(57)【要約】【課題】表面潤滑層が島状の凸部を有し、優れた保水性を発揮する医療用具およびその製造方法を提供する。【解決手段】親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒中に、前記親水性重合体および前記物質Ａを添加して溶液Ｂを調製し、前記溶液Ｂを基材層にコートして基材層上に皮膜を形成する工程と、前記親水性重合体に対して不溶性でありかつ前記物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、前記皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部を有する表面潤滑層を形成する工程と、を含み、前記物質Ａの平均粒径が、前記基材層上に形成される皮膜の厚さを超える、医療用具の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒中に、前記親水性重合体および前記物質Ａを添加して溶液Ｂを調製し、前記溶液Ｂを基材層にコートして基材層上に皮膜を形成する工程と、
前記親水性重合体に対して不溶性でありかつ前記物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、前記皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部を有する表面潤滑層を形成する工程と、
を含み、
前記物質Ａの平均粒径が、前記基材層上に形成される皮膜の厚さを超える、医療用具の製造方法。
【請求項２】
前記物質Ａは無機塩または有機塩の粒子であり、前記溶液Ｃは水が主成分である、請求項１に記載の医療用具の製造方法。
【請求項３】
基材層と、
基材層の少なくとも一部を覆う親水性重合体からなる表面潤滑層と、を備え、
前記表面潤滑層が、島状の凸部を有し、
前記凸部の平均高さが、０．８〜５μｍであり、
前記表面潤滑層の表面粗さが、０．１５μｍ以上である、医療用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表面潤滑層が島状の凸部を有する医療用具およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
カテーテル・ガイドワイヤ等生体内に挿入される医療用具は、血管などの組織損傷を低減させ、かつ術者の操作性を向上させるため、優れた潤滑性を示すことが要求される。このため、潤滑性を有する親水性高分子を基材表面に被覆したガイドワイヤやカテーテルが開発され、実用化されている。
【０００３】
ここで、親水性高分子が潤滑性を発揮するには、親水性高分子が水系液体（生理食塩水や血液など）で膨潤している必要がある。しかし、潤滑性の要求される医療用具は必ずしも常にウェットな環境で使用されるわけではない。例えば消化器インターベンションの領域においてガイドワイヤが食道に挿入されるときの様にドライな環境下におかれた場合には、表面潤滑層が術中しだいに乾燥していき、操作が困難になるという問題が知られている。このような表面潤滑層の乾燥は、患者に苦痛および傷害を与える可能性がある。また心血管インターベンションのように体内においてはウェットな環境におかれる医療用具であっても、体外での表面潤滑層の乾燥を防止するために頻繁に生理食塩水等で医療用具を湿らせるといった煩雑な作業が要求されている。
【０００４】
このため、表面潤滑層は高い保水性を有していることが望ましい。表面潤滑層に高い保水性を付与する方法として、特許文献１には、基材の表面粗さを増加させることで、親水性コーティングと基材との接着を強固にし、保水性を改良した医療用具が開示されている。
【０００５】
また、基材上に凹凸を付与する方法としては、特許文献２に、コーティング液中の高分子が凝集体分散物となることで網目状の表面潤滑層を形成する方法が考案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特表２０１１−５１６２３０号公報
【特許文献２】特表２００１−５２３７５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載の方法では、基材を変形させる必要があるため、適応できる医療用具の種類が制限されるという問題があった。また、特許文献２では基材が表面に露出する部分があるため、湿潤化で十分な潤滑性を発現できないという問題があった。
【０００８】
したがって、本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、表面潤滑層が島状の凸部を有し、優れた保水性（潤滑維持性）を発揮する医療用具およびその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するための本発明は、（１）親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒中に、前記親水性重合体および前記物質Ａを添加して溶液Ｂを調製し、前記溶液Ｂを基材層にコートして基材層上に皮膜を形成する工程と、前記親水性重合体に対して不溶性でありかつ前記物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、前記皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部を有する表面潤滑層を形成する工程と、を含み、前記物質Ａの平均粒径が、前記基材層上に形成される皮膜の厚さを超える、医療用具の製造方法である。
【００１０】
また、上記目的を達成するための本発明は、（２）前記物質Ａは無機塩または有機塩の粒子であり、前記溶液Ｃは水が主成分である、請求項１に記載の医療用具の製造方法である。
【００１１】
さらに、上記目的を達成するための本発明は、（３）基材層と、基材層の少なくとも一部を覆う親水性重合体からなる表面潤滑層と、を備え、前記表面潤滑層が、島状の凸部を有し、前記凸部の平均高さが、０．８〜５μｍであり、前記表面潤滑層の表面粗さが、０．１５μｍ以上である、医療用具である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、表面潤滑層が島状の凸部を有し、優れた保水性を発揮する医療用具およびその製造方法を提供する。また、本発明の製造方法によれば、島状の凸部を有する表面潤滑層を簡便な手法で基材に固定化し、湿潤後、大気中においても優れた保水性（潤滑維持性）を発揮する医療用具が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】本発明の島状の凸部が形成された表面潤滑層を有する医療用具（以下、単に医療用具とも略記する）の実施形態の表面の積層構成を模式的に表した部分断面図である。
【図１Ｂ】本実施形態の応用例として、表面の積層構成の異なる構成例を模式的に表した部分断面図である。
【図２】本発明の医療用具の島状の凸部が形成された表面潤滑層の製造工程を表す模式図である。
【図３Ａ】実施例１で得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の表面の超深度形状測定顕微鏡写真である。
【図３Ｂ】図３Ａの表面潤滑層の表面形状を３次元画像化したものである。
【図３Ｃ】図３Ｂの３次元画像の直線部分ｘ−ｘの粗さ曲線を表す図である。
