(57)【要約】【課題】全節巻型リラクタンスモータから大きな出力トルクを得ることができる回転力発生装置を提供する。【解決手段】先に通電を開始した「先通電コイル」の通電期間中に、異なる相の「後通電コイル」の通電を開始する際、制御装置は「先通電コイル」の供給電流を一時低下させ、その直後に「後通電コイル」の通電開始とともに「先通電コイル」の供給電流を増加させる。「先通電コイル」の供給電流を一時低下させることにより「後通電コイル」の通電開始時における相互インダクタンスの影響を抑えることができ、「後通電コイル」の通電開始時において「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方へ多くの電流を流すことができる。その結果、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータの出力トルクを増大させることができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
全節巻よりなる３相以上のコイル（Ａ、Ｂ、Ｃ）を有する全節巻型リラクタンスモータ（１）と、各相のコイル（Ａ、Ｂ、Ｃ）の通電制御を行う制御装置（２）とを具備し、
ある相のコイルの通電期間中に他の相のコイルの通電が開始されて、ある相のコイルと他の相のコイルとに通電期間のオーバーラップが存在する回転力発生装置において、
先に通電を開始して通電期間のオーバーラップを受ける側のコイルを先通電コイル、この先通電コイルの通電期間中に通電を開始して通電期間のオーバーラップをする側のコイルを後通電コイルと定義した場合、
前記制御装置（２）は、前記後通電コイルの通電開始直前に前記先通電コイルの供給電流を一時低下させ、前記後通電コイルの通電開始とともに前記先通電コイルの供給電流を増加させることを特徴とする回転力発生装置。
【請求項２】
請求項１に記載の回転力発生装置において、
前記制御装置（２）は、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、前記先通電コイルの供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の１／２以下に低下させることを特徴とする回転力発生装置。
【請求項３】
請求項１に記載の回転力発生装置において、
前記制御装置（２）は、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、前記先通電コイルの供給電流値を、電流値が無くなるまで低下させることを特徴とする回転力発生装置。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれかに記載の回転力発生装置において、
前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、
ステータ側のステータティース（４ａ）と、ロータ側のロータティース（５ａ）とが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早いことを特徴とする回転力発生装置。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれかに記載の回転力発生装置において、
前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、
ステータ側のステータティース（４ａ）の回転方向の中心と、ロータ側のロータティース（５ａ）の回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早いことを特徴とする回転力発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全節巻型リラクタンスモータと制御装置を用いて回転力を発生させる回転力発生装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
〔従来技術〕
全節巻型リラクタンスモータを用いた回転力発生装置の具体例として、特許文献１に開示される技術が知られている。全節巻型リラクタンスモータの通電制御を行う制御装置は、「ある相のコイル」の通電期間中に、隣接する「他の相のコイル」の通電を開始する通電制御を繰り返し、磁極が生じるステータティースを順次切り替えることでロータを駆動するものである。
【０００３】
具体的な一例として、特許文献１の全節巻型リラクタンスモータは、Ａ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルを搭載するものであり、制御装置はロータを一方向へ回転させる際、図１（ａ）に示すように、
・Ａ相コイルの通電期間中に、Ｃ相コイルの通電を停止するとともにＡ相コイルに隣接するＢ相コイルの通電を開始し、
・Ｂ相コイルの通電期間中に、Ａ相コイルの通電を停止するとともにＢ相コイルに隣接するＣ相コイルの通電を開始し、
・Ｃ相コイルの通電期間中に、Ｂ相コイルの通電を停止するとともにＣ相コイルに隣接するＡ相コイルの通電を開始する制御を繰り返すことで、磁極が生じるステータティースを回転方向に順次切り替えて、ロータを駆動するものである。
【０００４】
