(57)【要約】【課題】本発明は、ルプロンなどの一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制効果を更に高めることのできる、一酸化窒素産生抑制能向上剤を提供することを目的とする。【解決手段】グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩を有効成分とする、ルプロン、イソフムロン、それらの薬理学的に許容される塩等の一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能向上剤；グルコサミンと、ルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上とを含有する一酸化窒素産生抑制組成物；グルコサミンと、ルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上とを含有する疼痛、血管細胞障害、心筋収縮力低下または自己免疫疾患の緩和剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩を有効成分とする、一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能向上剤。
【請求項２】
一酸化窒素産生抑制成分がルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上である、請求項１に記載の一酸化窒素産生抑制能向上剤。
【請求項３】
グルコサミンと、一酸化窒素産生抑制成分とを含有する一酸化窒素産生抑制組成物。
【請求項４】
一酸化窒素産生抑制成分がルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上である、請求項３に記載の一酸化窒素産生抑制組成物。
【請求項５】
請求項１または２に記載の一酸化窒素産生抑制能向上剤、もしくは請求項３または４に記載の一酸化窒素産生抑制組成物を含有する飲食品または医薬品。
【請求項６】
血管細胞障害、心筋収縮力低下または自己免疫疾患の緩和効果を有する、請求項５に記載の飲食品または医薬品。
【請求項７】
疼痛の予防または緩和効果を有する、請求項５に記載の飲食品または医薬品。
【請求項８】
グルコサミンを一酸化窒素産生抑制成分に添加して、一酸化窒素産生抑制能を向上させる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一酸化窒素産生抑制能向上剤およびその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
好中球、マクロファージ、平滑筋、肝細胞などに各種サイトカイン刺激が加わると、一酸化窒素が産生される。一酸化窒素は、過剰に産生されると神経細胞を活性化し、神経伝達を経由し大脳の痛み認識領域を活性化する。これにより疼痛が発症する。また、過剰に産生された一酸化窒素は、血管細胞障害、心筋収縮力低下、自己免疫疾患などの原因でもある（非特許文献１および２）。従って、過剰な一酸化窒素の産生を抑制し、かつ長時間連続服用に適した安全性の高い一酸化窒素産生抑制剤が求められていた。
【０００３】
ホップはアサ科カラハナソウ属のつる性の多年生植物であり、ビールの苦味、香り付けに用いられるなど、長く人々に摂取されている。ホップ成分であるキサントフモール、ルプロンには一酸化窒素産生抑制効果があることが報告されている（非特許文献３）。
【０００４】
イソフムロンはホップエキスを異性化して得られる物質であり、ホップエキスには全く含まれていないか、含まれていてもごく微量である。イソフムロンには血圧降下剤、血管柔軟性改善剤の有効成分としての効果が報告されているが（特許文献１）、一酸化窒素産生抑制効果は知られていなかった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｊ．Ｎｉｐｐｏｎ  Ｍｅｄ．Ｓｃｈ．２００２：６９（１）ｐｐ．１３−１８
【非特許文献２】Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１９９７，１８６（３），３６５−３７３
【非特許文献３】Ｊ．Ｎａｔ．Ｐｒｏｄ．２００５，６８，４３−４９
【０００６】
【特許文献１】国際公開第０４／０６４８１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
一方、前述のようにルプロンの一酸化窒素産生抑制効果は報告されているが、その効果は不十分であった。
【０００８】
本発明は、ルプロンなどの一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能を向上させることのできる、一酸化窒素産生抑制能向上剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は以下の〔１〕〜〔８〕を提供するものである。
