(57)【要約】      （修正有）【課題】山岳の奥深い谷又は海辺から離れた海上及び電波の届かない地下、電波の届かないトンネルなどに、電波を届け、携帯電話又は無線器又はラジオ又はテレビなどを使用出来るようにする。【解決手段】電波中継基地を、二つの自動充電池を、組み合わせた連続全自動発電装置の新技術ダイナモの中央部分に圧電素子を内蔵して、ダイナモ発電の電気打撃で、圧電素子の発電を促して通常ダイナモより発電量を増やし、圧電素子磁気電気4分割装置によって、電気中の電気抵抗を取り除いた超電導電気を、新技術で作り上げた電気で自動充電池を連続作動し山岳ヘリコプター電気システムの空中位置確認連絡装置によって24時間連続飛行出来るようにする。【選択図】図１
2013082448.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
特開2OO4ー304993及び実用新案登録3114491号特開2OO6ー254697の請求項1から3までのレールモーター説明これらモーターの先発明及び先知的所有財産の、先北海道庁その他公開優先権に基づく2連結以上モーター及びレールモーターを、超小型無線式ヘリコプターのモーター動力として特開2003ー328925の請求項6請求項8の自動電池説明及び特願2000ー000000の自動電池説明の自動電池を、山岳ヘリコプターの動力エネルギー源とした無線誘導式の超小型電気ヘリコプター装置。
【請求項２】
本先知的所有財産の先発明は、連続発電急速充電可能な↓特開2004ー304992の電気つまりプラス及びマイナスの電気中から、電気抵抗を取り除く装置が、自動電池に組み込まれているため、過去の通常充電池に対しても、急速充電を可能にしたばかりか、軽水素ニッケル充電池に対しては、更に早い充電が見込める。
従って軽水素ニッケル充電池以上の急速充電を、かなえるための急速充電方法として自動電池に内蔵された電気から電気抵抗を、取り除く事の出来る装置を取り付けた連続無害無給油発電を可能にした自動充電池装置を、内蔵した山岳ヘリコプター装置。
【請求項３】
本先知的所有財産の先発明は、電波の届かない奥深い山 海岸から離れた海上 電波の届かない地下などの携帯電話及び無線電波などに対して使用活動範囲を、広げるために複数の電波空中中継装置で携帯電話及び無線機を、電波の届かない場所でも電波を届ける事の出来るGPS位置確認を備えた装置を備えた山岳ヘリコプター装置。
【請求項４】
本先知的所有財産の先発明の自動電池は特開2003ー328925に説明されている自動電池の中の充電池に、自動電池に内蔵されている圧電素子入りダイナモは、自動電池の振り子歯車の回転によるダイナモ発電の電気誘発によって、自動電池ダイナモの中心部の圧電素子にダイナモ電気衝撃によって、通常のダイナモ発電装置より、多い発電量を、見込んだ圧電素子入りダイナモ装置を内蔵した自動充電池を備えた山岳ヘリコプター装置。
【請求項５】
本先知的所有財産の先発明の自動電池は、特開2003ー328925の自動電池に更に発電能力を、アップすなわち発電量を増やす事の出来る二連交互発電方式の自動電池装置を備えた山岳ヘリコプター装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本先知的所有財産の先発明は、あらゆる充電池の電気切れを無くした全自動連続超小型発電池と、世界で一番電気の消費量の少ないレールモーターを、使用したGPS空中位置安定確認付の携帯波及び無線波及びその他電波の空中中継電波連続位置安定技術装置の説明。
【背景技術】
【０００２】
自衛隊の持ち運びの無線中継装置又はNHKの電波中継車などが有り、宇宙では、ただし空中でも遠い太陽系地球軌道に有る人口衛生などが、電波中継にあたると思われる又海上の船の連続した無線連絡などの方法が、電波中継装置の説明の範囲に入ると思われる。
【０００３】
以下図1と図2と図4では、従来の小型模型リモコンヘリコプターの説明をする。図1に於いて(2)は、通常は一つコイルのモーターもしくはミッションギアーである。
(3)は、燃料タンクと2サイクルエンジンである。
(5,6,8,)は、通常はリモコンアンテナである。
図2に於いて(3)は、燃料タンクと2サイクルエンジンと同じ意味である。