このように、全節巻型リラクタンスモータは、異なる相のコイルが同時に通電される。即ち、一般的に用いられる短節巻型リラクタンスモータに比較して、全節巻型リラクタンスモータでは、通電されるコイルの割合が２倍に増える。
その結果、全節巻型リラクタンスモータでは、コイルの利用率を高めることができ、短節巻型リラクタンスモータに比較して、大きな出力トルクを得ることが可能になる。
また、全節巻型リラクタンスモータでは、コイルの巻線抵抗を、短節巻型に比較して小さくすることが可能になり、銅損を低減できる。
【０００５】
〔従来技術の問題点〕
全節巻型リラクタンスモータでは、「ある相のコイル」の通電期間中に「他の相のコイル」の通電が開始される際、「他の相のコイル」にスムーズに電流を流すことが要求される。
しかし、全節巻型リラクタンスモータでは、「ある相のコイル」が磁力を発生する期間中に「他の相のコイル」の通電を開始するため、「ある相のコイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）によって「他の相のコイル」に電流が流れ難くなってしまう。
【０００６】
言い方を変えると、先に通電を開始して通電期間のオーバーラップを受ける側のコイルを「先通電コイル」、この「先通電コイル」の通電期間中に通電を開始して通電期間のオーバーラップをする側のコイルを「後通電コイル」と定義すると、「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）によって「後通電コイル」に電流が流れ難くなってしまう。
【０００７】
具体的な一例を、図４（ａ）を参照して説明する。
図４（ａ）の上段と中段に示すように、Ａ相コイルの通電期間中にＢ相コイルの通電を開始する場合は、Ｂ相コイルに実線Ｉｂに示す供給電流値（印加電流値）を与えても、Ａ相コイルの発生磁力の影響によってＢ相コイルに電流が流れ難くなってしまい、Ｂ相コイルの実通電値（コイルにおいて実際に流れる通過電流値）が破線Ｉｂ’に示すように抑えられてしまう。
これと同じことが、図４（ａ）の破線Ｉａ’、破線Ｉｃ’に示すように、ＡＣ相コイルの通電時と、ＢＣ相コイルの通電時にも生じてしまう。
【０００８】
このように、「先通電コイル」の通電期間中に「後通電コイル」の通電を開始すると、相互インダクタンスの影響によって「後通電コイル」に流れる電流値が小さくなってしまう。その結果、磁極が生じるステータティースの発生磁力が小さくなり、モータの出力トルクが小さくなってしまう。
特に、図５の実線αに示すように、中高速回転時や高速回転時など回転速度が上昇するに従い、相互インダクタンスの影響によってモータの出力トルクが低下してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第３１５７１６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、全節巻型リラクタンスモータを用いた回転力発生装置において、「先通電コイル」の通電期間中に「後通電コイル」の通電を開始しても「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流して、大きな出力トルクを得ることのできる回転力発生装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
〔請求項１の手段〕
請求項１の制御装置は、「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させ、「後通電コイル」の通電開始とともに「先通電コイル」の供給電流を増加させる。
このように、「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させることにより、「後通電コイル」の通電開始時において「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を抑えることができる。
その結果、「後通電コイル」の通電開始時には「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方へ電流が流れ易くなり、「後通電コイル」の通電開始直後から「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方へ多くの電流を流すことができる。
【００１２】
このように、「後通電コイル」の通電開始時に相互インダクタンスの影響が抑えられるため、「後通電コイル」の通電開始直後に「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができる。その結果、磁極が生じるステータティースの発生磁力を大きくすることができ、モータの出力トルクを大きくすることができる。
【００１３】
〔請求項２の手段〕
請求項２の制御装置は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、「先通電コイル」の供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の１／２以下に低下させるものである。
このように、「先通電コイル」の供給電流値を１／２以下に低下させることで、「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を抑えることができ、「後通電コイル」の通電開始直後に「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができる。
