(57)【要約】【課題】落下防止用の金具を用いない建築物への断熱施工方法において、より簡単な施工でもって、確実かつ安定的に構造材間に合成発泡樹脂製の板状断熱材を挿入できるようにする。【解決手段】合成発泡樹脂製の板状断熱材１０を配置すべき区画に位置する構造材２，５の全部を横断するようにして伸縮性のあるシート材料６を配置し、それを構造材２，５に留め付ける。その後、留め付けた伸縮性のあるシート材料６の上から隣接する構造材２，５間に合成発泡樹脂製の板状断熱材１０を押し込むようにする。【選択図】図２
2013155529.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
合成発泡樹脂製の板状断熱材を構造材間へ配置する建造物への断熱施工方法であって、
前記合成発泡樹脂製の板状断熱材を配置すべき区画に位置する構造材の全部を横断するようにして伸縮性のあるシート材料を配置する工程と、
前記配置した伸縮性のあるシート材料を少なくとも前記区画の両側縁に位置する構造材に対して一体に留め付ける工程と、
前記留め付けた伸縮性のあるシート材料の上から隣接する構造材間に前記合成発泡樹脂製の板状断熱材を押し込む工程と、
を少なくとも含むことを特徴とする建造物への断熱施工方法。
【請求項２】
前記伸縮性のあるシート材料として、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が次式（１）で演算されるＰ１（％）以上のものを用いることを特徴とする請求項１に記載の建造物への断熱施工方法。
式（１）：Ｐ１（％）＝（Ｌ＋ｄ×２）／Ｌ×１００
ただし、Ｌ：隣接する構造材の中心間の距離、ｄ：板状断熱材の厚さ。
【請求項３】
前記伸縮性のあるシート材料として、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が前記Ｐ１（％）以上であり次式（２）で演算されるＰ２（％）以下のものを用いることを特徴とする請求項２に記載の建造物への断熱施工方法。
式（２）：Ｐ２＝（Ｌ＋ｄ×２＋ｈ×２）／Ｌ×１００
ただし、Ｌ：隣接する構造材の中心間の距離、ｈ：構造材の高さ、ｄ：板状断熱材の厚さ。
【請求項４】
前記合成発泡樹脂製の板状断熱材としてポリスチレン系発泡樹脂の板状断熱材を用い、前記伸縮性のあるシート材料としてポリオレフィン系樹脂シート材料またはポリ塩化ビニル系樹脂シート材料を用いることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか一項に記載の建造物への断熱施工方法。
【請求項５】
前記構造材が木造建築物における床根太または大引であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか一項に記載の建造物への断熱施工方法。
【請求項６】
合成発泡樹脂製の板状断熱材が構造材間へ配置されてなる建築物の断熱構造であって、
前記合成発泡樹脂製の板状断熱材が配置される区画に位置する構造材の全部を横断しておりかつ少なくとも前記区画の両側縁に位置する構造材に対して一体に留め付けられている伸縮性のあるシート材料と、
前記留め付けた伸縮性のあるシート材料の上から押し込むことで隣接する構造材間に挿入された前記合成発泡樹脂製の板状断熱材と、
を少なくとも備えることを特徴とする建築物の断熱構造。
【請求項７】
前記構造材が木造建築物における床根太または大引であることを特徴とする請求項６に記載の建築物の断熱構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、合成発泡樹脂製の板状断熱材を建築物の構造材間へ配置するようにした建築物への断熱施工方法と、該断熱施工方法によって施工された建築物の断熱構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
