(57)【要約】【課題】ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することができる皮膚潰瘍治癒促進外用剤を提供すること。【解決手段】ｂＦＧＦとペクチンを組み合わせた皮膚潰瘍治癒促進外用剤が、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒するものである。さらに詳しくは、ｂＦＧＦを０．００１〜０．１質量％およびペクチンを１０〜３０質量％含有する外用剤であって、皮膚潰瘍を短期間で治癒できる皮膚潰瘍治癒促進外用剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｂＦＧＦおよびペクチンを含有し、皮膚潰瘍を短期間で治癒する外用剤であって、ｂＦＧＦを０．００１〜０．１質量％およびペクチンを１０〜３０質量％含有することを特徴とする皮膚潰瘍治癒促進外用剤。
【請求項２】
前記外用剤が、軟膏剤である請求項１に記載の皮膚潰瘍治癒促進外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、塩基性線維芽細胞増殖因子（ｂａｓｉｃ  Ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｆａｃｔｏｒ：ｂＦＧＦ）とペクチンを組み合わせることで、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒する皮膚潰瘍治癒促進外用剤である。
【背景技術】
【０００２】
皮膚潰瘍は、外傷や血行不良が原因で、皮膚組織が欠損する難治性の疾患である。特に、高齢者や糖尿病患者は、血液循環が低下しており、皮膚潰瘍が発症した場合、長期化し、治癒期間が１年以上必要になることがある。皮膚潰瘍が長期化すると、細菌感染を引き起こし、患者を死に至らせることがある。このため、創部を短期間で治癒することが望ましい。
【０００３】
皮膚組織は、主に真皮および表皮により構成される。皮膚潰瘍が生じた皮膚組織は、真皮になる肉芽組織が形成されて創部が埋められると共に、表皮になる上皮組織が形成されて創部が塞がれることで治癒に至る。したがって、皮膚潰瘍の治癒に必要な期間を短縮するためには、肉芽組織形成を促進すると共に、上皮組織形成を促進することが必要である（非特許文献１）。
【０００４】
ｂＦＧＦ含有製剤は、肉芽組織形成を促進する画期的な製剤であり、近年、皮膚潰瘍治療において積極的に臨床で使用されている。しかし、上皮組織形成を促進する作用が弱く（非特許文献２）、肉芽組織形成および上皮組織形成を共に促進する点で満足されていない（非特許文献３）。
【０００５】
この課題を改善する方法として、ｂＦＧＦおよびアスコルビン酸の組成物が提案されている（特許文献１）。この方法は、上皮組織形成に必要なコラーゲンの合成を誘導することを目的としてアスコルビン酸を加えており、皮膚組織中のコラーゲン量を増加させている。しかし、創部での過剰なコラーゲン産生は、異常な肉芽組織や上皮組織を形成させ、治癒を抑制するため、肉芽組織形成を促進すると共に、上皮組織形成を促進する効果および皮膚潰瘍を短期間で治癒させる効果が得られていない。
【０００６】
また、ｂＦＧＦと上皮組織形成を促進するサイトカインである顆粒球−単球コロニー刺激因子（Ｇｒａｎｕｌｏｃｙｔｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｃｏｌｏｎｙ−Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｎｇ  Ｆａｃｔｏｒ：ＧＭ−ＣＳＦ）を組み合わせて使用する方法が記述されている（非特許文献４）。しかし、ＧＭ−ＣＳＦの上皮組織形成を促進する効果は、ｂＦＧＦと組み合わせることにより抑制され、ｂＦＧＦ単独での効果と比較して改善が見られていない。
【０００７】
このように、従来の技術では、有効な解決手段がなく、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することができる皮膚潰瘍治癒促進外用剤の開発が望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平５−０７０３６５号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｓ．Ｗｅｒｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｗｏｕｎｄ  Ｈｅａｌｉｎｇ  ｂｙ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｆａｃｔｏｒｓ  ａｎｄ  Ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ」，Ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，２００３，Ｖｏｌ．８３，ｐ．８３５−８７０
【非特許文献２】Ｒ．Ｔｓｕｂｏｉ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  ｂａｓｉｃ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ  ｓｔｉｍｕｌａｔｅｓ  ｗｏｕｎｄ  ｈｅａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｈｅａｌｉｎｇ−ｉｍｐａｉｒｅｄ  ｄｂ／ｄｂ  ｍｉｃｅ」，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，１９９０，Ｖｏｌ．１７２，Ｎｏ．１，ｐ．２４５−２５１
【非特許文献３】山田裕之ら、「トラフェルミンスプレーの使用により肉芽増殖作用と上皮化作用の不均衡を生じたと考えられる難治性褥瘡の１症例」、薬事新報、２００５年、Ｎｏ．２３６４、ｐ．３８