【００１４】
〔請求項３の手段〕
請求項３の制御装置は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、「先通電コイル」の供給電流値を、電流値が無くなるまで（０まで）低下させるものである。
このように、「先通電コイル」の供給電流値を０（ゼロ）まで低下させることで、「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を小さく抑えることができ、「後通電コイル」の通電開始直後に「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができる。
【００１５】
〔請求項４の手段〕
請求項４の手段において「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、ステータティースとロータティースとが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早く設定されるものである。
【００１６】
〔請求項５の手段〕
請求項５の手段において「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、ステータティースの回転方向の中心と、ロータティースの回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早く設定されるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】従来技術と比較したＡ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルの通電パターンを示すタイムチャートである（実施例１）。
【図２】全節巻型リラクタンスモータと制御装置を用いて回転力を発生させる回転力発生装置の概略構成図である（実施例１）。
【図３】全節巻型リラクタンスモータにおけるＡ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルの巻方向の説明図である（実施例１）。
【図４】従来技術と比較した各相コイルの通電パターンにおける電流値変化を示すタイムチャートである（実施例１）。
【図５】従来技術と比較したモータの回転速度と出力トルクとの関係を示す説明図である（実施例１）。
【図６】従来技術と比較したＡ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルの通電パターンを示すタイムチャートである（実施例２）。
【図７】従来技術と比較したＡ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルの通電パターンを示すタイムチャートである（実施例３）。
【図８】従来技術と比較したＡ相コイル、Ｂ相コイル、Ｃ相コイルの通電パターンを示すタイムチャートである（実施例４）。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図面を参照して［発明を実施するための形態］を説明する。
回転力発生装置は、全節巻よりなる３相以上のコイル（励磁コイル）を有する全節巻型リラクタンスモータ１と、各相のコイルの通電制御を行う制御装置２とを具備するものであり、「ある相のコイル」の通電期間中に「他の相のコイル」の通電が開始されて、「ある相のコイル」と「他の相のコイル」とに通電期間のオーバーラップが存在するものである。即ち、「先通電コイル」の通電期間の途中において「後通電コイル」の通電が開始されるものである。
【００１９】
そして、制御装置２は、「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させ、「後通電コイル」の通電開始とともに「先通電コイル」の供給電流を増加させる制御を実施する。
これにより、「後通電コイル」の通電開始時に相互インダクタンスの影響が抑えられるため、「後通電コイル」の通電開始直後に「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができ、全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを大きくすることができる。
【実施例】
【００２０】
以下において全節巻型リラクタンスモータ１を用いた回転力発生装置の具体例（実施例）を、図面を参照して説明する。以下の実施例は具体的な一例を示すものであって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。
なお、以下の実施例において、上記「発明を実施するための形態」と同一符号は同一機能物を示すものである。
【００２１】
［実施例１］
図１〜図５を参照して実施例１を説明する。
回転力発生装置の用途は限定されるものではないが、具体的な一例としてこの実施例では、電気自動車やハイブリッド車両など、車両走行用（車両駆動用）として車両に搭載される例を示す。
【００２２】
回転力発生装置は、図２に示すように、
・全節巻よりなる３相以上のコイルを搭載する全節巻型リラクタンスモータ１と、
・この全節巻型リラクタンスモータ１における各相のコイルの通電制御を行う制御装置（ＥＣＵ）２と、
