(57)【要約】【課題】安定した濃度の画像を得られると共に、中間転写体のクリーニング性をコストの上昇を最小限にして向上する。【解決手段】静電潜像を担持する像担持体２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）と、静電潜像をトナーで現像する現像手段８（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）と、現像手段で現像されたトナー像を１回、又は複数回転写してトナー像を担持する中間転写体３１と、中間転写体のトナー像を担持している面に当接して転写ニップＮを形成する２次転写部材３６と、転写ニップ内に挟み込んだ記録材Ｐに対して中間転写体上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源３９と、像担持体の表面に、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を塗布または付着させる保護剤供給手段２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を有し、電圧は、記録材に対して中間転写体上のトナー像を転写する際にトナー像を中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えて出力する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
静電潜像を担持する像担持体と、
前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、
前記現像手段で現像されたトナー像を１回、又は複数回転写してトナー像を担持する中間転写体と、
前記中間転写体のトナー像を担持している面に当接して転写ニップを形成する２次転写部材と、
前記転写ニップ内に挟み込んだ記録材に対して前記中間転写体上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源と、
前記像担持体の表面に、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤を塗布または付着させる保護剤供給手段を有し、
前記電圧は、前記記録材に対して前記中間転写体上のトナー像を転写する際に、前記トナー像を前記中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えるものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載の画像形成装置において、
前記保護剤供給手段は、前記保護剤を前記像担持体の表面へ供給する供給部材を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２に記載の画像形成装置において、
前記供給部材は少なくとも表面に発泡弾性層を有する保護剤供給ローラであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１ないし３の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記像担持体の表面へ供給された保護剤と押圧して被膜化する層形成部材を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１ないし４の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記像担持体の回転方向における中間転写体への転写部より下流側でかつ前記保護剤供給手段よりも上流側に、前記像担持体の表面に残留したトナーを、該像担持体との摺擦によって該表面から除去するクリーニング部材を備えていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１ないし５の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記像担持体が、少なくともその最表面に生成された層に紫外線硬化性樹脂を含むことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１ないし６の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記像担持体の表面に接触または近接して配置された帯電手段を備えていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７に記載の画像形成装置において、
前記帯電手段に、交流成分を有する電圧を印加する帯電電圧印加手段を備えていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１ないし８の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記トナーの、円形度ＳＲ  ＝  （粒子投影面積と同じ面積の円の周囲長）／（粒子投影像の周囲長）（式１）で示される円形度ＳＲが、０．９３〜１．００であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１ないし９の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記トナーの重量平均径（Ｄ４）と個数平均径（Ｄ１）の比（Ｄ４／Ｄ１）が１．００〜１．４０であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１ないし１０の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記中間転写体の表面に少なくともステアリン酸亜鉛を含む保護剤を塗布又は付着させる行程を有する画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１ないし１１の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記２次転写部材の表面に少なくともステアリン酸亜鉛を含む保護剤を塗布又は付着させる行程をもつ画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１に記載の画像形成装置において、
前記電圧の時間平均値（Ｖａｖｅ）が、前記トナー像を前記中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の極性に設定され、かつ、前記電圧の最大値と最小値の中心値（Ｖｏｆｆ）よりも前記転写方向寄りに設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１乃至１２の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替える転写モードと、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備え、
先の記録材と次の記録材との間の距離を、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードの場合よりも電圧を交互に切り替える転写モードの場合を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
請求項１乃至１２の何れか１項に記載の画像形成装置において、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、先の記録材と次の記録材との間の距離を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１６】
静電潜像を担持する像担持体と、
前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、
前記現像手段で現像されたトナー像を１回、又は複数回転写してトナー像を担持する中間転写体と、
前記中間転写体のトナー像を担持している面に当接して転写ニップを形成する２次転写部材と、
前記転写ニップ内に挟み込んだ記録材に対して前記中間転写体上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源と、
前記像担持体の表面に、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤を塗布または付着させる保護剤供給手段を有し、
前記電圧は、前記記録材に対して前記中間転写体上のトナー像を転写する際に、前記トナー像を前記中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えるものであり、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替える転写モードと、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備え、
先の記録材と次の記録材との間の距離を、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードの場合よりも電圧を交互に切り替える転写モードの場合を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１７】
請求項１６に記載の画像形成装置において、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、先の記録材と次の記録材との間の距離を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１８】
トナーを担持する像担持体と、
前記像担持体のトナー像を担持している面に当接して転写ニップを形成する転写部材と、
前記転写ニップ内に挟み込んだ記録材に対して前記像担持体上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源と、
前記像担持体の表面に、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤を塗布または付着させる保護剤供給手段を有し、
前記電圧は、前記記録材に対して前記像担持体上のトナー像を転写する際に、前記トナー像を前記像担持体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えるものであり、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替える転写モードと、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備え、
先の記録材と次の記録材との間の距離を、前記転写方向の電圧のみを印加する転写モードの場合よりも電圧を交互に切り替える転写モードの場合を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１９】
