(57)【要約】【課題】複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。【解決手段】誘導電動機１は、ステータ１０と、ロータ２０と、回転軸３０と、エンドプレート４０を有する。ロータ２０は、ロータコア２１と、複数の二次導体２２と、ロータコア２１の軸方向端面に配設されたエンドリング２５とを有している。回転軸３０は、オイル流路３１と、オイル吐出口３２を有している。オイル吐出口３２は、ロータコア２１の端面とエンドリング２５端面の間となる位置で、回転軸３０の径方向に延び、オイル流路３１と回転軸３０外周面を連通している。エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面と接触する位置で回転軸３０に固設されており、エンドリング２５表面と共にオイル滞留部Ｒｅを構成する。オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅを滞留し、エンドリング２５表面と接触する。【選択図】図１
2013220004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に配設された回転軸と、
前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、
前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面側に位置する前記二次導体の端部を相互に接続する端絡部と、
前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において前記回転軸に固設されたエンドプレートと、を有するロータと、
コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、
前記端絡部は、
前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、
前記回転軸は、
当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、
前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有し、
前記エンドプレートにおける前記ロータコア端面と対向する面と、前記端絡部の外表面とによって区画され、前記冷媒吐出口から吐出された冷媒が滞留する冷媒滞留部を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項２】
請求項１記載の誘導電動機であって、
前記端絡部は、
前記冷媒滞留部に滞留する前記冷媒の体積を増大させる凹凸部を、当該端絡部の表面に有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項３】
請求項２記載の誘導電動機であって、
前記凹凸部は、
前記回転軸の軸方向において、前記ロータコアの端面から離間する程、前記回転軸の外周面から離間する位置に形成された複数の段部によって構成されている
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項４】
請求項２記載の誘導電動機であって、
前記凹凸部は、
島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成されている
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４の何れかに記載の誘導電動機であって、
前記冷媒滞留部と前記ロータの外部を連通し、前記冷媒滞留部内の冷媒を前記ロータ外部へ流出させる為の連通路を有している
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項６】
請求項５記載の誘導電動機であって、
前記連通路は、
前記エンドプレートを、前記回動軸の軸方向に沿って貫通する孔によって形成されている
ことを特徴とする誘導電動機。
【請求項７】
請求項５又は請求項６に記載の誘導電動機であって、
前記冷媒滞留部における前記連通路の開口縁に配設され、
前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記連通路を閉塞する弁体を有する
ことを特徴とする誘導電動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、回転電機の分野においては、回転電機を冷却する為の発明として、特許文献１及び特許文献２記載の発明が知られている。特許文献１及び特許文献２記載の発明においては、所謂、ＩＰＭ（Interior Permanent Magnet）モータを冷却する為に、ロータのロータコア端部に露出している永久磁石の端部に対して、冷媒としての冷却油を供給することによって、永久磁石の端部を冷却するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−００６０９１号公報
【特許文献２】特開２００９−０２７８３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、特許文献１及び特許文献２記載の発明は、何れもＩＰＭモータを対象としてなされた発明であり、ＩＰＭモータ固有の事情を前提としている。例えば、ＩＰＭモータの場合、冷却油による冷却対象である永久磁石の大部分は、ロータコアによって覆われており、ロータコアの軸方向端面において、当該永久磁石の端面のみが露出する構成であること等が挙げられる。つまり、ＩＰＭモータの場合、供給された冷却油と接触し直接冷却される部分が、永久磁石の端面という限られた部分に制限されることとなるため、特許文献１及び特許文献２記載の発明は、このような制限を前提とした上で、冷却油によって、ＩＰＭモータを効率良く冷却することを実現している。
【０００５】
この点、複数の二次導体を有するロータ（例えば、かご型回転子や巻き線型回転子）を用いた誘導電動機においても、当該誘導電動機を冷却する必要があるため、誘導電動機に適した態様で、冷媒（冷却油）によって誘導電動機を効率良く冷却する技術が望まれている。
【０００６】