木造建築物の構造材間に合成発泡樹脂製の板状断熱材を挿入配置して断熱構造とすることは知られている。板状断熱材を挿入配置する構造材は、床根太や大引の場合もあり、垂木の場合もある。いずれの場合も、挿入した板状断熱材が落下するのを防止するために、落下防止用の金具を構造材に取り付け、その金具により裏面側が支持されるようにして合成発泡樹脂製の板状断熱材を構造材間に挿入するようにしている。このような断熱施工において、落下防止用の金具を構造材に取り付ける作業は大きな作業量となっている。
【０００３】
落下防止用の金具を用いない断熱施工方法として、隣り合う複数枚の板状断熱材単体の各間に、可撓性および延伸性を有する所定幅の吊り材を掛け渡し、この各吊り材を建物の構造材に引っ掛けた状態とし、吊り材を延伸させながら板状断熱材単体を構造材間に挿入するようにした断熱施工方法が特許文献１に記載されている。また、特許文献２には、複数枚の板状断熱材を、板状断熱材に形成された切込部に可動状態で通された吊り材によって一体化し、板状断熱材間に位置している吊り材を建物の構造材に引っ掛けた状態として、板状断熱材単体を構造材間に挿入するようにした断熱施工方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平２−４３４３５号公報
【特許文献２】特開２００５−４２３０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記した吊り材を用いる断熱施工方法は、落下防止用の金具を構造材に取り付ける作業を要しないので、断熱施工をある程度は容易化できかつ簡素化できるものと考えられる。しかし、板状断熱材に吊り材を取り付ける作業を多数枚の板状断熱材にそれぞれ行う必要があり、その作業量は大きい。また、建築物によって断面寸法の異なる構造材が用いられる場合があるが、特許文献１に記載の断熱施工方法では、構造材の断面寸法に応じて幅の異なる吊り材を用意して板状断熱材に掛け渡すことが必要となる。さらに、吊り材が板状断熱材に接着されている領域では吊り材の延伸は生じないので、延伸は板状断熱材に貼り合わされていない領域に局所的に生じることとなり、延伸による破断が生じないように十分な注意を払う必要がある。
【０００６】
また、板状断熱材は平行に配列された構造材間に挿入しなければならないが、特許文献２に記載の断熱施工方法では、吊り材が板状断熱材の切込部で移動しやすく、吊り材を切込部に挿入させつつ板状断熱材が平行に配列されるように調整しながら構造材間に挿入しなければならず、施工が煩雑になるのを避けられない。
【０００７】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、落下防止用の金具を用いない建築物への断熱施工方法において、より簡単な施工でもって、確実かつ安定的に構造材間に合成発泡樹脂製の板状断熱材を挿入できるようにした、建造物への断熱施工方法と建築物の断熱構造を開示することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による建造物への断熱施工方法は、合成発泡樹脂製の板状断熱材を構造材間へ配置する建造物への断熱施工方法であって、前記合成発泡樹脂製の板状断熱材を配置すべき区画に位置する構造材の全部を横断するようにして伸縮性のあるシート材料を配置する工程と、前記配置した伸縮性のあるシート材料を少なくとも前記区画の両側縁に位置する構造材に対して一体に留め付ける工程と、前記留め付けた伸縮性のあるシート材料の上から隣接する構造材間に前記合成発泡樹脂製の板状断熱材を押し込む工程と、を少なくとも含むことを特徴とする。
【０００９】