請求項１８に記載の画像形成装置において、
前記転写方向の電圧と、前記転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、先の記録材と次の記録材との間の距離を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、像担持体に保護剤を供給するとともに、像担持体に形成されたトナー像を記録材に転写するのに交流バイアスを含む電圧を用いる画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の複写機、ＦＡＸ、プリンタ、これらの複数機能を備えた複合機などの画像形成装置には、転写ニップ内に挟み込んだ記録材に対して像担持体の表面上のトナー像を転写するものとして、特許文献１に記載のものが知られている。特許文献１に記載の画像形成装置は、周知の電子写真プロセスによりドラム状の感光体の表面にトナー像を形成し、感光体に無端状の中間転写体となる中間転写ベルトを当接させて１次転写ニップを形成し、１次転写ニップにおいて感光体上のトナー像を中間転写ベルトに１次転写している。中間転写ベルには、ニップ形成部材となる２次転写ローラを外側から当接させ２次転写ニップを形成するとともに、ベルトのループ内に転写対向ローラを配設して、２次転写対向ローラと２次転写ローラとの間に中間転写ベルトを挟み込んでいる。ループ内側の２次転写対向ローラに対してはアースを接続し、ループ外側の２次転写ローラに対しては２次転写バイアスを印加している。これにより２次転写対向ローラと２次転写ローラとの間に、トナー像を２次転写対向ローラ側から２次転写ローラ側に静電移動させる２次転写電界を形成している。そして、中間転写ベルト上のトナー像に同期させるタイミングで２次転写ニップ内に送り込んだ記録材に対して、２次転写電界やニップ圧の作用により、中間転写ベルト上のトナー像を２次転写している。
【０００３】
かかる構成において、記録材として、和紙のような表面凹凸に富んだものを用いると、表面凹凸にならった濃淡パターンを画像中に発生させ易くなる。この濃淡パターンは、紙表面における凹部に対して十分量のトナーが転写されずに、凹部の画像濃度が凸部よりも薄くなることによって生じるものである。そこで、特許文献１に記載の画像形成装置においては、２次転写バイアスとして、直流電圧だけからなるものではなく、交流電圧に対して直流電圧を重畳した重畳バイアスを印加するように構成している。特許文献１では、このような２次転写バイアスを印加することで、直流電圧だけからなる２次転写バイアスを印加する場合に比べて、濃淡パターンの発生を抑えている。
【０００４】
しかし本発明者らは実験により、特許文献１の構成においては、中間転写ベルト、又は二次転写ローラにおけるクリーニング性が悪化する事を見出した。この様な現象は、帯電行程を有する感光体クリーニングでも見られている。これは、感光体を帯電させるための帯電手段による帯電行程において、電気的ストレスが存在し、像担持体、帯電部材、クリーニング部材が劣化するためであると考えられる。
【０００５】
この課題を解消すべく、これまでにも像担持体、帯電部材、クリーニング部材の劣化を低減させるために各種潤滑剤や、潤滑成分の供給・膜形成方法について、多くの提案がなされている。
【０００６】
例えば、特許文献２では、像担持体となる感光体やクリーニングブレードの寿命を延ばすため、感光体の表面にステアリン酸亜鉛を主成分とする固体潤滑剤を供給し、感光体表面に潤滑皮膜を形成することで、感光体表面の磨耗を抑え、像担持体の寿命を伸ばす提案がなされている。しかし特許文献２ではステアリン酸亜鉛を始めとした脂肪酸金属塩は、帯電工程において像担持体近傍で行なわれる放電の影響により、早期にその潤滑性を失ってしまうことがわかっている。その結果クリーニングブレードと像担持体との潤滑性が損なわれ、トナーがすり抜けてしまい、不良画像となる。
【０００７】
この問題に対して、特許文献３では、脂肪酸金属塩と窒化ホウ素を配合した保護剤を像担持体に塗布することが提案されている。これによって、帯電工程において像担持体近傍で行なわれる放電の影響を受けた場合でも、窒化ホウ素の潤滑性の効果により、クリーニングブレードと像担持体との潤滑性が保たれ、トナーすり抜けを防止することが可能となっている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載のように、転写ニップに交流電界を印加するのは、凹凸のある記録材への転写性を向上させるためであり、多くの場合は直流電界のみを印加する。そのため、特許文献３に記載のような脂肪酸金属塩と窒化ホウ素を配合した保護剤を中間転写ベルトに塗布することは、コストが高くなる割に、直流電界のみを印加する通常の作像時には効果が極めて少ない。
【０００９】
本発明は、上記のような問題点に鑑み、安定した濃度画像を得ながらも、中間転写体のクリーニング性を向上することを、その目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る画像形成装置は、静電潜像を担持する像担持体と、静電潜像をトナーで現像する現像手段と、現像手段で現像されたトナー像を１回、又は複数回転写してトナー像を担持する中間転写体と、中間転写体のトナー像を担持している面に当接して転写ニップを形成する２次転写部材と、転写ニップ内に挟み込んだ記録材に対して中間転写体上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源と、像担持体の表面に、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤を塗布または付着させる保護剤供給手段を有し、電圧が、記録材に対して中間転写体上のトナー像を転写する際に、トナー像を中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えられるものであることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、トナー像を中間転写体側から記録材側に転写させる転写方向の電圧と転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えられる、所謂交流バイアスを含む電圧を、記録材に対して中間転写体上のトナー像を転写する転写ニップに印加するタイプの画像形成装置であっても、安定した濃度画像を得られると共に、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を少なくとも含む保護剤を像担持体に供給することで、中間転写体のクリーニング性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る画像形成装置の一形態であるプリンタの概略構成図。
【図２】図１のプリンタにおけるＫ用の画像形成ユニットの概略構成を示す拡大図。
【図３】図１に示す画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の一形態を示す拡大図。
【図４】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図５】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図６】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図７】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図８】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図９】画像形成装置で用いる２次転写用の電源と電圧供給の別な形態を示す拡大図。
【図１０】２次転写ニップの一例を示す拡大構成図。
【図１１】重畳バイアスからなる電圧が正弦波の場合の波形図。
【図１２】重畳バイアスからなる電圧の矩形波の場合の波形図。
【図１３】保護剤を製造する型の一形態を示す斜視図。
【図１４】保護剤の製造工程を示す概略断面図であり、（ａ）は圧縮前の状態を示し、（ｂ）は圧縮状態を示し、（ｃ）は離脱状態を示す。
【図１５】保護剤供給方法と保護剤消費率の推移を示す図。
【図１６】（ａ）はトナーの円形度を説明する図、（ｂ）はトナーの重量平均径と個数平均径の比を説明する図。
【図１７】本発明の第３の実施形態に係る画像形成装置の画像形成ユニットの概略構成を示す拡大図。
【図１８】本発明の第４の実施形態に係る画像形成装置の画像形成ユニットの概略構成を示す拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明に係る画像形成装置の複数の実施形態について図面を参照して説明する。各実施形態において、同一又は相当する部分には同一の符号を付し、各部の重複説明は適宜に簡略化ないし省略する。
第１の実施形態
図１の実施形態に係る画像形成装置は、電子写真方式のカラープリンタ（以下、単に「プリンタ」という）である。図１は、本実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、プリンタは、イエロ（Ｙ）、マゼンダ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー像を形成するための４つの画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋを備えている。プリンタは、転写装置としての転写ユニット３０と、光書込ユニット８０と、定着装置９０と、給紙カセット１００と、制御手段となる制御部６０とを備えている。
【００１４】
４つの画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，Ｋは、画像形成物質として、互いに異なる色のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Ｋトナー像を形成するための画像形成ユニット１Ｋを例に説明すると、この画像形成ユニット１Ｋは、図２に示すように、像担持体たるドラム状の感光体２Ｋ、ドラムクリーニング手段３Ｋ、除電手段（不図示）、帯電手段６Ｋ、現像装置８Ｋ等を備えている。画像形成ユニット１Ｋは、これら構成要素が共通のケーシングに保持されてプリンタ本体に対して一体的に脱着可能とされていて、それら構成要素を同時に交換可能に構成されている。
【００１５】
感光体２Ｋは、ドラム状の基体の表面上に有機感光層が形成されたものであって、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動される。本形態において、感光体２Ｋの有機感光層は、紫外線硬化樹脂を含んでいる。一般に有機感光体は樹脂に感光材料を分散させたもので、一般的な感光体の場合、溶剤に溶融させた樹脂を金属ドラムに塗布し乾燥させて製造している。しかし、本形態の感光体２Ｋのように、紫外線硬化樹脂を使用したものは、低分子の状態の樹脂を金属ドラムに塗布し、そこに紫外線を照射して低分子の樹脂を架橋させて硬化して製造している。