・この制御装置２の指示信号（デューティ比制御信号等）に応じた電力を各相のコイルに与える電力変換器（インバータ）３と、
を備えて構成される。
【００２３】
全節巻型リラクタンスモータ１は、全節巻よりなるコイルを用いた周知構成のスイッチド・リラクタンス・モータ（ＳＲモータ）であり、３相以上のコイルの他に、図３に示すように、ステータコア４およびロータコア５を備える。
全節巻型リラクタンスモータ１の一例を以下において説明する。
【００２４】
ステータコア４は、
・電気角３６０°の間に等間隔で配置された「６個×ｍ個（ｍは１以上の整数）」のステータティース（ステータ突極）４ａと、
・各ステータティース４ａを磁気的に結合するバックヨーク４ｂと、
を備える。
【００２５】
具体的な一例として、ステータコア４の内側にロータコア５が配置される全節巻型リラクタンスモータ１を図３を参照して説明する。
この実施例のステータコア４は、
・モータハウジング内（具体的には筒状を呈するヨーク内）に固定配置される円環状のバックヨーク４ｂと、
・このバックヨーク４ｂから内径方向に突出する６個のステータティース４ａと、
を備える。
さらに具体的に説明すると、ステータコア４は、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板（軟鉄板、 珪素鋼板、アモルファス金属板等）を多数積層して設けたものである。
【００２６】
ロータコア５は、
・電気角３６０°の間に等間隔で配置された「２個×ｎ個（ｎは１以上の整数）」のロータティース（ロータ突極）５ａと、
・ロータ軸（出力軸）６に結合するリングコア５ｂと、
を備える。
【００２７】
具体的な一例として、ロータコア５は、上述したように、ステータコア４の内側に配置されるものであり、
・モータハウジングに対して軸受を介して回転自在に支持されたロータ軸６の周囲に固定されるリングコア５ｂと、
・このリングコア５ｂから外径方向に突出する４個のロータティース５ａと、
を備える。
さらに具体的に説明すると、ロータコア５は、上述したステータコア４と同様、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板（軟鉄板、 珪素鋼板、アモルファス金属板等）を多数積層して設けたものである。
【００２８】
ここで、ステータコア４の軸芯とロータコア５の軸芯は同軸に配置されるものであり、ロータコア５が回転する際に、ステータティース４ａとロータティース５ａは非接触であり、且つステータティース４ａとロータティース５ａが対向する状態においてステータティース４ａとロータティース５ａの間に所定のクリアランスが形成されるものである。
【００２９】
次に、全節巻よりなる３相以上のコイルの具体例を説明する。
この実施例の励磁コイルは、Ａ相コイルＡ、Ｂ相コイルＢ、Ｃ相コイルＣの３相であり、各ステータティース４ａの周方向間に形成される各スロットの内部に全節巻で且つ集中巻で配置されるものである。
【００３０】
具体的に、Ａ相コイルＡ、Ｂ相コイルＢ、Ｃ相コイルＣのそれぞれは、回転方向に１８０°対向する２つのスロット内に集中巻されるものであり、各相のコイルは、一方のスロット内では「正方向」に巻かれ、１８０°対向する他方のスロット内では「負方向（逆方向）」に巻かれるものである。
そして、周方向に隣接する各相のコイルの巻線方向は交互に巻き方向が逆転して設けられ、隣接する２相のコイルが同時通電された際に、隣接する２相のコイルにおいて逆方向へ電流が流れるように設けられている。
なお、図３では、各相のコイルの巻線方向の違いを「○内に・」と「○内に×」の印で示すものである。
【００３１】
ここで、全節巻型リラクタンスモータ１の作動例を説明する。
なお、以下の説明では、図３に示すように、Ａ相コイルＡの右回転隣りのスロットにＢ相コイルＢが配置され、そのＢ相コイルＢの右回転隣りのスロットにＣ相コイルＣが配置されるものとする。
【００３２】
回転角０°〜３０°の区間では、Ｂ相コイルＢの通電を停止して、Ａ相コイルＡとＣ相コイルＣへ電流を流す（以下、第１通電パターンと称す）。
これにより、Ａ相コイルＡとＣ相コイルＣの間の２つのステータティース４ａに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース４ａにロータティース５ａが磁気吸引される。
【００３３】
続く、回転角３０°〜６０°の区間では、Ｃ相コイルＣの通電を停止して、Ａ相コイルＡとＢ相コイルＢへ電流を流す（以下、第２通電パターンと称す）。
これにより、Ａ相コイルＡとＢ相コイルＢの間の２つのステータティース４ａに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース４ａにロータティース５ａが磁気吸引される。その結果、ロータに左回転の回転力が生じる。
【００３４】
続く、回転角６０°〜９０°の区間では、Ａ相コイルＡの通電を停止して、Ｂ相コイルＢとＣ相コイルＣへ電流を流す（以下、第３通電パターンと称す）。
これにより、Ｂ相コイルＢとＣ相コイルＣの間の２つのステータティース４ａに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース４ａにロータティース５ａが磁気吸引される。その結果、ロータに左回転の回転力が生じる。
【００３５】
