(57)【要約】【課題】調整パッチの形成により発生するダウンタイムを低減させることが可能な画像形成装置、画像形成方法及び画像形成プログラムを提供することを目的としている。【解決手段】印刷ジョブを受け付けるジョブ受付部と、前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断部と、前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成部と、を有する。【選択図】図６
2013148781.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷画像を記録紙への転写位置まで搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前記印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置であって、
印刷ジョブを受け付けるジョブ受付部と、
前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断部と、
前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成部と、を有する画像形成装置。
【請求項２】
前記最後の印刷画像に劣化が発生するか否かの判断に用いる推定データを算出する推定部を有し、
前記劣化判断部は、
前記推定データと、予め記憶部に保持された劣化判断閾値とに基づき、前記最後の印刷画像に劣化が発生するか否かの判断を行う請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記印刷ジョブの実行期間中に前記中間転写ベルト上に形成できる前記所定画像の数を算出する算出部と、
前記所定画像の数と、予め設定された前記所定画像の必要数とを比較する比較部と、を有し、
前記推定部は、前記所定画像の数が前記必要数と同数となったとき前記推定データの算出を行い、
前記劣化判断部は、前記推定データに基づき前記最後の印刷画像に劣化が発生するか否かの判断を行う請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記算出部は、
前記印刷ジョブ実行期間中に前記印刷画像間に形成できる前記所定画像の数と、
前記中間転写ベルトにおける前記転写位置と前記検出部による読取位置との間に形成できる前記所定画像の数とを算出し、
前記印刷画像間に形成できる前記所定画像の数と、前記転写位置と前記読取位置との間に形成できる前記所定画像の数の和を、前記印刷ジョブ実行の期間中に前記中間転写ベルト上に形成できる前記所定画像の数とする請求項３記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記推定データは、
前記印刷ジョブ実行期間中の前記印刷画像枚数から算出される累積印刷枚数であり、
前記劣化判断閾値は、所定の累積印刷枚数である請求項２ないし４の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記推定データは、
前記印刷ジョブ実行期間中の当該画像形成装置の機内温度の履歴から算出される推定機内温度であり、
前記劣化判断閾値は、所定の機内温度である請求項２ないし４の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記所定画像の数を予め設定された前記必要数よりも少なくするか、又は前記所定画像のパターンを変更する簡易調整モードを実行させる簡易調整モード実行部を有する請求項３ないし６の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記簡易調整モード実行部は、
前記印刷ジョブ実行期間中に前記印刷画像間に形成できる前記所定画像の数が、前記必要数よりも少なくなったとき、前記簡易調整モードを実行させる請求項７記載の画像形成装置。
【請求項９】
印刷画像を記録紙への転写位置まで搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前記印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置による画像形成方法であって、
前記画像形成装置に、
印刷ジョブを受け付けるジョブ受付手順と、
前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断手順と、
前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成手順と、を実行させる画像形成方法。
【請求項１０】
印刷画像を記録紙への転写位置まで搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前記印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置において実行される画像形成プログラムであって、
前記画像形成装置に、
印刷ジョブを受け付けるジョブ受付ステップと、
前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断ステップと、
前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成ステップと、を実行させる画像形成プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷画像を記録紙に転写する転写位置に搬送する中間転写ベルト上に形成される所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置、画像形成方法及び画像形成プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の電子写真方式の画像形成装置では、現像器内のトナー残量や雰囲気温度による転写効率の変動などによって各色の画像の濃度変動が起こりえる。また従来の画像形成装置では、各色の感光体ドラム間の機械的取り付け誤差、各色のレーザビーム光の光路長変化等の理由により、各色の画像の位置が転写材上でずれる位置ずれが起こりえる。
【０００３】
従来から、このような濃度変動や位置ずれ等の画質劣化をダウンタイムなしに調整する技術として、画像間に調整パッチを形成し画像形成条件を調整する手法が知られている。
【０００４】