図3に於いて(42)は、燃料タンクと同じ意味である。
図4に於いて(5,6,)は、無線器アンテナと同じ意味である。
図4に於いて(3)は、燃料タンクと2サイクルエンジンと同じ意味である。
【０００４】
現在までの携帯電話装置では、電池切れを、起こし深い山奥又は海岸から離れた海上又は地下の電波の届かない場所などでは、携帯電話通話が、不可能であった。図3のニューダイナモは、ダイナモ本体(42)の中心部に圧電素子(41)を入れる事によって従来のダイナモ発電力及び発電量を超える電気供給のためのダイナモ装置で有り、ニューダイナモの発電量を、蓄電する場合従来の充電方法では、電気供給が、まにわない場合が、発生する。
そのため、特開2004ー304992の圧電素子応用の電気磁気4分割装置の先発明で、今まで不可能だった急速充電が、可能にしてしまうこの発明を、付け加える事で、連続した空中プロペラ遊泳を可能にしたそれぞれの先発明装置。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開2012―236606号
【０００６】
【特許文献２】特開2012―236605号
【０００７】
【特許文献３】特開2012―210703号
【０００８】
【特許文献４】特開2012―187001号のテレビ局の目と有識者の目と大学教授の目と共に国民の電気エネルギー危機の再チェックと試作が必要と思われる電力不足危機対応の対策案の為に公開する、国の危機の全額借金返済の為の新２連振子型機械式無害無給油無休憩発電機（半永久連続作動発電機）
【０００９】
【特許文献５】特開2012―170063号
【００１０】
【特許文献６】特開2012―166951号
【００１１】
【特許文献７】特開2012―140584号
【００１２】
【特許文献８】特開2012―120440号
【００１３】
【特許文献９】特開2012―116727号
【００１４】
【特許文献１０】特開2012―108140号
【００１５】
【特許文献１１】特開2012―101790号
【００１６】
【特許文献１２】特開2012―099506号
【００１７】
【特許文献１３】特開2012―097559号
【００１８】
【特許文献１４】特開2012―097558号
【００１９】
【特許文献１５】特開2012―094548号
【００２０】
【特許文献１６】特開2012―077607号
【００２１】
【特許文献１７】特開2012―056558号
【００２２】
【特許文献１８】特開2012―052788号
【００２３】
【特許文献１９】特開2012―011211号
【００２４】
【特許文献２０】特開2011―233228号
【００２５】
【特許文献２１】特開2011―215148号
【００２６】
【特許文献２２】特開2011―209290号
【００２７】
【特許文献２３】特開2011―205895号
【００２８】
【特許文献２４】特開2011―205675号
【００２９】
【特許文献２５】特開2011―202498号
【００３０】
【特許文献２６】特開2011―155267号
【００３１】
【特許文献２７】特開2011―105307号
【００３２】
【特許文献２８】特開2011―064060号
【００３３】
【特許文献２９】特開2011―060294号
【００３４】
【特許文献３０】特開2010―171943号
【００３５】
【特許文献３１】特開2010―165355号
【００３６】
【特許文献３２】特開2006―254697号
【００３７】
【特許文献３３】特開2004―304993号
【００３８】
【特許文献３４】特開2004―304992号
【００３９】
【特許文献３５】特開2004―135480号
【００４０】
【特許文献３６】特開2003―328925号
【００４１】
【特許文献３７】登録実用新案第3168043号
【００４２】
【特許文献３８】登録実用新案第3145963号
【００４３】
【特許文献３９】登録実用新案第3114491号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００４４】
以上述べた従来の携帯電話装置では、全自動連続自動充電池(3)でないため、電池切れが生じた。
【００４５】