【００１６】
帯電手段６Ｋは、帯電バイアスが印加される帯電部材となる帯電ローラ７Ｋを感光体２Ｋに接触あるいは近接させながら、帯電ローラ７Ｋと感光体２Ｋとの間に放電を発生させることで、感光体２Ｋの表面を一様に帯電させる。本プリンタでは、トナーの正規帯電極性と同じマイナス極性に一様に帯電させる。より詳しくは、約−６５０［Ｖ］に一様に帯電させる。本形態において、帯電バイアスには直流電圧に交流電圧を重畳したものを採用している。この交流成分を有する帯電バイアスは、帯電電圧印加手段となる電源７０より帯電ローラ７Ｋに印加される。帯電ローラ７Ｋは、金属製の芯金の表面に導電性弾性材料からなる導電性弾性層が被覆されたものである。帯電手段６Ｋとしては、帯電ローラ等の帯電部材を感光体２Ｋに接触あるいは近接させる方式に代えて、帯電チャージャーによる非接触帯電方式を採用してもよい。
【００１７】
帯電手段６Ｋで一様帯電せしめられた感光体２Ｋの表面は、光書込ユニット８０から発せられるレーザー光によって光走査されてＫ用の静電潜像を担持する。Ｋ用の静電潜像の電位は約−１００［Ｖ］である。このＫ用の静電潜像は、図示しないＫトナーを用いる現像装置８Ｋによって現像されてＫトナー像になる。そして、後述する中間転写体となる無端ベルト状の中間転写ベルト３１上に１次転写される。
【００１８】
ドラムクリーニング手段３Ｋは、１次転写工程（後述する１次転写ニップＮ１）を経た後の感光体２Ｋの表面に付着している転写残トナーを除去するものである。ドラムクリーニング手段３Ｋは、クリーニング部材となるクリーニングブレード２１Ｋ、保護材２２Ｋ、回転駆動される供給部材となる保護剤供給ローラ４Ｋ、塗布ブレード５Ｋなどを有している。ドラムクリーニング手段３Ｋは、クリーニングブレード２１Ｋで転写残トナーを感光体２Ｋの表面から掻き取り、その表面に接触している保護剤２２Ｋを保護剤供給ローラ４Ｋで塗布し、塗布ブレード５Ｋで感光体２Ｋの表面に均一に被膜させる。すなわち、塗布ブレード５Ｋは、感光体２Ｋの表面へ供給された保護剤２２Ｋと押圧して被膜化する層形成部材を構成している。保護剤供給ローラ４Ｋは供給部材であって、その表面に発泡弾性層４４を有している。本形態では、保護剤供給ローラ４Ｋ、塗布ブレード５Ｋ、保護剤２２Ｋにより保護材供給手段２０が構成されている。なお、クリーニングブレード２１Ｋについては、その片持ち支持端側を自由端側よりもドラム回転方向下流側に向けるカウンタ方向で感光体２Ｋに当接させている。
【００１９】
上記除電装置は、ドラムクリーニング手段３Ｋによってクリーニングされた後の感光体２Ｋの残留電荷を除電する。この除電により、感光体２Ｋの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。
【００２０】
現像装置８Ｋは、現像ロール９Ｋを内包する現像部１２Ｋと、図示しないＫ現像剤を撹拌搬送する現像剤搬送部１３Ｋとを有している。現像剤搬送部１３Ｋは、第１スクリュ部材１０Ｋを収容する第１搬送室と、第２スクリュ部材１１Ｋを収容する第２搬送室とを有している。これらスクリュ部材は、それぞれ軸線方向の両端部が軸受けによってそれぞれ回転自在に支持される回転軸部材と、これの周面に螺旋状に突設した螺旋羽根とを具備している。
【００２１】
第１スクリュ部材１０Ｋを収容している第１搬送室と、第２スクリュ部材１１Ｋを収容している第２搬送室とは、仕切り壁によって仕切られているが、仕切壁におけるスクリュ軸線方向の両端箇所に、それぞれ両搬送室を連通させる連通口が形成されている。第１スクリュ部材１０Ｋは、螺旋羽根内に保持している図示しないＫ現像剤を、回転駆動に伴って回転方向に撹拌しながら、図中の紙面に直交する方向の奥側から手前側に向けて搬送する。第１スクリュ部材１０Ｋと現像ロール９Ｋとは互いに向かい合う姿勢で平行配設されているため、このときのＫ現像剤の搬送方向は、現像ロール９Ｋの回転軸線方向に沿った方向でもある。そして、第１スクリュ部材１０Ｋは、現像ロール９Ｋの表面に対してＫ現像剤をその軸線方向に沿って供給していく。
【００２２】
第１スクリュ部材１０Ｋの図中手前側端部付近まで搬送されたＫ現像剤は、仕切壁の図中手前側端部付近に設けられた連通開口を通って、第２搬送室内に進入した後、第２スクリュ部材１１Ｋの螺旋羽根内に保持される。そして、第２スクリュ部材１１Ｋの回転駆動に伴って、回転方向に撹拌されながら、図中手前側から奥側に向けて搬送されていく。
【００２３】
第２搬送室内において、ケーシングの下壁には図示しないトナー濃度センサが設けられており、第２搬送室内のＫ現像剤のＫトナー濃度を検知する。Ｋトナー濃度センサとしては、透磁率センサからなるものが用いられている。Ｋトナーと磁性キャリアとを含有する所謂二成分のＫ現像剤の透磁率は、Ｋトナー濃度と相関関係があるため、透磁率センサは、Ｋトナー濃度を検知していることになる。
【００２４】
このプリンタには、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置の第２収容室内にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの各色のトナーをそれぞれ個別に補給するための図示しないＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー補給手段が設けられている。そして、プリンタの制御部６０は、そのＲＡＭに、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー濃度検知センサからの出力電圧値の目標値であるＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆを記憶している。Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー濃度検知センサからの各出力電圧値と、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆとの差がそれぞれ所定値を超えた場合には、その差に応じた時間だけＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー補給手段を駆動する。これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置のる第２搬送室内にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナーが補給される。
【００２５】
現像部１２Ｋ内に収容されている現像ロール９Ｋは、第１スクリュ部材１０Ｋに対向しているとともに、ケーシングに設けられた開口を通じて、感光体２Ｋにも対向している。また、現像ロール９Ｋは、回転駆動される非磁性パイプからなる筒状の現像スリーブと、これの内部にスリーブと連れ回らないように固定されたマグネットローラとを具備している。現像ロール９Ｋは、第１スクリュ部材１０Ｋから供給されるＫ現像剤をマグネットローラの発する磁力によってスリーブ表面に担持しながら、スリーブの回転に伴って、感光体２Ｋに対向する現像領域に搬送する。
【００２６】
現像スリーブには、トナーと同極性であって、感光体２Ｋの静電潜像よりも大きく、且つ感光体２Ｋの一様帯電電位よりも小さな現像バイアスが印加されている。これにより、現像スリーブと感光体２Ｋの静電潜像との間には、現像スリーブ上のＫトナーを静電潜像に向けて静電移動させる現像ポテンシャルが作用する。また、現像スリーブと感光体２Ｋの地肌部との間には、現像スリーブ上のＫトナーをスリーブ表面に向けて移動させる非現像ポテンシャルが作用する。それら現像ポテンシャル及び非現像ポテンシャルの作用により、現像スリーブ上のＫトナーが感光体２Ｋの静電潜像に選択的に転移して、静電潜像をＫトナー像に現像する。
【００２７】
先に示した図１において、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃにおいても、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋと同様の構成を有し、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ上にＹ，Ｍ，Ｃのトナー像がそれぞれ形成される。画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの構成要素には、それぞれ数字符号の後にＹ，Ｍ，Ｃを付している。
【００２８】
画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの上方には、潜像書込手段たる光書込ユニット８０が配設されている。この光書込ユニット８０は、パーソナルコンピュータ等の外部機器から送られてくる画像情報に基づいてレーザーダイオード等の光源から発したレーザー光により、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋを光走査する。この光走査により、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の静電潜像が形成される。具体的には、感光体２Ｙの一様に帯電した表面の全域のうち、レーザー光が照射された箇所は、電位を減衰される。これによりレーザー照射箇所の電位が、それ以外の箇所（地肌部）の電位よりも小さい静電潜像となる。なお、光書込ユニット８０は、光源から発したレーザー光Ｌを、図示しないポリゴンモータによって回転駆動したポリゴンミラーで主走査方向に偏光しながら、複数の光学レンズやミラーを介して各感光体に照射するものである。光書込ユニット８０としては、ＬＥＤアレイの複数のＬＥＤから発したＬＥＤ光によって感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上に光書込を行うものを採用してもよい。
【００２９】
画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの下方には、中間転写体となる無端状の中間転写ベルト３１を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動させる転写ユニット３０が配設されている。転写ユニット３０は、中間転写ベルト３１の他に、駆動ローラ３２、２次転写裏面ローラ３３、クリーニングバックアップローラ３４、４つの１次転写部材となる１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋを備えている。転写ユニット３０は、２次転写部材としてのニップ形成ローラ３６、ベルトクリーニング部材となるクリーニングブレード３７、保護剤塗布手段４０Ａなどを備えている。クリーニングブレード３７と保護剤塗布手段４０Ａはニップ形成ローラ３６の表面の近くに配置されている。保護剤塗布手段４０Ａは、保護剤４１Ａと、クリーニングバックアップローラ３４と対向する位置で中間転写ベルト３１のおもて面に接触するとともに保護剤４１Ａが圧接する保護剤供給ローラ４３Ａとを備えている。クリーニングブレード３７は、中間転写ベルト３１のおもて面に接触して配置されている。