【図４】比較例１で得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の表面の超深度形状測定顕微鏡写真である
【図５】実施例１および２Ｃならびに比較例１および３で得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の凸部高さの結果を示すグラフである。
【図６】実施例２Ａ〜２Ｄならびに比較例２および３で得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の表面粗さの結果を示すグラフである。
【図７】実施例および比較例で用いた保水性評価試験装置（摩擦測定機）の模式図である。
【図８Ａ】実施例２Ａ〜２Ｄで得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の保水性評価試験結果を示すグラフである。
【図８Ｂ】比較例２および比較例３で得られた医療用具（サンプル）の表面潤滑層の保水性評価試験結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒中に、前記親水性重合体および前記物質Ａを添加して溶液Ｂを調製し、前記溶液Ｂを基材層にコートして基材層上に皮膜を形成する工程と、前記親水性重合体に対して不溶性でありかつ前記物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、前記皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部を有する表面潤滑層を形成する工程と、を含み、前記物質Ａの平均粒径が、前記基材層上に形成される皮膜の厚さを超える、医療用具の製造方法に関する。
【００１５】
なお、本発明において「物質Ａの平均粒径が、基材層上に形成される皮膜の厚さを超える」とは、物質Ａの平均粒径が、皮膜を形成する工程において形成される皮膜の最も薄い部分の厚さを超えることを意味する。
【００１６】
また、本発明は、基材層と、基材層の少なくとも一部を覆う親水性重合体からなる表面潤滑層と、を備え、前記表面潤滑層が、島状の凸部を有し、前記凸部の平均高さが、０．８〜５μｍであり、前記表面潤滑層の表面粗さが、０．１５μｍ以上である、医療用具に関する。
【００１７】
本発明の製造方法によれば、まず、溶解状態の親水性重合体と、固体状態の物質Ａと、を含む溶液Ｂが、基材層にコートされて、基材層上に、親水性重合体と物質Ａとを含む皮膜が形成される。次に、当該基材層を、親水性重合体を溶解せず、物質Ａを溶解する溶液Ｃに浸漬することで、皮膜中の物質Ａが溶解し、島状の凸部を有する（言い換えれば、表面が凹凸構造となった）表面潤滑層が基材層上に形成される。基材層のコート溶液である溶液Ｂ中で「固体状態の物質Ａ」とは、物質Ａが溶液Ｂに不溶で、固体状態であることを意味する。本発明の方法では、基材層に、固体状態の物質Ａを含む皮膜が形成され、次の工程で、皮膜に含まれる物質Ａを溶解させることで、物質Ａが鋳型のような役割を果たし、表面潤滑層に島状の凸部が形成される。また、物質Ａの大きさによって、凸部の平均高さや表面潤滑層の表面粗さを容易に調節できる。本実施形態では、独立した島からなる不連続な島状凸構造が、表面潤滑層の表面一面に形成される。このような島状凸構造、すなわち凹凸構造の凹部に水を保持することができるため、本発明の製造方法により得られる医療用具は、湿潤時に優れた潤滑性を発揮できるとともに、湿潤後、大気環境下でも長時間潤滑性を維持することができる。また、本発明によると、親水性高分子を含む表面潤滑層を、基材層表面に簡便な手法で固定化することができ、優れた表面潤滑性および潤滑維持性を発揮することができる。
【００１８】
図１Ａは、本実施形態の島状の凸部が形成された表面潤滑層を有する医療用具（以下、単に「医療用具」ともいう）の表面の積層構成を模式的に表した部分断面図である。図１Ｂは、本実施形態の応用例として、表面の積層構成の異なる構成例を模式的に表した部分断面図である。図１Ａおよび図１Ｂに示されるように、本実施形態の医療用具１０では、基材層１と、基材層１の少なくとも一部を覆う（図中では、図面内の基材層の全体を被覆した例を示す）表面潤滑層２と、を備え、表面潤滑層２が、固体状態の物質Ａを含む皮膜を形成した後に、該物質Ａが溶解する溶液Ｃに浸漬され、該物質Ａを除去することで得られることを特徴とするものである。また、物質Ａが鋳型のような役割を果たして、表面潤滑層の表面には島状の凸部が形成される。
【００１９】
以下、本実施形態の医療用具の製造方法を順に説明する。
【００２０】
＜医療用具の製造方法＞
本実施形態の医療用具の製造方法は、「親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒（以下、「溶媒１」とも称する。）中に、親水性重合体および物質Ａを添加して溶液Ｂを調製し、前記溶液Ｂを基材層にコートして基材層上に皮膜を形成する工程」（以下、当該工程を、「基材層に親水性重合体と物質Ａとを含む溶液Ｂをコートする工程」とも称する。）と、「親水性重合体に対して不溶性でありかつ物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、該皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部を有する表面潤滑層を形成する工程」（以下、当該工程を、「表面潤滑層に島状の凸部を形成する工程」とも称する。）と、を有する。
【００２１】
以下、「基材層に親水性重合体と物質Ａとを含む溶液Ｂをコートする工程」と、「表面潤滑層に島状の凸部を形成する工程」と、に分けて述べる。
【００２２】
「基材層に親水性重合体を含む溶液Ｂをコートする工程」
（１）本工程は、まず、親水性重合体に対して可溶性でありかつ物質Ａに対して不溶性である溶媒１に、親水性重合体および物質Ａを添加して溶液Ｂを調製する。
【００２３】
（親水性重合体）
本実施形態の表面潤滑層として用いられる親水性重合体は、吸水して潤滑性を示すものであればどのようなものであってもよい。具体的には、ポリビニルピロリドン、ポリエチレングリコール、カルボキシメチルセルロース、ヒアルロン酸、ポリアクリルアミド、ポリジメチルアクリルアミド、ポリアクリル酸、メチルビニルエーテル、およびそれらの誘導体といった親水性重合体であれば、湿潤時に吸水して潤滑性を発現することができる。これら親水性重合体を基材層に強固に固定化するためには、適量の架橋剤を添加するか、表面潤滑層を形成する親水性重合体に反応性官能基を導入するなどにより、親水性重合体を架橋させることが好ましい。
【００２４】
親水性重合体に反応性官能基を導入する方法としては、反応性官能基を有する単量体（以下、「反応性単量体」とも称する。）と、親水性単量体とを共重合させる方法が挙げられる。
【００２５】