本発明は、複数の二次導体を有するロータを用いた誘導電動機に関し、冷媒によって効率良く冷却可能な誘導電動機を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面に係る誘導電動機は、回転可能に配設された回転軸と、前記回転軸に固設されたロータコアと、前記ロータコアの周方向に分散配置され、前記回転軸方向に延びる複数の二次導体と、前記回転軸の軸方向における前記ロータコアの端面側に位置する前記二次導体の端部を相互に接続する端絡部と、前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において前記回転軸に固設されたエンドプレートと、を有するロータと、コイルが巻装され前記回転軸の軸方向端部側に前記コイルのコイルエンド部を有するステータと、を有する誘導電動機であって、前記端絡部は、前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成され、前記回転軸は、当該回転軸の軸方向に沿って延び、冷媒が流通可能な冷媒流路と、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置において、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通する冷媒吐出口と、を有し、前記エンドプレートにおける前記ロータコア端面と対向する面と、前記端絡部の外表面とによって区画され、前記冷媒吐出口から吐出された冷媒が滞留する冷媒滞留部を有することを特徴とする。
【０００８】
当該誘導電動機は、回転軸と、ロータコアと、端絡部と、エンドプレート及び複数の二次導体を有するロータと、ステータとを有している。そして、回転軸は、回転軸の軸方向に沿って延びる冷媒流路と、冷媒吐出口を有している。当該誘導電動機において、冷媒吐出口は、当該回転軸の径方向に延び、前記回転軸の外周面と前記冷媒流路と連通しているので、冷媒流路内の冷媒は、ロータ及び回転軸の回転に伴う遠心力によって、冷媒吐出口から回転軸の外側に向かって吐出される。ここで、前記端絡部は、前記ロータコアの端面から前記軸方向に突出すると共に、前記回転軸の周囲を囲む環状に構成されており、エンドプレートは、前記回転軸の軸方向に関し少なくとも一方側において前記回転軸に固設されている。そして、冷媒吐出口は、前記回転軸の軸方向に関し、少なくとも一方の前記ロータコアの端面と前記端絡部の端面の間となる位置に形成され、且つ、冷媒滞留部は、前記エンドプレートにおける前記ロータコア端面と対向する面と、前記端絡部の外表面とによって区画されて構成されるので、冷媒吐出口から吐出された冷媒は、前記冷媒滞留部内に吐出され、当該冷媒滞留部内を滞留することになる。これにより、当該誘導電動機によれば、冷媒吐出口から吐出された冷媒を冷媒滞留部内で滞留させることにより、端絡部等を冷却するために十分な期間、冷媒滞留部を構成する端絡部の外表面に対して当該冷媒を接触させることができ、もって、当該端絡部を効率良く冷却することができる。又、端絡部は、複数の二次導体の端部を相互に接続されているため、当該誘導電動機によれば、複数の二次導体についても効率良く冷却することができる。
【０００９】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項１記載の誘導電動機であって、前記端絡部は、前記冷媒滞留部に滞留する前記冷媒の体積を増大させる凹凸部を、当該端絡部の表面に有することを特徴とする。
【００１０】
当該誘導電動機においては、端絡部の表面に凹凸部を有することにより、前記冷媒滞留部に滞留する前記冷媒の体積を増大させることができる。又、当該凹凸部は、冷媒吐出口から吐出された冷媒が冷媒滞留部内に滞留する期間を長期化する機能も果たす。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【００１１】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項２記載の誘導電動機であって、前記凹凸部は、前記回転軸の軸方向において、前記ロータコアの端面から離間する程、前記回転軸の外周面から離間する位置に形成された複数の段部によって構成されていることを特徴とする。
【００１２】
当該誘導電動機においては、凹凸部を、複数の段部によって構成することにより、前記冷媒滞留部に滞留する前記冷媒の体積を増大させると共に、冷媒が冷媒滞留部内に滞留する期間を長期化することができる。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【００１３】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項２記載の誘導電動機であって、前記凹凸部は、島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成されていることを特徴とする。
【００１４】
当該誘導電動機においては、凹凸部を、島状の突起を、前記端絡部の外表面に複数形成することによって構成することにより、前記冷媒滞留部に滞留する前記冷媒の体積を増大させると共に、冷媒が冷媒滞留部内に滞留する期間を長期化することができる。従って、当該誘導電動機によれば、冷媒によって端絡部を更に効率良く冷却することができ、もって、複数の二次導体についても、効率良く冷却することができる。
【００１５】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項１乃至請求項４の何れかに記載の誘導電動機であって、前記冷媒滞留部と前記ロータの外部を連通し、前記冷媒滞留部内の冷媒を前記ロータ外部へ流出させる為の連通路を有していることを特徴とする。
【００１６】
当該誘導電動機においては、連通路が、前記冷媒滞留部と前記ロータの外部を連通している。ここで、冷媒は、前記回動軸の径方向に延びる冷媒吐出口を介して、冷媒滞留部へ吐出される。冷媒滞留部内を滞留した冷媒を、連通路を介して、ロータ外部へ流出させることができるので、冷媒滞留部内における冷媒を随時循環することができる。この結果、当該誘導電動機によれば、端絡部や複数の二次導体を、冷媒滞留部内の冷媒によって効率良く冷却することができる。
【００１７】
そして、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項５記載の誘導電動機であって、前記連通路は、前記エンドプレートを、前記回動軸の軸方向に沿って貫通する孔によって形成されていることを特徴とする。
【００１８】
当該誘導電動機において、前記連通路は、前記エンドプレートを、前記回動軸の軸方向に沿って貫通する孔によって形成されている。ここで、冷媒は、前記回動軸の径方向に延びる冷媒吐出口を介して、冷媒滞留部へ吐出される。即ち、当該誘導電動機においては、冷媒滞留部内へ吐出される際の冷媒の流れ方向と、冷媒滞留部外へ流出する際の冷媒の流れ方向を相違させることができるので、冷媒滞留部内において冷媒を十分に滞留させることができる。
【００１９】
又、本発明の他の側面に係る誘導電動機は、請求項５又は請求項６に記載の誘導電動機であって、前記冷媒滞留部における前記連通路の開口縁に配設され、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記連通路を閉塞する弁体を有することを特徴とする。
【００２０】