また、本発明による建築物の断熱構造は、合成発泡樹脂製の板状断熱材が構造材間へ配置されてなる建築物の断熱構造であって、前記合成発泡樹脂製の板状断熱材が配置される区画に位置する構造材の全部を横断しておりかつ少なくとも前記区画の両側縁に位置する構造材に対して一体に留め付けられている伸縮性のあるシート材料と、前記留め付けた伸縮性のあるシート材料の上から押し込むことで隣接する構造材間に挿入された前記合成発泡樹脂製の板状断熱材と、を少なくとも備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明では、断熱施工を行うとする区画内に構造材の上から構造材を利用して伸縮性のあるシート材料を留め付けた後、その上から、合成発泡樹脂製の板状断熱材を隣接する構造材の間に上から押し付けながら挿入していけばよく、作業は極めて容易である。挿入後はシート材料が吊り材として機能するので、施工後にシート材料が落下することはない。
【００１１】
板状断熱材の上からの押し込みにより伸縮性のあるシート材料は次第に延伸していき、その延伸によって板状断熱材は所定の位置まで挿入されるが、板状断熱材とシート材料とは非接着状態にあるので、前記延伸はシート材料のほぼ全域で進行することとなり、局所的な延伸が生じるのを回避できる。それにより、板状断熱材の安定した挿入が進行する。
【００１２】
本発明において、板状断熱材を配置すべき区画に位置する構造材の全部を横断するようにして配置した伸縮性のあるシート材料は、少なくとも前記区画の両側縁に位置する構造材に対して一体に留め付けられていれば、所期の目的を達成することができる。複数本ある構造材間に板状断熱材を挿入するときの位置と順番とにより、シート材料の延伸に偏りが生じる場合がある。それを回避するために、すべての構造材に対してシート材料を留め付けることは好ましい態様である。１本おきあるいは２本おきのように、間隔をおいて留め付けるようにしてもよい。
【００１３】
本発明において、前記伸縮性のあるシート材料として、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が次式（１）で演算されるＰ１（％）以上のものを用いることが好ましい。
式（１）：Ｐ１（％）＝（Ｌ＋ｄ×２）／Ｌ×１００
ただし、Ｌ：隣接する構造材の中心間の距離、ｄ：板状断熱材の厚さ。
【００１４】
引張破断時の伸び率が上記条件に満たないものを用いると、シート材料に局所的な破断が生じるか、合成発泡樹脂製の板状断熱材に破壊が生じる恐れがあり、好ましくない。
【００１５】
より好ましくは、前記伸縮性のあるシート材料として、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が前記Ｐ１（％）以上であり次式（２）で演算されるＰ２（％）以下のものを用いる。
式（２）：Ｐ２＝（Ｌ＋ｄ×２＋ｈ×２）／Ｌ×１００
ただし、Ｌ：隣接する構造材の中心間の距離、ｈ：構造材の高さ、ｄ：板状断熱材の厚さ。
【００１６】
この条件を満足する引張破断時の伸び率を持つシート材料を用いることにより、厚さの異なる板状断熱材を用いる場合であっても、比較的容易に、すなわち格別の注意を払わずに上から押し込むことによって、板状断熱材を所定の位置、例えば構造材の表面と面一になった位置に確実に挿入することができるようになる。
【００１７】
本発明において、合成発泡樹脂製の板状断熱材には、従来の建造物への断熱施工方法で用いられているものをそのまま用いることができる。一例として、ポリスチレン系発泡樹脂の板状断熱材が挙げられる。発泡倍率や圧縮強度などの物性値も従来と同様であってよい。一例として、５Ｎ／ｃｍ２の圧縮強度を持つ合成発泡樹脂製の板状断熱材が挙げられる。
【００１８】
