(57)【要約】【課題】点火コイルの大型化抑制と電極消耗抑制を図りつつプラス放電を可能にする。【解決手段】同一のコア２１に、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａ、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂおよび二次コイルＬ２を巻き回して構成された点火コイル２０と、点火プラグの中心電極を正極としたプラス放電の途中で、中心電極を負極としたマイナス放電に切り替えるよう、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａおよびマイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂに流れる一次電流を制御する制御手段と、を備える。そして、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを、コア２１の軸方向に並ぶように配置する。これによれば、２つの一次コイル同士の結合係数を低くできるので、プラス放電用の一次コイルを放電している最中に、マイナス放電用の一次コイルを充電する時に、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合うことを抑制できる。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一のコアに、プラス放電用の一次コイル、マイナス放電用の一次コイルおよび二次コイルを巻き回して構成された点火コイルと、
点火プラグの中心電極を正極としたプラス放電の途中で、前記中心電極を負極としたマイナス放電に切り替えるよう、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルに流れる一次電流を制御する制御手段と、
を備え、
前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルは、前記コアの軸方向に並べて配置されていることを特徴とする内燃機関の点火装置。
【請求項２】
前記点火コイルは、前記二次コイルから出力される放電エネルギが前記プラス放電の時よりも前記マイナス放電の時の方が多くなるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の点火装置。
【請求項３】
前記マイナス放電用の一次コイルの巻き数を、前記プラス放電用の一次コイルの巻き数よりも多くしたことを特徴とする請求項２に記載の内燃機関の点火装置。
【請求項４】
前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルは、前記コアの軸方向において隣接して配置されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の内燃機関の点火装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、点火コイルと、点火コイルの一次電流を制御する手段とを備えた内燃機関の点火装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、点火プラグの中心電極を負極、接地電極を正極とし、中心電極の側を起点に接地電極へ向けて火花を伸展させる放電はマイナス放電と呼ばれている。一方、中心電極を正極とし、負極である接地電極へ向けて火花を伸展させる放電はプラス放電と呼ばれている。したがって、放電時に陽イオンが電極に衝突（スパッタリング）して生じる電極の消耗は、マイナス放電時には負極である中心電極で生じ、プラス放電時には負極である接地電極で生じる。但し、接地電極は中心電極に比べて燃焼中心に近い位置にあり高温になっているため、前記消耗の度合いが大きい。そのため、消耗の少ないマイナス放電を実施する点火装置が一般的に普及している（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１２０３７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これに対し本発明者らは、放電初期にはプラス放電を実施し、そのプラス放電の途中でマイナス放電に切り替える手法を検討した。この手法によれば、電極消耗の多いプラス放電の期間を短くできるので、電極消耗を抑制しつつプラス放電を実施できる。この手法を実現させるためには、プラス放電用の一次コイルとマイナス放電用の一次コイルの２つが必要となり、これら２つの一次コイルを同一のコアに巻き回すことで、装置の小型化を図ることが望ましい。
【０００５】
ここで、２つの一次コイルを有した点火コイルは、多重放電用の点火コイルとして特許文献１等にて知られている。多重放電では複数回の放電の間にインターバルが存在するので、一次コイルへの充電をインターバル中に行うこととなる。よって、一方の一次コイルを放電している最中に他方の一次コイルを充電させることは想定されていない。そのため、図８に示す点火コイル２０ｘの如く、コア２１に巻き回された一方の一次コイルＬ１Ａの上から、絶縁部材２４を介して他方の一次コイルＬ１Ｂを重ねて巻き回す構成にすることにより、一次コイル同士の結合係数を高くしてエネルギ効率の向上を図るのが通常である。
【０００６】
しかしながら、プラス放電の途中でマイナス放電に切り替える上記手法を実施するにあたり、エネルギ効率の向上を図った前記点火コイル２０ｘを用いると、結合係数の高いことが災いして以下の問題が生じることが分かった。
【０００７】