例えば特許文献１には、画質調整の実施を印刷ジョブの紙間隔で簡易に行うことにより、印刷ジョブを中断することなく適切な画質を維持することが開示されている。また特許文献２には、生産性を維持しつつ画像形成条件の調整によるダウンタイムを低減することが記載されている。特許文献３には、主走査端部にテストパッチを形成し、テストパッチによる汚れを回避する構成を設け、プリント画像形成と、テストパッチによる画像調整動作を同時並行に行なうことが開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら上記特許文献１記載の発明では、印刷ジョブ中に調整パッチをいくつ形成できるか考慮されてない。また特許文献２記載の発明では、ベルト余白を十分に確保できない画像形成装置においては印刷画像形成期間中に調整パッチの形成が終了しない。さらに特許文献３記載の発明では、主走査方向のベルト余白を十分に確保できない画像形成装置においては、印刷画像形成期間中に調整パッチの形成が終了しない。
【０００６】
印刷画像形成期間中に調整パッチの形成が終了しない場合、印刷画像形成後も不足した調整パッチを形成するため、ダウンタイムが発生する。
【０００７】
本発明は、上記事情を鑑みてこれを解決すべく成されたものであり、調整パッチの形成により発生するダウンタイムを低減させることが可能な画像形成装置、画像形成方法及び画像形成プログラムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記目的を達成すべく、以下の如き構成を採用した。
【０００９】
本発明は、印刷画像を記録紙への転写位置まで搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前記印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置であって、印刷ジョブを受け付けるジョブ受付部と、前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断部と、前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成部と、を有する。
【００１０】
本発明は、印刷画像を記録紙への転写位置まで搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前期印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置による画像形成方法であって、前記画像形成装置に、印刷ジョブを受け付けるジョブ受付手順と、前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断手順と、前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成手順と、を実行させる。
【００１１】
本発明は、印刷画像を記録紙への転写位置に搬送する中間転写ベルト上に形成される複数の所定画像を検出部により検出し、その結果に基づき前記印刷画像の画像形成条件を調整する画像形成装置において実行される画像形成プログラムであって、前記画像形成装置に、印刷ジョブを受け付けるジョブ受付ステップと、前記印刷ジョブの実行期間中に、前記印刷画像を形成する度に前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する劣化判断ステップと、前記印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、前記判断がされる直前に形成された印刷画像と、前記直前に形成された印刷画像の次に形成される印刷画像との間から前記所定画像を形成する所定画像形成ステップと、を実行させる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、調整パッチの形成により発生するダウンタイムを低減させる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一の実施形態の画像形成装置の概略構成を示す図である。
【図２】第一の実施形態の画像形成装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図３】濃度調整を説明する図である。
【図４】画像位置の調整を説明する図である。
【図５】第一の実施形態の画像形成装置の機能構成を説明する図である。
【図６】第一の実施形態の画像形成装置の動作を説明するフローチャートである。
【図７】形成可能な調整パッチ数の算出を説明する図である。
【図８】第一の実施形態の効果を説明する図である。
【図９】第二の実施形態の画質推定部による画質の推定を説明する図である。
【図１０】第三の実施形態の画像形成装置の機能構成を説明する図である。
【図１１】第三の実施形態の画像形成装置の動作を説明する第一のフローチャートである。
【図１２】第三の実施形態における簡易調整モードを説明する第一の図である。
【図１３】第三の実施形態における簡易調整モードを説明する第二の図である。
【図１４】第三の実施形態の画像形成装置の動作を説明する第二のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施形態では、１印刷ジョブの実行期間中に、印刷画像を形成する度に印刷ジョブにおける最後の印刷画像に劣化が発生するか否かを判断する。そして最後の印刷画像に劣化が発生すると判断された場合に、判断の直前に形成された印刷画像と、次に形成される印刷画像間から調整パッチを形成することで、調整パッチを中間転写ベルトにおける画像転写位置から光学センサによる読取位置までに収めるようにする。
【００１５】
（第一の実施形態）
以下に図面を参照して本発明の第一の実施形態について説明する。図１は、第一の実施形態の画像形成装置の概略構成を示す図である。
【００１６】
本実施形態の画像形成装置１００は、イエロ（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色毎のトナー像をそれぞれ形成し、これを重ね合わせることでフルカラーの画像を形成するタンデム型の画像形成装置とした。
【００１７】