以上述べた従来の携帯電話装置では、携帯アンテナ(6)能力だけでは、山岳の奥深い谷又は海岸から離れた海上又は電波の届かない地下などでは、携帯電話に携帯波が届かないため電話通話が出来なかった。
【００４６】
以上述べた従来のプラモデルヘリコプターなどは、燃料を、入れないとガス欠を、起こす欠点があった。
【００４７】
以上述べた従来の飛行機高度位置及び地図上の緯度線及び経緯度線位置確認自動機械装置連絡が、出来ないため、人が高度計及び緯度線及び経緯度線を、確認しながら人の手で電波連絡していた。
【００４８】
本先知的所有財産の先発明は、この様な従来の構成が有していた問題を解決しようとするもので有り、プラモデルヘリコプターの燃料切れを、自動充電池と二連結以上モーターとレールモーター使用で、連続した無害無給油のヘリコプターモーター作動を可能にしたばかりでなく燃料切れを無くす事を目的とし更に電波の届かない山岳の奥深い山奥もしくわ沢又は海辺から離れた電波の届かない海上及び電波の届かない地下に電波を届ける事で、電波使用実現する事を目的とするものである。                     
【課題を解決するための手段】
【００４９】
そして本先発明は、上記目的を、達成するために圧電素子を、ダイナモの中心部分に内蔵した新型の今までない発想及び考案及び発明によってダイナモ発電力及び発電量を、通常ダイナモより多く発電して、更に超高速で充電池充電を可能にするための、特開2004ー304992の磁気電気もしくわ圧電素子の磁石電気4分割装置によって、電気中の電気抵抗だけを、取り除く装置の発明によって全世界最速の急速充電が、可能にしてしまい不可能を、可能に変えて今までより早いスピードで、上空へ上りつめる事の出来る二連結以上モーターを、主プロペラに使用して、後尾ヘリコプターは、世界で一番電気の消費が少ないレールモーターで、リモコン操作のモーター電気消費対応を行い、電気モーター作動方式の連続した無害無給油の電気エネルギーモーター作動が、出来るモーターと自動充電池を設けた無害無給油の電気モーターリモコン作動電波中継装置。
【００５０】
又第2の課題解決手段は、携帯電話の電池切れを連続充電と連続発電を可能にした自動充電池でまかなったものである。
2008年4月29日火PM19時39分27秒美馬牛市街地自宅で再び国の借金返済のため書く。
【００５１】
更に第3の課題解決手段は、個人の携帯電話の充電も可能にしてしまう。更にテレビアンテナを、山岳ヘリコプターに搭載した場合、奇麗な画像のテレビ放送受信も可能になるばかりか山岳の奥深い谷間又は海辺から離れた海上及び電波の届かない地下などに電波を届ける事の出来る空中GPS位置安定電波中継連絡装置構造を構成としたものである。  
【００５２】
上記第1の課題から第3の課題解決手段による作用は次の通りである。すなわち世界で一番新しい技術通常ダイナモの中心部に圧電素子を入れる事によって通常ダイナモの発電電気打撃で、ダイナモ中心部の圧電素子は、電気打撃作動して、強制発電する事が出来る。
【００５３】
又、第3の課題解決手段による作用は、高度的に飛行機などが、通過する飛行空路の妨げ事故防止のため、山岳ヘリコプターのGPS位置確認を、飛行機管制官に電話連絡して、安全確認する事が、出来る効果を発揮する。
山岳ヘリコプターとは、山深い谷及び地下など、無線電波及び携帯波の届かない場所に無線波携帯波その他の電波を、地上の無線波携帯波及びその他の電波を、複数の中継山岳ヘリコプター装置で、電波を届ける装置。
山岳ヘリコプターとは、山深い谷及び海岸から離れた海上及び地下など、無線電波及び携帯波の届かない場所に無線波及び携帯波その他の電波を、地上の無線波及び携帯波及びその他の電波を複数の安全な空中位置安定した電波空中中継基地を、それぞれ山岳ヘリコプターと名前を付けた連続した電波中継装置。
先知的所有財産先発明日2001年5月5日美馬牛市街地自宅2001年2月からのまとめ書き証明
先知的所有財産執筆作成日       2008年4月28日(月)PM16時頃美馬牛市街地自宅
個人活動名   日本国全額借金先知的所有財産利益返済個人活動家
都道府県市町村借金全額先知的所有財産利益返済個人活動家 
北海道民発明考案執筆無料先知的所有財産公開活動家