本発明において、伸縮性のあるシート材料には、合成発泡樹脂製の板状断熱材が所定の位置、例えば構造材の表面と面一になった位置まで沈み込むことができるだけの伸びを示す材料を適宜用いることができる。例として、不織布、伸縮性のある織布、天然ゴム、人工ゴム、樹脂シートなどが挙げられる。樹脂シートの例としては、ポリオレフィン系樹脂シート、ポリ塩化ビニル系樹脂シート、ポリウレタン系樹脂シート等が挙げられる。中でも、前記合成発泡樹脂製の板状断熱材としてポリスチレン系発泡樹脂の板状断熱材を用い、前記伸縮性のあるシート材料としてポリオレフィン系樹脂シート材料またはポリ塩化ビニル系樹脂シート材料を用いることは、板状断熱材とシート材料とが接着しづらく、それによりシート材料が延伸し易くなることから、好ましい組み合わせとなる。
【００１９】
本発明において、伸縮性のあるシート材料の幅、すなわち構造材を横断するようにして配置したときの構造材の長手方向での幅は任意であり、制限はない。構造材間に挿入する板状断熱材の全長にわたる幅を持つものであってもよい。この場合には、合成発泡樹脂製の板状断熱材の全面をシート材料が覆うこととなり、板状断熱材に対する防湿効果をも奏するようになる。しかし、延伸すべき面積が大きくなるので、板状断熱材を所定位置まで押し下げるのに大きな力が必要となる。好ましくは、２０〜２００ｍｍ程度の幅であるシート材料を用いる。２０ｍｍよりも幅の狭いシート材料を用いると、押し下げ時にシート材料が板状断熱材に食い込んでしまう恐れがある。２００ｍｍを超える幅のシート材料を用いると、押し下げに大きな力が必要となり、作業性が低下する恐れがある。どの程度の幅のシート材料を用いるかは、用いる板状断熱材の圧縮強度とシート材料を延伸するのに必要となる力の大きさとを考慮し、作業のし易さの観点から、適宜選択すればよい。
【００２０】
本発明において、合成発泡樹脂製の板状断熱材の断面形状は矩形状であってもよいが、底面の幅寸法が上面の幅寸法よりも小さくなっている断面形状のものがより好ましい。この形態の合成発泡樹脂製の板状断熱材を用いる場合には、構造材間への板状断熱材の押し込みが円滑になると共に、シート材料が局所的に延伸するのを阻止することができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、落下防止用の金具を用いない建築物への断熱施工方法において、より簡単な施工でもって、確実かつ安定的に構造材間に合成発泡樹脂製の板状断熱材を挿入することが可能となり、安定した構造の断熱構造を容易に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明による建造物への断熱施工方法を木造建築物の大引間に適用する場合において、伸縮性のあるシート材料を大引に留め付けた状態を示す斜視図。
【図２】本発明による建造物への断熱施工方法を木造建築物の大引間に適用する場合での施工手順を示す断面図。
【図３】合成発泡樹脂製の板状断熱材の一例を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を実施の形態に基づき説明する。なお、以下では本発明による建造物への断熱施工方法を、木造建築物の土台および大引を構造材として適用する場合を例として説明するが、構造材はこれに限らず、床根太や垂木などであってもよい。
【００２４】
図１において、１はコンクリートによる布基礎であり、その上に角材からなる土台２が固定されている。土台２には柱３や間柱４が立設されるとともに、対向する土台２、２の間にやはり角材である適数の大引５が取り付けられている。図２に示すように、土台２と大引５は横幅ｗ、高さｈの角材であり、土台２と大引５の中心間の距離および大引５、５の中心間の距離Ｌは、すべて等しくされている。
【００２５】
土台２で囲まれる区画が断熱施工される領域であり、当該区画に位置する構造材（土台２と大引５）の全部を横断するようにして、伸縮性のあるシート材料６が大引５に直交するようにして配置されている。シート材料６は、大引５の長手方向に所定の間隔をおいて適数（図ではその２本が示される）だけ配置されており、各シート材料６は、ステープル７によって、前記区画の両側縁に位置する構造材（土台２、２）および２本の大引５に一体に留め付けられている。２本の大引５に対するステープル７による固定は省略することもできる。
