(57)【要約】【課題】複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。【解決手段】誘導電動機１は、ステータ１０と、ロータ２０と、回転軸３０により構成される。ロータ２０は、回転軸３０に対して固設されたロータコア２１と、ロータコア２１の周方向に分散配置された複数の二次導体２２と、ロータコア２１の軸方向端面に沿って配設され、複数の二次導体２２を接続するエンドリング２５とを有している。回転軸３０は、オイル流路３１と、オイル吐出口３２を有している。オイル流路３１は、冷媒であるオイルが流下する為の流路であり、回転軸３０の軸方向に沿って延びている。オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向に関して、ロータコア２１の端面とエンドリング２５端面の間となる位置において、回転軸３０の径方向に延び、オイル流路３１と回転軸３０外周面を連通している。【選択図】図１
2013192339.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に配設された回転軸と、
前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、
前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面側に位置する前記二次導体の端部を相互に接続する端絡部と、を有するロータと、
コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、
前記端絡部は、
前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、
前記回転軸は、
当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、
前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項２】
請求項１記載の誘導電動機であって、
前記端絡部は、
前記冷媒吐出口から吐出された冷媒との接触面積を増加させる凹凸部を、当該端絡部の表面に有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項３】
請求項２記載の誘導電動機であって、
前記凹凸部は、
前記回転軸の軸方向において、前記ロータコアの端面から離間する程、前記回転軸の外周面から離間する位置に形成された複数の段部によって構成されている
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項４】
請求項２記載の誘導電動機であって、
前記凹凸部は、
島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成されている
ことを特徴とする誘導電動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、回転電機の分野においては、回転電機を冷却する為の発明として、特許文献１及び特許文献２記載の発明が知られている。特許文献１及び特許文献２記載の発明においては、所謂、ＩＰＭ（Interior Permanent Magnet）モータを冷却する為に、ロータのロータコア端部に露出している永久磁石の端部に対して、冷媒としての冷却油を供給することによって、永久磁石の端部を冷却するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−００６０９１号公報
【特許文献２】特開２００９−０２７８３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、特許文献１及び特許文献２記載の発明は、何れもＩＰＭモータを対象としてなされた発明であり、ＩＰＭモータ固有の事情を前提としている。例えば、ＩＰＭモータの場合、冷却油による冷却対象である永久磁石の大部分は、ロータコアによって覆われており、ロータコアの軸方向端面において、当該永久磁石の端面のみが露出する構成であること等が挙げられる。つまり、ＩＰＭモータの場合、供給された冷却油と接触し直接冷却される部分が、永久磁石の端面という限られた部分に制限されることとなるため、特許文献１及び特許文献２記載の発明は、このような制限を前提とした上で、冷却油によって、ＩＰＭモータを効率良く冷却することを実現している。
【０００５】
この点、複数の二次導体を有するロータ（例えば、かご型回転子や巻き線型回転子）を用いた誘導電動機においても、当該誘導電動機を冷却する必要があるため、誘導電動機に適した態様で、冷媒（冷却油）によって誘導電動機を効率良く冷却する技術が望まれている。
【０００６】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面に係る誘導電動機は、回転可能に配設された回転軸と、前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面側に位置する前記二次導体の端部を相互に接続する端絡部と、を有するロータと、コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、前記端絡部は、前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、前記回転軸は、当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有することを特徴とする。
【０００８】
当該誘導電動機は、回転軸と、ロータコアと、複数の二次導体及び端絡部と、を有するロータと、ステータとを有している。そして、回転軸は、回転軸の軸方向に沿って延びる冷媒流路と、冷媒吐出口を有している。当該誘導電動機において、冷媒吐出口は、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通しているので、冷媒流路内の冷媒は、ロータ及び回転軸の回転に伴う遠心力によって、冷媒吐出口から回転軸の外側に向かって吐出される。ここで、前記端絡部は、前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成されており、且つ、冷媒吐出口は、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置に形成されているので、冷媒吐出口から吐出された冷媒は、端絡部における回転軸側の面に向かって吐出される。これにより、当該誘導電動機によれば、端絡部に対して冷媒を直接接触させることができるので、当該端絡部を効率良く冷却することができる。又、端絡部は、複数の二次導体の端部を相互に接続されているため、当該誘導電動機によれば、複数の二次導体についても効率良く冷却することができる。又、端絡部の表面積は、回転軸に直交する断面における各二次導体の断面積よりも大きくなるため、当該誘導電動機によれば、冷媒によって冷却される面積を大きくとることができ、冷媒による効率の良い冷却を実現し得る。
【０００９】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項１記載の誘導電動機であって、前記端絡部は、前記冷媒吐出口から吐出された冷媒との接触面積を増加させる凹凸部を、当該端絡部の表面に有することを特徴とする。
【００１０】