すなわち、上記手法の場合には、プラス放電用の一次コイルを放電している最中に、マイナス放電用の一次コイルを充電してマイナス放電に備えておく必要がある。そのため、一次コイル同士の結合係数が高いと、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合い、プラス放電時の二次電圧が十分に上昇せず、また、マイナス放電時の放電時間を十分に長くできないといった問題が生じる（図４中の一点鎖線参照）。したがって、図８に示す如く同一のコア２１に２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを巻き回す構成は困難であり、両一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂの各々に対して別々のコアを設けた構成にせざるを得ず、点火コイルが大型化してしまう。
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、点火コイルの大型化抑制と電極消耗抑制を図りつつプラス放電を可能にした、内燃機関の点火装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。
【００１０】
請求項１記載の発明では、同一のコアに、プラス放電用の一次コイル、マイナス放電用の一次コイルおよび二次コイルを巻き回して構成された点火コイルと、点火プラグの中心電極を正極としたプラス放電の途中で、前記中心電極を負極としたマイナス放電に切り替えるよう、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルに流れる一次電流を制御する制御手段と、を備え、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルは、前記コアの軸方向に並べて配置されていることを特徴とする。
【００１１】
上記発明によれば、放電初期にはプラス放電を実施し、そのプラス放電の途中でマイナス放電に切り替えるので、電極消耗の多いプラス放電の期間を短くできる。よって、電極消耗を抑制しつつプラス放電を実施できる。
【００１２】
また、プラス放電用の一次コイルおよびマイナス放電用の一次コイルをコアの軸方向に並べて配置（図２，５，６，７参照）するので、コアの径方向に重ねて巻き回す場合（図８参照）に比べて、２つの一次コイル同士の結合係数を低くできる。よって、プラス放電用の一次コイルを放電している最中に、マイナス放電用の一次コイルを充電する時に、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合うことを抑制できる。そのため、同一のコアに両方の一次コイルを巻き回して点火コイルを構成しても、プラス放電時の二次電圧を十分に上昇させることができ、また、マイナス放電時の放電時間を十分に長くできるようになる。よって、両一次コイルを同一のコアに巻き回して点火コイルを構成することを実現でき、点火コイルの大型化抑制を図ることができる。
【００１３】
請求項２記載の発明では、前記点火コイルは、前記二次コイルから出力される放電エネルギが前記プラス放電の時よりも前記マイナス放電の時の方が多くなるように構成されていることを特徴とする。
【００１４】
放電開始時に要するエネルギに比べて、放電を維持させるに要するエネルギの方が大きい。この点を鑑みた上記発明では、二次コイルから出力されるエネルギがプラス放電時よりもマイナス放電時の方が多いので、必要な大きさに応じた放電エネルギを出力するようにできる。
【００１５】
請求項３記載の発明では、前記マイナス放電用の一次コイルの巻き数を、前記プラス放電用の一次コイルの巻き数よりも多くしたことを特徴とする。
【００１６】
そのため、大きなエネルギが必要な放電維持のためのマイナス放電時には、放電開始のためのプラス放電時に比べて放電エネルギが大きくなるので、必要な大きさに応じた放電エネルギを出力することを、一次コイルの巻き数設定だけで容易に実現できる。
【００１７】
請求項４記載の発明では、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルは、前記コアの軸方向において隣接して配置されていることを特徴とする（図２参照）。
【００１８】
また、本発明者らが想起した第５の発明では、前記コアの軸方向において、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルの間に隙間を設けたことを特徴とする（図５参照）。
【００１９】
上記請求項４記載の発明によれば、２つの一次コイルの間に隙間が設けられていない分だけ、第５発明に比べてコアの軸方向に点火コイルを小型化できる。一方、上記第５発明によれば、前記隙間が設けられている分だけ、請求項４記載の発明に比べて一次コイル同士の結合係数を小さくできる。よって、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合うことをより一層抑制できる。
【００２０】
本発明者らが想起した第６の発明では、前記コアの軸方向において、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルの間に前記二次コイルを配置したことを特徴とする（図６参照）。
【００２１】
これによれば、２つの一次コイル間の距離を二次コイルの分だけ長くできるので、一次コイル同士の結合係数を小さくでき、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合うことをより一層抑制できる。但し、この発明よりも、二次コイルの上から絶縁部材を介して一次コイルを重ねて巻き回す構成（図２参照）の方が、二次コイルと一次コイルとの結合係数が大きくなる点では有利である。