【００２６】
この例で、伸縮性のあるシート材料６は、幅が５ｃｍ程度のポリオレフィン系樹脂シートであり、厚みは０．０３ｍｍ程度である。そして、伸縮性のあるシート材料６は、引張により破断するまでに所定量だけ延伸可能である。
【００２７】
図１に示すようにしてシート材料６が構造材に対して留め付けられた区画内に、合成発泡樹脂製の板状断熱材１０を配置して、床断熱構造とする。用いる板状断熱材１０は、この例で、圧縮強度が５Ｎ／ｃｍ２以上の矩形状をなすポリスチレン系発泡樹脂の板状断熱材であり、図３に示すように、その底面の幅ａは、隣接する土台２と大引５あるいは大引５と大引５の間の距離ｘ（＝Ｌ−ｗ）より狭く、上面の幅ｂは前記距離ｘより広い。そして、上面側には長手方向に沿うようにして、２本のＶ溝ｃ、ｃが形成されている。なお、この形態の断熱材は既に知られており、特開平１０−１１０４８３号公報等に記載されている。
【００２８】
前記板状断熱材１０を構造材間に前記したシート材料６の上から圧入する。すなわち、図２（ａ）（ｂ）に示すように、一方の土台２とそれに隣接する大引５の間と、大引５と大引５の間と、大引５と他方の土台２との間に、それぞれ板状断熱材１０を置き、上から押し付ける。それにより、板状断熱材１０は次第に構造材の間に下降していくが、その下降と同時に構造材間に留め付けられたシート材料６も次第に延伸していく。所定の位置に達したとき、通常は板状断熱材１０の上面と構造材である土台２および大引５の上面とが面一となったときに、作業者は板状断熱材１０に対する押し下げ作業を停止する。
【００２９】
それにより、図２（ｃ）に示されるように、各板状断熱材１０は構造材の表面と面一の状態で構造材間に気密に挿入されたこととなり、床断熱施工は終了する。挿入された各板状断熱材１０は、その底面側が延伸状態のシート材料６によって支持された姿勢となっており、該シート材料６が吊り材として機能することで、下方に落下するのも確実に阻止される。
【００３０】
板状断熱材１０の厚さをｄとしたときに、前記伸縮性のあるシート材料１０の引張破断時の伸び率Ｐ（％）が、Ｐ１（％）＝（Ｌ＋ｄ×２）／Ｌ×１００（式１）以上のものを用いることで、上記した板状断熱材１０の押し下げ作業を、板状断熱材１０に破損を生じさせることなく、容易に行うことができる。さらに、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が、前記Ｐ１（％）以上でありＰ２＝（Ｌ＋ｄ×２＋ｈ×２）／Ｌ×１００（式２）以下のものを用いることで、押し下げ時に不用意に板状断熱材１０が構造材よりも下方にまで落下してしまうのを確実に阻止することができ、かつ容易に安定した状態で構造材間の所定の位置に挿入することができる。
【００３１】
次に、本発明者らが実施例として行った実験例の幾つかを説明する。板状断熱材１０として積水化成品工業株式会社「ＥＳダンマットネダレス用  厚さ２０、９０、１５０、２５０、３００ｍｍ（発泡ポリスチレン製）」を用いた。ＥＳダンマットネダレス用の圧縮強さは、ＪＩＳ  Ａ９５１１(発泡プラスチック保温材)に準拠し測定したところ、８Ｎ/ｃｍ２であった。また、伸縮性のあるシート材料６として司化成工業株式会社「ダイヤストレッチ  Ｎ５０、Ｎ７５、Ｎ１００、Ｓ１００（低密度ポリエチレンシート製）」を用いた。表１、２に示すように、引張破断時の伸び率Ｐ（％）は、それぞれ、１２０％、１４０％、１７０％、５００％であった。なお、引張破断時の伸び率Ｐ（％）は、ＪＩＳ Ｋ６２５１(加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方)に準拠し測定した。引張破断時の伸び率Ｐ（％）は、次式で示される値である。