ここで、反応性単量体とは、架橋反応等が可能な反応性官能基を有する単量体を意味する。反応性官能基は、特に制限されないが、エポキシ基、酸ハライド基、アルデヒド基、イソシアネート基、酸無水物基；などの官能基でありうる。そして、反応性単量体としては、具体的には、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）、メチルグリシジルメタクリレート、アリルグリシジルエーテルなどのエポキシ基を分子内に有する単量体；（メタ）アクリル酸クロリド、（メタ）アクリル酸ブロミド、（メタ）アクリル酸アイオダイドなどの酸ハライド基を分子内に有する単量体；（メタ）アクリルアルデヒドなどのアルデヒド基を分子内に有する単量体；アクリロイルオキシエチルイソシアネート、（メタ）アクリロイルオキシプロピルイソシアネートなどのイソシアネート基を分子内に有する単量体；無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸等の酸無水物基を分子内に有する単量体；などを例示できる。これらのうち、反応性官能基を有する単量体としては、エポキシ基を有する単量体が好ましく、反応が熱等により促進され、取り扱いも比較的容易であるグリシジルアクリレートやグリシジルメタクリレートがより好ましい。これらの単量体は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。２種以上用いる場合の重合体の形態は、ブロック共重合体でもよいしランダム共重合体でもよい。
【００２６】
また、親水性単量体としては、特に制限されないが、例えば、アクリルアミドやその誘導体、ビニルピロリドン、アクリル酸やメタクリル酸およびそれらの誘導体、ポリエチレングリコールアクリレートおよびその誘導体、糖やリン脂質を側鎖に有する単量体、無水マレイン酸などの水溶性の単量体などを例示できる。より具体的には、Ｎ−メチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアクリルアミド、アクリルアミド、アクリロイルモルホリン、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルアクリレート、ビニルピロリドン、２−メタクリロイルオキシエチルフォスフォリルコリン、２−メタクリロイルオキシエチル−Ｄ−グリコシド、２−メタクリロイルオキシエチル−Ｄ−マンノシド、メチルビニルエーテル、ヒドロキシエチルメタクリレートなどを好適に例示できる。合成の容易性や操作性の観点から、好ましくは、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルアクリレートであり、より好ましくはＮ，Ｎ’−ジメチルアクリルアミドである。これらの親水性単量体は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。２種以上用いる場合の重合体の形態は、ブロック共重合体でもよいしランダム共重合体でもよい。
【００２７】
良好な潤滑性を発現するためには、親水性重合体が、反応性官能基を有する単量体から形成されるブロック（反応性ブロック）と、親水性単量体から形成されるブロック（親水性ブロック）とを有するブロック共重合体であることが好ましい。こうしたブロック共重合体であると、表面潤滑層の強度や潤滑性において良好な結果が得られる。
【００２８】
また、本発明のより好ましい実施形態では、親水性重合体が、エポキシ基を有する単量体を少なくとも一つの構成単位とした反応性ドメインと、親水性単量体を少なくとも一つの構成単位とした親水性ドメインと、を有するブロック共重合体である。反応性官能基であるエポキシ基が、隣接するエポキシ基と反応することで、隣接する親水性重合体が架橋構造を形成させ、表面潤滑層の強度を高めることができる。
【００２９】
親水性重合体が、反応性官能基（好ましくはエポキシ基）を有する単量体を構成単位とする反応性ドメインと、親水性単量体を構成単位とする親水性ドメインとを有するブロック共重合体である場合の、反応性官能基を有する単量体と親水性単量体との組成は、特に制限されない。体液や生理食塩水と接触する際のハイドロゲル層の形成、さらには適度な潤滑性の発揮などを考慮すると、親水性単量体と反応性官能基を有する単量体とのモル比は、１：１〜１００：１であることが好ましく、３：１〜５０：１であることがより好ましく、５：１〜２０：１であることがさらに好ましく、１０：１〜１５：１であることが特に好ましい。
【００３０】
親水性重合体を重合させる親水性重合体の製造法（重合法）については、特に制限されるものではなく、公知の重合方法が使用できるが、一般的には、重合開始剤を用いた溶媒中での重合や塊状重合等の方法により行なうことができる。また、本実施形態の親水性重合体がブロック共重合体またはグラフト共重合体である場合には、例えば、リビング重合、マクロモノマーを用いた重合、高分子重合開始剤を用いた重合、重縮合などが例示できるが、特に限定されない。
【００３１】
本実施形態の親水性重合体（表面潤滑層）としては、無水マレイン酸−メチルビニルエーテル共重合体、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド共重合体が好ましく、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド共重合体（特にブロック共重合体）がより好ましい。
【００３２】
（物質Ａ）
物質Ａとしては、平均粒径が、基材層上に形成される皮膜の厚さ（皮膜を形成する工程において形成される皮膜の最も薄い部分の厚さ）を超え、溶媒１には不溶性で溶液Ｃには可溶性であり、表面潤滑層に凸凹構造を与えられるものであれば特に制限されず、たとえば、無機粒子、有機粒子等が挙げられる。無機粒子としては、金属粒子、無機塩の粒子等が、有機粒子しては、ポリマー粒子、有機塩の粒子、その他の有機化合物の粒子等が挙げられる。本実施形態において、物質Ａは、好ましくは無機塩または有機塩の粒子である。なお、本明細書中、物質が溶媒に対して不溶性（溶媒に溶解しない）とは、溶質が１ｇ溶けるのに、溶媒を１Ｌ以上必要とすることを意味する。
【００３３】
金属粒子としては、鉄などの金属；ＳｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２、ＢａＴｉＯ２などの酸化物粒子；窒化アルミニウム、窒化ケイ素などの窒化物粒子；等が挙げられる。
【００３４】
無機塩の粒子としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属またはアンモニウム（ＮＨ４＋）のハロゲン化物（フッ化物、塩化物、臭化物、ヨウ化物）、水酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、リン酸塩、リン酸水素塩、硝酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、シアン酸塩またはチオシアン酸塩等の粒子が挙げられる。具体的には、フッ化ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化バリウム、塩化アンモニウム、臭化ナトリウム、臭化カリウム、ヨウ化ナトリウム、ヨウ化カリウム等のハロゲン化物；水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム等の水酸化物；炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム、炭酸アンモニウム等の炭酸塩；炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素カルシウム、炭酸水素アンモニウムなどの炭酸水素塩；リン酸三ナトリウム（Ｎａ３ＰＯ４）、リン酸三カリウム（Ｋ３ＰＯ４）等のリン酸塩；リン酸二水素ナトリウム（ＮａＨ２ＰＯ４）、リン酸水素二ナトリウム（Ｎａ２ＨＰＯ４）、リン酸二水素カリウム（ＫＨ２ＰＯ４）、リン酸水素二カリウム（Ｋ２ＨＰＯ４）などのリン酸水素塩；硝酸ナトリウム、硝酸カリウム、硝酸アンモニウム等の硝酸塩；硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム等の硫酸塩；硫酸水素ナトリウムなどの硫酸水素塩；シアン酸ナトリウム、シアン酸カリウム、シアン酸アンモニウム等のシアン酸塩；チオシアン酸ナトリウム、チオシアン酸カリウム、チオシアン酸カルシウム等のチオシアン酸塩等；の粒子が例示できる。