当該誘導電動機において、前記弁体が、前記冷媒滞留部における前記連通路の開口縁に配設されており、当該弁体は、前記ロータの回転に伴う遠心力によって、前記連通路を閉塞する。ここで、当該誘導電動機で、ロータが高速回転した場合、複数の二次導体や短絡部における発熱は小さくなる。又、連通路からロータ外部へ飛散する冷媒は、ロータの高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。この点、当該誘導電動機によれば、ロータが高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体が連通路を閉塞することになるので、ポンプ損失を低減し、且つ、冷媒の飛沫による構成部品の破損等を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施形態に係る誘導電動機の概略構成を示す断面図である。
【図２】誘導電動機のロータの概略構成を示す外観斜視図である。
【図３】第１実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図４】第２実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図５】第２実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図６】第３実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図７】第３実施形態に係るエンドリングの構成を示す、ロータの部分平面図である。
【図８】第４実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図９】第５実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図１０】第６実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【図１１】第７実施形態に係る誘導電動機のロータの構成を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明に係る誘導電動機を、誘導電動機１に具体化した実施形態（第１実施形態）について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００２３】
（第１実施形態）
先ず、第１実施形態に係る誘導電動機１の概略構成について、図１〜図３を参照しつつ詳細に説明する。第１実施形態に係る誘導電動機１は、かご型三相誘導電動機であり、三相交流電流によって回転磁束を発生させるステータ１０と、かご型回転子として構成されたロータ２０と、当該ロータ２０の回転中心として構成された回転軸３０と、ロータ２０の軸方向端面に配設された一対のエンドプレート４０を有している。
【００２４】
当該誘導電動機１においては、後述するステータ１０から発生する回転磁束と、かご型回転子として構成されたロータ２０の二次導体２２に発生する誘導電流とが鎖交することにより、ロータ２０に回転力が発生する。そして、このような誘導電動機１では、誘導電流が流れることにより、各二次導体２２において熱が発生する。
【００２５】
そして、当該誘導電動機１においては、上述したステータ１０、ロータ２０、回転軸３０、エンドプレート４０は、ケース（図示せず）内部に収容されており、当該ケースには、オイルポンプ（図示せず）が接続されている。当該オイルポンプは、インナロータとアウタロータとを有する内接型のギヤポンプによって構成されており、その駆動によって、後述する回転軸３０の内周部に形成されたオイル流路３１、オイル吐出口３２及び前記ケース内部を介して、本実施形態における「冷媒」に相当するオイルを循環させる機能を果たす（図１参照）。そして、当該オイルは、オイルポンプによって循環される過程で、ケース内部に収容された誘導電動機１を冷却すると共に、当該誘導電動機１における駆動伝達機構部（例えば、ギヤ機構）等を潤滑する。
【００２６】
次に、誘導電動機１を構成するステータ１０の構成について説明する。ステータ１０は、ケース内部において固定されており、略円筒形状のステータコア１１と、ステータコア１１に巻装されたコイルとを備えている。ステータコア１１は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されている。また、ステータコア１１は、周方向に分散配置されて軸方向に延びる複数のスロット（図示せず）を有しており、当該スロットには、導体で構成されたコイルが巻装されている。本実施形態においては、ステータ１０は、三相交流で駆動される誘導電動機１に用いられるステータとして構成されており、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイルを備えている。そして、それぞれのコイルのうち、ステータコア１１の軸方向両側に突出する部分がコイルエンド部１２とされる。
【００２７】
続いて、第１実施形態に係る誘導電動機１におけるロータ２０の構成について、図１〜図３を参照しつつ詳細に説明する。ロータ２０は、かご型回転子として構成されており、上述したステータ１０の径方向内側において、回転軸３０の軸芯周りに回転可能に支持されている。図１〜図３に示すように、ロータ２０は、円筒形状のロータコア２１と、ロータコア２１の周方向に分散配置された複数の二次導体２２と、二次導体２２の軸方向両端部と接合するエンドリング２５とを有している。
【００２８】
ロータコア２１は、複数の電磁鋼板製のプレートを積層することによって、回転軸３０を取り囲むように円筒形状に構成されており、回転軸３０に対して固定されている。又、当該ロータコア２１の外周面は、上述したステータ１０の内周面（回転軸３０側の面）と間隔を隔てた状態で対向している。そして、当該ロータコア２１には、回転軸３０を取り囲むように、複数の二次導体２２が配設されている。
【００２９】
複数の二次導体２２は、銅によって中実の棒状に形成されており、ロータコア２１の周方向に沿って、等間隔で分散配置されている。図１に示すように、各二次導体２２は、ロータコア２１の軸方向に沿って一直線状に延びるように配設されている。又、各二次導体２２の長さ寸法は、ロータコア２１の軸方向寸法とほぼ等しく形成されている。
【００３０】
エンドリング２５は、短絡環又は端絡環と呼ばれる部材であり、二次導体２２と同様に銅によって、円環状に形成されている。当該エンドリング２５は、回転軸３０の軸方向におけるロータコア２１の両端面に沿って配設されており、各二次導体２２の端部に接合されている。これにより、各二次導体２２は、一対のエンドリング２５と接合されることにより、短絡されている。尚、当該エンドリング２５には、本発明における凹凸部に相当する環状段差部２５Ａが形成されているが、この構成については、後に詳細に説明する。