当該誘導電動機においては、端絡部の表面に凹凸部を有することにより、冷媒によって冷却される端絡部の面積を、更に大きくとることができる。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【００１１】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項２記載の誘導電動機であって、前記凹凸部は、前記回転軸の軸方向において、前記ロータコアの端面から離間する程、前記回転軸の外周面から離間する位置に形成された複数の段部によって構成されていることを特徴とする。
【００１２】
当該誘導電動機においては、凹凸部を、複数の段部によって構成することにより、冷媒によって冷却される端絡部の面積を、更に大きくとることができる。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【００１３】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項２記載の誘導電動機であって、前記凹凸部は、島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成されていることを特徴とする。
【００１４】
当該誘導電動機においては、凹凸部を、島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成することにより、冷媒によって冷却される端絡部の面積を、更に大きくとることができる。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施形態に係る誘導電動機の概略構成を示す断面図である。
【図２】第１実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図３】第２実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図４】第２実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図５】第３実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図６】第３実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図７】第４実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図８】第４実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図９】第５実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る誘導電動機を、誘導電動機１に具体化した実施形態（第１実施形態）について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００１７】
（第１実施形態）
先ず、第１実施形態に係る誘導電動機１の概略構成について、図１、図２を参照しつつ詳細に説明する。第１実施形態に係る誘導電動機１は、かご型三相誘導電動機であり、三相交流電流によって回転磁束を発生させるステータ１０と、かご型回転子として構成されたロータ２０と、当該ロータ２０の回転中心として構成された回転軸３０を有している。
【００１８】
当該誘導電動機１においては、後述するステータ１０から発生する回転磁束と、かご型回転子として構成されたロータ２０の二次導体２２に発生する誘導電流とが鎖交することにより、ロータ２０に回転力が発生する。そして、このような誘導電動機１では、誘導電流が流れることにより、各二次導体２２において熱が発生し、この熱は高速回転であるほど多量に発生する。
【００１９】
そして、当該誘導電動機１においては、上述したステータ１０、ロータ２０、回転軸３０は、ケース（図示せず）内部に収容されており、当該ケースには、オイルポンプ（図示せず）が接続されている。当該オイルポンプは、インナロータとアウタロータとを有する内接型のギヤポンプによって構成されており、その駆動によって、後述する回転軸３０の内周部に形成されたオイル流路３１、オイル吐出口３２及び前記ケース内部を介して、本実施形態における「冷媒」に相当するオイルを循環させる機能を果たす（図１参照）。そして、当該オイルは、オイルポンプによって循環される過程で、ケース内部に収容された誘導電動機１を冷却すると共に、当該誘導電動機１における駆動伝達機構部（例えば、ギヤ機構）等を潤滑する。
【００２０】
次に、誘導電動機１を構成するステータ１０の構成について説明する。ステータ１０は、ケース内部において固定されており、略円筒形状のステータコア１１と、ステータコア１１に巻装されたコイルとを備えている。ステータコア１１は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されている。また、ステータコア１１は、周方向に分散配置されて軸方向に延びる複数のスロット（図示せず）を有しており、当該スロットには、導体で構成されたコイルが巻装されている。本実施形態においては、ステータ１０は、三相交流で駆動される誘導電動機１に用いられるステータとして構成されており、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイルを備えている。そして、それぞれのコイルのうち、ステータコア１１の軸方向両側に突出する部分がコイルエンド部１２とされる。
【００２１】
続いて、第１実施形態に係る誘導電動機１におけるロータ２０の構成について、図１、図２を参照しつつ詳細に説明する。ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１、図２に示すように、ロータ２０は、円筒形状のロータコア２１と、ロータコア２１の周方向に分散配置された複数の二次導体２２と、二次導体２２の軸方向両端部と接合するエンドリング２５とを有している。
【００２２】
ロータコア２１は、複数の電磁鋼板製のプレートを積層することによって、回転軸３０を取り囲むように円筒形状に構成されており、回転軸３０に対して固定されている。又、当該ロータコア２１の外周面は、上述したステータ１０の内周面（回転軸３０側の面）と間隔を隔てた状態で対向している。そして、当該ロータコア２１には、回転軸３０を取り囲むように、複数の二次導体２２が配設されている。
【００２３】
複数の二次導体２２は、銅によって中実の棒状に形成されており、ロータコア２１の周方向に沿って、等間隔で分散配置されている。図１に示すように、各二次導体２２は、ロータコア２１の軸方向に沿って一直線状に延びるように配設されている。又、各二次導体２２の長さ寸法は、ロータコア２１の軸方向寸法とほぼ等しく形成されている。
【００２４】
エンドリング２５は、短絡環又は端絡環と呼ばれる部材であり、二次導体２２と同様に銅によって、円環状に形成されている。当該エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。尚、当該エンドリング２５には、本発明における凹凸部に相当する環状段差部２５Ａが形成されているが、この構成については、後に詳細に説明する。
【００２５】
次に、第１実施形態に係る誘導電動機１における回転軸３０の構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。回転軸３０は、誘導電動機１の軸方向両側において、軸受を介してケース（図示せず）に回転可能に支持されている。回転軸３０の内部には、オイル流路３１と、オイル吐出口３２が形成されている。オイル流路３１は、回転軸３０の軸心に沿って軸方向に向かって延び、上述したオイルポンプによって循環するオイルが流下する流路である。
【００２６】