本実施形態の画像形成装置１００は、原稿台１１と、読み取り装置１２と、光走査装置１３と、感光体ドラム１４（ＹＭＣＫ）と、帯電ローラ１５（ＹＭＣＫ）と、現像装置１６（ＹＭＣＫ）と、ドラムクリーニング装置１７（ＹＭＣＫ）と、中間転写ベルト１８と、光学センサ１９と、転写ベルトクリーニング装置２０と、転写ローラ２１と、定着装置２２と、給紙ローラ２３と、給紙トレイ２４と、排紙ローラ２５と、排紙トレイ２６と、を有する。
【００１８】
原稿台１１は、印刷を予定する原稿、すなわち読み取りの対象となる原稿を載せるための台である。原稿台１１の下面はコンタクトガラスから形成される。読み取り装置１２は、原稿台１１に載せられた原稿を読み取る装置であり、原稿に対しコンタクトガラス越しにレーザ光を照射し、原稿からの反射光を受光することで原稿内容を読み取る。
【００１９】
光走査装置１３は、読み取り装置１２で読み取った原稿内容に基づいて、書き込み用のレーザ光を各色に対応する感光体ドラム１４に照射する。感光体ドラム１４（１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋ）は、ＹＭＣＫ各色毎に設けられたドラム形状の像担持体である。各感光体ドラム１４は、同一径であり、中間転写ベルト１８に等間隔で圧接されている。
【００２０】
尚感光体ドラム１４の周囲近傍には、ドラム回転方向に沿って、帯電装置１５、現像装置１６、中間転写ベルト１８、ドラムクリーニング装置１７、除電装置（不図示）が配設されている。また光走査装置１３からの書き込み用のレーザ光は、帯電装置１５と現像装置１６の間において感光体ドラム１４上に照射される。
【００２１】
帯電装置１５（１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋ）は、各色感光体ドラム１４に非接触に配設されたローラ形状の装置であり、感光体ドラム１４の表面を帯電させる。画像形成装置１００では、帯電装置１５により帯電された感光体ドラム１４表面に光走査装置１３から書き込み用のレーザ光が照射されると、感光体ドラム１４上に各色に対応した静電潜像が形成される。
【００２２】
現像装置１６（１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋ）は、各感光体ドラム１４に現像ローラを接触させて配設された装置であり、各色対応の感光体ドラム１４に対応した色のトナー（現像剤）を保持する。作像時には、感光体ドラム１４にトナーを供給し、感光体ドラム１４に形成された静電潜像を現像する。静電潜像は、トナーで現像されることによりトナー像となる。
【００２３】
ドラムクリーニング装置１７（Ｙ１７、Ｍ１７、Ｃ１７、Ｋ１７）は、各感光体ドラム１４にブレード（クリーニングブレード）を接触させて配設された装置であり、中間転写ベルト１８へのトナー像の転写後に感光体ドラム１４上に残留している残留トナー・紙片等を除去・回収し、感光体ドラム１４の表面をクリーニングする。またドラムクリーニング装置１７と帯電装置１５の間には、図示しない除電装置が設けられている。除電装置は、感光体ドラム１４の表面を除電する。
【００２４】
中間転写ベルト１８は、各感光体ドラム１４の表面に形成された各色トナー像を順次重ね合わせて転写するための無端ベルトである。画像形成装置１００では、各色トナー像が順次重ね合わせられることで中間転写ベルト１４上にはフルカラー画像が形成される。
【００２５】
光学センサ１９は、中間転写ベルト１８に非接触に配設された装置であり、画像形成装置１０の調整パッチの検出を行う。本実施形態の光学センサは、例えば後述する図３、図４に示す濃度調整パッチと位置調整パッチの両者を検出可能なように、中間転写ベルト１８のベルト幅方向の両端近傍と、中間転写ベルト１８のベルト幅方向の中間点の近傍とに設けられることが好ましい。
【００２６】
転写ベルトクリーニング装置２０は、中間転写ベルト１８にブレード（クリーニングブレード）を接触させて配設された装置であり、給紙される記録紙へのトナー像の転写後に中間転写ベルト１８上に残留している残留トナー、あるいは、トナーパターンを除去・回収し、中間転写ベルト１８の表面をクリーニングする。
【００２７】
転写ローラ２１は、中間転写ベルト１８上に形成されたカラー画像を、給紙トレイ２４から搬送される記録紙上に転写する。定着装置２２は、記録紙上に転写されたカラー画像を記録紙に熱定着させる。給紙ローラ２３は、記録紙を給紙する。給紙トレイ２４は、記録紙を記録紙サイズ毎に格納する。排紙ローラ２５は、カラー画像の熱定着された記録紙を画像形成装置１０の機外に排紙する。排紙トレイ２６は、排紙された記録紙を載せるためのトレイである。尚感光体ドラム１４は、すべて同一の方向に回転する。
【００２８】
また中間転写ベルト１８は、感光体ドラム１４の回転方向とは逆の方向で移動し、転写ローラ２１は中間転写ベルト１８とは逆の方向（感光体ドラム１４と同一の回転方向）で回転する。図１では、感光体ドラム１４及び転写ローラ２１は反時計回りに回転し、中間転写ベルト１８は時計回りに回転する。
【００２９】
また本実施形態の画像形成装置１００は、画像形成装置１００内の環境温度（機内温度）や湿度を測定するための温度センサや湿度センサが設けられている。
【００３０】
図２は、第一の実施形態の画像形成装置のハードウェア構成の一例を示す図である。本実施形態の画像形成装置１００は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１１０と、ＲＯＭ（Read Only Memory）１２０と、ＲＡＭ（Random Access Memory）１３０と、不揮発ＲＡＭ１４０と、Ｉ／Ｏ制御部１５０と、操作パネル１６０と、Ｉ／Ｆ制御部１７０と、を有して構成される。
【００３１】
ＣＰＵ１１０は、ＲＯＭ１２０に記憶されているプログラムをＲＡＭ１３０に展開し、該展開されたプログラムに従って、データ処理や演算処理などの各種処理を実行する。
ＲＯＭ１２０は不揮発性メモリであり、ＣＰＵ１１０が各種演算や制御を行うための各種プログラム、データ、パラメータ等を格納する。ＲＡＭ１３０は、プログラムやデータの書き込みを自在に行うことのできるメモリであり、ＣＰＵ１１０が各種の処理を実行する上で必要なワーキングエリアを提供する。
【００３２】
不揮発ＲＡＭ１４０は、制御、タイミングなどの調整値や登録した複写モード設定などを格納するメモリである。不揮発ＲＡＭ１４０は、不揮発性のメモリゆえ、画像形成装置１００の電源を落としてもその設定値は保持される。Ｉ／Ｏ制御部１５０は、画像形成装置１００に設けられている各センサからの入力に基づいて、負荷を制御する。操作パネル１６０は、外部からの操作入力の受け付ける。Ｉ／Ｆ制御部１７０は、画像形成装置１００とケーブルなどで接続されたパーソナルコンピュータやサーバなどから印刷ジョブやユーザへの問い合せ応答を受け取る。