〔１〕グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩を有効成分とする、一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能向上剤。
〔２〕一酸化窒素産生抑制成分がルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上である、上記〔１〕に記載の一酸化窒素産生抑制能向上剤。
〔３〕グルコサミンと、一酸化窒素産生抑制成分とを含有する一酸化窒素産生抑制組成物。
〔４〕一酸化窒素産生抑制成分がルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上である、上記〔３〕に記載の一酸化窒素産生抑制組成物。
〔５〕上記〔１〕または〔２〕に記載の一酸化窒素産生抑制能向上剤、もしくは上記〔３〕または〔４〕に記載の一酸化窒素産生抑制組成物を含有する飲食品または医薬品。
〔６〕血管細胞障害、心筋収縮力低下または自己免疫疾患の緩和効果を有する、上記〔５〕に記載の飲食品または医薬品。
〔７〕疼痛の予防または緩和効果を有する、上記〔５〕に記載の飲食品または医薬品。
〔８〕グルコサミンを一酸化窒素産生抑制成分に添加して、一酸化窒素産生抑制能を向上させる方法。
【００１０】
本発明によれば、一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能を向上させることのできる一酸化窒素産生抑制能向上剤が提供されると共に、一酸化窒素の産生を顕著に抑制し、かつ、安全面で優れる一酸化窒素産生抑制組成物が提供される。本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、疼痛、血管細胞障害、心筋収縮力低下または自己免疫疾患の緩和剤として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、ルプロンとグルコサミンの組み合わせ、またはそれぞれ単独の一酸化窒素産生量を示す図である。
【図２】図２は、イソフムロンとグルコサミンの組み合わせ、またはそれぞれ単独の一酸化窒素産生量を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤は、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩を有効成分とする。グルコサミン（Ｃ6Ｈ13ＮＯ5）はアミノ糖の一種であり、以下の式で表される。
【００１３】
【化１】
2013155130.tif 000002
【００１４】
グルコサミンは、その構造中に含まれる水素の１つ以上が他の置換基に置換してなる、いわゆるグルコサミンの誘導体であってもよいが、グルコサミン自体であることが好ましい。グルコサミンは、その薬理学的に許容される塩を用いてもよい。
【００１５】
グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩は、化学合成などにより人工的に合成されたものを用いてもよいし、市販品を用いてもよい。
【００１６】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤は、一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能を向上させる。一酸化窒素産生抑制成分としては、ルプロン、イソフムロン、キサントフモールおよびこれらの薬理学的に許容される塩などが挙げられ、このうち、ルプロン、イソフムロンおよびこれらの薬理学的に許容される塩が好ましい。
【００１７】
ルプロンは、ポリフェノール類の一種であり、β酸、βルプル酸、３，５−ジヒドロキシ−２，６，６−トリス（３−メチル−２−ブテニル）−４−（３−メチル−１−オキソブチル）−２，４−シクロヘキサジエン−１−オンとも呼ばれる。ルプロンは以下の式で表される（Ｃ26Ｈ38Ｏ4）。
【化２】
2013155130.tif 000003
【００１８】
ルプロンは、その構造中に含まれる１つ以上の水素が他の置換基に置換されている、いわゆる誘導体であってもよいが、ルプロンであることが好ましい。ルプロンは、その薬理学的に許容される塩であってもよい。
【００１９】
ルプロンは例えばホップエキスから抽出、精製して得ることができる。ホップエキスは、ヨーロッパ原産のアサ科に分類される多年生植物であるホップ（学名Ｈｕｍｕｌｕｓ  ｌｕｐｕｌｕｓ）の全部または一部（好ましくは、毬果または毬果を含む部分）から溶媒による抽出法や超臨界二酸化炭素抽出法などにより抽出される。溶媒としては、例えば、水、アルコール（メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等の炭素数１〜４の低級アルコール）、酢酸エチルエステル等の低級アルキルエステル、エチレングリコール、ブチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンなどのグリコール類、アセトン、酢酸等の極性溶媒、ベンゼンやヘキサン等の炭化水素、エチルエーテルや石油エーテルなどのエーテル等が挙げられる。溶媒による抽出や超臨界二酸化炭素抽出を行った後は、必要に応じて、濾過処理、減圧等濃縮処理、精製処理などを行ってもよい。