【００３０】
中間転写ベルト３１は、そのループ内側に配設された駆動ローラ３２、２次転写裏面ローラ３３、クリーニングバックアップローラ３４、及び４つの１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋによって張架されている。そして、本形態では駆動手段Ｍ１によって図中反時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ３２の回転力により、図１において反時計回り方向に無端移動せしめられる。
【００３１】
１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋは、無端移動せしめられる中間転写ベルト３１をそれぞれ感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋとの間に挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋとが当接するＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の１次転写ニップＮ１がそれぞれ形成されている。１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋには、図示しない１次転写バイアス電源によってそれぞれ１次転写バイアスが印加されている。これにより、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの各トナー像と、１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋとの間に転写電界が形成される。Ｙ用の感光体２Ｙの表面に形成されたＹトナーは、感光体２Ｙの回転に伴ってＹ用の１次転写ニップＮ１に進入する。そして、転写電界やニップ圧の作用により、感光体２Ｙ上から中間転写ベルト３１上に移動して１次転写される。このようにしてＹトナー像が１次転写された中間転写ベルト３１は、その後、Ｍ，Ｃ，Ｋ用の各１次転写ニップＮ１を順次通過する。そして、感光体２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上のＭ，Ｃ，Ｋのトナー像が、Ｙトナー像上に順次重ね合わせて１次転写される。この重ね合わせの１次転写により、中間転写ベルト３１上には４色重ね合わせのトナー像が形成される。
【００３２】
１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋは、金属製の芯金と、これの表面上に固定された導電性のスポンジ層とを具備する弾性ローラで構成されている。１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋは、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋの軸心に対し、それぞれの軸心を、約２．５［ｍｍ］ずつベルト移動方向下流側にずらした位置を占めるように配設されている。本プリンタでは、このような１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋに対して、１次転写バイアスを定電流制御で印加している。なお、１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋに代えて、転写チャージャーや転写ブラシなどを１次転写部材として採用してもよい。
【００３３】
転写ユニット３０が備えるニップ形成ローラ３６は、中間転写ベルト３１のループ外側に配設されており、ループ内側の２次転写裏面ローラ３３との間に中間転写ベルト３１を挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、ニップ形成ローラ３６とが当接する２次転写ニップＮが形成されている。図１、図２に示す例では、ニップ形成ローラ３６は接地されているのに対し、２次転写裏面ローラ３３は、２次転写バイアスを出力する電源３９によって電圧としての２次転写バイアスが印加される。これにより、２次転写裏面ローラ３３とニップ形成ローラ３６との間に、マイナス極性のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に向けて静電移動させる２次転写電界が形成される。本形態では、ニップ形成ローラ３６の表面の近くに、保護剤塗布手段４０Ｂとクリーニング部材となるクリーニングブレード４２を備えている。保護剤塗布手段４０Ｂは、保護剤４１Ｂと、ニップ形成ローラ３６と対向する位置でニップ形成ローラ３６の表面に接触するとともに保護剤４１Ｂが圧接する保護剤供給ローラ４３Ｂとを備えている。クリーニングブレード４２は、ニップ形成ローラ３６の表面に接触して配置されている。
【００３４】
転写ユニット３０の下方には、記録材Ｐを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給紙カセット１００が配設されている。給紙カセット１００は、紙束の一番上の記録材Ｐに給紙ローラ１００ａを当接させており、これを所定のタイミングで回転駆動させることで、その記録材Ｐを給紙路に向けて送り出す。給紙路の末端付近には、レジストローラ対１０１が配設されている。レジストローラ対１０１は、給紙カセット１００から送り出された記録材Ｐをローラ間に挟み込むとすぐに両ローラの回転を停止する。そして、挟み込んだ記録材Ｐを２次転写ニップＮ内で中間転写ベルト３１上の４色重ね合わせトナー像に同期させ得るタイミングで回転駆動を再開し、記録材Ｐを２次転写ニップＮに向けて送り出す。２次転写ニップＮで記録材Ｐに密着せしめられた中間転写ベルト３１上の４色重ね合わせトナー像は、２次転写電界やニップ圧の作用によって記録材Ｐ上に一括２次転写され、記録材Ｐの白色と相まってフルカラートナー像となる。このようにして表面にフルカラートナー像が形成された記録材Ｐは、２次転写ニップＮを通過すると、ニップ形成ローラ３６や中間転写ベルト３１から曲率分離する。
【００３５】
２次転写裏面ローラ３３は、芯金と、これの表面に被覆された導電性のＮＢＲ系ゴム層とを具備するものである。ニップ形成ローラ３６も、芯金と、これの表面に被覆された導電性のＮＢＲ系ゴム層とを具備するものである。
【００３６】
電源３９は、２次転写ニップＮ内に挟み込んだ記録材Ｐに対して中間転写ベルト３１上のトナー像を転写するために電圧（以下「２次転写バイアス」と記す）を出力するものである。電源３９は、直流電源と交流電源とを有しており、２次転写バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳せしめた重畳バイアスを出力する構成とされている。本形態では、図１に示すように、２次転写バイアスを２次転写裏面ローラ３３に印加しつつ、ニップ形成ローラ３６を接地している。
【００３７】
２次転写バイアスの供給形態としては、図１の形態に限定されるものではなく、図３に示すように電源３９からの重畳バイアスをニップ形成ローラ３６に印加しつつ、２次転写裏面ローラ３３を接地してもよい。この場合、直流電圧の極性を異ならせる。図１に示すように、マイナス極性のトナーを用い且つニップ形成ローラ３６を接地した条件で、２次転写裏面ローラ３３に重畳バイアスを印加する場合、直流電圧としてトナーと同じマイナス極性のものを用いて重畳バイアスの時間平均の電位をトナーと同じマイナス極性にする。
【００３８】
これに対し図３に示す形態のように、２次転写裏面ローラ３３を接地し、且つ重畳バイアスをニップ形成ローラ３６に印加する場合、直流電圧としてトナーとは逆のプラス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーとは逆のプラス極性にする。
【００３９】
２次転写バイアスとなる重畳バイアスの供給形態としては、２次転写裏面ローラ３３やニップ形成ローラ３６の何れか一方に印加するものに限定するものではない。たとえば、図４、図５に示すように、電源３９から直流電圧を何れか一方のローラに印加するとともに、電源３９から交流電圧を他方のローラに印加するようにしてもよい。
【００４０】
２次転写バイアスの供給形態としては、上記の形態だけでなく、図６、図７に示すように、「直流電圧＋交流電圧」と「直流電圧」とを一方にローラに切替えて供給可能としても良い。図６に示す形態では、２次転写裏面ローラ３３に電源３９から「直流電圧＋交流電圧」と「直流電圧」を切替えて供給し、図７に示す形態では、ニップ形成ローラ３６に電源３９から「直流電圧＋交流電圧」と「直流電圧」を切替えて供給可能としている。
【００４１】
２次転写バイアスの供給形態としては、「直流電圧＋交流電圧」と「直流電圧」とを切替える場合がある。その場合、図８、図９に示すように、「直流電圧＋交流電圧」を何れか一方のローラに供給可能とし、「直流電圧」を他方のローラに供給可能として、適宜電圧供給を切替えるようにしてもよい。図８に示す形態では、２次転写裏面ローラ３３に「直流電圧＋交流電圧」を供給可能とし、ニップ形成ローラ３６に直流電圧を供給可能としている。図９に示す形態では、２次転写裏面ローラ３３に「直流電圧」を、ニップ形成ローラ３６に「直流電圧＋交流電圧」をそれぞれ供給可能としている。
【００４２】
このように２次転写ニップＮに対する２次転写バイアスの供給形態としては様々あるが、この場合の電源としては、電源３９のように「直流電圧＋交流電圧」を供給できるものが挙げれる。これ以外には「直流電圧」と「交流電圧」とを個別に供給できるもの、「直流電圧＋交流電圧」と「直流電圧」を１つの電源で切替えて供給できるものなど、その供給形態に対応させて適宜選択して用いればよい。２次転写バイアス用の電源３９は、直流電圧だけからなるものを出力する第一のモードと、直流電圧に交流電圧を重畳せしめたもの（重畳電圧）を出力する第二のモードとに切替え可能な構成としている。また、図１、図３〜図５の形態では、交流電圧の出力をオン／オフすることでモード切替えが可能となる。図６〜図９に示す形態では、リレーなどからなる切替え手段を用いて使用する２つの電源とし、これら２つの電源を選択的に切替えることでモード切替えを行えるようにすれば良い。
【００４３】
たとえば、記録材Ｐとして、ザラ紙のような表面凹凸の大きなものを用いずに、普通紙のような表面凹凸の小さなものを用いる場合がある。この場合には、凹凸パターンにならった濃淡パターンが出現しないので、第一のモードにして、２次転写バイアスとして、直流電圧だけからなるものを印加する。また、ザラ紙のような表面凹凸の大きなものを用いるときには、第２のモードにして、２次転写バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳せしめたものを出力する。すなわち、使用する記録材Ｐの種類（記録材Ｐの表面凹凸の大きさ）に応じて、２次転写バイアスを第一のモードと第二モードで切り替え可能としてもよい。