【００３５】
ポリマー粒子としては、乳酸、アクリルアミド、メチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、スチレンなどの重合体およびこれらの共重合体等の粒子が挙げられる。
【００３６】
有機塩の粒子としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属または有機化合物のカルボン酸塩（酢酸塩、コハク酸塩）、ヒドロキシ酸塩（クエン酸塩）、スルホン酸塩、塩酸塩等の粒子が挙げられる。具体的には、酢酸ナトリウム、酢酸カリウムなどの酢酸塩；コハク酸ナトリウムなどのコハク酸塩；クエン酸ナトリウム、クエン酸カリウムなどのクエン酸塩；メタンスルホン酸ナトリウム、ベンゼンスルホン酸ナトリウム、ｐ−トルエンスルホン酸ナトリウムなどのスルホン酸塩；アルギニン塩酸塩などの塩酸塩；の粒子が例示できる。
【００３７】
その他の有機化合物の粒子としては、クエン酸、グリコール酸などのヒドロキシ酸、アミノ酸、単糖、オリゴ糖の粒子が挙げられる。
【００３８】
これらのうちでも、物質Ａとしては、後述のように溶液Ｃに水を使用する場合の水への溶解性の観点から、無機塩もしくは有機塩の粒子が好ましく、硫酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、クエン酸ナトリウムがより好ましい。
【００３９】
物質Ａの粒子サイズは、表面潤滑層に形成される島状の凸部、すなわち凹凸構造の凸部の高さに相関する。優れた保水性を発現し得る凸部を形成するべく、物質Ａの平均粒径は、溶液Ｂにより形成される皮膜の厚さ（皮膜を形成する工程において形成される皮膜の最も薄い部分の厚さ）よりも大きな粒径である必要があり、たとえば、物質Ａの平均粒径が、皮膜の厚さに対して、１．０１〜２０倍のサイズであることが好ましく、より好ましくは１．５〜１５倍、さらに好ましくは２〜１０倍である。また、物質Ａの平均粒径は０．７μｍを超えることが好ましく、より好ましくは１．５〜１００μｍであり、さらに好ましく２〜７５μｍであり、特に好ましくは３〜５０μｍである。物質Ａの平均粒径を皮膜の厚さよりも大きくすることで、表面潤滑層に形成される凹凸構造の凸部の大きさを十分確保することができるため、凹部での水の保持による保水性が発揮される。また、表面潤滑層の凹凸構造の凸部の高さを一定に保つため、物質Ａの粒度分布が小さいことが好ましい。具体的には、ＣＶ値（変動係数；ｃｏｅｆｆｉｃｉｅｎｔ  ｏｆ  ｖａｒｉａｔｉｏｎ）が１．０未満であることが好ましく、０．７未満であることがより好ましく、０．５未満であることがさらに好ましい。なお、本明細書中において、「粒径」とは、粒子の円相当径（粒子の投影面積と同じ面積の円の直径）を意味する。「平均粒径」の値としては、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）や透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）などの観察手段を用い、数〜数十視野中に観察される粒子の粒径の平均値として算出される値を採用するものとする。他の構成成分の粒径や平均粒径も同様に定義することができる。
【００４０】
本実施形態で用いられる物質Ａは、合成してもよいし、市販品を用いることができる。また、たとえば、市販品の物質Ａを、ミルなどを用いて粉砕したり、篩などを用いて分級したりして、所望の粒径および粒度分布となるよう調製してもよい。
【００４１】
（溶媒１）
本実施形態で用いられる溶液Ｂを構成する溶媒１は、親水性重合体に対して可溶性で、物質Ａに対して不溶性であれば、特に制限されない。溶媒１としては、たとえば、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン系有機溶剤；ブタン、ペンタン、ヘキサン等の脂肪族炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；メチルイソブチルケトン等の非水溶性ケトン類；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ブチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類；メタノール、エタノール、イソプロパノールなどの脂肪族アルコール類；アセトニトリル、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、二硫化炭素等が挙げられる。これらの溶媒は、単独で使用してもよいし、これらの溶媒を２種以上組み合わせた混合溶媒として使用してもよい。
【００４２】
（溶液Ｂ）
溶液Ｂとしては、上述の親水性重合体と、物質Ａと、溶媒１と、を含む。この際、親水性重合体と物質Ａとは、それぞれの溶媒１に対する溶解度の違いより、親水性重合体は、溶液Ｂ中に、溶解しており、物質Ａは、溶液Ｂ中に、固体状態で分散されている。
【００４３】
溶液Ｂ中の親水性重合体の濃度は、特に制限されないが、好ましくは０．０１〜２０質量％、より好ましくは０．０５〜１５質量％、さらに好ましくは０．１〜１０質量％である。親水性重合体の濃度が上記範囲であれば、得られる表面潤滑層の力学強度が十分発揮される。また、１回のコーティングで所望の厚さの均一な表面潤滑層を容易に得ることができ、作業性（例えば、コーティングのしやすさ）、生産効率の点で好ましい。ただし、上記範囲を外れても、本発明の作用効果に影響を及ぼさない範囲であれば、十分に利用可能である。
【００４４】
当該溶液Ｂ中の親水性重合体と物質Ａとの質量比は、特に制限されないが、好ましくは２０：１〜１：４、より好ましくは１５：１〜１：４、さらに好ましくは１０：１〜１：３である。親水性重合体と物質Ａとの質量比が上記範囲であれば、得られる表面潤滑層に島状の凸部が容易に形成され、表面潤滑層の表面粗さが０．１５μｍ以上となり、保水性が十分発揮される。ただし、上記範囲を外れても、本発明の作用効果に影響を及ぼさない範囲であれば、十分に利用可能である。溶媒１への物質Ａの分散方法は、特に制限されないが、溶媒１に物質Ａを添加し、スターラー等で撹拌することで調製される。
【００４５】
（２）次に、本工程では、該溶液Ｂを基材層にコート（「コーティング」または「被覆」とも称する。）して基材層上に皮膜を形成する。
【００４６】
（基材層）