【００３１】
次に、第１実施形態に係る誘導電動機１における回転軸３０の構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。回転軸３０は、誘導電動機１の軸方向両側において、軸受を介してケース（図示せず）に回転可能に支持されている。回転軸３０の内部には、オイル流路３１と、オイル吐出口３２が形成されている。オイル流路３１は、回転軸３０の軸心に沿って軸方向に向かって延び、上述したオイルポンプによって循環するオイルが流下する流路である。
【００３２】
オイル吐出口３２は、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴って、オイル流路３１内のオイルを、回転軸３０から外側に向かって吐出する吐出口である。当該オイル吐出口３２は、オイル流路３１に連通すると共に、オイル流路３１から径方向外側に延びて回転軸３０の外周面に開口するように形成されている。又、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。
【００３３】
エンドプレート４０は、アルミニウム、焼結材、又は冷間圧延鋼板等により略円板形状に形成されており、当該誘導電動機１におけるロータ２０の重量バランスをとるために配設されている。エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、後述するオイル滞留部Ｒｅを形成する（図１参照）。
【００３４】
又、エンドプレート４０においては、複数の連通路４１が、エンドプレート４０における回転軸３０の挿通部分を取り囲むように形成されている（図２参照）。図１に示すように、当該連通路４１は、軸方向に沿ってエンドプレート４０を貫通しており、オイル滞留部Ｒｅと連通している。
【００３５】
続いて、誘導電動機１の冷却構造について、図面を参照しつつ説明する。尚、以下の説明においては、冷媒としてのオイルの流下方向を「オイル流下方向Ｄ」といい、矢印を用いて図示している。
【００３６】
オイルポンプの駆動に伴い、オイルは、回転軸３０の一端側から、回転軸３０の内部に形成されたオイル流路３１に供給される。誘導電動機１が駆動している場合、オイル流路３１に供給されたオイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１の内周面に沿って軸方向（図１中、左から右へ向かって）に流下する。又、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分においては、当該オイルは、ロータ２０及び回転軸３０の回転に伴う遠心力により、オイル流路３１から回転軸３０の径方向外側に向かって移動することになる。従って、オイル流路３１とオイル吐出口３２の接続部分近傍のオイルは、オイル吐出口３２を介して、回転軸３０の外部に向かって吐出される。
【００３７】
ここで、上述したように、オイル吐出口３２は、回転軸３０の軸方向において、ロータコア２１の軸方向端面よりも外側であって、エンドリング２５の軸方向端面よりも内側となる位置に形成されている。従って、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、エンドリング２５における回転軸３０側の面（以下、内側側面という）に向かって吐出され、オイル滞留部Ｒｅ内に至る。これにより、当該オイルは、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触しつつ、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留し、エンドプレート４０の連通路４１を介して、オイル滞留部Ｒｅ外へ流出する。尚、連通路４１を介して、オイル滞留部Ｒｅ外へ流出した後、当該オイルは、ステータ１０のコイルエンド部１２と接触し得るので、ステータ１０のコイルを冷却することもできる。
【００３８】
この結果、当該誘導電動機１においては、冷媒であるオイルがオイル滞留部Ｒｅ内を滞留している間、発熱部位である二次導体２２と接続されたエンドリング２５を、オイルによって直接冷却することができ、ロータ２０を効率良く冷却することができる。
【００３９】
ここで、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、オイルが進入してしまった場合、オイルの粘性によって、ロータ２０の回転に対する抵抗となり、誘導電動機１におけるエネルギ損失の要因となってしまう場合がある。この点、当該誘導電動機１では、オイルは、オイル吐出口３２から、オイル滞留部Ｒｅへ吐出され、連通路４１を介して、オイル滞留部Ｒｅから流出する。即ち、ロータコア２１の外周面と、ステータ１０の内周面の間に形成される間隙部分に、吐出されたオイルが直接到達することはなく、上記間隙部分に対するオイルの進入を抑制することができる。これにより、当該誘導電動機１によれば、誘導電動機１におけるエネルギ損失の増大を抑制し得る。
【００４０】
次に、第１実施形態に係るエンドリング２５の構成について、図１、図３を参照しつつ詳細に説明する。第１実施形態に係るエンドリング２５は、その軸方向端面および内側側面に、本発明における凹凸部の一例である環状段差部２５Ａを有している。
【００４１】
図１に示すように、環状段差部２５Ａは、回転軸３０の軸方向断面において、複数の段差からなる階段状に構成されている。図３は、ロータ２０を、エンドプレート４０を省略し、軸方向から見た部分平面図であり、図３に示すように、環状段差部２５Ａを構成する複数の段差部は、エンドリング２５の円環中心と同心円であって、異なる径をなす段差部であって、エンドリング２５の径方向外側に位置する程、ロータコア２１の軸方向端面から離間した位置に端面を有している。
【００４２】
第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、図１、図３からわかるように、エンドリング２５に環状段差部２５Ａを形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅの容積を大きくすると共に、オイル滞留部Ｒｅ内をオイルが滞留する期間を長期化することができる。これにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、更に、オイルとエンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第１実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００４３】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第１実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００４４】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、環状段差部２５Ａを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００４５】