【００３３】
次に図３、図４を参照して本実施形態の画像形成装置１００における濃度調整と画像位置の調整について説明する。本実施形態の画像形成装置１００では、中間転写ベルト１８上に所定画像を形成し、この所定画像を光学センサ１９で読み取った結果に基づき、画像形成を行う際の画像形成条件を変更する。
【００３４】
以下の説明では、画像形成条件の変更に用いる所定画像を調整パッチと呼ぶ。また本実施形態における画像形成条件とは、例えば現像バイアスの値や光走査装置１３から感光体ドラム１４に照射される書き込み用のレーザ光の出力のタイミング等を含む。
【００３５】
図３は、濃度調整を説明する図である。本実施形態の画像形成装置１００は、中間転写ベルト１８の搬送方向に沿って、濃度を段階的に異ならせた矩形の画像である濃度調整パッチ３１を形成する。濃度調整パッチ３１は、例えば中間転写ベルト１８の搬送方向に向かって段階的に濃度を上げたものであっても良い。
【００３６】
本実施形態では、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの各色の濃度調整パッチ３１が重ならないように、中間転写ベルト１８の搬送方向にずらして６個ずつ形成する。本実施形態では、このように濃度調整パッチ３１を形成することで、各色毎に６段階の濃度の異なる調整パッチが得られる。各濃度調整パッチ３１の濃度は感光体ドラム１４を現像するときの現像バイアスの大きさなどが制御因子となる。本実施形態では、光学センサ１９により濃度調整パッチ３１が検出されると、濃度と制御因子との特性が得られ、目標濃度になるように制御因子を変更すれば濃度を調整できる。
【００３７】
尚本実施形態の濃度調整パッチ３１は、各色毎に６個ずつ形成されるものとしたが、これに限定されない。濃度調整パッチ３１は、例えば各色毎に５個ずつ形成されても良いし、４個ずつ形成されても良い。各色毎に形成される濃度調整パッチ３１の数は、例えば画像形成装置１００のＲＯＭ１２０等に格納されていても良い。
【００３８】
また本実施形態では、各色毎に濃度調整パッチ３１を形成するものとしたが、これに限定されない。濃度調整パッチ３１は、例えば２色のみ形成されても良いし、１色のみ形成されても良い。
【００３９】
図４は、画像位置の調整を説明する図である。本実施形態の画像形成装置１００は、中間転写ベルト１８の搬送方向に沿って、主走査方向（ベルト幅方向）に平行な線状の画像である平行調整パッチ群３２と、主走査方向に対して４５度の角度を有する線状の画像である斜め調整パッチ群３３を交互に形成する。尚本実施形態では、平行調整パッチ群３２と斜め調整パッチ群３３とを合わせて１つの位置調整パッチとする。尚各平行調整パッチ群３２と各斜め調整パッチ群３３は、イエロ（Ｙ）パッチ、マゼンタ（Ｍ）パッチ、シアン（Ｃ）パッチ、ブラック（Ｋ）パッチの各色で構成される。本実施形態では、平行調整パッチ群３２と斜め調整パッチ群３３は両端、中央の３列に各８個ずつ形成する。
【００４０】
本実施形態では、光学センサ１９により平行調整パッチ群３２が検出されると副走査方向の位置ずれ特性を得ることができ、斜め調整パッチ群３３が検出されると主走査方向の位置ずれ特性を得ることができる。本実施形態では、その結果に応じて光走査装置１３からのレーザ照射タイミングなどを変更すれば位置ずれを調整できる。
【００４１】
本実施形態の平行調整パッチ群３２と斜め調整パッチ群３３は、例えばＲＯＭ１２０等にそれぞれのパターンの形状が格納されていても良い。
【００４２】
次に図５を参照して本実施形態の画像形成装置の機能構成について説明する。図５は、第一の実施形態の画像形成装置の機能構成を説明する図である。本実施形態では、ＣＰＵ１１０がＲＯＭ１２０等に格納されたプログラムを実行することにより、以下に示す各部の機能を実現する。
【００４３】
本実施形態のＣＰＵ１１０は、ジョブ受付部１１１、調整パッチ数算出部１１２、調整パッチ数比較部１１３、画質推定部１１４、劣化判断部１１５、調整パッチ形成部１１６を有する。
【００４４】
本実施形態のジョブ受付部１１１は、画像形成装置１００に入力される印刷ジョブを受け付ける。調整パッチ数算出部１１２は、後述する調整パッチの数を算出する。尚以下の説明では、濃度調整パッチ３１と位置調整パッチを区別しない場合は単に調整パッチと呼ぶ。調整パッチ数比較部１１３は、調整パッチ数算出部１１２により算出された調整パッチ数と、調整パッチ必要数とを比較する。
【００４５】
本実施形態の調整パッチ必要数とは、画像形成条件を調整するために必要とされる調整パッチの数であり、予めＲＯＭ１２０等に格納されていても良い。また調整パッチ必要数は、例えば画像形成装置１００が画像形成動作を開始する際等に演算より求められても良い。
【００４６】
画質推定部１１４は、１印刷ジョブにおける最後の印刷画像の形成後の画像形成装置１００の状態に基づき、最後の印刷画像の画質を推定する。具体的には本実施形態の画質推定部１１４は、劣化判断部１１５が画質の劣化の有無を判断する際に用いる推定データを算出する。推定データの詳細は後述する。
【００４７】
劣化判断部１１５は、画質推定部１１４により算出された推定データとＲＯＭ等に格納された劣化判断閾値とに基づき、最後の印刷画像の画質が劣化するか否かを判断する。画質推定部１１４と劣化判断部１１５の処理の詳細は後述する。調整パッチ形成部１１６は、調整パッチを形成する。
【００４８】
次に図６を参照して本実施形態の画像形成装置１００の動作を説明する。図６は、第一の実施形態の画像形成装置の動作を説明するフローチャートである。
【００４９】
本実施形態の画像形成装置１００は、画像形成条件の調整を行うか否かを示す調整実行フラグをリセットし、画像形成条件の調整を行わない状態とする（ステップＳ６０１）。次に画像形成装置１００は、ジョブ受付部１１１が印刷ジョブを受け付けたか否かを判断する（ステップＳ６０２）。ステップＳ６０２において印刷ジョブを受け付けていない場合、画像形成装置１００は処理を終了する。
【００５０】
ステップＳ６０２において印刷ジョブを受け付けると、画像形成装置１００は、印刷ジョブから残印刷画像枚数を取得する（ステップＳ６０３）。続いて画像形成装置１００は、作像プロセスを立ち上げ、画像形成の準備を行う（ステップＳ６０４）。続いて画像形成装置１００は、印刷画像を１イメージ形成する（ステップＳ６０５）。すなわち画像形成装置１００は、用紙１枚分の印刷画像を形成する。