オイル吐出口３２は、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴って、オイル流路３１内のオイルを、回転軸３０から外側に向かって吐出する吐出口である。当該オイル吐出口３２は、オイル流路３１に連通すると共に、オイル流路３１から径方向外側に延びて回転軸３０の外周面に開口するように形成されている。又、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。
【００２７】
続いて、誘導電動機１の冷却構造について、図面を参照しつつ説明する。尚、以下の説明においては、冷媒としてのオイルの流下方向を「オイル流下方向Ｄ」といい、矢印を用いて図示している。
【００２８】
オイルポンプの駆動に伴い、オイルは、回転軸３０の一端側から、回転軸３０の内部に形成されたオイル流路３１に供給される。誘導電動機１が駆動している場合、オイル流路３１に供給されたオイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１の内周面に沿って軸方向（図１中、左から右へ向かって）に流下する。又、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分においては、当該オイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１から回転軸３０の径方向外側に向かって移動することになる。従って、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分近傍のオイルは、オイル吐出口３２を介して、回転軸３０の外部に向かって吐出される。
【００２９】
ここで、上述したように、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。従って、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、エンドリング２５における回転軸３０側の面（以下、内側側面という）に向かって吐出される。
【００３０】
この結果、当該誘導電動機１においては、発熱部位である二次導体２２と接続されたエンドリング２５を、オイルによって直接冷却することができ、ロータ２０を効率良く冷却することができる。又、エンドリング２５の内側側面に付着した後、当該オイルは、ステータ１０のコイルエンド部１２と接触し得るので、ステータ１０のコイルを冷却することもできる。
【００３１】
ここで、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、オイルが進入してしまった場合、オイルの粘性によって、ロータ２０の回転に対する抵抗となり、誘導電動機１におけるエネルギ損失の要因となってしまう場合がある。この点、当該誘導電動機１では、オイルは、オイル吐出口３２から、直接、エンドリング２５の内側側面に向かって吐出される。即ち、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、吐出されたオイルが直接到達することはなく、上記間隙部分に対するオイルの進入を抑制することができる。これにより、当該誘導電動機１によれば、誘導電動機１におけるエネルギ損失の増大を抑制し得る。
【００３２】
次に、第１実施形態に係るエンドリング２５の構成について、図１、図２を参照しつつ詳細に説明する。第１実施形態に係るエンドリング２５は、その軸方向端面および内側側面に、本発明における凹凸部の一例である環状段差部２５Ａを有している。
【００３３】
図１に示すように、環状段差部２５Ａは、回転軸３０の軸方向断面において、複数の段差からなる階段状に構成されている。図２は、ロータ２０を軸方向から見た部分平面図であり、図２に示すように、環状段差部２５Ａを構成する複数の段差部は、エンドリング２５の円環中心と同心円であって、異なる径をなす段差部であって、エンドリング２５の径方向外側に位置する程、ロータコア２１の軸方向端面から離間した位置に端面を有している。
【００３４】
第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、図１、図２からわかるように、エンドリング２５に環状段差部２５Ａを形成することにより、冷媒であるオイルと、エンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００３５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第１実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００３６】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状段差部２５Ａを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００３７】
（第２実施形態）
次に、上述した第１実施形態と異なる実施形態（第２実施形態）について、図３、図４を参照しつつ詳細に説明する。尚、第２実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。従って、第１実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００３８】
図３、図４に示すように、第２実施形態に係る誘導電動機１において、エンドリング２５は、その軸方向端面及び内側側面に、多数の突起部２５Ｂを有している。当該多数の突起部２５Ｂは、本発明における凹凸部及び島状の突起に相当し、エンドリング２５の軸方向端面及び内側側面に対して、シボ加工を施すことにより形成される。尚、図３は、複数の突起部２５Ｂの形状を省略しており、図４は誇張して表現している。
【００３９】
第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５軸方向端面及び内側側面に、多数の突起部２５Ｂを形成することにより、冷媒であるオイルと、エンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００４０】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第２実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００４１】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、多数の突起部２５Ｂを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００４２】
（第３実施形態）
続いて、上述した第１実施形態、第２実施形態と異なる実施形態（第３実施形態）について、図５、図６を参照しつつ詳細に説明する。尚、第３実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態、第２実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。従って、第１実施形態、第２実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００４３】
図５、図６に示すように、第３実施形態に係る誘導電動機１においては、エンドリング２５は、その軸方向端面に、複数の凹部２５Ｃを有している。当該各凹部２５Ｃは、本発明における凹凸部に相当し、エンドリング２５の軸方向端面においては径方向に沿って延び、ロータコア２１端面側に溝状に窪んで形成されているが、凹部２５Ｃの径方向の最外部は溝が壁に突き当たるように凹部２５Ｃが途切れている。内側側面においては、軸方向に沿って延び、径方向外側に向かって窪んで形成されている。