本実施形態で用いられる基材層としては、いずれの材料から構成されてもよく、その材料は特に制限されない。具体的には、基材層１を構成（形成）する材料は、金属材料、高分子材料、およびセラミックス材料などが挙げられる。ここで、基材層１は、基材層１全体（全部）が上記いずれかの材料で構成（形成）されても、または、図１Ｂに示されるように、上記いずれかの材料で構成（形成）された基材層コア部１ａの表面に他の上記いずれかの材料を適当な方法で被覆（コーティング）して、表面層１ｂを構成（形成）した構造を有していてもよい。後者の場合の例としては、高分子材料等で形成された基材層コア部１ａの表面に金属材料が適当な方法（メッキ、金属蒸着、スパッタ等従来公知の方法）で被覆（コーティング）されて、表面層１ｂを形成してなるもの；金属材料やセラミックス材料等の硬い補強材料で形成された基材層コア部１ａの表面に、金属材料等の補強材料に比して柔軟な高分子材料が適当な方法（浸漬（ディッピング）、噴霧（スプレー）、塗布・印刷等の従来公知の方法）で被覆（コーティング）あるいは基材層コア部１ａの補強材料と表面層１ｂの高分子材料とが複合化（適当な反応処理）されて、表面層１ｂを形成してなるものなどが挙げられる。よって、基材層コア部１ａが、異なる材料を多層に積層してなる多層構造体、あるいは医療用具の部分ごとに異なる材料で形成された部材を繋ぎ合わせた構造（複合体）などであってもよい。また、基材層コア部１ａと表面層１ｂとの間に、さらに別のミドル層（図示せず）が形成されていてもよい。さらに、表面層１ｂに関しても異なる材料を多層に積層してなる多層構造体、あるいは医療用具の部分ごとに異なる材料で形成された部材を繋ぎ合わせた構造（複合体）などであってもよい。
【００４７】
上記基材層１を構成（形成）する材料のうち、金属材料としては、特に制限されるものではなく、カテーテル、ガイドワイヤ、留置針等の用途に一般的に使用される金属材料が使用される。具体的には、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ４２０Ｊ２、ＳＵＳ６３０などの各種ステンレス鋼（ＳＵＳ）、金、白金、銀、銅、ニッケル、コバルト、チタン、鉄、アルミニウム、スズあるいはニッケル−チタン（Ｎｉ−Ｔｉ）合金、ニッケル−コバルト（Ｎｉ−Ｃｏ）合金、コバルト−クロム（Ｃｏ−Ｃｒ）合金、亜鉛−タングステン（Ｚｎ−Ｗ）合金等の各種合金などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。上記金属材料には、使用用途であるカテーテル、ガイドワイヤ、留置針等の基材として最適な金属材料を適宜選択すればよい。
【００４８】
また、上記基材層１を構成（形成）する材料のうち、高分子材料としては、特に制限されるものではなく、カテーテル、ガイドワイヤ、留置針等の用途に一般的に使用される高分子材料が使用される。具体的には、ポリアミド樹脂、直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）などのポリエチレン樹脂やポリプロピレン樹脂などのポリオレフィン樹脂、変性ポリオレフィン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ジアリルフタレート樹脂（アリル樹脂）、ポリカーボネート樹脂、フッ素樹脂、アミノ樹脂（ユリア樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂）、ポリエステル樹脂、スチロール樹脂、アクリル樹脂、ポリアセタール樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、塩化ビニル樹脂、シリコーン樹脂（ケイ素樹脂）、ポリエーテル樹脂、ポリイミド樹脂などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。上記高分子材料には、使用用途であるカテーテル、ガイドワイヤ、留置針等の基材として最適な高分子材料を適宜選択すればよい。
【００４９】
また、上記基材層の形状は、特に制限されることはなく、シート状、線状（ワイヤ）、管状（チューブ）など使用態様により適宜選択される。
【００５０】
また、上記ミドル層（図示せず）に用いることができる材料としては、特に制限されるものではなく、基材層コア部１ａと表面層１ｂとの結合機能を十分に発現し得る材料を適宜選択すればよい。例えば、上記基材層１の材料と同様の材料が使用できるが、これらに何ら限定されるものではない。
【００５１】
（コート方法）
溶液Ｂを基材層にコートする方法としては、特に制限されるものではなく、浸漬法（ディッピング法）、塗布・印刷法、噴霧法（スプレー法）、スピンコート法、混合溶液含浸スポンジコート法など、従来公知の方法を適用することができるが、本実施形態においては、浸漬法（ディッピング法）を用いるのが好ましい。
【００５２】
また、基材層の一部にのみ皮膜（表面潤滑層）を形成させる場合には、基材層の一部のみを溶液Ｂ中に浸漬して、該溶液Ｂを基材層の一部にコーティングすることで、基材層の所望の表面部位に、皮膜（表面潤滑層）を形成することができる。
【００５３】
基材層の一部のみを溶液Ｂ中に浸漬するのが困難な場合には、予め皮膜（表面潤滑層）を形成する必要のない基材層の表面部分を着脱（装脱着）可能な適当な部材や材料で保護（被覆等）した上で、基材層を溶液Ｂ中に浸漬して、該溶液Ｂを基材層にコートした後、皮膜（表面潤滑層）を形成する必要のない基材層の表面部分の保護部材（材料）を取り外し、その後、加熱操作等により反応させることで、基材層の所望の表面部位に皮膜（表面潤滑層）を形成することができる。ただし、本発明では、これらの形成法に何ら制限されるものではなく、従来公知の方法を適宜利用して、皮膜（表面潤滑層）を形成することができる。例えば、基材層の一部のみを混合溶液中に浸漬するのが困難な場合には、浸漬法に代えて、他のコーティング手法（例えば、医療用具の所定の表面部分に、溶液Ｂを、スプレー装置、バーコーター、ダイコーター、リバースコーター、コンマコーター、グラビアコーター、スプレーコーター、ドクターナイフなどの塗布装置を用いて、塗布する方法など）を適用してもよい。
【００５４】
以上のように、溶液Ｂを表面にコートした基材層を得た後、乾燥させ、基材層上に皮膜を形成させる。乾燥方法としては、特に制限されるものではなく、たとえば、加熱して乾燥することができる。乾燥処理温度（加熱炉などの加熱装置の設定温度）は、特に制限されるものではないが、たとえば、好ましくは４０〜１７０℃、より好ましくは５０〜１５０℃であり、乾燥処理時間は、特に制限されるものではないが、たとえば、好ましくは３０分〜２４時間、より好ましくは１〜１０時間である。加熱手段（装置）としては、例えば、オーブン、ドライヤー等を利用することができる。
【００５５】
本実施形態において、親水性重合体が反応性単量体を含む場合、溶液Ｂを蒸発（乾燥）させる際に、反応性単量体の反応性官能基（好ましくはエポキシ基）は、隣接する反応性単量体の反応性官能基と反応し、架橋構造を形成しうる。これにより、基材層に強固に固定化され、強度の優れた表面潤滑層を形成することができる。親水性重合体が反応性単量体を含む場合に、反応性単量体の反応性官能基（好ましくはエポキシ基）を反応させる工程は、後述の溶液Ｃに浸漬した後の基材層を乾燥する際に行ってもよく、特に制限されないが、より強固に表面潤滑層を基材層に形成させるという観点から、溶液Ｂを乾燥させる際に行うのが好ましい。
【００５６】