美瑛町民発明考案執筆無料先知的所有財産公開活動家
日本の弱者庶民一人一人の財団先知的所有財産設立個人活動家
ペンネーム    ニヤン  カンキチ  木白子  ハンチャン
特許表示特許法第187条の現状公開事実に対しての先知的財産確認方法理由特許法第一条に基づく先発明先考案の保護の重大性の国民の目の確認
先知的所有財産先発明の経緯
先知的所有財産発明の経緯とは、特許法第一条では、発明考案の保護を、特許法で謳い発明の利用を図る事と書きながらの特許187条では、特許表示義務まで至ってないそればかりか、特許法の特許庁職員言い分は、先発明より後の発明に対して他の人間が発明の特許提出を、先発明者の特許提出を、特許庁にした場合、先発明横領が、特許法で、認められる。金の無い弱者に対しては、金と暇がなければ、特許提出など、いつになるかは解りませんとの言い方にも聞こえてくる特許庁の平等な人権になっていない、特許提出と特許認定と特開公開表示義務つまり先知的所有財産の公開義務と徹底した先発明保護を、行わない特許庁のため、誰がいつ何処でどの様に発明したのかも、解らない状態のまま、弱者に先知的所有財産発明考案日の個人調査つまり、弱者に金を遣わすだけの特許法しか書かない、エリート大学出の考え方を、公開のテレビ局などで、個人それぞれから、話を聞く時代が実際に来てしまった事。
先知的所有財産公開提出の意図
特許法第79条(先使用による通常実施権)とは
特許出願に係わる発明の内容を知らないで自らその発明をし、又は特許出願に係わる発明の内容を知らないでその発明をした者から知得して、特許出願の際現に日本国内に於いてその発明の実施である事業をしている者又はその事業の準備をしている者はその実施又は準備している発明及び事業の目的の範囲内に於いて、その特許出願に係わる特許権について通常実施権を有する。
特許出願に係わる発明の内容を知らないで自らがその発明を、ひとまず特許法に書かれているが、特許出願作品に対して特許庁が、出願と同時に審査請求つまり、同一特許作品を、いち早く特許庁は、職権義務公開しなければならないと言える。理由として、発明考案つまり、先知的財産とは、先発明及び先考案及び先知的所有財産者が、同一の後発明又は後考案又は後知的所有財産によって先発明及び先考案及び先知的所有財産を、超えた同一発明の利益は、横領としか考えられない理由として、言い換えれば特許切れ又は著作権切れの知的財産物に対して同じものを、作っても現在の法律では、違法とは、書いてないが、同一知的所有財産権期限切れ商品を、複数の者が作った場合、国の財政経営に対してインフレとデフレを、同時に二つ作る事となり、知的所有財産権期限切れの商品を、国が作って国民全員に平等に配布しない限り所得の不平等の激しさはなお一層増す事となるおそれがある。
特許の内容を、知らずに出す事は、許される行為と書くならば、発明に対して先発明を、優先し先発明の保護の方法として、郵便物の領収書の改革として、相手の住所と氏名が、印刷されるべきである。
この方法は、発明考案印刷物郵便封筒日付確認の他、衛生時計時間の郵便物領収書を、作る必要がある。2008年5月1日AM1時9分美馬牛市街地自宅にてニャン カンキチ 
付け加えるならば、家に買いだめ切手又は他から戴いた切手などのポスト投函に対して証拠を、残す観点から、はがき又は封筒の表裏を、読み取って記録して、ポスト投函証明書を、発行出来るポストが未来社会では、こうなってほしい。ただし安いポストに限る。
インターネット発明先提出の場合、衛生時計文書自動書き込みのパソコン又はポストを、国が国営の会社として作るべきである。
先発明及び先考案及び先知的財産の郵便物送付目的意図2008年5月1日21時3分自宅美馬
知的財産とは、発明及び考案及び植物の新品種、意匠、著作権物その他の人間の創造的活動により生み出されるもの(発見又は解明かされた自然の法則又は現象であって産業上の利用可能性があるものを、含む。)。商標、商号その他事業活動にもち入れられる商品又は役務を表示するもの及び営業秘密その他の事業活動に有用な技術上又は営業上の情報を言う。