（第２実施形態）
次に、上述した第１実施形態と異なる実施形態（第２実施形態）について、図４、図５を参照しつつ詳細に説明する。尚、第２実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５の構成が相違する。従って、第１実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００４６】
図４、図５に示すように、第２実施形態に係る誘導電動機１において、エンドリング２５は、その内側側面に、多数の突起部２５Ｂを有している。当該多数の突起部２５Ｂは、本発明における凹凸部及び島状の突起に相当し、エンドリング２５の内側側面に対して、シボ加工を施すことにより形成される。尚、図４は、複数の突起部２５Ｂの形状を省略しており、図５は、誇張して表現している。
【００４７】
第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５の内側側面に、多数の突起部２５Ｂを形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅの容積を大きくすると共に、オイル滞留部Ｒｅ内をオイルが滞留する期間を長期化することができる。これにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、更に、オイルとエンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第２実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００４８】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第２実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００４９】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、多数の突起部２５Ｂを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００５０】
（第３実施形態）
続いて、上述した第１実施形態、第２実施形態と異なる実施形態（第３実施形態）について、図６、図７を参照しつつ詳細に説明する。尚、第３実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態、第２実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。従って、第１実施形態、第２実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００５１】
図６、図７に示すように、第３実施形態に係る誘導電動機１においては、エンドリング２５は、その内側側面及び軸方向端面に、本発明における凹凸部に相当する複数の凹部２５Ｃを有している。エンドリング２５の内側側面において、当該各凹部２５Ｃは、エンドリング２５の径方向外側に溝状に窪んで形成されている。凹部２５Ｃの径方向の最外部はエンドプレート４０の径方向外側になる位置まで形成され、その位置で溝が壁に突き当たるように凹部２５Ｃが途切れている。そして、エンドリング２５の軸方向端面においては、複数の凹部２５Ｃは、エンドリング２５の径方向に沿って延び、ロータコア２１端面側に溝状に窪んで形成されている。
【００５２】
そして、第３実施形態に係るエンドプレート４０は、複数の連通路４１が形成されていない点を除き、上述した第１実施形態に係るエンドプレート４０と同様の構成である。そして、第３実施形態においても、エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面よりも軸方向外側において、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図６参照）。
【００５３】
ここで、第３実施形態においては、エンドリング２５の軸方向端面に形成された複数の凹部２５Ｃは、エンドリング２５の径方向に沿って延び、ロータコア２１端面側に溝状に窪んでいる。従って、エンドプレート４０を、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように固設することで、各凹部２５Ｃとエンドプレート４０表面によって、オイル滞留部Ｒｅから外部に向かって径方向に延び、オイル滞留部Ｒｅと外部を連通する連通路としての流路が形成される。当該凹部２５Ｃとエンドプレート４０により構成される流路は、第１実施形態、第２実施形態における連通路４１と同様、オイルがオイル滞留部Ｒｅから外部へ流出する流路として機能する。
【００５４】
第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５に複数の凹部２５Ｃを形成することにより、当該エンドリング２５とエンドプレート４０によって構成されるオイル滞留部Ｒｅの容積を大きくすると共に、オイル滞留部Ｒｅ内をオイルが滞留する期間を長期化することができる。これにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができ、更に、オイルとエンドリング２５との接触面積を大きくとることができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第３実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００５５】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、本実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００５６】
そして、エンドリング２５は、切削、ダイキャスト又はプレス積層によって形成することができるので、エンドリング２５に対して、複数の凹部２５Ｃを容易に形成することができ、複雑な工程を経ずに、オイルによる冷却効率を高めることができる。
【００５７】
（第４実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第３実施形態と異なる実施形態（第４実施形態）について、図８を参照しつつ詳細に説明する。尚、第４実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第３実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。従って、第１実施形態〜第３実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００５８】