【非特許文献４】Ｍ．Ｒｏｂｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｓｅｑｕｅｎｔｉａｌ  Ｃｙｔｏｋｉｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ  ｆｏｒ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｕｌｃｅｒｓ：Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｔｉｃ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ」，ＡＮＮＡＬＳ  ＯＦ  ＳＵＲＧＥＲＹ，２０００，Ｖｏｌ．２３１，Ｎｏ．４，ｐ．６００−６１１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、上述の状況を鑑みてなされたもので、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することができる皮膚潰瘍治癒促進外用剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、前記目的を達成すべく鋭意検討を重ねた結果、ｂＦＧＦとペクチンを組み合わせた皮膚潰瘍治癒促進外用剤が、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、以下の（１）〜（２）に示したものである。
（１）ｂＦＧＦおよびペクチンを含有し、皮膚潰瘍を短期間で治癒する外用剤であって、ｂＦＧＦを０．００１〜０．１質量％およびペクチンを１０〜３０質量％含有することを特徴とする皮膚潰瘍治癒促進外用剤。
（２）前記外用剤が、軟膏剤である（１）に記載の皮膚潰瘍治癒促進外用剤。
【発明の効果】
【００１２】
以上述べたように、本発明は、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することができる皮膚潰瘍治癒促進外用剤を提供するものである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明の皮膚潰瘍治癒促進外用剤を詳細に説明する。なお、本明細書に記載の例示は、本発明を特に限定するものではない。
本発明の「肉芽組織形成」とは、ラット背部皮膚に作製した直径１０ｍｍの皮膚全層欠損創に対して、１日１回、被験製剤を投与し、７日目までに形成した肉芽組織の厚みを意味しており、本発明では、形成した肉芽組織の厚みが１．００ｍｍ以上のものを、肉芽組織形成を促進することが可能になったとした。
【００１４】
本発明の「上皮組織形成」とは、ラット背部皮膚に作製した直径１０ｍｍの皮膚全層欠損創に対して、１日１回、被験製剤を投与し、７日目までに形成した上皮組織の長さを意味しており、本発明では、形成した上皮組織の長さが５．００ｍｍ以上のものを、上皮組織形成を促進することが可能になったとした。
【００１５】
本発明の「治癒」とは、ラット背部皮膚に作製した直径１０ｍｍの皮膚全層欠損創に対して、１日１回、被験製剤を投与し、創部が上皮組織により完全に塞がれた状態を意味しており、本発明では、創部が治癒するまでの日数が１０日以下のものを短期間で治癒することが可能になったとした。
【００１６】
本発明の外用剤のｂＦＧＦの由来は、特に限定されるわけではないが、例えば、ヒト由来のものの他、マウス、ラット、モルモット、ウサギ、ウシ、ウマ、サル、ブタなどの哺乳動物由来のものを使用することができる。また、遺伝子組換えによって得られたものも使用することができる。
本発明の外用剤のｂＦＧＦ含量は、０．００１〜０．１質量％であり、肉芽組織形成の促進を目的として使用されている含量である。０．１質量％より多い場合、または、０．００１質量％より少ない場合、肉芽組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しないため、好ましくない。
【００１７】
本発明の外用剤のペクチンは、特に限定されるわけではないが、例えば、天然由来のものの他、合成などによって得られたものも使用することができる。また、その部分加水分解物および生理的に許容される塩も使用することができる。
本発明の外用剤のペクチン含量は、１０〜３０質量％である。ペクチンの含量が、３０質量％より多い場合、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持せず、創部を短期間で治癒しないため、好ましくない。また、１０質量％より少ない場合、上皮組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しないため、好ましくない。
【００１８】
本発明の外用剤の剤形は、皮膚に直接投与できる剤形であれば特に限定されず、例えば、軟膏剤、クリーム剤、ゲル剤、ムース剤、ローション剤、液剤、散布剤、ゼリー剤、パウダー剤、外用散剤、外用エアゾール剤、ポンプスプレー剤、パップ剤、プラスター剤などが挙げられるが、好ましくは軟膏剤である。
【００１９】
本発明の外用剤において、軟膏剤は、適用範囲が広く、表面が粗い皮膚潰瘍の創部に容易に行き渡らせることができ、さらに、創部の湿潤環境を調節し、治癒し易くすることができるため、特に好ましい。
本発明の外用剤は、特に限定されるわけではないが、例えば、軟膏剤は、本発明の効果に対し、著しく影響を及ぼさなければ特に限定されず、親水性軟膏でも、疎水性軟膏でも使用することができる。