【００２０】
イソフムロンはポリフェノール類の一種であり、イソα酸、３，４−ジヒドロキシ−４−（１−ヒドロキシ−４−メチル−３−ペンテニル）−５−（３−メチル−２−ブテニル）−２−（３−メチル−１−オキソブチル）−２−シクロペンテン−１−オンとも呼ばれる。イソフムロンは以下の式で表される。
【００２１】
【化３】
2013155130.tif 000004
【００２２】
イソフムロンは、その構造中に含まれる１つ以上の水素が他の置換基に置換されている、いわゆる誘導体であってもよいが、イソフムロンであることが好ましい。イソフムロンは、その薬理学的に許容される塩であってもよい。
【００２３】
イソフムロンは例えばホップエキスを異性化して得てもよいし、化学合成などにより人工的に合成されたものを用いてもよいし、市販品を用いてもよい。
【００２４】
薬理学的に許容される塩としては、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、またはパラトルエンスルホン酸塩等の有機酸塩；ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩等の無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩等の有機塩基塩；アルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などのアミノ酸塩が挙げられる。
【００２５】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤において、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩の含有量は、本発明の効果を損なわない限り特に制限は無く、一酸化窒素産生抑制成分の種類、量、適応される被投与生体の年齢、状態などの種々の要因により適宜変えることができる。目的の一酸化窒素産生抑制能向上効果を得るために好ましい一酸化窒素産生抑制能向上剤の量は、グルコサミンの量として２０ｍｇ／ｄａｙ以上であることが好ましく、１００ｍｇ／ｄａｙ以上であることがより好ましい。また、添加量に見合う投与量、および食経験の観点からは、グルコサミンの量として２０００ｍｇ／ｄａｙ以下であることが好ましい。一酸化窒素産生抑制能向上剤の投与量は、グルコサミンの量として２０〜２０００ｍｇ／ｄａｙであることがより好ましい。
【００２６】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤の、一酸化窒素産生抑制成分に対する適用量は、一酸化窒素産生抑制成分の種類、量により異なり一律に規定することは困難であるが、例えば一酸化窒素産生抑制成分がルプロンまたはその薬理学的に許容される塩の場合、グルコサミンの量のルプロンの量に対する比が０．１〜１００であることが好ましく、１〜２０であることがより好ましい。一酸化窒素産生抑制成分がイソフムロンまたはその薬理学的に許容される塩の場合、グルコサミンの量のイソフムロンの量に対する比が０．１〜４０であることが好ましく、０．１〜１０であることがより好ましい。
【００２７】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤は、そのままの形態で、飲食品用の添加剤、医薬用の添加剤、医薬部外品用の添加剤として用いることができる。これにより、飲食品、医薬品、医薬部外品に含まれる一酸化窒素産生抑制成分の一酸化窒素産生抑制能を向上させることができる。
【００２８】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤は、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩を有効成分としていればよく、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩以外の成分（薬理学的に許容される基剤）を有していてもよい。その他の成分の一例としては、主に貯蔵および流通における安定性を確保する成分（例えば保存安定剤など）が挙げられる。その他、目的の最終製品（例えば、飲食品、医薬品、医薬部外品など）を構成する諸成分から選ばれる１または２以上の種類の成分（好ましくは１〜３種類程度、より好ましくは１種類程度）を含有していてもよい。
【００２９】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤に含まれる、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩以外の成分は、本発明の目的を損なわない限り、特に限定されない。例えば、賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、コーティング剤、着色剤、発色剤、矯味剤、着香剤、酸化防止剤、防腐剤、呈味剤、酸味剤、甘味剤、強化剤、ビタミン剤、膨張剤、増粘剤、界面活性剤などの中から、製剤に必要な諸特性（例えば、製剤安定性）を損なわないものであって、最終製品の剤形に応じたものを１種または２種以上選択することができる。また、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩以外の成分は、一酸化窒素産生抑制効果を有する他の成分であってもよい。