【００５１】
続いて画像形成装置１００は、ステップＳ６０３で取得した残印刷画像枚数から１印刷画像分をカウントダウンする（ステップＳ６０６）。続いて画像形成装置１００は、調整パッチ数算出部１１２により、印刷画像形成期間中のベルト空き領域に形成可能な調整パッチ数Ｎを算出する（ステップＳ６０７）。
【００５２】
本実施形態における印刷画像形成期間中のベルト空き領域に形成可能な調整パッチ数Ｎとは、印刷画像間に形成可能な調整パッチ数Ｎ１と、最後の印刷画像の後に形成可能な調整パッチ数Ｎ２との和である。また本実施形態における最後の印刷画像の後に形成可能な調整パッチ数Ｎ２とは、ベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチ数である。本実施形態の印刷画像形成期間とは、印刷ジョブ実行中の期間であり、具体的には印刷ジョブに含まれる最初の印刷画像の形成を開始してから最後の印刷画像の形成が終了するまでの期間を示す。
【００５３】
以下に図７を参照して本実施形態における形成可能な調整パッチ数の算出について説明する。図７は、形成可能な調整パッチ数の算出を説明する図である。図７（Ａ）は、印刷画像間と最後の印刷画像形成後に調整パッチを形成する様子を説明する断面図であり、図７（Ｂ）は鳥瞰図である。
【００５４】
図７の例では、用紙Ａ１に印刷画像１が形成され、用紙Ａ２に印刷画像２が形成され、用紙Ａ３に印刷画像３が形成される。また図７において、紙間Ｈ１は連続印刷時の生産性、用紙長、線速から定まる用紙間の距離であり、ベルト余白Ｈ２は画像転写位置Ｐ１から光学センサ１９による調整パッチが読取位置Ｐ２までの距離である。
【００５５】
またパッチ長Ｌは、調整パッチの副走査方向の長さであり、用紙余白Ｓは用紙Ａ３における印刷画像後端から用紙後端までの距離である。またパッチ余白Ｗ１は印刷画像間に形成した調整パッチが用紙に転写されないためのマージン距離であり、パッチ間隔Ｗ２は調整パッチを連続形成する際の調整パッチ間のマージン距離である。
【００５６】
本実施形態における上記の各種パラメータは、画像形成装置１００の仕様や設計等によって決まる値であり、例えばＲＯＭ１２０等に記憶されていても良い。
【００５７】
まず本実施形態における印刷画像間に形成可能な調整パッチ数の算出について説明する。本実施形態の調整パッチ数算出部１１２は、以下の式（１）により印刷画像間に形成可能な調整パッチ数を算出する。
印刷画像間に形成可能な調整パッチ数Ｎ１＝Ａ×（残印刷画像枚数−１）  式（１）
尚式（１）では、紙間Ｈ１≧パッチ余白Ｗ１×２＋パッチ長Ｌ  を満たす場合はＡ＝１、満足しない場合はＡ＝０とする。
【００５８】
次に本実施形態の調整パッチ数算出部１１２は、最後の印刷画像の後に形成可能な調整パッチ数を算出する。本実施形態における最後の印刷画像の後に形成可能な調整パッチ数とは、ベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチ数であり、以下の式（２）により算出される。
ベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチ数Ｎ２
＝（ベルト余白Ｈ２−用紙余白Ｓ−パッチ余白Ｗ１）／（パッチ長Ｌ＋パッチ間隔Ｗ２）
式（２）
次に本実施形態の調整パッチ数算出部１１２は、式（１）と式（２）の算出結果から形成可能な調整パッチ数Ｎを算出する。
形成可能な調整パッチ数Ｎ
＝印刷画像間に形成可能な調整パッチ数Ｎ１＋ベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチ数Ｎ２
また本実施形態において、各印刷画像間で複数の調整パッチを形成できる場合、式（１）の代わりに以下の式（３）により印刷画像間に形成可能な調整パッチ数を算出してもよい。但し式（３）の除算において、小数点以下切捨てとする。
【００５９】
印刷画像間に形成可能な調整パッチ数Ｎ１′
＝（紙間Ｈ１−パッチ余白Ｗ１×２）／（パッチ長Ｌ＋パッチ間隔Ｗ２）×（残印刷画像枚数−１）                                                          式（３）
図６に戻って、画像形成装置１００は、調整実行フラグをセットされたか否かを判断する（ステップＳ６０８）。ステップＳ６０８で調整実行フラグがセットされた場合、後述するステップＳ６１４に進む。ステップＳ６０８で調整実行フラグがセットされていない場合、画像形成装置１００は、調整パッチ数比較部１１３により形成可能な調整パッチ数Ｎと調整パッチ必要数とを比較する（ステップＳ６０９）。
【００６０】
ステップＳ６０９において形成可能な調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数以下でない場合、画像形成装置１００は劣化判断部１１５により画質の劣化があるか否かを判断する（ステップＳ６１０）。ステップＳ６１０の詳細は後述する。
【００６１】
ステップＳ６１０で画質の劣化がないと判断されると、画像形成装置１００は残印刷画像枚数が０より大きいか否かを判断する（ステップＳ６１１）。ステップＳ６１１で残印刷画像枚数が０より大きい場合、画像形成装置１００はステップＳ６０５へ戻る。ステップＳ６１１で残印刷枚数が０以下である場合、画像形成装置１００は作像プロセスを立ち下げ（ステップＳ６１２）、画像形成動作を終了する。
【００６２】
ステップＳ６０９において形成可能な調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数以下であった場合、画像形成装置１００は画質推定部１１４により、最後の印刷画像の画質の劣化の有無を判断するための推定データを算出する（ステップＳ６１３）。推定データは劣化判断部１１５へ渡され、ステップＳ６１０での画質の劣化の判断に用いられる。
【００６３】
以下本実施形態の画質推定部１１４による推定データの算出と劣化判断部１１５による劣化の判断について説明する。
【００６４】
本実施形態では、例えば１印刷ジョブの実行中の累積印刷枚数に基づき画質の劣化を判断する。この場合、画質推定部１１４は、残印刷画像枚数から累積印刷枚数を推定データとして算出し、ＲＡＭ１３０等に保持する。劣化判断部１１５は、ＲＡＭ１３０に保持された推定データ（累積印刷枚数）と、ＲＯＭ１２０等に格納された劣化判断閾値とを読み出して比較し、画質の劣化があるか否かを判断する。