本発明の外用剤は、特に限定されるわけではないが、例えば、軟膏剤の基剤は、ゲル化炭化水素、親水ゲル化炭化水素、ポリエチレングリコール、白色ワセリン、黄色ワセリン、親水ワセリン、パラフィン、流動パラフィン、白色軟膏、単軟膏、単鉛硬膏、親水軟膏、吸水軟膏、セタノール、ステアリルアルコール、サラシミツロウ、モクロウ、精製ラノリン、加水ラノリン、スクワレン、スクワラン、オレイン酸、オレイン酸デシル、オレイン酸オクチルドデシル、ジメチルオクタン酸ヘキシルデシルヒドロキシプロピルセルロース、ステアリン酸、ミリスチン酸、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ラウリン酸、ラウリン酸ヘキシル、リノール酸エチル、プロピレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、オリブ油、カカオ脂、牛脂、硬化油、ゴマ油、シリコン油、豚脂、ミンク油、卵黄油などが挙げられる。なお、これらは単独、または、２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００２０】
本発明の外用剤は、本発明の効果を損なわない範囲で、医薬品を製造するに当たり許容される抗酸化剤、ｐＨ調整剤、緩衝剤、安定化剤、増粘剤、防腐剤、抗菌剤、香料などを配合することができる。
【００２１】
本発明の製造に際しては、上記に説明した含量範囲に基づいて、さらに、後述の実施例や軟膏剤の製造方法として従来から知られている方法、または、今後新しく提供される方法を利用すれば、本発明で目的とする皮膚潰瘍治癒促進外用剤を製造することができる。
本発明の外用剤は、例えば、以下のような方法で製造することができる。
軟膏剤は、ゲル化炭化水素軟膏基剤にｂＦＧＦおよびペクチン加え、撹拌機などで均一になるまで撹拌することにより製造することができる。または、ペクチン、ポリエチレングリコールを加温しながらプロペラ式撹拌機やホモミキサーなどで撹拌溶解し、溶解後、撹拌しながら冷却する。冷却後、ｂＦＧＦを投入し、均一になるまで撹拌することにより製造することができる。
【実施例】
【００２２】
以下に実施例によりさらに詳細に本発明を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
（実施例１）
１２０ｍＬ乳鉢に遺伝子組換えヒトｂＦＧＦを５ｍｇ、粉末状ペクチンを５ｇ、ゲル化炭化水素軟膏基剤を製剤総質量が５０ｇとなるように加えて均一に混合し、皮膚潰瘍治癒促進外用剤１を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤１を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、１．２７ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、９．０１ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、９日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤１は、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、創部を短期間で治癒した。結果を表１に示す。
【００２３】
（試験例１）
肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験
前述した実施例１の皮膚潰瘍治癒促進外用剤、後述する実施例２の皮膚潰瘍治癒促進外用剤および後述する比較例１の軟膏基剤、後述する比較例２から５の皮膚潰瘍治癒促進外用剤を使用し、次に示す方法で肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った。
５週齢のＷｉｓｔａｒ系雄性ラットを一週間予備飼育した後、試験に供した。ラットの背部を電気バリカンでせん毛した後、ペントバルビタール麻酔下で背部皮膚を直径１０ｍｍの円形ポンチで打ち抜き、正中線で対称の２箇所の皮膚全層欠損創を作製した。被験製剤は、皮膚全層欠損創作製日より７日目まで、１日１回、１００ｍｇずつ各皮膚全層欠損創に塗布し、布およびフィルムで覆った後、粘着テープで固定した。
皮膚全層欠損創作製後７日目に創部および創部周辺の皮膚組織を摘出し、コルク板に創部が平らになるように針で固定した後、１０％中性緩衝ホルマリン液に浸した。１時間放置した後、不要組織部分を取り除き、再度、１０％中性緩衝ホルマリン液で固定した。ホルマリン固定を行った組織を創部の中央で縦方向に薄切した後、ヘマトキシリン−エオジンで染色し、病理組織標本を得た。これを用いて、形成した肉芽組織の厚み、形成した上皮組織の長さの測定を行った。形成した肉芽組織の厚みは、病理組織標本において、形成した肉芽組織の最も厚い部分の値で評価し、形成した上皮組織の長さは、病理組織標本において、左右から形成した上皮組織の長さを合計した値で評価した。
【００２４】
（試験例２）
創部の治癒に対する効果の評価試験
前述した実施例１の皮膚潰瘍治癒促進外用剤、後述する実施例２の皮膚潰瘍治癒促進外用剤および後述する比較例１の軟膏基剤、後述する比較例２から５の皮膚潰瘍治癒促進外用剤を使用し、次に示す方法で創部の治癒に対する効果の評価試験を行った。
５週齢のＷｉｓｔａｒ系雄性ラットを一週間予備飼育した後、試験に供した。ラットの背部を電気バリカンでせん毛した後、ペントバルビタール麻酔下で背部皮膚を直径１０ｍｍの円形ポンチで打ち抜き、正中線で対称の２箇所の皮膚全層欠損創を作製した。被験製剤は、皮膚全層欠損創作製日より２７日目まで、１日１回、１００ｍｇずつ各皮膚全層欠損創に塗布し、布およびフィルムで覆った後、粘着テープで固定した。被験製剤塗布前に、皮膚全層欠損創部を観察し、創部全体が上皮組織により完全に塞がれた日数を治癒日数とした。
【００２５】
【表１】
2013155120.tif 000002
【００２６】
（実施例２）