第４実施形態に係るエンドリング２５は、本発明における凹凸部が形成されていない点を除き、第１実施形態〜第３実施形態に係るエンドリング２５と同様の構成である。又、第４実施形態に係るエンドプレート４０は、第３実施形態に係るエンドプレート４０と同様の構成である。そして、第４実施形態においては、エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面から軸方向外側へ所定距離離間した位置において、回転軸３０に固定されている。そして、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図８参照）。従って、第４実施形態においても、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留することになり、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触する。
【００５９】
上述のように、エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面から軸方向外側へ所定距離離間した位置に固定されているので、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面との間に形成される連通路としての間隙を介して、オイル滞留部Ｒｅ外へ流出する。
【００６０】
第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５及びエンドプレート４０により、オイル滞留部Ｒｅを構成することにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第４実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００６１】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第４実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００６２】
（第５実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第４実施形態と異なる実施形態（第５実施形態）について、図９を参照しつつ詳細に説明する。尚、第５実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第４実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成が相違する。従って、第１実施形態〜第４実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００６３】
第５実施形態に係るエンドリング２５は、本発明における凹凸部が形成されていない点を除き、第１実施形態〜第３実施形態に係るエンドリング２５と同様の構成である。又、第５実施形態に係るエンドプレート４０は、エンドリング２５の内径寸法よりもやや小径の円環状に形成されている。そして、第５実施形態においては、エンドプレート４０は、その軸方向内側の端面がエンドリング２５の軸方向端面より軸方向内側でオイル吐出口３２を塞がない位置に固定されている。そして、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図９参照）。従って、第５実施形態においても、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留することになり、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触する。
【００６４】
上述のように、エンドプレート４０は、エンドリング２５の内径寸法よりもやや小径の円環状に形成されているので、オイル滞留部Ｒｅ内のオイルは、エンドプレート４０の外径側側面と、エンドリング２５の内側側面との間に形成される間隙を介して、オイル滞留部Ｒｅ外へ流出する。
【００６５】
第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５及びエンドプレート４０により、オイル滞留部Ｒｅを構成することにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第５実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００６６】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第５実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００６７】
（第６実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第５実施形態と異なる実施形態（第６実施形態）について、図１０を参照しつつ詳細に説明する。尚、第６実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第５実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成、及び、オイル滞留部Ｒｅ内に弁体５０が配設されている点で相違する。従って、第１実施形態〜第５実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００６８】
図１０に示すように、第６実施形態に係るエンドリング２５は、当該エンドリング２５の軸方向端面に、弁体配置部２６を有している。当該弁体配置部２６は、当該エンドリング２５の内径側端縁に沿って、当該エンドリング２５の軸方向端面を窪ませた環状の凹部として形成されている。当該弁体配置部２６は、その内部に環状の弁体５０を収容可能に構成されており、その外径側に傾斜面２６Ａを有している。傾斜面２６Ａは、回転軸３０軸方向端部側ほど、エンドリング２５の径方向外側に位置するように傾斜している。
【００６９】
又、第６実施形態においては、エンドプレート４０は、エンドリング２５の軸方向端面から軸方向外側へ所定距離離間した位置において、回転軸３０に固定されている。そして、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、オイル滞留部Ｒｅを形成する（図１０参照）。従って、第６実施形態においても、オイル吐出口３２から吐出されたオイルは、オイル滞留部Ｒｅ内を滞留することになり、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドリング２５の表面と接触する。