その際の溶液Ｂを蒸発（乾燥）させる方法としては、反応性官能基が反応を進行（促進）し得るものであればよく、加熱処理を行うのが好ましい。たとえば、加熱処理温度（加熱炉などの加熱装置の設定温度）は、好ましくは４０〜１７０℃、より好ましくは５０〜１５０℃である。かような範囲であれば、所望の反応が十分に促進され、短時間で所望の効果が得られうる。加熱処理時間は、親水性重合体の反応が促進し得る範囲であればよく、特に制限されるものではないが、好ましくは３０分〜２４時間、より好ましくは１〜１０時間である。加熱時間が上記範囲であれば、反応が効率的に進行し、表面潤滑層を基材層に強固に固定化することが可能となる。加熱処理時の圧力条件も何ら制限されるものではなく、常圧（大気圧）下で行うことができるほか、加圧ないし減圧下で行ってもよい。また、反応性単量体の反応性官能基がエポキシ基の場合、反応を促進することができるように、トリアルキルアミン系化合物やピリジン等の３級アミン系化合物などの反応触媒を、親水性重合体を溶解する溶液Ａに適時適量添加して用いてもよい。加熱手段（装置）としては、例えば、オーブン、ドライヤー、マイクロ波加熱装置などを利用することができる。また、加熱処理以外にも反応性官能基の反応を促進させる方法としては、特に制限されるものではなく、例えば、光照射、紫外線（ＵＶ）照射、電子線照射、放射線照射、プラズマ照射など、従来公知の方法を適用することができる。
【００５７】
また、本工程で形成される皮膜の厚さとしては、特に制限されないが、得られる表面潤滑層が基材層に強固に固定化され、かつ使用時の優れた表面潤滑性、および保水性（潤滑維持性）を発揮することができるだけの厚さを有することが好ましい。このような観点から、皮膜の厚さは、０．１〜１０μｍ、好ましくは０．５〜５μｍの範囲とするのが望ましい。このような厚さであれば、得られる表面潤滑層において、表面の潤滑性、および保水性（潤滑維持性）を十分発揮できる。
【００５８】
なお、前記皮膜の厚さは、基材層および皮膜に対して垂直に切断した断面をデジタルマイクロスコープで観察し、基材層表面から皮膜の最表部までの距離が最も短い部分の値、すなわち皮膜を形成する工程において形成される皮膜の最も薄い部分の厚さを意味する。
【００５９】
「表面潤滑層に島状の凸部を形成する工程」
本工程では、親水性重合体に対して不溶性でありかつ物質Ａに対して可溶性である溶液Ｃに、皮膜が形成された基材層を浸漬し、島状の凸部（凹凸構造）を有する表面潤滑層を形成する。
【００６０】
（溶液Ｃ）
本実施形態で用いられる溶液Ｃとしては、親水性重合体に対して不溶性で、物質Ａに対して可溶性であれば、特に制限されず、親水性重合体及び物質Ａの種類に応じて適宜選択される。本実施形態において、溶液Ｃは、溶媒のみで構成されても、溶媒に他の成分を含んだ構成であってもよい。
【００６１】
本実施形態において、物質Ａとして金属粒子を用いた場合、溶液Ｃとしては、酸性または塩基性水溶液、錯形成剤を含む溶液等が挙げられる。酸性水溶液としては、特に制限されないが、その水溶液のｐＨが７未満、好ましくは６以下である、塩酸、硝酸、過塩素酸、硫酸、酢酸、ギ酸、炭酸、リン酸、クエン酸等の水溶液が挙げられる。塩基性水溶液としては、特に制限されないが、その水溶液のｐＨが７より大きく、好ましくは７．５以上である、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、アンモニア等の水溶液が挙げられる。錯形成剤を含む溶液としては、金属イオンと結合して錯イオンを形成することのできる化合物を含む溶液であれば、特に制限されない。錯形成剤としては、たとえば、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）等が挙げられる。
【００６２】
また、物質Ａとして無機塩の粒子を用いた場合、溶液Ｃとしては、前記酸性または塩基性水溶液、水等が挙げられる。
【００６３】
また、物質Ａとしてポリマー粒子を用いた場合、溶液Ｃとしては、前記酸性または塩基性水溶液、分解酵素を含む溶液、水、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン系有機溶剤；ブタン、ペンタン、ヘキサン等の脂肪族炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；メチルイソブチルケトン等の非水溶性ケトン類；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ブチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類；メタノール、エタノール、イソプロパノールなどの脂肪族アルコール類；アセトニトリル、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等が挙げられる。
【００６４】
また、物質Ａとして有機塩の粒子を用いた場合、溶液Ｃとしては、前記酸性または塩基性水溶液、水等が挙げられる。
【００６５】
また、物質Ａとしてその他の有機化合物の粒子を用いた場合、溶液Ｃとしては、水、メタノール、エタノール等が挙げられる。
【００６６】
上記の中でも、溶液Ｃの入手のしやすさと取り扱いが容易であるという観点から、物質Ａは無機塩または有機塩の粒子であり、溶液Ｃは水が主成分である組み合わせが好ましい。「溶液Ｃは水が主成分である」とは、溶液Ｃ中の水の含有率が８０質量％以上であることを意味する。物質Ａとして水への溶解性が高い無機塩あるいは有機塩の粒子を選択することで、溶液Ｃに水を主成分とする溶液を選択することが可能である。
【００６７】
（凸部の形成方法）
皮膜が形成された基材層を、溶液Ｃに浸漬する方法としては、特に制限されるものではなく、従来公知の浸漬法（ディッピング法）を適用することができる。浸漬する際の溶液Ｃの温度としては、特に制限されるものではないが、好ましくは１０〜５０℃、より好ましくは２０〜３０℃である。また、浸漬する時間としては、好ましくは５〜６０分間、より好ましくは１０〜３０分間である。
【００６８】
溶液Ｃが溶媒以外の成分を含む場合、たとえば、酸性水溶液などの溶液Ｃを用いた場合は、表面潤滑層を溶液Ｃに浸漬し、物質Ａを溶解させた後、さらに、親水性重合体を溶解しない溶媒に表面潤滑層を浸漬し、洗浄するのが好ましい。
【００６９】
以上のように、皮膜が形成された基材層を溶液Ｃに浸漬した後、当該基材層を乾燥させ、基材層上に島状の凸部（凹凸構造）を有する表面潤滑層を形成させる。乾燥方法としては、特に制限されるものではなく、たとえば、大気中で乾燥することができる。乾燥処理温度（加熱炉などの加熱装置の設定温度）は、特に制限されるものではないが、たとえば、好ましくは１５〜１７０℃、より好ましくは２０〜１５０℃であり、乾燥処理時間は、特に制限されるものではないが、たとえば、好ましくは１分〜２４時間、より好ましくは５分〜１０時間である。乾燥手段（装置）としては、大気中での乾燥に加えて、例えば、オーブン、ドライヤー等を利用することができる。
【００７０】
本実施形態において、親水性重合体が反応性単量体を含む場合、溶液Ｃを蒸発（乾燥）させる際に、反応性単量体の反応性官能基（好ましくはエポキシ基）を、隣接する反応性単量体の反応性官能基と反応させ、架橋構造を形成させることができる。これにより、基材層に強固に固定化され、強度の優れた表面潤滑層を形成することができる。親水性重合体が反応性単量体を含む場合に、反応性単量体の反応性官能基（好ましくはエポキシ基）を反応させる方法は、溶液Ｂを乾燥させる際に行う場合と同様の方法が適用できる。
【００７１】
このようにして表面潤滑層を形成させた後には、余剰の親水性重合体等を、適用な溶剤で洗浄し、表面潤滑層が基材層に強固に固定化されてなる、架橋構造体のみを残存させることも可能である。