【００３０】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤の剤形は、特に限定されない。例えば、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、錠剤（錠剤）、カプセル状（カプセル剤）、粉末状（顆粒、細粒）、ソフトカプセル状（ソフトカプセル剤）、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、固形状、半液体状、クリーム状、ペースト状などが挙げられる。
【００３１】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤の有効成分であるグルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩は、一酸化窒素産生抑制成分と共に、一酸化窒素産生抑制組成物として、顕著な一酸化窒素産生抑制効果を発揮することができる。本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩と、ルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上とを含む。
【００３２】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物におけるグルコサミン、ルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩については、上記一酸化窒素産生抑制能向上剤において説明したとおりである。
【００３３】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物の投与量は、本発明の効果を損なわない限り特に制限は無く、また適応される被投与生体の年齢、状態などの種々の要因により適宜変えることができる。本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、グルコサミンの量として２０ｍｇ／ｄａｙ以上であることが好ましく、１００ｍｇ／ｄａｙ以上であることがより好ましい。また、添加量に見合う投与量、および食経験の観点からは、グルコサミンの量として２０００ｍｇ／ｄａｙ以下であることが好ましい。一酸化窒素産生抑制能向上剤の投与量は、グルコサミンの量として２０〜２０００ｍｇ／ｄａｙであることがより好ましい。また、一酸化窒素産生抑制組成物にルプロンまたはその薬理学的に許容される塩が含まれる場合には、ルプロンの量として、５ｍｇ／ｄａｙ以上であることが好ましく、２５ｍｇ／ｄａｙ以上であることがより好ましい。また、添加量に見合う投与量、および食経験の観点からは、ルプロンの量として２００ｍｇ／ｄａｙ以下であることが好ましい。一酸化窒素産生抑制組成物の投与量は、ルプロンの量として５〜２００ｍｇ／ｄａｙであることがより好ましい。更に、一酸化窒素産生抑制組成物にイソフムロンまたはその薬理学的に許容される塩が含まれる場合には、イソフムロンの量として５０ｍｇ／ｄａｙ以上であることが好ましく、１００ｍｇ／ｄａｙ以上であることがより好ましい。また、添加量に見合う投与量、および食経験の観点からは、２００ｍｇ／ｄａｙ以下であることが好ましい。一酸化窒素産生抑制組成物の投与量は、イソフムロンの量として５０〜２００ｍｇ／ｄａｙであることがより好ましい。
【００３４】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、そのままの形態で、最終製品（例えば、飲食物、医薬品、医薬部外品など）として用いることもできる。また、飲食品用の添加剤、医薬用の添加剤、医薬部外品用の添加剤として用いることができる。これにより、飲食品、医薬品、医薬部外品に、一酸化窒素産生抑制効果を付与することができる。
【００３５】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、グルコサミンまたはその薬理学的に許容される塩と、ルプロン、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩から選ばれる一種以上とを有効成分としていればよく、これら以外の成分（薬理学的に許容される基剤）を有していてもよい。その他の成分の一例としては、主に貯蔵および流通における安定性を確保する成分（例えば保存安定剤など）が挙げられる。その他、目的の最終製品（例えば、飲食品、医薬品、医薬部外品など）を構成する諸成分から選ばれる一種以上の種類の成分（好ましくは１〜３種類程度、より好ましくは１種類程度）を含有していてもよい。