【００２２】
本発明者らが想起した第７の発明では、前記プラス放電用の一次コイルおよび前記マイナス放電用の一次コイルのうち、一方の一次コイルは、前記コアの径方向に前記二次コイルと並べて配置され、他方の一次コイルは、前記コアの軸方向に前記二次コイルと並べて配置されていることを特徴とする（図７参照）。
【００２３】
これによれば、コアの径方向において、２つの一次コイルがずれた位置関係になるので、一次コイル同士の結合係数を小さくでき、互いの一次コイルで生じる磁束が打ち消し合うことをより一層抑制できる。
【００２４】
本発明者らが想起した第８の発明では、前記コアの径方向において前記二次コイルと並べて配置される前記一方の一次コイルを、前記マイナス放電用の一次コイルとしたことを特徴とする（図７参照）。
【００２５】
ここで、先述したとおり、二次コイルの上から絶縁部材を介して一次コイルを重ねて巻き回す構成の方が、二次コイルと一次コイルをコアの軸方向に並べて配置する構成に比べて、二次コイルと一次コイルとの結合係数が大きくなる。また、プラス放電による放電開始時に要する放電エネルギに比べて、マイナス放電による放電を維持させるに要する放電エネルギの方が大きい。
【００２６】
これらの点を鑑みた上記発明では、二次コイルと重ねて巻き回す一次コイルをマイナス放電用の一次コイルとするので、大きな放電エネルギが必要な放電維持のためのマイナス放電時に、放電開始のためのプラス放電時に比べて放電エネルギを大きくすることを容易に実現できる。よって、必要な大きさに応じた放電エネルギを出力することを容易に実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】第１実施形態における点火装置が適用された、内燃機関の点火システムを示す概略回路図。
【図２】第１実施形態における点火コイルの断面図。
【図３】第１実施形態において、プラス放電とマイナス放電の違いを説明する図。
【図４】第１実施形態において、点火放電させる際の各種値の変化を示したタイムチャート。
【図５】第２実施形態における点火コイルの断面図。
【図６】第３実施形態における点火コイルの断面図。
【図７】第４実施形態における点火コイルの断面図。
【図８】従来の点火コイルの断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付しており、同一符号の部分についてはその説明を援用する。
【００２９】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態における点火装置が適用された、内燃機関の点火システムを示す概略回路図であり、電子制御装置（ＥＣＵ１０）に設けられたマイクロコンピュータ（制御手段）は、エンジン回転速度やアクセル操作量などのエンジンの運転状態を表す運転状態情報を取得し、その運転状態情報に基づいて最適な点火時期を算出する。そして、その点火時期に応じて点火信号ＩＧｔ１，ＩＧｔ２を生成し、後述する半導体スイッチＳＷＡ，ＳＷＢへ出力する。
【００３０】
内燃機関の気筒ごとに設けられる点火コイル２０は、磁気回路を形成するコア２１、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａ、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂ、および二次コイルＬ２等を備えて構成され、バッテリ３０からプラス放電用の一次コイルＬ１Ａへの通電は半導体スイッチＳＷＡにより制御され、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂへの通電は半導体スイッチＳＷＢにより制御される。なお、半導体スイッチＳＷＡ，ＳＷＢの作動は点火信号ＩＧｔ１，ＩＧｔ２により制御される。
【００３１】
図２は、点火コイル２０の断面図であり、円柱形状であるコア２１の外周面には、二次スプール２２（絶縁部材）を介して二次コイルＬ２が巻き回されている。そして、コア２１の径方向において、二次コイルＬ２の外側には、一次スプール２３（絶縁部材）を介して一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂが巻き回されている。２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂは、コア２１の軸方向（図２の左右方向）に並べて配置されている。また、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂの巻き数を、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａの巻き数よりも多くしている。
【００３２】
図３（ａ）は、点火プラグ４０の中心電極４１および接地電極４２を示す図である。図示されるように、接地電極４２の表面が平らであるのに比べて中心電極４１には針状の突起が形成されている。そのため、この突起部分にて電界集中するため、両電極４１，４２間に生じる放電は、中心電極４１の突起部分を起点として接地電極４２へ伸展する。但し、図３（ｂ）に示すプラス放電時と図３（ｃ）に示すマイナス放電時とで、二次電流Ｉ２の向きが異なる。すなわち、プラス放電時には中心電極４１がプラス極、接地電極４２がマイナス極として機能し、中心電極４１の側から接地側へと二次電流Ｉ２が流れる。一方、プラス放電時には中心電極４１がマイナス極、接地電極４２がプラス極として機能し、接地側から中心電極４１の側へと二次電流Ｉ２が流れる。
【００３３】