【００４４】
図１に示すように、２次転写ニップＮを通過した後の中間転写ベルト３１には、記録材Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。この転写残トナーは中間転写ベルト３１のおもて面に当接しているクリーニングブレード３７によってベルト表面からクリーニングされる。中間転写ベルト３１のループ内側に配設されたクリーニングバックアップローラ３４は、クリーニングブレード３７によるベルトのクリーニングをループ内側からバックアップするものである。
【００４５】
２次転写ニップＮよりも記録材搬送方向下流側となる図１中右側方には、定着装置９０が配設されている。定着装置９０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ９１と、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ９２とによって定着ニップを形成している。定着装置９０内に送り込まれた記録材Ｐは、未定着トナー像の担持面を定着ローラ９１に密着させる姿勢で、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化されて、フルカラー画像が定着せしめられる。定着装置９０内から排出された記録材Ｐは、定着後搬送路を経由した後、機外へと排出される。
【００４６】
本プリンタでは、標準モード、高画質モード、高速モードが制御部６０に設定されている。標準モードにおけるプロセス線速（感光体や中間転写ベルトの線速）は、約２８０［ｍｍ／ｓ］と設定されている。但し、プリント速度よりも高画質化を優先する高画質モードにおけるプロセス線速は、標準モードよりも遅い値に設定されている。また、画質よりもプリント速度を優先する高速モードにおけるプロセス線速は、標準モードよりも速い値に設定されている。標準モード、高画質モード、高速モードの切り替えは、プリンタに設けられた操作パネル５０に対するユーザーのキー操作、あるいはプリンタに接続されているパーソナルコンピュータ側でのプリンタプロパティメニューによって行われる。
【００４７】
本プリンタにおいて、モノクロ画像を形成する場合、転写ユニット３０におけるＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃを支持している図示しない揺動自在な支持板を移動させる。そして、１次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃを、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃから遠ざける。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面を感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃから引き離して、中間転写ベルト３１をＫ用の感光体２Ｋだけに当接させる。この状態で、４つの画像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋのうち、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋだけを駆動して、Ｋトナー像を感光体２Ｋ上に形成する。
【００４８】
本プリンタにおいて、２次転写バイアスの直流成分は、電圧の時間平均値（Ｖａｖｅ）、すなわち、直流成分の電圧たる時間平均電圧値（時間平均値）Ｖａｖｅと同じ値である。電圧の時間平均値Ｖａｖｅとは、電圧波形の１周期にわたる積分値を、１周期の長さで割った値である。
【００４９】
２次転写バイアスを２次転写裏面ローラ３３に印加し、且つニップ形成ローラ３６を接地した本プリンタでは、２次転写バイアスの極性がトナーと同じマイナス極性になっているがある。このときには、２次転写ニップＮ内において、マイナス極性のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に静電的に押し出す。これにより、中間転写ベルト３１上のトナーを記録材Ｐ上に転移させる。一方、重畳バイアスの極性がトナーとは逆のプラス極性になっているときには、２次転写ニップＮ内において、マイナス極性のトナーをニップ形成ローラ３６側から２次転写裏面ローラ３３側に向けて静電的に引き寄せる。これにより、記録材Ｐに転移させたトナーを中間転写ベルト３１側に再び引き寄せる。
【００５０】
ところで、記録材Ｐとして、和紙のような表面凹凸に富んだものを用いると、表面凹凸にならった濃淡パターンを画像中に発生させ易くなる。このため、特許文献１では、２次転写バイアスとして、直流電圧だけからなるものではなく、交流電圧に対して直流電圧を重畳した重畳バイアスを２次転写バイアスとして印加している。
【００５１】
図１０は、２次転写ニップＮの一例を模式的に示す概念図である。同図において、中間転写ベルト３１は、その裏面に当接している２次転写裏面ローラ３３により、ニップ形成ローラ３６に向けて押圧されている。この押圧により、中間転写ベルト３１のおもて面とニップ形成ローラ３６とが当接する２次転写ニップＮが形成されている。２次転写ニップＮに送り込まれた記録材Ｐには、中間転写ベルト３１上のトナー像が２次転写される。トナー像を２次転写するための２次転写バイアスは、同図に示される２つのローラのうち、何れか一方に印加され、他方のローラは接地されている。どちらのローラに２次転写バイアスを印加しても、トナー像を記録材Ｐに転写することが可能であるが、２次転写裏面ローラ３３に２次転写バイアスを印加する場合であって、且つトナーとしてマイナス極性のものを用いる場合を例にして説明する。この場合、２次転写ニップＮ内のトナーを２次転写裏面ローラ３３側からニップ形成ローラ３６側に移動させるためには、重畳バイアスからなる２次転写バイアスとして、電位の時間平均値がトナーの極性と同じマイナス極性の電位になるものを印加する。
【００５２】
図１１は、２次転写裏面ローラ３３に印加される重畳バイアスからなる２次転写バイアスの波形の一例を示す図である。同図において、時間平均電圧（以下「時間平均値」という）Ｖａｖｅ［Ｖ］は、２次転写バイアスの時間平均値を表している。図示のように、重畳バイアスからなる２次転写バイアスは、図１１に示すように、正弦波の形状を示しており、戻し方向側のピーク値と、転写方向側のピーク値とを具備している。Ｖｔという符号が付されているのは、それら２つのピーク値のうち、２次転写ニップＮ内でトナーをベルト側からニップ形成ローラ３６側に移動させる方（転写方向側）のピーク値である（以下、「転写方向ピーク値Ｖｔ」という）。また、Ｖｒという符号が付されているのは、トナーをニップ形成ローラ３６側からベルト側に戻す方（戻し方向側）のピーク値である（以下、戻しピーク値Ｖｒという）。また、図示のような重畳バイアスの代わりに、交流成分だけからなる交流バイアスを印加しても、２次転写ニップＮにおいてトナーをベルトと記録材との間で往復移動させることは可能である。しかし、交流バイアスでは、トナーを単に往復移動させるだけで、記録材Ｐ上に転移させることはできない。直流成分を含む重畳バイアスを印加して、その時間平均値である時間平均電圧Ｖａｖｅ［Ｖ］をトナーと同じマイナス極性にすることで、トナーを往復移動させながら、相対的にはベルト側から記録材側に移動させて記録材上に転移させることが可能になる。
【００５３】
また、凹凸紙転写性をさらに高めるため、図１２に示すように戻し方向側の時間Ｂを転写方向側の時間Ａよりも短くした交流波形を印加しても良い。図１２に示す２次転写バイアスは、矩形波の場合を示している。このように、２次転写バイアスの波形としては、図１１に示す正弦波に限定されるものでは無く、図１２に示すように矩形波のものを用いても良い。
【００５４】
本形態において、２次転写バイアスとして交流電界を印加し、かつ、感光体２Ｋの保護剤２２Ｋに少なくともステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を含むことを必須としている。保護剤２２Ｋに使用される窒化ホウ素は、０．１〜１４．０μｍであることが望ましい。シリカ、アルミナ等の金属酸化物の微粒子を合わせて添加して用いても良い。また、上記原料を混合する割合としては、ステアリン酸亜鉛が９５〜６０％、窒化ホウ素が５〜４０％、それに加えてアルミナを外量で１〜１０％とする事が望ましい。さらにはステアリン酸亜鉛が９０〜８０％、窒化ホウ素が１０〜２０％、それに加えてアルミナを外量で２〜６％とする事がより望ましい。
【００５５】
本形態において、保護剤２２Ｋは、図２に示すように、感光体２Ｋの母線方向（軸線方向）に延びるブロック状に成型して使用するのが望ましい。粉体のまま使用しても良いが、ブロック状のものを使用した方が、供給量の制御が容易になる。
【００５６】
ブロック状に成型する方法は、本発明に使用するステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を混合・溶融して型に流し込んで冷却して成型しても良いし、混合した粉を型で圧縮成型しても良い。
【００５７】
さらには、各感光体に塗付するステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）は圧縮成型を行う。そして、中間転写ベルト３１に塗付する保護剤４１Ａやニップ形成ローラ３６に塗付するステアリン酸亜鉛を少なくとも含む保護剤４１Ｂは、溶融成型とすることが望ましい。
【００５８】
以下に圧縮成型方法の概略を示す。図１３は本形態で使用する型２００の全体図である。型２００は、長手方向に延びる下型２０１と、その側面に配置した横型２０２、２０３と、長手方向に配置され、下型２０１と横型２０２、２０３の両端に位置して接合する端型２０４，２０５を添えている。そして挟みこんだ空間２０７内に、圧縮する前の原材料２０６を入れ、長手方向に延びる上型２０８を空間２０７内に移動してプレスする。
【００５９】
図１４は型２００を長手方向から見た概略断面図である。図１４（ａ）は圧縮前の状態を示し、図１４（ｂ）は圧縮状態を示す、図１４（ｃ）は離脱状態を示す。最初、上型２０８は図１４（ａ）に示すように、空間２０７の上方に待機していて、原材料２０６を空間２０７に入れる。次に上型２０８を図１４（ｂ）に示すように可動部２０９の保持部２１０で上型２０８を保持して空間２０７内へと移動して原材料２０６をプレスする。ブレス後は図１４（ｃ）に示すように、上型２０８を上方へ移動するとともに、下型２０１を空間２０７内で上方に移動させることで押し出して、ブロック状の保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を取り出す。
【００６０】