確かに上記に述べたのが知的財産であるが、先発明日及び先考案日又は先意匠又は先著作権などの、日付が明白でなければ、現在の子供達に、国会議員が、国と地方の全額借金返済させる事を、国会議員が、テレビカメラの前で、言った事は、事実であった。この事実に対して墫野和夫が、先発明及び先考案及び先意匠の事実を、郵便封筒日付消印永遠保存によって現在の子供達及びこれから、生まれてくる子供達を、救う事が、出来ると考えたからである。
先知的所有財産の個人先発明財産証明の現行2008年の法律と発明考案保護に一番近い特許法の法律文書解釈
現在の特許庁職員の職務として、特許法第一条は、完全に発明の保護と考案の保護が、書かれている事実であっても、特許法39条(先願)同一の発明について異なった日に二つ以上の特許出願が、あった時は、最先の特許出願人のみが、その発明について特許を受ける事が、出来る。  
上記の特許法第39条(先願)に対して検証して見ます。
同一の発明について異なった日に二つ以上の特許出願が、あった時は最先の特許出願人のみが特許を、受ける事が出来る。この場合特許提出が、異なった日であるから、先提出が、特許認定なのは、正しい。だが、同一発明の場合、先に発明していた事が、明らかに証明一例では、既に公開していて、他の者に先特許提出された事で、先発明の先知的所有財産の先発明権利を、失うとするならば、この世の中は、金があれば、後発明でも、貧乏人より、先に特許提出した者が、先知的所有財産言うなれば先発明の権利を、後発明が、奪う事となれば、莫大な先知的所有財産の先発明権利の横領又は奪う行為を、許す特許法になってしまうのが、残念である。
この事を踏まえて、現在まで、一般国民の著作権取り扱いは、国に証拠として、著作権請求しなければ他のものは、いくらでも真似をする傾向が、明らかであった。
1999年頃の4月末のNHKテレビ放送で、政治家が現在の子供達に今までの国と都道府県市町村の全額借金返済を、させるとのテレビ発言で墫野和夫が、知的財産の内容の発明と考案の略図及び文章を、北海道知事に郵便手紙確認保管してもらう。
この事は信用の有る民主党本部 共産党及び朝日テレビなどにも、現在の子供達に借金苦を、味合わせないために、行った事である。
【発明の効果】
【００５４】
上述したように本先知的所有財産の先発明の山岳ヘリコプターは、無害無給油で、連続電気発電充電を、可能にした電気エネルギー全自動連続自家発電可能な発電システムを積載した事によって、全自動電気発電だけで、空中を、飛び回り続ける事を、不可能から、可能にした全自動無害無給油の連続発電可能な、超小型プラモデルすなわち、山岳ヘリコプター装置である。
【００５５】
又、更に主プロペラに高速モーターを使用し、後尾プロペラに電気消費の少ないレールモーターを使用して更に電気中の電気抵抗を、圧電素子磁気電気4分割装置によって電気中の電気抵抗を、取り除ける装置によって更に、モータースピードを上げる事と高速充電を可能にして、超電導技術の新たな違う考え方の道筋を、作る事となる。
【００５６】
更に現在でも、不可能な山岳の奥深い谷間又は海辺から離れた海上又は電波の届かない地下に過去では、携帯電波連絡不可能な場所でも、携帯電話通話連絡が、可能にする効果を発揮する事ができる。
【００５７】
最後に山岳ヘリコプターは、GPS衛生位置確認を、積載しているため、山岳ヘリコプターと人工衛生の距離を、全自動機械システムで、航空高さ位置を先知的財産請求の請求点を可能にして入る。
ただし、地図位置立体緯度及び経緯度を、データー地図にする事で、航空位置だけでなく、航空場所までが、1センチメートル間隔にするか1メートル間隔に航空立体地図いずれかで、インプット入力する事で航空立体地図の安全範囲が、変わって来るのも事実であり、航空の安全の効果を、発揮するものである。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】山岳ヘリコプターの横から見た外形の正面図。
【図２】連結自動充電池の簡略化した内部構造図。
【図３】圧電素子を、ダイナモ中央部分に入れた圧電素子入りダイナモの断面図。
【図４】山岳ヘリコプターリモコン装置正面図。
【図５】北海道庁道庁広報広聴第3ー37号総合企画部2001年5月10日受理書有り 封筒なし図。
【図６】山岳ヘリコプター原本5月5日 美馬牛市街地2001年2月からのをまとめ書きであった図。
【図７】自動電池又は自動充電池の最初の名の永久電池であり2001年2月15日頃が先発明図。