図４は、点火プラグ４０で放電させる際の各種値の変化を示したタイムチャートであり、先ず、点火信号ＩＧｔ２がオフからオンに切り替わったｔ１時点で、半導体スイッチＳＷＢがオン作動して、バッテリ３０から一次コイルＬ１Ｂへ一次電流Ｉ１Ｂが流れ始める（図４（ｂ）（ｄ）参照）。つまり、ｔ１時点でマイナス放電のための充電が開始される。
【００３４】
次に、点火信号ＩＧｔ１がオフからオンに切り替わったｔ２時点で、半導体スイッチＳＷＡがオン作動して、バッテリ３０から一次コイルＬ１Ａへ一次電流Ｉ１Ａが流れ始める（図４（ａ）（ｃ）参照）。つまり、ｔ２時点でプラス放電のための充電が開始される。
【００３５】
次に、点火信号ＩＧｔ１がオンからオフに切り替わったｔ３時点で、半導体スイッチＳＷＡがオフ作動して、一次コイルＬ１Ａへの通電が遮断される。これにより、一次コイルＬ１Ａに蓄えられていた充電エネルギの放電が開始され、中心電極４１の電位が接地電極４２の電位に比べて急激に高くなるよう、二次電圧Ｖ２が上昇する（図４（ｅ）参照）。その結果、中心電極４１から接地電極４２へ電流が流れる向きに放電（プラス放電）が開始される。
【００３６】
なお、電極４１，４２間の放電電圧Ｖ２は、ｔ４時点でピーク値となった後、急降下し、その所定時間後のｔ５時点で、点火信号ＩＧｔ２がオンからオフに切り替わり、半導体スイッチＳＷＢがオフ作動して、一次コイルＬ１Ｂへの通電が遮断される。これにより、一次コイルＬ１Ｂに蓄えられていた充電エネルギの放電が開始され、中心電極４１の電位が接地電極４２の電位に比べて急激に低くなるよう、二次電圧Ｖ２が降下する（図４（ｅ）参照）。その結果、プラス放電の状態からマイナス放電の状態に切り替わる。
【００３７】
その後、電極４１，４２間の放電電圧Ｖ２は、ｔ６時点でピーク値となった後、急上昇してゼロ（正確にはバッテリ電圧（１２Ｖ））になる。要するに、符号Ｔａに示す期間にてプラス放電が実施され、そのプラス放電の途中で（ｔ５時点で）マイナス放電に替わり、符号Ｔｂに示す期間にてマイナス放電が実施される。
【００３８】
以上により、本実施形態によれば、放電初期にはプラス放電を実施し、そのプラス放電の途中でマイナス放電に切り替えるので、電極消耗の多いプラス放電の期間を短くできる。よって、電極消耗を抑制しつつプラス放電を実施できる。
【００３９】
また、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａおよびマイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂをコア２１の軸方向に並べて配置するので、コア２１の径方向に重ねて巻き回す構成（図８参照）に比べて、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂ同士の結合係数を低くできる。なお、結合係数が０．６以下となるように構成することが望ましい。
【００４０】
そのため、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａを放電してプラス放電している期間Ｔａと、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂを充電している期間（ｔ１〜ｔ５）とが重複する期間（ｔ３〜ｔ５）において、互いの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂで生じる磁束が打ち消し合うことを抑制できる。よって、同一のコア２１に両方の一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを巻き回して点火コイル２０を構成しても、プラス放電時の二次電圧を十分に上昇させることができ、また、マイナス放電時の放電時間を十分に長くできるようになる。よって、両一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを同一のコア２１に巻き回して点火コイル２０を構成することを実現でき、点火コイル２０の大型化抑制を図ることができる。
【００４１】
また、火花放電開始時に要する放電エネルギに比べて、放電を維持させるに要する放電エネルギの方が大きい。そこで本実施形態では、放電を維持させるマイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂのコイル巻き数を、放電を開始させるプラス放電用の一次コイルＬ１Ａの巻き数よりも多くしている。よって、二次コイルＬ２から出力される放電エネルギがプラス放電の時よりもマイナス放電の時の方が多くなる。このようにコイル巻き数を設定するだけで、放電を維持させるに要する放電エネルギを、放電を開始させるに要する放電エネルギよりも大きくすることを容易に実現できる。なお、マイナス放電の維持時間が０．５ｍｓ以上となるように構成することが望ましい。
【００４２】
（第２実施形態）
上記第１実施形態では、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを、コア２１の軸方向において隣接して配置しているのに対し、図５に示す本実施形態では、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂの間に隙間ＣＬ１が設けられている。
【００４３】