引張破断時の伸び率Ｐ（％）＝（Ｌｓ／Ｌ０）×１００
ただし、Ｌｓ：試験体が切断した時の寸法、Ｌ０：試験体初期寸法、である。
【００３２】
実験は、図１に示した床構造を用いて行った。さらに、各実験番号のものについて、前記したＰ１＝（Ｌ＋ｄ×２）／Ｌ×１００（％）とＰ２＝（Ｌ＋ｄ×２＋ｈ×２）／Ｌ×１００（％）とを演算し、それも表１、２に示した。
【００３３】
【表１】
2013155529.tif 000003
【００３４】
【表２】
2013155529.tif 000004
【００３５】
なお、断熱板中心部の幅ｅ（ｍｍ）は、図３に示した断面形状を持つ断熱板の厚さｄ方向の中心部の横幅であり、前記した隣接する土台２と大引５あるいは大引５と大引５の間の距離ｘ（＝Ｌ−ｗ）と等しく、（底面の幅ａ＋上面の幅ｂ）／２にほぼ等しい。
【００３６】
また、表１，２における挿入性の良否において、◎は施工性が好適であることを示し、○はシート材料が延びすぎて施工時の板状断熱材の押し下げに注意を要したことを示している。
【００３７】
［評価］
実験番号１−１では板状断熱材としてＥＳダンマットネダレス用厚さ２０ｍｍ、実験番号１−２では板状断熱材としてＥＳダンマットネダレス用厚さ９０ｍｍを、シート材料としてダイヤストレッチＮ５０が取り付けられた構造材間に手作業で挿入した。実験番号１−１、１−２共に板状断熱材が構造材間で止まり、良好な施工性であった。実験番号２−１ではＥＳダンマットネダレス用厚さ９０ｍｍ、実験番号２−２ではＥＳダンマットネダレス用厚さ１５０ｍｍを、ダイヤストレッチＮ７５が取り付けられた構造材間に手作業で挿入した。実験番号２−１、２−２共に板状断熱材が構造材間で止まり、良好な施工性であった。実験番号３−１ではＥＳダンマットネダレス用厚さ２５０ｍｍ、実験番号３−２ではＥＳダンマットネダレス用厚さ３００ｍｍを、ダイヤストレッチＮ１００が取り付けられた構造材間に手作業で挿入した。実験番号３−１、３−２共に板状断熱材が構造材間で止まり、良好な施工性であった。
【００３８】
実験番号４−１ではＥＳダンマットネダレス用厚さ２０ｍｍ、実験番号４−２ではＥＳダンマットネダレス用厚さ１５０ｍｍ、実験番号４−３ではＥＳダンマットネダレス用厚さ３００ｍｍを、ダイヤストレッチＮ１００が取り付けられた構造材間に手作業で挿入した。実験番号４−１、４−２は、注意深く挿入しないとシート材料が延び過ぎて板状断熱材が構造材間で止まらないおそれがあったが、注意深く挿入することにより板状断熱材を構造材間で止めることができた。実験番号４−３は、板状断熱材が構造材間で止まり、良好な施工性であった。
【００３９】
実験番号５−１ではＥＳダンマットネダレス用厚さ２０ｍｍ、実験番号５−２ではＥＳダンマットネダレス用厚さ１５０ｍｍ、実験番号５−３ではＥＳダンマットネダレス用厚さ３００ｍｍを、ダイヤストレッチＳ１００が取り付けられた構造材間に手作業で挿入した。実験番号５−１、５−２、５−３は、注意深く挿入しないとシート材料が延び過ぎて板状断熱材が構造材間で止まらないおそれがあったが、注意深く挿入することにより板状断熱材を構造材間で止めることができた。
【００４０】
上記のことから、伸縮性のあるシート材料として、引張破断時の伸び率Ｐ（％）がＰ１（％）＝（Ｌ＋ｄ×２）／Ｌ×１００（ただし、Ｌ：隣接する構造材の中心間の距離、ｄ：板状断熱材の厚さ）のものを用いることが好ましいこと、引張破断時の伸び率Ｐ（％）が前記Ｐ１（％）以上でありＰ２＝（Ｌ＋ｄ×２＋ｈ×２）／Ｌ×１００（％）以下のものを用いることがより好ましいことがわかった。
【符号の説明】
【００４１】
２，５…土台，大引（構造材）、
６…伸縮性のあるシート材料、
１０…合成発泡樹脂製の板状断熱材。
【図１】
2013155529.tif 000005
【図２】
2013155529.tif 000006
【図３】
2013155529.tif 000007