【図８】平成15年1月6日岩手県胡四王簡易郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認のために東京都日本消費者連合へ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【図９】平成15年1月6日岩手県胡四王簡易郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認のために東京都NHK放送センターへ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【図１０】平成15年1月6日岩手県胡四王簡易郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認の為に日本支部東京都アムネステーインターナショナルへ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【図１１】平成15年1月6日岩手県胡四王簡易郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認の為に日本共産党委員会志位和夫殿へ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【図１２】平成15年1月6日岩手県胡四王簡易郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認の為に東京都社民党本部土井高子殿へ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【図１３】平成16年1月4日旭川中央郵便局から墫野和夫の先知的所有財産の確認の為に東京都民主党本部民主党党首殿へ送った先知的所有財産のゆうパック領収書図。
【発明を実施するための形態】
【００５９】
以下本先知的所有財産先発明の試作実施の形態を図1~図4に基づいて説明する。
【００６０】
図1に於いて(1)は、山岳ヘリコプター(プラモデルヘリコプター)の主プロペラであり、二連結以上モーター(特開2004ー304993手続き補正有り実用新案登録3114491号参照)(2)は、連結自動充電池(二組の自動充電池を、連結積載した連続発電装置特開2003ー328925参照手続き補正有り)(3)の電力で作動して後尾プロペラ(レールモーター(特開2006ー254697参照補正有り)(7)の電力を賄ってGPS電波中継装置(4)を積載した携帯波アンテナ(6)とGPSアンテナ(5)と下方部アンテナ(8)を積載した
山岳ヘリコプター足型アンテナに於いて、山岳ヘリコプターリモコンアンテナ(47)を全体図とした図面番号略説明。
【００６１】
図2に於いて連結自動充電池(特開2003ー328925を参照手続補正有り)(3)は(特開2006ー254697補正有りのレールモーター二連振り子機械式発電機の発電能力を参照)連結自動充電池(3)の超電導電気充電の説明(特開2004ー304992を参照補正有り)この場合二つの自動充電池(3)それぞれに設置されている振り子作動発電(14,15,)によって、圧電素子ダイナモ(41)中央部内蔵ダイナモ発電(42)を行い軽水素ニッケル充電池(10,11,)に圧電素子電気磁気4電子分割装置によって、超高速充電と超電導電気が、使った連結自動充電池装置(3)である。ちなみに連結自動充電池（3)の軽水素ニッケル充電池(10,11,)へ電気抵抗取り除き装置(圧電素子磁気電気4分割装置)(36,37,)に電気が、通る事によって電気抵抗のない、超電導電気が、通る事で、軽水素ニッケル充電池(10,11,)に超高速充電可能になり、連結自動充電池すなわち二つの自動充電池(3)の振り子装置(14)は、お互いのダイナモ発電の電力を、片方の自動電池(3)の振り子装置(15)に電力供給して、お互いの自動充電池(3)の振り子装置(14,15,)のスピードを、最高スピードに上げて、ダイナモ本体(42)の発電を行う。    
【００６２】
図3に於いてダイナモ本体(42)は、ダイナモの中心部分に圧電素子(41)を通常ダイナモより発電量を、増やすために内蔵している装置で有り、ダイナモ端子(45,46,)を、持ち得てダイナモ回転軸(43)が取り付けられ、それにダイナモカバー(44)が、取り付けられた装置。