【００３６】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物に含まれる、グルコサミン、ルプロン、および、イソフムロンおよびそれらの薬理学的に許容される塩以外の成分は、本発明の目的を損なわない限り、特に限定されない。例えば、賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、コーティング剤、着色剤、発色剤、矯味剤、着香剤、酸化防止剤、防腐剤、呈味剤、酸味剤、甘味剤、強化剤、ビタミン剤、膨張剤、増粘剤、界面活性剤などの中から、製剤に必要な諸特性（例えば、製剤安定性）を損なわないものであって、最終製品（例えば、医薬品、医薬部外品、飲食品）の剤形に応じたものを１種または２種以上選択することができる。また、該成分は、一酸化窒素産生抑制効果を有する成分であってもよい。
【００３７】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物の投与形態は特に限定されない。例えば、経口投与（例えば、口腔内投与、舌下投与など）、非経口投与（静脈内投与、筋肉内投与、皮下投与、経皮投与、経鼻投与、経肺投与など）などが挙げられる。これらの中でも侵襲性の少ない投与形態が好ましく、経口投与であることがより好ましく、飲食品として経口投与されることがさらに好ましい。
【００３８】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物の剤形は、特に限定されない。経口投与される際の剤形の例としては、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、錠剤（錠剤）、カプセル状（カプセル剤）、粉末状（顆粒、細粒）、ソフトカプセル状（ソフトカプセル剤）、液状（液剤）、シロップ状（シロップ剤）、固形状、半液体状、クリーム状、ペースト状が挙げられる。
【００３９】
本発明の一酸化窒素産生抑制組成物の投与時期は特に限定されないが、通常は一酸化窒素が発生する間に投与され、一酸化窒素の発生初期に投与されることが好ましい。
【００４０】
本発明の一酸化窒素発生抑制組成物は、生体内で一酸化窒素の産生を抑制する。これにより、一酸化窒素がもたらす弊害、例えば、疼痛、血管細胞障害、心筋収縮力低下、自己免疫疾患などを緩和できるので、これらの緩和用の飲食品もしくは医薬品として利用できる。中でもイソフムロンまたはその薬理学的に許容される塩は鎮痛効果に優れており、疼痛の予防または緩和用の飲食品もしくは医薬品として有用である。疼痛は急性疼痛と慢性疼痛に分類され、本発明はこれらのいずれにも効果があるが、急性疼痛を対象とすることが好ましい。
【００４１】
疼痛、血管細胞障害、心筋収縮力低下または自己免疫疾患の緩和のために用いる場合の、飲食品または医薬品の投与時期は特に限定されないが、通常は症状が出現した際に投与され症状出現初期の間に投与されることが好ましい。
【００４２】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤の添加された飲食品、および、本発明の一酸化窒素酸性抑制組成物の摂取対象者は特に限定されないが、例えば、炎症、外傷などにより痛みを感じている対象者、血管細胞障害、心筋収縮力低下、自己免疫疾患により不調を感じている対象者に適している。また、特段の問題のない対象者であっても、一酸化窒素産生抑制を目的として日常的に摂取することができる。
【００４３】
本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤は各種飲食品に添加でき、また、一酸化窒素産生抑制組成物は、各種飲食品として利用することができる。このような飲食品としては、例えば、飲料（清涼飲料、炭酸飲料、栄養飲料、粉末飲料、果実飲料、乳飲料、ゼリー飲料など）、菓子類（クッキー、ケーキ、ガム、キャンディー、タブレット、グミ、饅頭、羊羹、プリン、ゼリー、アイスクリーム、シャーベットなど）、水産加工品（かまぼこ、ちくわ、はんぺんなど）、畜産加工品（ハンバーグ、ハム、ソーセージ、ウィンナー、チーズ、バター、ヨーグルト、生クリーム、チーズ、マーガリン、発酵乳など）、スープ（粉末状スープ、液状スープなど）、主食類（ご飯類、麺（乾麺、生麺）、パン、シリアルなど）、調味料（マヨネーズ、ショートニング、ドレッシング、ソース、たれ、しょうゆなど）が挙げられる。更に、本発明の一酸化窒素産生抑制能向上剤が添加された飲食品、および、本発明の一酸化窒素産生抑制組成物は、健康食品、機能性食品、栄養補助食品（サプリメント）、特定保健用食品、医療用食品、病者用食品、乳児用食品、介護用食品、高齢者用食品等の飲食品として利用することもできる。
【００４４】
本発明において一酸化窒素産生抑制能向上効果の確認は、インターロイキン−１βなどのサイトカインにより刺激された肝実質細胞に、グルコサミンと一酸化窒素作成抑制成分とを含むサンプルを添加して、一酸化窒素産生抑制成分を含むがグルコサミンを含まないサンプルを添加しない場合と比較して一酸化窒素産生量が減少していることにより確認できる。