以下、回転角が３０°進む毎に、第１通電パターン、第２通電パターン、第３通電パターンを順次繰り返し、その毎にロータには左回転の回転力が生じる。
即ち、
・次の回転角９０°〜１２０°の区間では第１通電パターンを実施し、
・次の回転角１２０°〜１５０°の区間では第２通電パターンを実施し、
・次の回転角１５０°〜１８０°の区間では第３通電パターンを実施し、
・次の回転角１８０°〜２１０°の区間では第１通電パターンを実施し、
・次の回転角２１０°〜２４０°の区間では第２通電パターンを実施し、
・次の回転角２４０°〜２７０°の区間では第３通電パターンを実施し、
・次の回転角２７０°〜３００°の区間では第１通電パターンを実施し、
・次の回転角３００°〜３３０°の区間では第２通電パターンを実施し、
・次の回転角３３０°〜３６０°の区間では第３通電パターンを実施することで、ロータ軸６には左回転の回転力が生じる。
なお、第１〜第３通電パターンを逆順序で繰り返すことにより、全節巻型リラクタンスモータ１を逆回転させることができる。
【００３６】
続いて、全節巻型リラクタンスモータ１の通電制御を行う制御装置２と電力変換器３を説明する。
電力変換器３は、制御装置２の指示信号に応じて車載電源７の電力を各相コイルに印加供給するインバータ回路であり、複数のパワートランジスタ（パワー型ＦＥＴ等）を用いて構成される。
【００３７】
制御装置２は、車両の運転状態（車速等の車両走行状態、アクセル開度等のドライバの操作状態など）に応じた目標出力トルクと目標回転速度を算出し、算出した目標出力トルクと目標回転速度を全節巻型リラクタンスモータ１から発生させるものである。
具体的に、全節巻型リラクタンスモータ１の内部、あるいは全節巻型リラクタンスモータ１の外部には、回転角度を読み取るエンコーダ８が設けられており、全節巻型リラクタンスモータ１を回転駆動する際、エンコーダ８によって読み取った回転角度に応じた通電パターン（上述した第１〜第３通電パターンのいずれか）を実施して、全節巻型リラクタンスモータ１の回転制御を行うものである。
なお、制御装置２は、各相のコイルへの供給電流値のコントロールを、デューティ比制御等により行うものである。
【００３８】
制御装置２は、上述したように、全節巻型リラクタンスモータ１を回転駆動する際、第１〜第３通電パターンの通電形態を順次繰り返して実施する。
この時、
・Ａ相コイルＡの通電期間は、回転角０°〜６０°、９０°〜１５０°、１８０°〜２４０°、２７０°〜３３０°であり、
・Ｂ相コイルＢの通電期間は、回転角３０°〜９０°、１２０°〜１８０°、２１０°〜２７０°、３００°〜３６０°であり、
・Ｃ相コイルＣの通電期間は、回転角３３０°〜３０°、６０°〜１２０°、１５０°〜２１０°、２４０°〜３００°である。
【００３９】
このように、
・Ａ相コイルＡの通電期間の途中でＢ相コイルＢの通電が開始され、
・Ｂ相コイルＢの通電期間の途中でＣ相コイルＣの通電が開始され、
・Ｃ相コイルＣの通電期間の途中でＡ相コイルＡの通電が開始される。
即ち、「ある相のコイル」の通電期間中に「他の相のコイル」の通電が開始されて、「ある相のコイル」と「他の相のコイル」とに通電期間のオーバーラップが存在する。
【００４０】
言い方を変えて、先に通電を開始して通電期間のオーバーラップを受ける側のコイルを「先通電コイル」、この「先通電コイル」の通電期間中に通電を開始して通電期間のオーバーラップをする側のコイルを「後通電コイル」と定義すると、この実施例の制御装置２は、「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させ、「後通電コイル」の通電開始とともに「先通電コイル」の供給電流を増加させるように設けられている。
【００４１】
具体的に、制御装置２は、図１（ｂ）に示すように、
・Ａ相コイルＡが通電を開始する回転角０°、９０°、１８０°、２７０°の直前で、通電期間中のＣ相コイルＣの供給電流を一時低下させた後、Ａ相コイルＡの通電開始とともにＣ相コイルＣの供給電流を増加させ、
・Ｂ相コイルＢが通電を開始する回転角３０°、１２０°、２１０°、３００°の直前で、通電期間中のＡ相コイルＡの供給電流を一時低下させた後、Ｂ相コイルＢの通電開始とともにＡ相コイルＡの供給電流を増加させ、
・Ｃ相コイルＣが通電を開始する回転角６０°、１５０°、２４０°、３３０°の直前で、通電期間中のＢ相コイルＢの供給電流を一時低下させた後、Ｃ相コイルＣの通電開始とともにＢ相コイルＢの供給電流を増加させるものである。
【００４２】
〔実施例１の効果１〕
この実施例の回転力発生装置は、全節巻型リラクタンスモータ１を駆動する際、上述したように、制御装置２が「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させ、「後通電コイル」の通電開始とともに「先通電コイル」の供給電流を増加させる。
このように、「後通電コイル」の通電開始直前に「先通電コイル」の供給電流を一時低下させることにより、「後通電コイル」の通電開始時において「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を抑えることができる。