【００６５】
例えば本実施形態の劣化判断閾値が、累積印刷枚数＝１００枚であった場合、劣化判断部１１５は、画質推定部１１４により算出された推定データが１００枚以上であるか否かを判断する。そして劣化判断部１１５は、画質推定部１１４により算出された推定データが１００枚以上であった場合、最後の印刷画像の画質が劣化すると判断する。また劣化判断部１１５は、画質推定部１１４により算出された推定データが１００枚より少ない場合、最後の印刷画像の画質は劣化しないと判断する。
【００６６】
ステップ６１０において、劣化判断部１１５に画質が劣化すると判断されると、画像形成装置１００は、調整実行フラグをセットする（ステップＳ６１４）。続いて画像形成装置１００は、画像形成装置１００は残印刷画像枚数が０より大きいか否かを判断する（ステップＳ６１５）。ステップＳ６１５において残印刷画像枚数が０より大きい場合、調整パッチ形成部１１６は印刷画像間に調整パッチを形成する（ステップＳ６１６）。ステップＳ６１５において残印刷画像枚数が０以下の場合、調整パッチ形成部１１６はベルト余白Ｈ２内に調整パッチを形成する（ステップＳ６１７）。
【００６７】
続いて画像形成装置１００は、調整パッチ必要数の形成が完了したか否かを判断する（ステップＳ６１８）。ステップＳ６１８において調整パッチ必要数の形成が完了していない場合、画像形成装置１００はステップＳ６１１へ進む。
【００６８】
ステップＳ６１８において調整パッチ必要数の形成が完了した場合、画像形成装置１００は、画像形成条件を変更する（ステップＳ６１９）。画像形成条件は、例えば光学センサ１９により調整パッチが読み取られた結果に基づき変更される。
【００６９】
続いて画像形成装置１００は、調整実行フラグをリセットし（ステップＳ６２０）、ステップＳ６１１へ進む。
【００７０】
以上のように本実施形態では、印刷画像形成期間中のベルト空き領域に形成可能な調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数と同数となったとき、最後の印刷画像に画質の劣化が起こるか否かを推定する。そして本実施形態では、画質の劣化が有りと判断されると、判断された時点で形成された印刷画像の形成直後から調整パッチの形成を開始する。
【００７１】
本実施形態では、このタイミングで調整パッチの形成を開始することで、画像形成条件の調整に必要な数の調整パッチをベルト余白Ｈ２内に形成することができる。よって本実施形態によれば、調整パッチの形成により発生するダウンタイムをなくすことができる。
【００７２】
以下に図８を参照して本実施形態の効果について説明する。図８は、第一の実施形態の効果を説明する図である。図８（Ａ）は本実施形態との比較例を示す図であり、図８（Ｂ）は本実施形態の画像形成装置１００の動作の具体例を示す図である。
【００７３】
図８の例では、例えば用紙Ｂ１を累積印刷枚数９８枚目の用紙とし、用紙Ｂ２を累積印刷枚数９９枚目の用紙とし、用紙Ｂ３を累積印刷枚数１００枚目の用紙とし、用紙Ｂ７を累積印刷枚数１０１枚目の用紙とした。また図８の例では、１印刷ジョブにおいて１０１枚の印刷画像が形成されるものとした。またまた図８の例では、ベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチの数を３とした。
【００７４】
図８（Ａ）は、最後の印刷画像の画質を推定しない場合を示している。この場合、用紙Ｂ３の印刷後に画質の劣化が有ると判断される。よって調整パッチは用紙Ｂ３に形成される印刷画像３と、用紙Ｂ４に形成される最後の印刷画像４の印刷画像間から調整パッチの形成を開始する。ここで調整パッチ必要数は６である。よって図８（Ａ）の例では最後の印刷画像４が形成されるまでに１つの調整パッチしか形成されず、最後の印刷画像４形成後に５つの調整パッチを形成することになる。
【００７５】
ここでベルト余白Ｈ２内に形成可能な調整パッチ数は３であるから、ベルト余白Ｈ２内に形成できない調整パッチが２つとなる。この２つの調整パッチを形成する時間が、画像形成装置のダウンタイムとなる。
【００７６】
図８（Ｂ）は、本実施形態で説明したように、最後の印刷画像の画質を推定する場合を示している。
【００７７】
この場合、用紙Ｂ１に形成される印刷画像１が形成された直後に、調整パッチ数比較部１１３により、調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数と同数となると判断される。また本実施形態では、画質推定部１１４により、最後の印刷画像４が形成されたときは累積印刷枚数（推定データ）が劣化判断閾値の１００枚を越えることが推定される。よって本実施形態の劣化判断部１１５は最後の印刷画像４に画質の劣化が発生すると判断する。
【００７８】
そこで本実施形態の画像形成装置１００は、調整パッチ形成部１１６により用紙Ｂ１に形成される印刷画像１と用紙Ｂ２に形成される印刷画像２との間から、調整パッチの形成を開始する。
【００７９】
この場合、最後の印刷画像４が形成されるまでに３つの調整パッチかが形成され、ベルト余白Ｈ２内に３つの調整パッチが形成される。尚本実施形態にように、累積印刷枚数に基づき画質の推定を行う場合には、調整パッチとして濃度調整パッチが形成されることが好ましい。
【００８０】
このように本実施形態では、画像形成条件の変更に必要となる調整パッチが全て印刷画像形成期間中のベルト空き領域に形成されることになり、調整パッチの形成によるダウンタイムは発生しない。よって調整パッチの形成によるダウンタイムの発生を低減できる。
【００８１】
（第二の実施形態）
以下に図面を参照して本発明の第二の実施形態について説明する図である。本発明の第二の実施形態では、劣化判断閾値を画像形成装置の機内温度とした点が第一の実施形態と相違する。よって以下の第二の実施形態の説明では、第一の実施形態との相違点のみ説明し、第一の実施形態と同様の機能構成を有するものには第一の実施形態の説明で用いた符号と同様の符号を付与し、その説明を省略する。
【００８２】
本実施形態では、劣化判断閾値を機内温度としたため、画質推定部１１４では機内温度が推定データとして算出される。
【００８３】
図９は、第二の実施形態の画質推定部による画質の推定を説明する図である。本実施形態では、画像形成装置１００は、画像形成装置１００内の機内温度を測定するための温度センサを有する。また本実施形態の画像形成装置１００は、例えば温度センサにより検出された機内温度の履歴がＲＡＭ１３０等に格納される。
【００８４】