クリーニングブレード２１Ｋ、３７，４１又は塗布ブレード５Ｋに用いるブレードの材料は、特に制限されるものではない。例えばクリーニングブレード用材料として一般に公知の、ウレタンゴム、ヒドリンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム等の弾性体を、単独またはブレンドして使用することができる。また、これらのゴムブレードは、各感光体との接点部部分を低摩擦係数材料で、コーティングや含浸処理しても良い。また、弾性体の硬度を調整するために、他の有機フィラーや無機フィラーに代表される充填材を分散しても良い。
【００６１】
各クリーニングブレード２１Ｋ、塗布ブレード５Ｋは、ブレード支持体に、先端部が各感光体像の表面へ押圧当接できるように、接着や融着等の任意の方法によって固定される。ブレード厚みについては、押圧で加える力との兼ね合いで一義的に定義できるものではないが、概ね０．５〜５ｍｍ程度であれば好ましく使用でき、１〜３ｍｍ程度であれば更に好ましく使用できる。
【００６２】
ブレードの支持体から突き出し、たわみを持たせることができるクリーニングブレードの長さ、いわゆる自由長についても同様に押圧で加える、力との兼ね合いで一義的に定義できるものではない。概ね１〜１５ｍｍ程度であれば好ましく使用でき、２〜１０ｍｍ程度であれば更に好ましく使用できる。
【００６３】
クリーニングブレード２１Ｋ、塗布ブレード５Ｋで各感光体を押圧する力は、保護剤２２Ｋが延展し保護層や保護膜の状態になる力で十分である。たとえば、線圧として５ｇｆ／ｃｍ以上８０ｇｆ／ｃｍ以下であることが好ましく、１０ｇｆ／ｃｍ以上６０ｇｆ／ｃｍ以下であることがより好ましい。また、ブラシ状の部材は保護剤の供給部材として好ましく用いられるが、この場合、感光体の表面への機械的ストレスを抑制するためにはブラシ繊維は可撓性を持つことが好ましい。
【００６４】
可撓性のブラシ繊維の具体的な材料としては、一般的に公知の材料から１種乃至２種以上を選択して使用することができる。具体的には、ポリオレフィン系樹脂（例えばポリエチレン、ポリプロピレン）；ポリビニル及びポリビニリデン系樹脂（例えばポリスチレン、アクリル樹脂、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル及びポリビニルケトン）；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；スチレン−アクリル酸共重合体；スチレン−ブタジエン樹脂；フッ素樹脂（例えばポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン）；ポリエステル；ナイロン；アクリル；レーヨン；ポリウレタン；ポリカーボネート；フェノール樹脂；アミノ樹脂（例えば尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂）；などの内、可撓性を持つ樹脂を使用することができる。
【００６５】
また、撓みの程度を調整するために、ジエン系ゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレンプロピレンゴム、イソプレンゴム、ニトリルゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、ヒドリンゴム、ノルボルネンゴム等を複合して用いても良い。
【００６６】
本形態では、保護剤２２Ｋの供給部材としてブラシ以外にも発泡弾性層４４Ｋを有する保護剤供給ローラ４Ｋを使用している。ローラ材料としてはポリウレタンフォームであることが望ましい。
【００６７】
保護剤供給ローラ４Ｋの製造方法としては、例えば、次の２つがある。１つはポリウレタンフォーム原料から予め弾性層となるポリウレタンフォームをブロック状に形成し、必要な形状に切り出して表面を研磨し、表面が開口したセルを有するローラ状に加工した後、芯金を挿入する。今１つは、芯金を収納した保護剤供給ローラ成形型にポリウレタンフォーム原料を注入し、発泡硬化させる方法である。保護剤供給ローラ４Ｋの製造方法は、これらに限るものではない。
【００６８】
本形態の保護剤供給ローラ４Ｋとして、発泡弾性層のセル数および硬度は本発明の目的が達成される限り特に制限されるものではない。比較的小粒径で、かつ均一な保護剤粒子を像担持体へ供給する観点から、セル数は２０〜３００個／２５ｍｍ、特に６０〜３００個／２５ｍｍ、硬さは４０〜４３０Ｎ、特に４０〜３００Ｎが好ましい。
【００６９】
また、発泡弾性層のセル数および硬度を調整することによって、感光体の表面に供給される固形潤滑剤からなる保護剤２２Ｋの粒子の粒径を制御できる。例えば、セル数を多くすることや硬度を低減すると、保護剤粒子の粒径は小さくなるが、ローラが保護剤ブロックを研削する力が小さく、保護剤ブロックの削り量が少ない。
【００７０】
なお、保護剤、クリーニングブレード及び塗布ブレードの各設置条件、製法については、ブラック用を中心に説明した。イエロ、マゼンタ、シアンに対応した保護剤２２Ｙ、２２Ｍ、２２Ｃ、クリーニングブレード２１Ｙ、２１Ｍ、２１Ｃ及び塗布ブレード５Ｙ、５Ｍ、５Ｃについても、ブラック用と同等の条件、製法を用いている。
【００７１】
以下に本形態における効果を示すための実験とその結果を示す。  
本形態（本発明）は、記録材Ｐに対して中間転写ベルト３１上のトナー像を転写するための電圧（２次転写バイアス）を、トナー像を中間転写ベルト３１側から記録材Ｐ側に転写させる転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えている。そして感光体にステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤を塗布する事を前提としている。
【００７２】
以下の実験において、次の２種類の保護剤を使用した。  
保護剤Ａ：従来から用いられているステアリン酸亜鉛を使用したもの。ここでは［日本油脂社製ＧＦ２００］を１００％溶融成型して使用した。
【００７３】
保護剤Ｂ：本発明で必須としているステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含むもの。ここでは［日本油脂社製ＧＦ２００］を７６％、［モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製ＮＸ５］を１９％、［住友化学社性ＡＡ０３］を５％、混合し圧縮成型して使用した。
【００７４】
以下の実験において、２次転写ニップＮに印加するバイアスは以下の３種類を使用した。  
直流：従来から用いられている直流成分のみの転写バイアス。
【００７５】
正弦波：交流成分として図１１に示す正弦波を使用し、前記直流成分と重畳させたもの。
【００７６】
低ｄｕｔｙ波：交流成分として、図１２に示す波形を使用し、前記直流成分と重畳させたもの。
【００７７】
実験は、リコー製ｉｍａｊｉｏ  ＭＰ  Ｃ７５００  の作像部の、感光体のクリーニング部のステアリン酸亜鉛ブロックの部分で次のようにして行った。本形態における保護剤２２を供給し、２次転写ニップＮにおいて、製品のパワーパックを除去し、外部からファンクションジェネレーター（横河電機ＦＧ３００）で波形を作りそれをアンプ（Ｔｒｅｋ  Ｈｉｇｈ  Ｖｏｌｔａｇｅ  Ａｍｐｌｉｆｉｒ  Ｍｏｄｅｌ１０／４０）で１０００倍に増幅して印加した。
【００７８】
各感光体や中間転写ベルト３１の線速であるプロセス線速については、１７３［ｍｍ／ｓ］に設定した。また、２次転写バイアスの交流成分の周波数ｆについては周波数を５００［Ｈｚ］に設定した。
【００７９】
記録材Ｐとしては、特殊製紙株式会社製のレザック６６（商品名）  １７５ｋｇ紙（四六版連量）を使用した。レザック６６は、「さざ波」よりも紙表面の凹凸の度合いが大きい紙である。紙表面の凹部の深さは最大で１００［μｍ］程度である。
試験環境は、１０℃１５％の環境で行なった。
【００８０】
画像パターンはベタ画像を２０００枚出力し、そのときのクリーニング性を評価し、その結果を表１に示す。
【００８１】
【表１】
2013164578.tif 000003
【００８２】
（比較例１）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして直流成分のみを印加したもの。
（比較例２）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６に保護剤Ａを塗布し、２次転写バイアスとして直流成分のみを印加したもの。
（比較例３）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１１の正弦波を印加したもの。
（比較例４）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６に保護剤Ａを塗布し、２次転写バイアスとして図１１に示す正弦波を印加したもの。
（比較例５）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ波を印加したもの。
（比較例６）
保護剤として保護剤Ａを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６に保護剤Ａを塗布し、２次転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ低を印加したもの。
（実施例１）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１１に示す正弦波を印加したもの。
（実施例２）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６に保護剤Ａを塗布し、２次転写バイアスとして正弦波を印加したもの。
（実施例３）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ波を印加したもの。
（実施例４）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６に保護剤Ａを塗布し、２次転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ波を印加したもの。
【００８３】
また、同様の実験で中間転写ベルト３１及びニップ形成ローラ３６のフィルミングの確認を行なった。フィルミングとは、トナー等の物質が固着し、異状画像に繋がる現象のことである。結果を表２に示す
【００８４】
【表２】
2013164578.tif 000004
【００８５】
（実施例５）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１に保護剤Ａを、ニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１１に示す正弦波を印加したもの。
（実施例６）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１１に示す正弦波を印加したもの。
（実施例７）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１に保護剤Ａを、ニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ波を印加したもの。