【００４５】
本発明において一酸化窒素産生抑制効果の確認は、インターロイキン−１βなどのサイトカインにより刺激された肝実質細胞にサンプルを添加して、サンプルを添加しない場合と比較して一酸化窒素産生量が減少していることにより確認できる。
【実施例】
【００４６】
実施例１〜３および比較例１〜９（ルプロンに対するグルコサミンの一酸化窒素産生抑制能向上性の確認）
・細胞の調製
５−８週齢のＷｉｓｔａｒ雄性ラットをソムノペンチル麻酔下で開腹し、３７℃に保温したＨＥＰＥＳ溶液を５分間灌流して肝臓を脱血した。前記灌流液を、Ｃｏｌｌａｇｅｎａｓｅ液に変え、さらに１０分間灌流した。この肝臓を濾過して得られた肝実質細胞を実験に供した。
【００４７】
前記肝実質細胞を、１０％牛胎児血清を含むウイリアムズ培地Ｅに懸濁し、６穴平底マイクロプレートに１×１０6細胞／２ｍＬ／ｗｅｌｌの割合で細胞を播種した後、５％の二酸化炭素存在下、３７℃において２４時間培養した。なお、培地は培養２時間目と６時間目に交換した。
【００４８】
・一酸化窒素産生量の測定
２４時間培養後に培養液を、１ｎＭ  インターロイキン−１β（ＩＬ−１β）と試験薬物を含むウイリアムズ培地Ｅに替え、８時間インキュベートした。
【００４９】
試験薬物としては２．５μＭルプロン（比較例２）、２．５μＭルプロンと３０μＭグルコサミンの組み合わせ（実施例１）、２．５μＭルプロンと３０μＭ  Ｎ−アセチルガラクトサミンの組み合わせ（比較例３）、５μＭルプロン（比較例４）、５μＭルプロンと３０μＭグルコサミンの組み合わせ（実施例２）、５μＭルプロンと３０μＭ  Ｎ−アセチルガラクトサミンの組み合わせ（比較例５）、１０μＭルプロン（比較例６）、１０μＭルプロンと３０μＭグルコサミンの組み合わせ（実施例３）、１０μＭルプロンと３０μＭ  Ｎ−アセチルガラクトサミンの組み合わせ（比較例７）、３０μＭ  グルコサミン（比較例８）、３０μＭ  Ｎ−アセチルガラクトサミン（比較例９）をそれぞれ用いた。また、試験薬物を添加しなかったほかは実施例１などと同様に行った（比較例１）。実施例・比較例については、各ｎ＝３で実施した。
【００５０】
各培養液を１５０μＬ採取し、グリース試薬１５０μＬと９６ｗｅｌｌプレート上で混合し、５分間放置した後、吸光度（５４０ｎｍ）を測定し、一酸化窒素産生量を求めた。各測定値の、比較例１の測定値を１００％とした時の割合を一酸化窒素産生量（％）とした。各実施例および比較例の一酸化窒素産生量を、図１に示した。
【００５１】
図１から明らかな通り、比較例２，４，６のようにルプロン単独の一酸化窒素産生量は無添加の場合（比較例１）の一酸化窒素産生量と比較して十分に低下せず、また、比較例３，５，７のようにルプロンとＮ−アセチルガラクトサミンを組み合わせた場合も一酸化窒素産生量はルプロン単独の場合とほとんど変わらなかった。一方、Ｎ−アセチルガラクトサミンが単独ではほとんど一酸化窒素産生に効果を及ぼさず、Ｎ−アセチルガラクトサミンと同じアミノ糖類であるグルコサミンでは一酸化窒素産生量が、無添加の一酸化窒素産生量よりもむしろ増加していた（比較例８および９）。にもかかわらず、実施例１〜３のようにルプロンとグルコサミンとを組み合わせた場合の一酸化窒素産生量は、予想外に顕著に低下していた。この結果は、グルコサミンがルプロンの一酸化窒素産生抑制能を顕著に向上させること、および、グルコサミンとルプロンとが、一酸化窒素産生抑制組成物の有効成分として有用であることを示している。
【００５２】
実施例４〜５および比較例１０〜１３（イソフムロンに対するグルコサミンの一酸化窒素産生抑制能向上性の確認）
試験薬物として３０μＭイソフムロン（比較例１０）、３０μＭイソフムロンと３０μＭグルコサミンの組み合わせ（実施例４）、３０μＭイソフムロンと３０μＭ  Ｎ−アセチルグルコサミンの組み合わせ（比較例１１）、１５μＭ  イソフムロン（比較例１２）、１５μＭイソフムロンと３０μＭグルコサミンの組み合わせ（実施例５）、１５μＭ  イソフムロンと３０μＭ  Ｎ−アセチルグルコサミンの組み合わせ（比較例１３）を用いたほかは、実施例１と同様に行った。各実施例および比較例の一酸化窒素産生量を、比較例１、８および９の結果とあわせて、図２に示した。
【００５３】
図２から明らかな通り、比較例１０および１２のようにイソフムロン単独でも一酸化窒素産生量は低下したが、比較例１１，１３のようにイソフムロンとＮ−アセチルガラクトサミンを組み合わせると、イソフムロン単独の場合と比べて一酸化窒素産生量は高かった。一方、グルコサミンは単独では一酸化窒素産生をむしろ促進したにもかかわらず（比較例８）、実施例４および５のようにイソフムロンとグルコサミンとを組み合わせると、イソフムロンのみのときよりも顕著に低い一酸化窒素産生量が観察された。この結果は、グルコサミンがイソフムロンの一酸化窒素産生抑制能をより顕著に向上させること、および、グルコサミンとイソフムロンとが、一酸化窒素産生抑制組成物の有効成分として有用であることを示している。
【図１】
2013155130.tif 000005
【図２】
2013155130.tif 000006