その結果、「後通電コイル」の通電開始時には「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方へ電流が流れ易くなり、「後通電コイル」の通電開始直後から「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方へ多くの電流を流すことができる。
【００４３】
具体的な一例を、図４（ｂ）を参照して説明する。なお、図４において実線Ｉａ、Ｉｂ、Ｉｃは各相コイルへの供給電流値（印加電流値）を示し、破線Ｉａ’、Ｉｂ’、Ｉｃ’は各相コイルに実際に流れる実電流値（通過電流値）を示すものでる。
図４（ｂ）の上段と中段に示すように、Ｂ相コイルＢ（この時の後通電コイル）の通電を開始する直前で、通電期間中にあるＡ相コイルＡ（この時の先通電コイル）の供給電流を一時低下させるため、Ａ相コイルＡの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。
その結果、Ｂ相コイルＢの通電開始時にはＡ相コイルＡとＢ相コイルＢの両方へ電流が流れ易くなるため、「Ａ相コイルＡおよびＢ相コイルＢの実電流値Ｉａ’、Ｉｂ’」を「Ａ相コイルＡおよびＢ相コイルＢの供給電流値Ｉａ、Ｉｂ」に略一致させることができる。
【００４４】
図４（ｂ）の中段と下段に示すように、Ｃ相コイルＣ（この時の後通電コイル）の通電を開始する直前で、通電期間中にあるＢ相コイルＢ（この時の先通電コイル）の供給電流を一時低下させるため、Ｂ相コイルＢの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。
その結果、Ｃ相コイルＣの通電開始時にはＢ相コイルＢとＣ相コイルＣの両方へ電流が流れ易くなるため、「Ｂ相コイルＢおよびＣ相コイルＣの実電流値Ｉｂ’、Ｉｃ’」を「Ｂ相コイルＢおよびＣ相コイルＣの供給電流値Ｉｂ、Ｉｃ」に略一致させることができる。
【００４５】
図４（ｂ）の上段と下段に示すように、Ａ相コイルＡ（この時の後通電コイル）の通電を開始する直前で、通電期間中にあるＣ相コイルＣ（この時の先通電コイル）の供給電流を一時低下させるため、Ｃ相コイルＣの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。
その結果、Ａ相コイルＡの通電開始時にはＡ相コイルＡとＣ相コイルＣの両方へ電流が流れ易くなるため、「Ａ相コイルＡおよびＣ相コイルＣの実電流値Ｉａ’、Ｉｃ’」を「Ａ相コイルＡおよびＣ相コイルＣの供給電流値Ｉａ、Ｉｃ」に略一致させることができる。
【００４６】
このように、「後通電コイル」の通電開始時に相互インダクタンスの影響を抑えることができるため、「後通電コイル」の通電開始直後から「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができ、磁極が生じるステータティース４ａの発生磁力を大きくすることができる。この結果、全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを大きくすることができる。
具体的に、「後通電コイル」の通電開始時における相互インダクタンスの影響が抑えられるため、図５の破線βに示すように、回転速度が速い回転域の出力トルクを従来技術（実線α参照）に比較して増大させることができる。
【００４７】
〔実施例１の効果２〕
この実施例１の制御装置２は、図１（ｂ）に示すように、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、「先通電コイル」の供給電流値を、０（ゼロ）まで低下させるものである。
このように、「先通電コイル」の供給電流値を０（ゼロ）まで低下させることで、「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を小さく抑えることができる。その結果、「後通電コイル」の通電開始直後において「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができる。
即ち、通電切替時における相互インダクタンスの影響を確実に減らすことで、全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを大きくすることができる。
【００４８】
〔実施例１における他の特徴技術１〕
「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、ステータティース４ａとロータティース５ａとが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早く設定するものである。
なお、電流増加タイミングを対向開始タイミングより早める制御は、全節巻型リラクタンスモータ１の全回転範囲で実施するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて実施するものであっても良い。
【００４９】
〔実施例１における他の特徴技術２〕
「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、ステータティース４ａの回転方向の中心と、ロータティース５ａの回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早く設定するものである。
なお、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。
【００５０】
［実施例２］