（実施例８）
保護剤として保護剤Ｂを各感光体には塗布し、中間転写ベルト３１とニップ形成ローラ３６には塗布無し、２次転写バイアスとして図１２に示す低ｄｕｔｙ波を印加したもの。
【００８６】
また、本形態における保護剤供給方法の比較として、供給方法ごとの保護剤消費率の推移を調べた。その結果を図１５に示す
（実施例９）
保護剤の供給方法として、粉体供給を採用し、保護剤Ｂを粉体のまま使用したもの。
（実施例１０）
保護剤の供給方法として、ブラシローラーを使用し、上述のＩｍａｊｉｏＣ７５００に使用されているブラシをそのまま使用し、保護剤は保護剤Ｂを圧縮成型したものを使用した。
（実施例１１）
保護剤の供給方法として、ウレタンフォームのローラを使用し、保護剤は保護剤Ｂを圧縮成型したものを使用した。
【００８７】
本発明の形態は、２次転写ニップＮに交流バイアスが印加されているので、画像の濃度の安定化を図ることができる。また、２次転写ニップＮに交流バイアスが印加されていても、クリーニング性を良好に保つ事ができていると推察することができる。
【００８８】
まず、比較例１、２と比較例３、４の比較から、２次転写ニップＮに交流バイアスが印加されると、クリーニング性が著しく悪化することが分かった。一方で実施例１、２のように、保護剤としてステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を供給する事でクリーニング性が大幅に向上している。これは各感光体に供給された窒化ホウ素が、中間転写ベルト３１のクリーニングブレード３７やニップ形成ローラ３６のクリーニングブレード４１まで到達しているためと考えられる。
【００８９】
実施例９と実施例１０の差から、供給部材となる保護剤供給ローラ４（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を介して保護剤を感光体に供給した方が、保護剤の供給が安定して行われる。よってクリーニングブレード３７やニップ形成ローラ３６のクリーニングブレード４１まで到達する窒化ホウ素の量も安定する。さらに供給部材の材質としてウレタンフォームを使用する事でさらに安定する。
【００９０】
各感光体の表面へ供給された保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）と押圧して被膜化する層形成部材となる塗布ブレード５（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を設けることで、安定してクリーニングブレード３７やクリーニングブレード４１まで到達する窒化ホウ素の量を制御できる。
【００９１】
また、本形態では、各感光体から中間転写ベルト３１への転写部となる１次転写ニップＮ１の下流側でかつ保護剤供給ローラ４（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）よりも上流側の間に、各感光体の表面に残留したトナーを、該感光体との摺擦によって該表面から除去するクリーニングブレード２１（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を配置した。そして、保護剤供給ローラ４（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）で保護剤を塗布する前に各クリーニングブレード２１（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）で残トナーを除去することで、より均一に保護剤が塗付されることになる。
【００９２】
感光体の表面に紫外線硬化性樹脂を含むことで、感光体自体が長寿命になっているため、本発明の形態を用いて１次転写ニップＮ１及び２次転写ニップＮを構成する部材の寿命を延ばすことで、システム全体としての寿命が向上される。
【００９３】
本形態では、転写部に交流バイアスを印加するため、本来ならば中間転写ベルト３１にもステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を含む保護剤を使用しなければならない。しかし、各感光体にステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素を含む保護剤を使用することで、中間転写ベルト３１の保護剤としてステアリン酸亜鉛のみでよくなるため、低コスト化を図ることができる。
【００９４】
帯電手段として近接または接触式の帯電ローラ６（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を使用した場合、コロナチャージャーと比較し、帯電ハザードが大きくなる。さらに交流成分を印加した場合はさらに帯電ハザードが大きくなるため、本形態に係る保護剤を使用する効果がより大きくなる。
【００９５】
本形態では、図１６に示すように、
円形度ＳＲ  ＝  （粒子投影面積と同じ面積の円の周囲長）／（粒子投影像の周囲長）（式１）
で示される円形度ＳＲが、０．９３〜１．００であり、
トナーの重量平均径（Ｄ４）と個数平均径（Ｄ１）の比（Ｄ４／Ｄ１）が１．００〜１．４０であるトナーを現像剤として使用する。近年の高画質化を図るため、このようにより小粒径、より円形に近いトナーが使用されるため、クリーニング性がより厳しくなる。しかし、本形態で説明した保護剤Ｂ（２２）を各感光体に塗布して使用することで、小粒径、より円形に近いトナーを用いる場合でも良好なクリーニング性能をえることができる。
【００９６】
実施例５〜８から見て、中間転写ベルト３１の表面に少なくともステアリン酸亜鉛を含む保護剤４３Ａを塗布又は付着させることで、２次転写ニップＮに交流成分を印加することで発生しやすくなるフィルミングを防止できる。また、ニップ形成ローラ３６の表面に少なくともステアリン酸亜鉛を含む保護剤４３Ｂを塗布又は付着させることで、２次転写ニップＮに交流成分を印加することで発生しやすくなるフィルミングを防止できる。
【００９７】
比較例３、４と比較例５、６の差から次のことが言える。二次転写ニップＮに印加する交流成分として時間平均値（Ｖａｖｅ）が、トナー像を中間転写ベルト３１側から記録材Ｐ側に転写させる転写方向の極性に設定され、かつ、電圧の最大値と最小値の中心値（Ｖｏｆｆ）よりも転写方向寄りに設定されているものを使用する。すると、正弦波よりもクリーニング性がさらに悪化するが、実施例３、４のように保護剤を使用する効果がさらに大きくなる。
第２の実施形態
【００９８】
第２の実施形態は、２次転写バイアスと記録材Ｐとの関係に着目したものである。
先の記録材Ｐと次の記録材Ｐの間である紙間の距離Ｌは、短い方が単位時間当たりの通紙枚数を多くできることから生産性がよい。しかし、紙間の距離Ｌが短いとクリーニング不足によりクリーニング性能が低下するため、一概に紙間の距離Ｌを短くすることがいいとも言えず、生産性とクリーニング性を考慮することが必要である。紙間の距離Ｌとは、先の記録材Ｐの後端から次の記録材Ｐの前端までの距離である。紙間の距離Ｌは、記録材Ｐの給紙タイミングから算出して設定することができる。
【００９９】
本発明の第２の実施形態として、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替わる交流成分の電圧を印加する転写モードと、転写方向の電圧となる直流成分の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備えている。そして、先の記録材Ｐと次の記録材Ｐの間である紙間の距離Ｌを、転写方向の電圧（直流成分）のみの電圧を印加する転写モードの場合よりも、交流成分の電圧を印加する転写モードの場合を長く設定するように構成した。
【０１００】
本発明の別な形態として、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、紙間の距離Ｌを長く設定するように構成する。
【０１０１】
【表３】
2013164578.tif 000005
【０１０２】
表３は、２次転写バイアスとして直流成分を定圧で、交流成分のピーク差を変化させて印加し、紙間の距離Ｌを変更したときのクリーニング性能を評価したものである。紙間の距離Ｌと２次転写バイアスの値以外の構成は同一条件として評価した。表３において、○、△、×はクリーニング性能の評価内容を示す。○は良好、△はやや不良、×は不良としている。
【０１０３】
表３から、直流成分〔ＤＣ〕のみの２次転写バイアスを二次転写ニップＮに印加したときには、交流成分〔ＡＣ〕を２次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加した場合よりも、紙間の距離Ｌに関係なく、クリーニング性能は良好であった。一方、交流成分〔ＡＣ〕を二次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加する場合、紙間の距離Ｌが狭いとクリーニング性能はよくないが、紙間の距離Ｌを広げるとクリーニング性能が良好であった。また、交流成分〔ＡＣ〕を二次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加する場合においても、ピーク差（Ｖｐｐ）が大きくなるほど、すなわち、ＡＣ６ｋＶからＡＣ１０ｋＶへと移動するに従い、紙間の距離Ｌを広げると、クリーニング性能が良好であった。
【０１０４】
一般に、交流成分の電圧〔ＡＣバイアス〕を２次転写バイアスとして印加する場合、二次転写部材となるニップ形成ローラ３６のクリーニング性が低下する。しかし、その時に紙間の距離Ｌを広げると、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を中間転写ベルと３１やニップ形成ローラ３６を介して二次転写ニップＮに供給する時間を多くとれるため、結果的に保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）をより多く二次転写ニップＮに供給でき、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング不足を補うこととなり、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング性を確保することができるといえる。
【０１０５】
交流成分の電圧〔ＡＣバイアス〕が大きい程、ニップ形成ローラ３６のクリーニング性が低下するが、その時に紙間の距離Ｌを広げるとクリーニング性能が良好となる。これは、上術したステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を二次転写ニップＮに供給する時間を多くとれるため、結果的に保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）をより多く二次転写ニップＮに供給でき、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング不足を補うこととなり、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング性を確保することができるといえる。