【００７０】
尚、第６実施形態においては、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面は、軸方向へ所定距離離間しており、オイル滞留部Ｒｅと、ロータ２０外部とを連通している。従って、第６実施形態では、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面の空間によって、連通路４１が形成されている。
【００７１】
そして、第６実施形態に係る弁体５０は、ゴム製の線材により構成される円環であり、所謂、Ｏ−リングである。弁体５０を構成する線材の太さは、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面の間の距離よりも大きい。又、当該弁体５０は、エンドリング２５の内径と略同径の円環として構成されており、上述した弁体配置部２６内に配設される。
【００７２】
尚、弁体５０の材質としては、ニトリルゴム、スチロールゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム等を使用することができ、当該弁体５０の使用環境に応じて、適宜決定される。例えば、ロータ２０が所定の回転数以上で回転した場合に、弁体５０によって連通路４１を閉塞する場合には、所定回数でのロータ２０の回転に伴う遠心力で、連通路４１を閉塞するような変形特性（弾性）を有する材質に、当該弁体５０の材質が決定される。
【００７３】
第６実施形態に係る誘導電動機１では、ロータ２０が回転軸３０を軸に回転すると、弁体配置部２６内に配置された弁体５０に対して、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用する。上述したように、弁体５０はゴム製であるので、ロータ２０の回転に伴う遠心力によって、弁体５０は、より大径の円環となるように変形し、弁体配置部２６内を外径側へ移動する。そして、ロータ２０の回転に伴う遠心力は、ロータ２０が高速で回転する程大きくなる為、弁体５０は、ロータ２０の回転速度が高速になるにつれて、弁体配置部２６外径側に位置する傾斜面２６Ａに向かって移動する。
【００７４】
上述したように、傾斜面２６Ａは、回転軸３０軸方向端部側ほど、エンドリング２５の径方向外側に位置するように傾斜しているので、弁体５０は、傾斜面２６Ａに沿って移動する。そして、第６実施形態において、連通路４１は、エンドリング２５の軸方向端面と、エンドプレート４０表面の間の空間によって構成されている為、弁体５０は、所定の回転速度以上でロータ２０が回転し、傾斜面２６Ａに沿って移動すると、連通路４１を閉塞することになる（図１０参照）。
【００７５】
第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５及びエンドプレート４０により、オイル滞留部Ｒｅを構成することにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００７６】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第６実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００７７】
ここで、当該誘導電動機１で、ロータ２０が高速回転した場合、複数の二次導体２２やエンドリング２５における発熱は小さくなる。又、連通路４１からロータ２０外部へ飛散するオイルは、ロータ２０の高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部１２等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。
【００７８】
この点、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、ロータ２０が所定の回転速度以上で高速回転すると、オイル滞留部Ｒｅと連通している連通路４１は、Ｏ−リングとして構成された弁体５０により閉塞される。この点、当該誘導電動機１によれば、ロータ２０が高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体５０が連通路４１を閉塞することになるので、第６実施形態に係る誘導電動機１によれば、ポンプ損失を低減し、且つ、オイルの飛沫による構成部品（例えば、コイルエンド部１２）の破損等を防止することができる。
【００７９】
（第７実施形態）
次に、上述した第１実施形態〜第６実施形態と異なる実施形態（第７実施形態）について、図１１を参照しつつ詳細に説明する。尚、第７実施形態に係る誘導電動機１は、第１実施形態〜第６実施形態に係る誘導電動機１と同一の基本的構成を有しており、エンドリング２５及びエンドプレート４０の構成、及び、オイル滞留部Ｒｅ内に弁体５０が配設されている点で相違する。従って、第１実施形態〜第５実施形態と同一の構成に関する説明は省略する。
【００８０】
第７実施形態に係るエンドリング２５は、本発明における凹凸部や弁体配置部２６が形成されていない点を除き、第１実施形態〜第６実施形態に係るエンドリング２５と同様の構成である。又、第７実施形態に係るエンドプレート４０は、第１実施形態と同様に、エンドリング２５の軸方向端面と接触するように、回転軸３０に対して固定されている。これにより、当該エンドプレート４０は、ロータコア２１の軸方向端面と、エンドリング２５の表面と協働することにより、後述するオイル滞留部Ｒｅを形成する（図１１参照）。
【００８１】
第７実施形態に係るエンドプレート４０においては、第１実施形態と同様に、複数の連通路４１が、エンドプレート４０における回転軸３０の挿通部分を取り囲むように形成されている（図１１参照）。当該連通路４１は、軸方向に沿ってエンドプレート４０を貫通しており、オイル滞留部Ｒｅとロータ２０外部と連通している。
【００８２】
図１１に示すように、第７実施形態に係る弁体５０は、オイル滞留部Ｒｅ内部に配設され、ゴムにより円環板状に構成された固着部５１及び閉塞膜５２を有して構成されている。固着部５１は、エンドプレート４０に形成された各連通路４１の開口縁よりも内径側において、エンドプレート４０表面に固着されている。そして、閉塞膜５２は、ゴムによって固着部５１と一体形成されており、オイル滞留部Ｒｅ内へ軸方向に向かって延びる薄膜状に形成されている。更に、閉塞膜５２の先端部分は、膜部分よりも厚みをもって形成されている（図１１参照）。
【００８３】