そのため、隙間ＣＬ１が設けられている分だけ、図２の如く隣接配置した場合に比べて一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂ同士の結合係数を小さくできる。よって、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａの放電期間Ｔａと、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂの充電期間（ｔ１〜ｔ５）とが重複する期間（ｔ３〜ｔ５）において、互いの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂで生じる磁束が打ち消し合うことを、より一層抑制できる。
【００４４】
（第３実施形態）
上記第１実施形態では、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを、二次コイルＬ２の上から重ねて巻き回しているのに対し、図６に示す本実施形態では、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂの間に二次コイルＬ２を配置している。換言すれば、コア２１の軸方向（図６の左右方向）において、一次コイルＬ１Ａ、二次コイルＬ２、一次コイルＬ１Ｂの順に並べて配置している。
【００４５】
そのため、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂの間の距離を、二次コイルＬ２が介在している分だけ長くできるので、一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂ同士の結合係数を小さくでき、互いの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂで生じる磁束が打ち消し合うことをより一層抑制できる。
【００４６】
但し、上記第１実施形態の如く、二次コイルＬ２の上から一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを重ねて巻き回す構成（図２参照）の方が、二次コイルＬ２と一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂとの結合係数が大きくなる点では、本実施形態の構成に比べて有利である。
【００４７】
（第４実施形態）
図７に示す本実施形態では、マイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂ（一方の一次コイル）は、コア２１の径方向（図７の上下方向）において二次コイルＬ２と並べて配置されている。換言すれば、二次コイルＬ２の上から一次スプール２３を介して一次コイルＬ１Ｂが巻き回されている。
【００４８】
そして、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａ（他方の一次コイル）は、コア２１の軸方向（図７の左右方向）に二次コイルＬ２と並べて配置されている。なお、プラス放電用の一次コイルＬ１Ａと二次コイルＬ２との間には所定の隙間ＣＬ２が設けられている。
【００４９】
これによれば、コア２１の径方向において、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂずれた位置関係になるので、一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂ同士の結合係数をより一層小さくでき、互いの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂで生じる磁束が打ち消し合うことをより一層抑制できる。
【００５０】
また、先述したように、放電開始時に要する放電エネルギに比べて、放電を維持させるに要する放電エネルギの方が大きい。この点を鑑みた本実施形態では、放電を維持させるマイナス放電用の一次コイルＬ１Ｂを、二次コイルＬ２に重ねて巻き回すので、二次コイルＬ２から出力される放電エネルギがプラス放電の時よりもマイナス放電の時の方が多くなることを容易に実現できる。
【００５１】
（他の実施形態）
本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。
【００５２】
・図２の例では、２つの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを、一点鎖線の位置で隣接するように配置しているが、これらの一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂを、絶縁部材を介して隣接させるように配置してもよい。
【００５３】
・図７の例では、一次コイルＬ１Ａと二次コイルＬ２の間に隙間ＣＬ２を設けているが、これらの一次コイルＬ１Ａおよび二次コイルＬ２を、絶縁部材を介して隣接させるように配置してもよい。
【００５４】
・図１に示す実施形態では、バッテリ３０から一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂへ電力供給しており、一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂの磁場に点火エネルギを蓄える点火方式（トランジスタ点火方式）であると言える。これに対し、コンデンサの電界に点火エネルギを蓄え、コンデンサから一次コイルＬ１Ａ，Ｌ１Ｂへ電力供給する容量放電点火方式（ＣＤＩ点火方式）であってもよい。
【符号の説明】
【００５５】
１０…ＥＣＵ（制御手段）、２０…点火コイル、２１…コア、２２…二次コイル、Ｌ１Ａ…プラス放電用の一次コイル、Ｌ１Ｂ…マイナス放電用の一次コイル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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