図６を参照して実施例２を説明する。なお、以下の実施例において上記実施例１と同一符号は、同一機能物を示すものである。
上記の実施例１の制御装置２は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、「先通電コイル」の供給電流値を０（ゼロ）まで低下させるものであった。
これに対し、この実施例２の制御装置２は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図６（ｂ）に示すように、「先通電コイル」の供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の１／２以下に低下させるものである。
【００５１】
このように、「先通電コイル」の供給電流値を１／２以下に低下させることで、「先通電コイル」の発生磁力の影響（相互インダクタンスの影響）を抑えることができ、「後通電コイル」の通電開始直後に「先通電コイル」と「後通電コイル」の両方に多くの電流を流すことができる。
その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを増大させることができる。
【００５２】
なお、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際における供給電流値の低下比は、一定値（例えば、１／２等）に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。
【００５３】
［実施例３］
図７を参照して実施例３を説明する。
この実施例３の制御装置２は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図７（ｂ）に示すように、「先通電コイル」の供給電流値を１／２以下に低下させ、その低下状態を所定期間保つものである。
このように、供給電流の低下状態を所定期間保つことにより、相互インダクタンスの影響を確実に抑えることができる。
その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを増大させることができる。
【００５４】
なお、電流の低下状態を保つ所定期間は、一定値に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。
【００５５】
［実施例４］
図８を参照して実施例４を説明する。
この実施例４の制御装置２は、「先通電コイル」の通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図８（ｂ）に示すように、「先通電コイル」の供給電流値を０（ゼロ）まで低下させ、その低下状態を所定期間保つものである。
このように、供給電流をＯＦＦする状態を所定期間保つことにより、相互インダクタンスの影響を確実に小さく抑えることができる。
その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ１の出力トルクを増大させることができる。
【００５６】
なお、供給電流のＯＦＦ状態を保つ所定期間は、一定値に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
上記の実施例では、本発明の制御を全回転域で実施する例を示したが、中高速回転域あるいは高速回転域など、所定回転速度以上において本発明を実施するように設けても良い。
【００５８】
上記の実施例では、車両駆動用の回転力発生装置に本発明を適用する例を示したが、車両駆動用に限定されるものではなく、電気自動車等に搭載される空調装置の冷媒圧縮機（コンプレッサ）を駆動する回転力発生装置など、車両に搭載されて回転力を発生させる他の回転力発生装置に本発明を適用しても良い。
もちろん、本発明は車両用に限定されるものではなく、産業用機器、家庭用機器などに搭載される種々の回転力発生装置に本発明を適用しても良い。
【００５９】
上記の実施例では、ステータコア４の内側にロータコア５が配置されるタイプの全節巻型リラクタンスモータ１を示したが、ステータコア４とロータコア５の配置関係は限定されるものではなく、この実施例とは逆に、ステータコア４の外側にロータコア５が配置されるタイプの全節巻型リラクタンスモータ１であっても良いし、ステータコア４の軸方向にロータコア５が配置されるタイプの全節巻型リラクタンスモータ１であっても良い。
また、内側と外側のロータコア５の間にステータコア４が配置されるデュアルモータタイプの全節巻型リラクタンスモータ１や、これとは逆に、内側と外側のステータコア４の間にロータコア５が配置される構成の全節巻型リラクタンスモータ１に本発明を適用しても良い。
もちろん、上記実施例において開示したステータティース４ａの数やロータティース５ａの数などは、具体的な一例であって、用途等に応じて適宜変更可能なものである。
【符号の説明】
【００６０】
１  全節巻型リラクタンスモータ
２  制御装置
４ａ  ステータティース
５ａ  ロータティース
Ａ  Ａ相コイル
Ｂ  Ｂ相コイル
Ｃ  Ｃ相コイル
【図１】
2013005648.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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