尚、弁体５０の材質としては、ニトリルゴム、スチロールゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム等を使用することができ、当該弁体５０の使用環境に応じて、適宜決定される。例えば、ロータ２０が所定の回転数以上で回転した場合に、弁体５０によって連通路４１を閉塞する場合には、当該弁体５０の材質は、所定回数でのロータ２０の回転に伴う遠心力で、当該閉塞膜５２によって連通路４１を閉塞するような変形特性（弾性）を有する材質に決定される。
【００８４】
第７実施形態に係る誘導電動機１では、ロータ２０が回転軸３０を軸に回転すると、弁体配置部２６内に配置された弁体５０に対して、ロータ２０の回転に伴う遠心力が作用する。上述したように、弁体５０の閉塞膜５２はゴム製であり、その先端部分は、膜部分よりも厚みをもって形成されているので、ロータ２０の回転に伴う遠心力によって、閉塞膜５２の先端部分は、オイル滞留部Ｒｅにおける外径側に向かって移動するように変形する。そして、ロータ２０の回転に伴う遠心力は、ロータ２０が高速で回転する程大きくなる為、閉塞膜５２の先端部分は、ロータ２０の回転速度が所定速度以上になると、オイル滞留部Ｒｅ内の外径側側面と密着することになる。
【００８５】
従って、ロータ２０が高速で回転した場合、図１１に破線で示すように、弁体５０の閉塞膜５２が、オイル吐出口３２と連通している空間と、連通路４１を介して、ロータ２０外部と連通している部分に、オイル滞留部Ｒｅを区画することになる。即ち、オイル吐出口３２から吐出されたオイルの流れは、閉塞膜５２によって遮られることになるので、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、オイルが連通路４１を介してロータ２０外部へ流出することはない。
【００８６】
第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５及びエンドプレート４０により、オイル滞留部Ｒｅを構成することにより、冷媒であるオイルとエンドリング２５との接触する期間を十分に確保することができるので、より効率良く、エンドリング２５を冷却することができる。又、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、エンドリング２５を効率良く冷却することにより、エンドリング２５と接続された各二次導体２２についても、効率良く冷却することができる。
【００８７】
更に、二次導体２２及びエンドリング２５を冷却することにより、誘導電動機１の構成材料に関し、温度上昇による耐力低下を抑えることができるので、第７実施形態に係る誘導電動機１は、高い回転数に対応することができる。
【００８８】
ここで、当該誘導電動機１で、ロータ２０が高速回転した場合、複数の二次導体２２やエンドリング２５における発熱は小さくなる。又、連通路４１からロータ２０外部へ飛散するオイルは、ロータ２０の高速回転に伴って高速で飛散し、コイルエンド部１２等の構成部品に対して、破損等の悪影響を及ぼす場合がある。
【００８９】
この点、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、ロータ２０が所定の回転速度以上で高速回転すると、オイル滞留部Ｒｅ内において、弁体５０の閉塞膜５２によって、連通路４１に対するオイルの供給が遮断される。この点、当該誘導電動機１によれば、ロータ２０が高速回転すると、高速回転に伴う遠心力によって、弁体５０の閉塞膜５２が連通路４１を閉塞することになるので、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、ポンプ損失を低減し、且つ、オイルの飛沫による構成部品の破損等を防止することができる。
【００９０】
又、第７実施形態に係る誘導電動機１によれば、ロータが所定の回転速度よりも低速で回転している場合に、オイル吐出口３２からオイル滞留部Ｒｅへ吐出される際のオイルの流れ方向と、連通路４１を介してオイル滞留部Ｒｅ外へ流出する際のオイルの流れ方向を相違させることができるので、オイル滞留部Ｒｅ内においてオイルを十分に滞留させることができ、もって、より効率良く、エンドリング２５及び複数の二次導体２２を冷却することができる。
【００９１】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能である。例えば、上述した実施形態において、誘導電動機１は、かご型回転子を用いたかご型誘導電動機であったが、この態様に限定されるものではない。即ち、本発明は、巻き線型回転子を用いた巻き線型誘導電動機に適用することも可能である。この場合においては、巻き線型回転子におけるコイルエンド部が、上述した実施形態におけるエンドリング２５と同様に、ロータコア２１の軸方向端面から軸方向に沿って突出すると共に、回転軸３０を取り囲む壁状に形成されていることが望ましい。
【００９２】
又、上述した実施形態においては、二次導体２２及びエンドリング２５を、銅によって構成していたが、この態様に限定されるものではない。二次導体２２及びエンドリング２５を、アルミニウム等の他の導体によって構成することも可能である。
【００９３】
又、上述した実施形態では、本発明における凹凸部に相当する環状段差部２５Ａ、複数の突起部２５Ｂ、複数の凹部２５Ｃを、エンドリング２５の表面にのみ形成していたが、この態様に限定されるものではない。例えば、エンドリング２５の表面に加え、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドプレート４０の表面に形成しても良い。又、オイル滞留部Ｒｅを構成するエンドプレート４０の表面のみに、本発明における凹凸部に係る構成を形成しても良い。又、上述した実施形態においては、ロータ２０の軸方向両側において、エンドプレート４０、オイル吐出口３２や、凹凸部としての環状段差部２５Ａ、突起部２５Ｂ、凹部２５Ｃを設けたが、軸方向片側のみに設けても良い。
【符号の説明】
【００９４】
１      誘導電動機
１０    ステータ
２０    ロータ
２１    ロータコア
２２    二次導体
２５    エンドリング
２５Ａ  環状段差部
３０    回転軸
３１    オイル流路
３２    オイル吐出口
４０    エンドプレート
４１    連通路
Ｒｅ    オイル滞留部
【図１】
2013220004.tif 000003
【図２】
2013220004.tif 000004
【図３】
2013220004.tif 000005
【図４】
2013220004.tif 000006
【図５】
2013220004.tif 000007
【図６】
2013220004.tif 000008
【図７】
2013220004.tif 000009
【図８】
2013220004.tif 000010
【図９】
2013220004.tif 000011
【図１０】
2013220004.tif 000012
【図１１】
2013220004.tif 000013