【００６３】
図4に於いて山岳ヘリコプター(60)を電気モーター無線リモコン装置(59)によって作動出来る装置で有り、携帯電話機能とGPS空中位置確認装置が、取り付けられている。
【００６４】
以下上記構成の動作を説明する。山岳ヘリコプター(60)は、主プロペラ(1)を作動させるために、二連結以上モーター(2)を主プロペラ(1)に取り付ける。 
次に後尾プロペラ(7)を作動させるために、レールモーター及びそれぞれのモーター(2,7,)を、山岳ヘリコプターリモコン装置(59)の山岳ヘリコプター作動用十字スイッチ(50)を手動作動させる。
それと同時に山岳ヘリコプター本体(60)のGPS電波中継装置(4)を作動させるGPS波は、GPSアンテナ(5)によって通信可能になり、山岳ヘリコプター安全位置確認GPS作動スイッチ(49)によって自由にリモコン作動出来て山岳ヘリコプターの安全な位置を、GPS高さ位置全自動連絡と飛行機管制官に、携帯電話でも、山岳ヘリコプターの高さ位置と場所を、携帯電話連絡出来る事によって、空の安全が保たれる。
更に緊急用携帯電話装置は、山岳ヘリコプターリモコン装置(59)に内蔵されていて緊急用携帯電話スイッチボタン(51)それぞれで、緊急電話通話が、可能になる。
最後に一般の携帯電話が、電波の届かない場所でも使える様にGPS電波中継空中基地(4)を設けた装置。   
【産業上の利用可能性】
【００６５】
2012年12月26日am6時41分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の可能性は、特開公開の全自動人型ロボット及び地下の原子力廃棄物の処理管理全自動作業車の地上作業では、通常は、一台のGPS機能の電波送受信装置付の位置確認装置は、地上位置数か所の位置によって、山岳ヘリコプターの位置固定確認を、決定する事によって、山岳ヘリコプターの位置確認を、決定づけて入る事に成り、全自動ロボット機械等の位置の前後左右の0,1ミリメートル以下の正確な位置出しでは、人工衛星を、二台から三台に増やしても、まだ、正確さには、届かない技術説明に成り、何よりも、人工衛星を、打ち上げる費用が高い為、1000兆円近い国の借金が有る現在、人工衛星の打ち上げが、有る成らば、100分の位置の人工衛星に成り、超小型のGPS装置のみの装置積載に成り、確かに電池の改良とソーラーパネルの高出力充電技術が、必要に成るが、人工衛星作成会社の現在の、技術力では、本発明者の技術の上が、日本国内の特許庁に無い為、無理に成り、従って、山岳ヘリコプターを、数千〜数万台使った正確さを、競う全自動ロボット及び機械の電波送受信基地に対応出来る世界初の世界最新技術の、誰も、真似の出来ないお金の掛けない技術説明に成る。
【００６６】
2012年12月27日am6時28分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の第2の可能性は、宇宙ガス内での、宇宙気象観測装置に使用予定。
【００６７】
2012年12月27日am6時33分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の第3の可能性は、上空の放射線観測装置として、利用可能に成る。
【００６８】
2012年12月27日am6時37分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の第4の可能性は、稲の揉み巻などの、植物の種まきに利用可能性に成る。
【００６９】
2012年12月27日am6時40分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の第5の可能性は、電気ヘリコプターとしての利用可能性に成る。
【００７０】
2012年12月27日am6時42分の追加書きに対しての本発明の、山岳ヘリコプターの産業上の利用の第6の可能性は、玩具のリモコンプロペラ玩具として利用の可能性に成る。
高出力発電回路内蔵型等の高出力装置積載の山岳ヘリコプター装置に成る。
【符号の説明】
【００７１】
1  山岳ヘリコプター主プロペラ (プロペラ)
