＝２）は、共鳴周波数ｆ０での伝送効率が９８％であるのに対して、誤差が±５％の比較品ａ２、ａ３（Ｎ＝２）は、伝送効率が９５％と、３％程度の低下に抑えることができると分かった。しかも、誤差が大きい誤差±１０％の比較品ａ４、ａ５（Ｎ＝２）でも、伝送効率７２％を確保することができ、比較品ａ１に比べて伝送効率の低下を２０％程度に抑えることができ、従来品ａ４、ａ５よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。
【００３３】
また、図４に示すように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差がない本発明品ａ１（Ｎ＝３）及び誤差が±５％の本発明品ａ２、ａ３（Ｎ＝３）の両者とも、共鳴周波数ｆ０での伝送効率が９８％であり、±５％程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。しかも、誤差が大きい誤差±１０％の本発明品ａ４、ａ５（Ｎ＝３）でも、伝送効率８７％を確保することができ、本発明品ａ１に比べて伝送効率の低下を１０％程度に抑えることができ、従来品ａ４、ａ５よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。
【００３４】
また、図５に示すように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差がない本発明品ｂ１（Ｎ＝４）及び誤差が±５％の本発明品ｂ２、ｂ３（Ｎ＝４）の両者とも、共鳴周波数ｆ０での伝送効率が９８％であり、±５％程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。しかも、誤差が大きい誤差±１０％の比較品ａ４、ａ５（Ｎ＝２）でも、伝送効率９６％を確保することができ、本発明品ａ１に比べて伝送効率の低下を２％程度に抑えることができ、従来品ａ４、ａ５よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。
【００３５】
また、図６に示すように、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差がない本発明品ｃ１（Ｎ＝５）、誤差が±５％の本発明品ｃ２、ｃ３及び誤差が±１０％の本発明品Ｃ４、ｃ５は、何れも共鳴周波数ｆ０での伝送効率が９８％であり、±１０％程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。
【００３６】
即ち、図４〜図５からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎを増やすに従って、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差に起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。
【００３７】
また、本発明者らは、図１及び図２に示す給電システム１において給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎを１〜８に変化させたときの共鳴周波数ｆ０付近の伝送効率の最高値（Ｃ＝Ｃｓのときの値）、最低値（Ｃ＝Ｃｓ±１０％のときの値）をシミュレーションした。結果を図７に示す。図７からも明らかなように、キャパシタＣ１、Ｃ２の巻数Ｎを増やすに従って、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量Ｃの誤差に起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。ただし、Ｎ＝６よりも大きくなると、共振周波数ｆ０が変化するため、伝送効率は大幅に低下してしまう。
【００３８】
これは、以下のようにして説明できる。一般に共鳴周波数ｆ０は、下記の式（１）で与えられる。
ｆ０＝１／（２π×ｓｑｒｔ（Ｌ×（Ｃｓ＋Ｃｐ））［Ｈｚ］  …（１）
Ｌ＝給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１のインダクタ、Ｃｓ＝キャパシタＣ１、Ｃ２の容量（集中定数キャパシタ）、Ｃｐ＝給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の寄生キャパシタ。
【００３９】
給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎが増大すると、上記寄生キャパシタＣｐが増大し、またインダクタＬも増大するため、結果的に集中定数キャパシタＣｓが小さくなる。このため、集中定数キャパシタＣｓが式（１）における共鳴周波数ｆ０に寄与する割合が減少するため、集中定数キャパシタＣｓのばらつきの影響が共鳴周波数ｆ０に影響しなくなったと考えられる。
【００４０】
また、図７からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎを、３巻き以上６巻き以下に設けることにより、キャパシタＣ１、Ｃ２の容量に最大±１０％の誤差があったとしても所望の共鳴周波数ｆ０での伝送効率を８０％以上にすることができ、キャパシタＣ１、Ｃ２のばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。
【００４１】
なお、上述した実施形態では、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎを３巻き以上６巻き以下に設けていたが、巻線Ｎを３巻き以上５巻き以下に設ける方が広い範囲で高い伝送効率を得るのにより好適である。また、図８に示す給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の位置ズレｘに対してより好適である。図８に示すように、位置ズレｘとは、給電側ヘリカルコイル３２の中心軸Ｚ１と受電側ヘリカルコイル５１の中心軸Ｚ２とのずれ量である。
【００４２】
まず、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻線Ｎを１〜５．７に変化させたときの共鳴周波数ｆ０付近での伝送効率をシミュレーションして、効果を確認した。結果を図９に示す。同図からも明らかなように巻数Ｎを増やすに従って、高伝送効率の周波数帯域が増えることが分かった。
【００４３】
次に、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎが１〜８の給電システム１において、０〜０．７５Ｄ（Ｄ＝給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の直径）の位置ズレｘが発生したときの共鳴周波数ｆ０付近の伝送効率をシミュレーションして、効果を確認した。結果を図１０に示す。
【００４４】
図１０からも明らかなように、巻数Ｎ＝１の従来品に比べ、巻数Ｎを増やすに従って、位置ズレｘに起因する伝送効率の低下を抑えることができることが分かった。ただし、Ｎ＝６よりも大きくなると、共振周波数ｆ０が変化するため、伝送効率は大幅に低下してしまう。
【００４５】
また、図１０からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の巻数Ｎが、３巻き以上５巻き以下に設けられているので、位置ズレｘが０．５Ｄあったとしても共鳴周波数ｆ０での伝送効率を６０％以上にすることができることが分かった。
【００４６】
なお、上述した実施形態によれば、給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１は円形に巻いて設けられていたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側、受電側ヘリカルコイル３２、５１の形状としては、円形でなくてもよく、四角形や三角形であってもよい。
【００４７】
また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【符号の説明】
【００４８】
１    給電システム
３２  給電側ヘリカルコイル（給電側コイル）
５１  受電側ヘリカルコイル（受電側コイル）
Ｃ１  キャパシタ
Ｃ２  キャパシタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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