本実施形態では、印刷画像が形成される度に画像形成装置１００の機内温度が検出され、ＲＡＭ１３０に格納される。
【００８５】
本実施形態では、画質推定部１１４は、機内温度の履歴と累積印刷枚数から近似式を作成し、最後の印刷画像形成直後の推定機内温度を推定データとして算出する。近似式とは、例えば線形近似式等である。
【００８６】
図９の例では、画質推定部１１４は、機内温度の履歴から求められた近似式に基づき、最後の印刷画像である１００枚目を形成した後の推定機内温度Ｔを推定データとして算出し、ＲＡＭ１３０に保持する。
【００８７】
劣化判断部１１５は、この推定データ（推定機内温度Ｔ）がＲＯＭ１２０等に格納された劣化判断閾値よりも高ければ、最後の印刷画像に画質の劣化が有ると判断する。尚本実施形態の劣化判断閾値である機内温度は、例えば前回画像形成条件を変更したとき機内温度であっても良い。画質の劣化が有ると判断された後の処理は、第一の実施形態と同様であるから説明を省略する。
【００８８】
また本実施形態では、機内温度の履歴を保持する際に、例えば過去５枚分の累積印刷時の機内温度も保持しても良い。この場合画質推定部１１４は、現時点と過去５枚分の機内温度とに基づき累積印刷枚数から近似式を作成し、推定データを算出しても良い。
【００８９】
以上のように本実施形態では、例えば機内温度の変化により最後の印刷画像の画質を推定し、画質の劣化の有無を判断しても良い。
【００９０】
また本実施形態のように機内温度に基づき画質を推定する場合には、調整パッチとして位置調整パッチを用いることが好ましい。
【００９１】
（第三の実施形態）
以下に図面を参照して本発明の第三の実施形態について説明する図である。本発明の第三の実施形態では、調整パッチを形成する際に簡易モードを有する点が第一の実施形態と相違する。よって以下の第三の実施形態の説明では、第一の実施形態との相違点のみ説明し、第一の実施形態と同様の機能構成を有するものには第一の実施形態の説明で用いた符号と同様の符号を付与し、その説明を省略する。
【００９２】
図１０は、第三の実施形態の画像形成装置の機能構成を説明する図である。本実施形態のＣＰＵ１１０Ａは、第一の実施形態のＣＰＵ１１０の有する各部に加え、簡易調整モード設定部１１７、簡易調整モード実行部１１８を有する。
【００９３】
本実施形態の簡易調整モード設定部１１７は、簡易調整モードを実行するか否かを設定する。具体的には本実施形態の簡易調整モード設定部１１７は、印刷画像形成期間中に形成可能な調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数よりも少ないとき、すなわち印刷画像形成期間中（ベルト余白Ｈ２内）に調整パッチ必要数を全て形成できないとき、簡易調整モードの実行を設定する。
【００９４】
本実施形態の簡易調整モードとは、例えば形成する調整パッチの数やパターンを変更し、調整パッチの形成にかかる時間を短縮するモードである。
【００９５】
簡易調整モード実行部１１８は、簡易調整モードの実行指示に基づき簡易調整モードでの調整パッチの形成を実行する。具体的には簡易調整モード実行部１１８は、調整パッチ形成部１１６に対し、簡易調整モード用の調整パッチを形成するように指示する。簡易調整モード用の調整パッチの詳細は後述する。
【００９６】
このように本実施形態では、例えばベルト余白Ｈ２内に調整パッチ必要数を形成できない場合でも、簡易調整モードを実行することで、調整パッチの形成により発生するダウンタイムを低減することができる。
【００９７】
以下に図１１を参照して本実施形態の画像形成装置１００の動作を説明する。図１１は、第三の実施形態の画像形成装置の動作を説明する第一のフローチャートである。
【００９８】
図１１のステップＳ１１０１からステップＳ１１１４までの処理は、図６のステップＳ６０１からステップＳ６１４までの処理と同様であるから説明を省略する。
【００９９】
ステップＳ１１１４において調整実行フラグが設定されると、調整パッチ数比較部１１３は、印刷画像形成期間中に形成可能な調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数よりも少ないか否かを判断する（ステップＳ１１１５）。ステップＳ１１１５において調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数より小さい場合、簡易調整モード設定部１１７は簡易調整モードを行わないものとし、簡易調整モードの設定を行わない（ステップＳ１１１６）。
【０１００】
ステップＳ１１１５らおいて調整パッチ数Ｎが調整パッチ必要数以上である場合、簡易調整モード設定部１１７は簡易調整モードを実行するものとし、簡易調整モードの設定を行う（ステップＳ１１１７）。
【０１０１】
続いて画像形成装置１００は、画像形成装置１００は残印刷画像枚数が０より大きいか否かを判断する（ステップＳ１１１８）。
【０１０２】
ステップＳ１１１８において残印刷画像枚数が０より大きい場合、簡易調整モード実行部１１８は、調整パッチ形成部１１６により簡易調整モード用の調整パッチを印刷画像間に形成させる（ステップＳ１１１９）。ステップＳ１１１８において残印刷画像枚数が０以下の場合、簡易調整モード実行部１１８は、調整パッチ形成部１１６によりベルト余白Ｈ２内に簡易調整モード用の調整パッチを形成させる（ステップＳ１１２０）。
【０１０３】
ステップＳ１１２１からステップＳ１１２３までの処理は、図６のステップＳ６１８からステップＳ６２０までの処理と同様であるから説明を省略する。
【０１０４】
以下に図１２、図１３を参照して本実施形態の簡易調整モード用の調整パッチについて説明する。
【０１０５】
図１２は、第三の実施形態における簡易調整モードを説明する第一の図である。図１２では、調整パッチとして濃度調整パッチ３１が形成される場合を示している。
【０１０６】
本実施形態では、濃度調整パッチ３１を用いる場合に簡易調整モードが実行されると、各色毎の濃度調整パッチ３１の濃度の段階を減らす。すなわち本実施形態では、形成する調整パッチの数を減らす。
【０１０７】
図１２の例では、濃度調整パッチ３１の濃度の段階を６段階から３段階に減らす場合を示している。
【０１０８】
本実施形態の調整パッチ形成部１１６は、簡易調整モード用の濃度調整パッチ３１の形成を指示されると、感光体ドラム１４を現像するときの現像バイアスの大きさを変化させ、濃度調整パッチ３１の濃度を変化させる。
【０１０９】