2  2連結レールモーター  又は(2連結以上モーター)
3  連結自動充電池(電気中から電気抵抗を取り除く装置内蔵)(圧電素子入りダイナモ内蔵)
4  GPS電波中継装置  (磁場磁気波の乱れた電波を、電気抵抗を取り除く装置で、乱れた電波を、正常の電波に圧電素子磁石に乱れた電波を通す事で、正常な圧電素子磁石波電波が出来る装置。
5  GPSアンテナ   (山岳ヘリコプター本体アンテナ及び後尾プロペラ同体アンテナ)
6  携帯波及び無線波及びその他の電波アンテナ
7  後尾プロペラ  (方向転換レールモータープロペラ)
8  下方部アンテナ (携帯波及び無線波及びその他電波受信及び送信山岳ヘリコプター下    方部アンテナ)
9  山岳ヘリコプター足型アンテナ      
10 自動充電池第一軽水素ニッケル充電池     (2008年では、おそらく最速充電池)
11 自動充電池第二軽水素ニッケル充電池     (2008年では、おそらく最速充電池)
12 自動充電池第一ダイナモ    (圧電素子をダイナモの中間に入れたダイナモ)
13 自動充電池第二ダイナモ    (圧電素子をダイナモの中間に入れたダイナモ)
14 自動充電池第一振り子装置  (自動充電池ダイナモを、連続作動させるための装置)
15 自動充電池第二振り子装置  (自動充電池ダイナモを、連続作動させるための装置)
16 自動充電池セッテイング切り替えスイッチ第一軸
17 自動充電池セッテイング切り替えスイッチ第二軸
18 自動充電池連動歯車第一装置
19 自動充電池連動歯車第二装置
20 自動充電池連動歯車第三装置
21 自動充電池連動歯車第四装置
22 自動充電池連動歯車第五装置
23 自動充電池連動歯車第六装置
24 全自動巻き取り第一ダイナモ
25 全自動巻き取り第二ダイナモ
26 第一振り子装置左側反発電磁石
27 第一振り子装置右側反発電磁石
28 第一振り子装置本体左側反発電磁石
29 第一振り子装置本体右側反発電磁石
30 第二振り子装置左側反発電磁石
31 第二振り子装置右側反発電磁石
32 第二振り子装置本体左側反発電磁石
33 第二振り子装置本体右側反発電磁石
34 圧電素子電気磁気4分割装置  (電気中から電気抵抗を取り除く装置)
35 圧電素子電気磁気4分割装置  (電気中から電気抵抗を取り除く装置)
36 自動充電池電気電子変換電気増幅第一装置  (電気圧を上げる装置)
37 自動充電池電気電子変換電気増幅第二装置  (電気圧を上げる装置)
38 自動充電池作動スイッチ
39 第一自動電池電気配線
40 第二自動電池電気配線
41 圧電素子
42 ダイナモ本体
43 ダイナモ本体回転軸
44 ダイナモ本体カバー
45 ダイナモプラス端子
46 ダイナモマイナス端子
47 山岳ヘリコプターアンテナ  (手動リモコンボタンアンテナ装置)
48 携帯波中継電波装置作動スイッチ
49 山岳ヘリコプター安全位置確認GPS作動スイッチ
50 山岳ヘリコプター作動リモコン十字スイッチ
51 緊急用携帯電話スイッチボタン
52 緊急用携帯電話マイク
53 緊急用携帯電話スピーカー
54 緊急携帯電話液晶画面
55 携帯電話緊急充電用電気供給口
56 緊急用携帯電話イヤホンジャック
57 リモコン用自動充電池
58 リモコン用自動充電池スイッチ
59 山岳ヘリコプターリモコン装置
60 山岳ヘリコプター
2008年4月28日(月)PM19時17分11秒美馬牛市街地自宅
【図１】
2013082448.tif 000003
【図２】
2013082448.tif 000004
【図３】
2013082448.tif 000005
【図４】
2013082448.tif 000006
【図５】
2013082448.tif 000007
【図６】
2013082448.tif 000008
【図７】
2013082448.tif 000009
【図８】
2013082448.tif 000010
【図９】
2013082448.tif 000011
【図１０】
2013082448.tif 000012
【図１１】
2013082448.tif 000013
【図１２】
2013082448.tif 000014
【図１３】
2013082448.tif 000015