【００４４】
第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５に複数の凹部２５Ｃを形成することにより、冷媒であるオイルと、エンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００４５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、本実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００４６】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、複数の凹部２５Ｃを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００４７】
（第４実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第３実施形態と異なる実施形態（第４実施形態）について、図７、図８を参照しつつ詳細に説明する。尚、第４実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第３実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。従って、第１実施形態〜第３実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００４８】
図７、図８に示すように、第４実施形態に係る誘導電動機１においては、エンドリング２５は、その軸方向端面及び内側側面に、本発明における凹凸部に相当する複数の溝部２５Ｄを有している。図７、図８に示すように、エンドリング２５の軸方向端面においては、当該複数の溝部２５Ｄは、エンドリング２５と同心円を描くと共に、ロータコア２１側に向かって窪んだ溝状に形成されている。又、エンドリング２５の内側側面において、当該複数の溝部２５Ｄは、回転軸３０を取り囲むように、エンドリング２５の径方向外側に向かって窪んだ溝状に形成されている。
【００４９】
第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５に複数の溝部２５Ｄを形成することにより、冷媒であるオイルと、エンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００５０】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第４実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００５１】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、複数の溝部２５Ｄを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００５２】
（第５実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第４実施形態と異なる実施形態（第５実施形態）について、図９を参照しつつ詳細に説明する。尚、第５実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第４実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。従って、第１実施形態〜第４実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００５３】
図９に示すように、第５実施形態に係る誘導電動機１においては、エンドリング２５は、その内側側面に、本発明における凹凸部に相当する滞留凹部２５Ｅを有している。当該滞留凹部２５Ｅは、エンドリング２５の内側側面の一部を、回転軸３０を取り囲むように、エンドリング２５の径方向外側に向かって溝状に窪ませることによって形成されている。
【００５４】
第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５に滞留凹部２５Ｅが形成されることにより、冷媒であるオイルとの接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。そして、第５実施形態においては、滞留凹部２５Ｅは、オイル吐出口３２から吐出されたオイルを、その内部において滞留させることができるので、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触時間を長くとることができる。当該誘導電動機１によれば、エンドリング２５を、更に効率良く冷却することができる。そして、第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００５５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第５実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００５６】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、滞留凹部２５Ｅを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００５７】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能である。例えば、上述した実施形態において、誘導電動機１は、かご型回転子を用いたかご型誘導電動機であったが、この態様に限定されるものではない。即ち、本発明は、巻き線型回転子を用いた巻き線型誘導電動機に適用することも可能である。この場合においては、巻き線型回転子におけるコイルエンド部が、上述した実施形態におけるエンドリング２５と同様に、ロータコア２１の軸方向端面から軸方向に沿って突出すると共に、回転軸３０を取り囲む壁状に形成されていることが望ましい。
【００５８】
又、上述した実施形態においては、二次導体２２及びエンドリング２５を、銅によって構成していたが、この態様に限定されるものではない。二次導体２２及びエンドリング２５を、アルミニウム等の他の導体によって構成することも可能である。又、上述した実施形態においては、ロータ２０の軸方向両側において、オイル吐出口３２や凹凸部としての環状段差部２５Ａ、突起部２５Ｂ、凹部２５Ｃを設けたが、軸方向片側のみに設けても良い。
【符号の説明】
【００５９】
１      誘導電動機
１０    ステータ
２０    ロータ
２１    ロータコア
２２    二次導体
２５    エンドリング
２５Ａ  環状段差部
３０    回転軸
３１    オイル流路
３２    オイル吐出口
【図１】
2013192339.tif 000003
【図２】
2013192339.tif 000004
【図３】
2013192339.tif 000005
【図４】
2013192339.tif 000006
【図５】
2013192339.tif 000007
【図６】
2013192339.tif 000008
【図７】
2013192339.tif 000009
【図８】
2013192339.tif 000010
【図９】
2013192339.tif 000011