第３の実施形態
【０１０６】
特許文献３に記載のような、脂肪酸金属塩と窒化ホウ素を配合した保護剤を中間転写体である中間転写ベルト５０に塗布することはコストが高くなる。そこで、第３の実施形態では、上記のような問題点に鑑み、低コストで安定した濃度画像を得ながらも、中間転写体のクリーニング性を向上することを、その目的とする。
第３の実施形態として、第２の実施形態同様に、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替わる交流成分の電圧を印加する転写モードと、転写方向の電圧となる直流成分の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備えている。そして、先の記録材Ｐと次の記録材Ｐの間である紙間の距離Ｌを、転写方向の電圧（直流成分）のみの電圧を印加する転写モードの場合よりも、交流成分の電圧を印加する転写モードの場合を長く設定するように構成した。
【０１０７】
第３の実施形態が第２の実施形態と異なる点は、図１７に示すように、ステアリン酸亜鉛と窒化ホウ素の両方を少なくとも含む保護剤２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）の代わりに、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤２２０Ｙ、２２０Ｍ、２２０Ｃ、２２０Ｋを用いる点である。その他の構成は第二の実施形態と同じであるので、図１７における符号の説明は省略する。
【０１０８】
第３の実施形態においては、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、紙間の距離Ｌを長く設定するように構成する。
【０１０９】
【表４】
2013164578.tif 000006
【０１１０】
表４は、２次転写バイアスとして直流成分を定圧で、交流成分のピーク差を変化させて印加し、紙間の距離Ｌを変更したときのクリーニング性能を評価したものである。紙間の距離Ｌと２次転写バイアスの値以外の構成は同一条件として評価した。表４において、○、△、×はクリーニング性能の評価内容を示す。○は良好、△はやや不良、×は不良としている。
【０１１１】
表４から、直流成分〔ＤＣ〕のみの２次転写バイアスを二次転写ニップＮに印加したときには、交流成分〔ＡＣ〕を２次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加した場合よりも、紙間の距離Ｌに関係なく、クリーニング性能は良好であった。一方、交流成分〔ＡＣ〕を二次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加する場合、紙間の距離Ｌが狭いとクリーニング性能はよくないが、紙間の距離Ｌを広げるとクリーニング性能が良好であった。また、交流成分〔ＡＣ〕を二次転写バイアスとして二次転写ニップＮに印加する場合においても、ピーク差（Ｖｐｐ）が大きくなるほど、すなわち、ＡＣ６ｋＶからＡＣ１０ｋＶへと移動するに従い、紙間の距離Ｌを広げると、クリーニング性能が良好であった。
【０１１２】
一般に、交流成分の電圧〔ＡＣバイアス〕を２次転写バイアスとして印加する場合、二次転写部材となるニップ形成ローラ３６のクリーニング性が低下する。しかし、その時に紙間の距離Ｌを広げると、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤２２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を中間転写ベルと３１やニップ形成ローラ３６を介して二次転写ニップＮに供給する時間を多くとれるため、結果的に保護剤保護剤２２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）をより多く二次転写ニップＮに供給でき、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング不足を補うこととなり、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング性を確保することができるといえる。
【０１１３】
交流成分の電圧〔ＡＣバイアス〕が大きい程、ニップ形成ローラ３６のクリーニング性が低下するが、その時に紙間の距離Ｌを広げるとクリーニング性能が良好となる。これは、上術した、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤保護剤２２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）を二次転写ニップＮに供給する時間を多くとれるため、結果的に保護剤保護剤２２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）をより多く二次転写ニップＮに供給でき、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング不足を補うこととなり、交流成分の電圧印加時におけるクリーニング性を確保することができるといえる。
第４の実施形態
【０１１４】
第４の実施形態に係る発明は、低コストで安定した濃度画像を得ながらも、感光体のクリーニング性を向上することを、その目的とする。
第４の実施形態に係る画像形成装置は、第３の実施形態の画像形成装置に代えて、図１８に示すように、像担持体となる感光体２上に担持するトナー像を記録材Ｐに直接転写する、いわゆる直接転写方式の装置を用いたものである。この画像形成装置は、トナーを担持する感光体２、感光体２のトナー像を担持している面に当接して転写ニップＮ２を形成する転写部材となる転写ローラ３５を備えている。画像形成装置は、転写ニップＮ２内に挟み込んだ記録材Ｐに対し感光体２上のトナー像を転写するために電圧を出力する電源３９を備えている。この画像形成装置は、感光体２の表面に、脂肪酸金属塩を少なくとも含み、窒化ホウ素は含まない保護剤２２０を塗布又は付着させる保護材供給手段２０を有する。
【０１１５】
電源３９からの電圧は、記録材Ｐに対して感光体２上のトナー像を転写する際に、トナー像を感光体２側から記録材Ｐ側に転写させる転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替えるものである。画像形成装置は、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧とが交互に切り替える転写モードと、転写方向の電圧のみを印加する転写モードをそれぞれ備えている。画像形成装置は、先の記録材Ｐと次の記録材Ｐとの間の距離Ｌを、転写方向の電圧のみを印加する転写モードの場合よりも電圧を交互に切り替える転写モードの場合を長く設定する。その他の構成は第三の実施形態と同じである。また、転写方向の電圧と、転写方向の電圧の逆極性の電圧のピーク差（Ｖｐｐ）が大きい程、先の記録材Ｐと次の記録材Ｐとの間の距離を長く設定してもよい。
【０１１６】
なお、第１の実施形態ないし第３の実施形態において、中間転写体として、ベルト形状の中間転写ベルト５０に代えてドラム形状の中間転写ドラムを用いてもよい。また、二次転写部材として、ローラ形状の二次転写ローラ３６に代えてベルト形状の二次転写ベルトを用いてもよい。また、第４の実施形態において、転写部材として、ローラ形状の転写ローラ３５に代えてベルト形状の転写ベルトを用いてもよい。
【符号の説明】
【０１１７】
２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）  像担持体
４（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）  供給部材（保護剤供給ローラ）
５（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）  層形成部材
６（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）  帯電手段
８（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）  現像手段
２０（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）保護剤供給手段
２１（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）クリーニング部材
２２（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）、２２０  保護剤
３１        中間転写体
３５        転写部材
３６        ２次転写部材
３９        電源
４０Ａ      中間転写体への塗布手段
４０Ｂ      ２次転写部材への塗布手段
４２Ａ      中間転写体の保護剤
４２Ｂ      ２次転写部材の保護剤
４４（Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ）発泡弾性層
７０        帯電電圧印加手段
Ｐ          記録材
Ｎ、Ｎ２    転写ニップ
Ｌ          紙間距離
Ｘ          電圧
Ｎ１        中間転写体への転写部
Ｖａｖｅ    電圧の時間平均値
Ｖｏｆｆ    電圧の最大値と最小値の中心値
Ｖｐｐ      ピーク差
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１８】
【特許文献１】特開２００６−２６７４８６号公報
【特許文献２】特公昭５１−２２３８０号公報
【特許文献３】特開２００６−３５０２４０号公報
【図１】
2013164578.tif 000007
【図２】
2013164578.tif 000008
【図３】
2013164578.tif 000009
【図４】
2013164578.tif 000010
【図５】
2013164578.tif 000011
【図６】
2013164578.tif 000012
【図７】
2013164578.tif 000013
【図８】
2013164578.tif 000014
【図９】
2013164578.tif 000015
【図１０】
2013164578.tif 000016
【図１１】
2013164578.tif 000017
【図１２】
2013164578.tif 000018
【図１３】
2013164578.tif 000019
【図１４】
2013164578.tif 000020
【図１５】
2013164578.tif 000021
【図１６】
2013164578.tif 000022
【図１７】
2013164578.tif 000023
【図１８】
2013164578.tif 000024