具体的には調整パッチ形成部１１６は、その時点の現像バイアスに、予め設定された規定電圧を加減算した現像バイアスを感光体ドラム１４に印加させる。図１２の例では、例えば現時点の現像バイアスを３００Ｖとし、規定値を２０Ｖとした場合を示している。この場合、感光体ドラム１４には、現像バイアスが３００Ｖ、３２０Ｖ、２８０Ｖの順で印加され、それぞれの現像バイアスに対応した濃度の３段階の濃度調整パッチ３１が形成される。
【０１１０】
本実施形態では、形成された濃度調整パッチ３１のうち、予め設定された濃度の目標値に最も近い濃度となる濃度調整パッチに対応した現像バイアスに画像形成条件を変更すれば、簡易的に画質の調整（濃度の調整）を行うことができる。図１２の例では、現像バイアスが３２０Ｖのときにもっとも濃度が目標値に近い濃度調整パッチが形成される。よって画像形成装置１００は、次の印刷画像を形成する際の画像形成条件として、現像バイアスを３２０Ｖとすれば、簡易的に濃度を調整することができる。
【０１１１】
尚本実施形態では、簡易調整モードにおいて形成される濃度調整パッチ３１の数を３個としたが、これに限定されない。簡易調整モードにおいて形成される濃度調整パッチ３１の数は、例えば予め設定されていても良い。また本実施形態では、例えば簡易調整モードが設定されたとき、調整パッチ数算出部１１２により印刷画像形成期間中に形成可能な調整パッチ数Ｎを再度算出し、算出された数を簡易調整モードにおいて形成される濃度調整パッチ３１の数としても良い。
【０１１２】
図１３は、第三の実施形態における簡易調整モードを説明する第二の図である。図１３では、調整パッチとして位置調整パッチが形成される場合を示している。図１３（Ａ）は位置調整パッチのパターンを変更する場合を示しており、図１３（Ｂ）は位置調整パッチのパターンを変更し、更に数も減らす場合を示している。
【０１１３】
本実施形態では、位置調整パッチを用いる場合に簡易調整モードが実行されると、平行調整パッチ群３２又は斜め調整パッチ群３３の何れか一方のみを形成する。すなわち本実施形態では、形成する位置調整パッチのパターンを変更する。
【０１１４】
図１３（Ａ）の例では、平行調整パッチ群３２と斜め調整パッチ群３３のうち、平行調整パッチ群３２のみが形成される例を示しているが、これに限定されない。本実施形態では、斜め調整パッチ群３３のみが形成されても良い。
【０１１５】
また本実施形態では、平行調整パッチ群３２又は斜め調整パッチ群３３の何れか一方を形成するだけでなく、さらに形成される平行調整パッチ群３２又は斜め調整パッチ群３３の数を減らしても良い。
【０１１６】
図１３（Ｂ）の例では、中間転写ベルト１８のベルト幅方向に３個形成されていた平行調整パッチ群３２を、中間転写ベルト１８の中間近傍の１個に減らした例を示している。尚図１３（Ｂ）の例では、形成される平行調整パッチ群３２を中間近傍の１個としたが、これに限定されない。本実施形態では、平行調整パッチ群３２は中間転写ベルト１８の両端部に２個形成されるものとしても良い。
【０１１７】
以上のように本実施形態では、簡易調整モードが実行された場合に、形成する調整パッチの数を減らしたり、省略したパターンに変更することにより、調整パッチの形成にかかる時間を短縮できる。よって本実施形態では、調整パッチの形成により発生するダウンタイムを低減することができる。
【０１１８】
また本実施形態では、簡易調整モードによる簡易的な画質の調整を行った後の印刷ジョブでは、通常の画質を行うようにしても良い。以下に図１４を参照してその動作を説明する。
【０１１９】
図１４は、第三の実施形態の画像形成装置の動作を説明する第二のフローチャートである。
【０１２０】
図１４のステップＳ１４０１からステップＳ１４２２までの処理は、図１１のステップＳ１１０１からステップＳ１１２２までの処理と同様であるから説明を省略する。
【０１２１】
ステップＳ１４２２において画像形成条件が変更されると、画像形成装置１００は、簡易調整モードが設定されているか否かを判断する（ステップＳ１４２３）。ステップＳ１４２３において簡易調整モードが設定されていない場合、ステップＳ１４１１へ進む。ステップＳ１４２３において簡易調整モードが設定されていた場合、画像形成装置１００は簡易調整モードの設定を解除する（ステップＳ１４２４）。
【０１２２】
図１４の例では、ステップＳ１４２４を実行することで、簡易調整モードの設定を解除するため、次にジョブ受付部１１１が印刷ジョブを受け付けた際には通常の画質の調整から実行される。通常の画質の調整とは、調整パッチ必要数と同数の調整パッチを形成して画質の調整を行うものである。
【０１２３】
尚上記各実施形態では、濃度調整パッチ３１を用いるか位置調整パッチを用いるかは設定によって選択されていても良い。
【０１２４】
以上、各実施形態に基づき本発明の説明を行ってきたが、上記実施形態に示した要件に本発明が限定されるものではない。これらの点に関しては、本発明の主旨をそこなわない範囲で変更することができ、その応用形態に応じて適切に定めることができる。
【符号の説明】
【０１２５】
１００  画像形成装置
１１０  ＣＰＵ
１１１  ジョブ受付部
１１２  調整パッチ数算出部
１１３  調整パッチ数比較部
１１４  画質推定部
１１５  劣化判断部
１１６  調整パッチ形成部
１１７  簡易調整モード設定部
１１８  簡易調整モード実行部
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１２６】
【特許文献１】特開２０１０−２１０９４１号公報
【特許文献２】特開２００９−２２９９５８号公報
【特許文献３】特開２００６−１９４９６３号公報
【図１】
2013148781.tif 000003
【図２】
2013148781.tif 000004
【図３】
2013148781.tif 000005
【図４】
2013148781.tif 000006
【図５】
2013148781.tif 000007
【図６】
2013148781.tif 000008
【図７】
2013148781.tif 000009
【図８】
2013148781.tif 000010
【図９】
2013148781.tif 000011
【図１０】
2013148781.tif 000012
【図１１】
2013148781.tif 000013
【図１２】
2013148781.tif 000014
【図１３】
2013148781.tif 000015
【図１４】
2013148781.tif 000016