【００７２】
また、本工程で形成される表面潤滑層の厚さとしては、特に制限されないが、得られる表面潤滑層が基材層に強固に固定化され、かつ使用時の優れた表面潤滑性、および保水性（潤滑維持性）を発揮することができるだけの厚さを有することが好ましい。このような観点から、表面潤滑層の厚さは、０．１〜１０μｍ、好ましくは０．５〜５μｍの範囲とするのが望ましい。このような厚さであれば、得られる表面潤滑層において、表面の潤滑性、および保水性（潤滑維持性）を十分発揮できる。
【００７３】
なお、前記表面潤滑層の厚さは、基材層および表面潤滑層に対して垂直に切断した断面をデジタルマイクロスコープで観察し、基材層表面から表面潤滑層最表部までの距離が最も短い部分の値、すなわち表面潤滑層に島状の凸部を形成する工程において形成される表面潤滑層の最も薄い部分の厚さを意味し、前記皮膜の厚さが反映される。
【００７４】
図２は、本実施形態の表面潤滑層が形成される工程を模式的に表した図である。図２(ａ)には、基材層１１上に、物質Ａ  １３を含む皮膜１２が形成された医療用具２０が示されている。当該皮膜１２が溶液Ｃへ浸漬されることで、皮膜中の物質Ａが溶解し、物質Ａの存在領域が凸部となり、島状の凸部１４ａが形成される。その結果、図２（ｂ）に示されるように、島状の凸部１４ａ、すなわち凸部１４ａと凹部１４ｂとを有する凹凸構造の表面潤滑層１４が形成される。以上のように、本実施形態の製造方法によれば、医療用具の表面潤滑層に、物質Ａの粒径に相関した凸部が形成されることがわかる。
【００７５】
また、本実施形態において、表面潤滑層に形成される凸部（具体的には、島状の凸部）の高さと表面潤滑層の表面粗さは、溶液Ｂにより形成される皮膜の厚さに対する物質Ａの平均粒径と、皮膜中の物質Ａの親水性重合体に対する比率と、にも相関する。皮膜の厚さに対して物質Ａの平均粒子径が大きいほど、凸部の高さは高くなる傾向があり、物質Ａの親水性重合体に対する比率が高いほど、表面潤滑層の表面粗さは粗くなる傾向がある。
【００７６】
（表面潤滑層）
以上のように、本実施形態の製造方法によれば、島状の凸部を有する表面潤滑層が形成される。すなわち、本実施形態の医療用具は、基材層と、基材層の少なくとも一部を覆う親水性重合体からなる表面潤滑層と、を備え、前記表面潤滑層が、島状の凸部を有し、前記凸部の平均高さが、０．８〜５μｍであり、前記凸部の表面粗さが、０．１５μｍ以上である。
【００７７】
島状の凸部（凹凸構造）において、凸部の断面形状は特に制限されず、円錐状、三角錐状、四角錐状（ピラミッド状）、円錐台形状、三角錐台状、四角錐台状、テーパー状など、本発明の目的を損なわない範囲で任意の形状の凸部（凹凸構造）であってよい。
【００７８】
本実施形態において、凸部の平均高さは、０．８〜５μｍ、好ましくは１〜５μｍである。凸部の平均高さが、上記範囲内であれば、形成される凹部の中に水を十分に保持することができるため、大気中に放置されても、保水性の効果が発揮される。凸部の平均高さが０．８μｍ未満では、凹部に水を保持することができず、５μｍを超えると、表面潤滑層の耐久性が低下する。なお、本明細書中、凸部の平均高さは、以下の方法で算出する。超深度形状測定顕微鏡を用いて対物レンズ５０倍で観察される表面潤滑層上の直線領域（２００μｍ）における粗さ曲線平均高さＲｃ値を、ＪＩＳＢ０６０１：２００１に基づき測定する。この測定は表面潤滑層上の任意の１０箇所にて行い、それぞれ測定されたＲｃ値を相加平均した平均値を、凸部の平均高さとする。
【００７９】
本実施形態において、表面潤滑層の表面粗さは、０．１５μｍ以上、好ましくは０．１７〜０．５μｍである。表面潤滑層の表面粗さが、上記範囲内であれば、形成される凹部の中に水を十分に保持することができるため、大気中に放置されても、保水性の効果が発揮される。表面潤滑層の表面粗さが０．１５μｍ未満では、凹部に保持できる水の量が十分でなく、保水性が向上しない。なお、本明細書中、表面潤滑層の表面粗さは、以下の方法で算出する。超深度形状測定顕微鏡を用いて対物レンズ５０倍で観察される表面潤滑層上の２０μｍ×２００μｍの領域における算術平均粗さＲａ値を、ＪＩＳＢ０６０１：２００１に基づき測定する。この測定は表面潤滑層上の任意の１０箇所にて行い、それぞれ測定されたＲａ値を相加平均した平均値を、表面潤滑層の表面粗さとする。
【００８０】
＜医療用具＞
こうして形成された表面潤滑層は、表面潤滑性および保水性（潤滑維持性）を発現するものである。
【００８１】
本発明の表面潤滑性および保水性を有する医療用具としては、上記実施形態のいずれにおいても、体液や生理食塩水などの水系液体と接触して用いる器具のことであり、水系液体から離脱した際に潤滑維持性を確実に発揮し、表面潤滑性を長時間発揮することが可能なものである。具体的には、血管内で使用されるガイドワイヤやカテーテル等が挙げられるが、その他にも以下の医療用具が示される。
【００８２】
（１）内視鏡用ガイドワイヤ、胃管挿入用ガイドワイヤや胃管カテーテル、栄養カテーテル、経管栄養用チューブなどの経口もしくは経鼻的に消化器官内に挿入ないし留置されるガイドワイヤやカテーテル類。
【００８３】
（２）酸素カテーテル、酸素カヌラ、気管内チューブ、気管切開ガイドワイヤや気管切開チューブ、気管内吸引カテーテルなどの経口または経鼻的に気道ないし気管内に挿入ないし留置されるガイドワイヤやカテーテル類。
【００８４】
（３）尿道ガイドワイヤ、尿道カテーテル、導尿カテーテル、尿道バルーンカテーテルのカテーテルやバルーンなどの尿道ないし尿管内に挿入ないし留置されるガイドワイヤやカテーテル類。
【００８５】
（４）吸引カテーテル、排液カテーテル、直腸カテーテルなどの各種体腔、臓器、組織内に挿入ないし留置されるカテーテル類、あるいは、これらのカテーテル用のガイドワイヤ。
【００８６】
（５）留置針、ＩＶＨカテーテル、サーモダイリューションカテーテル、血管造影用カテーテル、血管拡張用カテーテルおよびダイレーターあるいはイントロデューサーなどの血管内に挿入ないし留置されるカテーテル類、あるいは、これらのカテーテル用のガイドワイヤ、スタイレットなど。
【００８７】
（６）人工気管、人工気管支など。
【００８８】
（７）体外循環治療用の医療器具（人工肺、人工心臓、人工腎臓など）やその回路類。
【実施例】
【００８９】
本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。
【００９０】
＜作製方法＞
（実施例１）
親水性ブロックとしてポリジメチルアクリルアミド（ＤＭＡＡ）を、反応性ブロックとしてポリグリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）を有するブロック共重合体［ｐ（ＤＭＡＡ−ｂ−ＧＭＡ）］（ＤＭＡＡ：ＧＭＡ（モル比）＝１２：１）を４．０質量％の割合で溶解したＤＭＦ溶液に、平均粒径８．５μｍの硫酸ナトリウム微粒子（三田尻化学工業株式会社製）を８．０質量％分散させたコート液を作製した（親水性重合体と硫酸ナトリウム微粒子との質量比は１：２）。そのコート液にナイロンエラストマーシート（エムエスケー・ジャパン株式会社製、グリルアミドＥＬＧ５６６０グレード、１０×５０×１ｍｍ）を浸漬してディップコートし、１３０℃のオーブン中で３時間乾燥させ、シート上に皮膜（厚さ２．０μｍ）を形成した。その後、当該シートを、水の中に１５分間浸漬し、２５℃で６０分間風乾することで、表面潤滑層に島状の凸部（凸凹構造）を持つシート（表面潤滑層の厚さ２．０μｍ）を作製した。
【００９１】
実施例１で得られた表面潤滑層の表面状態を、超深度形状測定顕微鏡（製品名ＶＫ−Ｘ１００、キーエンス社製）を用いて観察した結果を図３Ａと図３Ｂに示す。図３Ａは、表面潤滑層の表面の超深度画像写真であり、図３Ｂは、図３Ａの表面潤滑層の表面形状を３次元画像化したものである。図３Ｂの３次元画像により、表面の凹凸の形状がわかり、表面潤滑層の表面に、島状の凸部が形成されていることがわかる。図３Ｃは、図３Ｂの３次元画像の直線部分ｘ−ｘ（２００μｍ）において、基材層および表面潤滑層に対して垂直に切断した断面での表面潤滑層の粗さ曲線を示す図である。
【００９２】
（実施例２）
ナイロンエラストマー（エムエスケー・ジャパン株式会社製、グリルアミドＥＬＧ５６６０グレード）を定法により押出成形し、外径０．８８ｍｍ、内径０．７６ｍｍ、長さ５０ｍｍの単層チューブを作製した。
【００９３】
親水性ブロックとしてポリジメチルアクリルアミド（ＤＭＡＡ）を、反応性ブロックとしてポリグリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）を有するブロック共重合体［ｐ（ＤＭＡＡ−ｂ−ＧＭＡ）］（ＤＭＡＡ：ＧＭＡ（モル比）＝１２：１）を４．０質量％の割合で溶解したＤＭＦ溶液に、平均粒径８．５μｍの硫酸ナトリウム微粒子（三田尻化学工業株式会社製）をそれぞれ０．５、２．０、８．０、１２．０質量％分散させたコート液を作製した（親水性重合体と硫酸ナトリウム微粒子との質量比はそれぞれ８：１、２：１、１：２、１：３）。そのコート液に上記単層チューブを浸漬してディップコートし、１３０℃のオーブン中で３時間乾燥させ、チューブの外周に皮膜（厚さ１．８μｍ、前記４つの質量比の平均値）を形成した。その後、当該チューブを、水の中に１５分間浸漬し、２５℃で６０分間風乾することで、表面潤滑層に島状の凸部（凸凹構造）を持つチューブを作製した。これらのチューブのうち、硫酸ナトリウム微粒子の比率が低い順に、実施例２Ａ〜２Ｄとする。なお、２Ａ〜２Ｄのチューブの表面潤滑層の厚さは、１．８μｍ（２Ａ〜２Ｄの平均値）であった。
【００９４】
（比較例１）
コート液に硫酸ナトリウム微粒子を分散させないこと以外は、実施例１と同様の方法で表面潤滑層を持つシートを作製した。比較例１で得られた表面潤滑層の表面状態を、超深度形状測定顕微鏡（製品名ＶＫ−Ｘ１００、キーエンス社製）を用いて観察した結果を図４に示す。なお、図４は、表面潤滑層の表面状態の写真である。
【００９５】
（比較例２）
コート液に硫酸ナトリウム微粒子を分散させないこと以外は、実施例２と同様の方法で外周に表面潤滑層を持つチューブを作製した。
【００９６】
（比較例３）
親水性ブロックとしてポリジメチルアクリルアミド（ＤＭＡＡ）を、反応性ブロックとしてポリグリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）を有するブロック共重合体［ｐ（ＤＭＡＡ−ｂ−ＧＭＡ）］（ＤＭＡＡ：ＧＭＡ（モル比）＝１２：１）を４．０質量％の割合で溶解したＤＭＦ溶液に、平均粒径０．７μｍの炭酸カルシウム微粒子（ソフトン３２００、備北粉化工業株式会社製）を８．０質量％分散させたコート液を作製した（親水性重合体と炭酸カルシウム微粒子との質量比は１：２）。このコート液に実施例２の単層チューブを浸漬してディップコートし、１３０℃のオーブン中で３時間乾燥させ、チューブの外周に皮膜（厚さ１．９μｍ）を形成した。その後、当該チューブを、０．１ｍｏｌ／Ｌ塩酸の中に１５分間浸漬した後、水で洗浄し、２５℃で６０分間風乾することで、比較例３の表面潤滑層に島状の凸部（凸凹構造）を持つチューブ（表面潤滑層の厚さ１．９μｍ）を作製した。
【００９７】
＜凸凹構造＞
上記実施例１、実施例２Ｃ、比較例１、比較例３で作製したシートもしくはチューブ（サンプル）の凸部高さを、以下の方法により算出した。
【００９８】
各サンプルについて超深度形状測定顕微鏡（製品名ＶＫ−Ｘ１００、キーエンス社製）を用いて対物レンズ５０倍で観察し、各サンプルの表面潤滑層上の直線領域（２００μｍ）における粗さ曲線平均高さＲｃ値を、ＪＩＳＢ０６０１：２００１に基づき測定した。この測定は表面潤滑層上の任意の１０箇所にて行い、それぞれ測定されたＲｃ値を相加平均した平均値を、凸部の平均高さとした。結果を図５に示す。
【００９９】
また、上記実施例２Ａ〜２Ｄ、比較例２、比較例３で作製したチューブ（サンプル）の表面粗さを、以下の方法により算出した。
【０１００】
各サンプルについて超深度形状測定顕微鏡（製品名ＶＫ−Ｘ１００、キーエンス社製）を用いて対物レンズ５０倍で観察し、各サンプルの表面潤滑層上の２０μｍ×２００μｍの領域における算術平均粗さＲａ値を、ＪＩＳＢ０６０１：２００１に基づき測定した。この測定は表面潤滑層上の任意の１０箇所にて行い、それぞれ測定されたＲａ値を相加平均した平均値を、表面潤滑層の表面粗さとした。結果を図６に示す。
【０１０１】
＜保水性評価＞
実施例２Ａ〜２Ｄ、比較例２、比較例３で作製したチューブ（サンプル）を用いて、保水性評価を行った。
【０１０２】
図７に示すように、ガラスシャーレ３１に両面テープを貼り付け、その接着面に、芯金３２を挿入したサンプル３５を固定した。シャーレ３１中をＰＢＳで満たし、１分間浸漬した後、ＰＢＳを除去した。その後、速やかに摩擦測定機３０（トリニティーラボ社製、ハンディートライボマスターＴＬ２０１）の試料台にセットし、重り３４によりＳＵＳ製球状接触端子３３に荷重を印加して、繰り返し往復運動させた際の摺動抵抗値を経時的に測定した。大気中で表面潤滑層が乾燥するにつれ、潤滑性は失われ、摺動抵抗値が上昇する。このとき、摺動抵抗値が５ｇｆを超えるまでを潤滑性保持時間として、測定を行った。
【０１０３】
【表１】
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【０１０４】
実施例２Ａ〜２Ｄで作製したチューブの保水性評価結果を図８Ａに示し、比較例２、３で作製したチューブの保水性評価結果を図８Ｂに示す。比較例２および３は潤滑性保持時間が約１５０秒であった。それに対して、実施例２Ａでは、約１．７倍長時間潤滑性が維持された。硫酸ナトリウム微粒子の添加量の多い実施例２Ｂ〜２Ｄは、さらに長時間潤滑性が維持された。
【０１０５】
以上の結果より、本発明の実施例のように島状の凸部（凸凹構造）を作製することで、大気中においても潤滑性が長時間維持される表面潤滑層を製造できることが示された。
【符号の説明】
【０１０６】
１  基材層、
１ａ  基材層コア部、
１ｂ  表面層、
２  表面潤滑層、
３  凸部、
１０  医療用具、
１１  基材層、
１２  皮膜、
１３  物質Ａ、
１４  表面潤滑層、
１４ａ  凸部、
１４ｂ  凹部、
２０  医療用具、
３０  摩擦測定機、
３１  シャーレ、
３２  芯金
３３  ＳＵＳ製球状接触端子、
３４  重り、
３５  サンプル。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３Ｃ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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