実施例１において、粉末状ペクチンを５ｇから１５ｇにした以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの皮膚潰瘍治癒促進外用剤２を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤２を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、１．２９ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、９．７３ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、８日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤２は、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、創部を短期間で治癒した。結果を表１に示す。
【００２７】
（比較例１）
実施例１において、遺伝子組換えヒトｂＦＧＦおよび粉末状ペクチンを除いた以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの軟膏基剤を得た。得られた軟膏基剤を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、０．６５ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、１．２４ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、２２日であった。この結果、軟膏基剤は、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しなかった。結果を表１に示す。
【００２８】
（比較例２）
実施例１において、粉末状ペクチンを除いた以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの皮膚潰瘍治癒促進外用剤３を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤３を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、１．０１ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、１．１７ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、２４日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤３は、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持するが、上皮組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しなかった。結果を表１に示す。
【００２９】
（比較例３）
実施例１において、遺伝子組換えヒトｂＦＧＦを除いた以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの皮膚潰瘍治癒促進外用剤４を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤４を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、０．８０ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、６．８１ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、１５日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤４は、上皮組織形成を促進したが、肉芽組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しなかった。結果を表１に示す。
【００３０】
（比較例４）
実施例１において、粉末状ペクチンを５ｇから０．５ｇにした以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの皮膚潰瘍治癒促進外用剤５を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤５を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、１．０５ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、１．２７ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、２０日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤５は、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持するが、上皮組織形成を促進せず、創部を短期間で治癒しなかった。結果を表１に示す。
【００３１】
（比較例５）
実施例１において、粉末状ペクチンを５ｇから２５ｇにした以外は実施例１と全く同じ調製法を繰り返して５０ｇの皮膚潰瘍治癒促進外用剤６を得た。得られた皮膚潰瘍治癒促進外用剤６を試験例１に従って、肉芽組織形成および上皮組織形成を促進する効果の評価試験を行った際の形成した肉芽組織の厚みは、０．８６ｍｍであり、形成した上皮組織の長さは、６．３１ｍｍであった。また、試験例２に従って、創部の治癒に対する効果の評価試験を行った際の治癒日数は、１４日であった。この結果、皮膚潰瘍治癒促進外用剤６は、上皮組織形成を促進したが、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持せず、創部を短期間で治癒しなかった。結果を表１に示す。
【産業上の利用可能性】
【００３２】
本発明は、ｂＦＧＦとペクチンを組み合わせることで、ｂＦＧＦによる肉芽組織形成の促進効果を保持すると共に、上皮組織形成を促進し、皮膚潰瘍を短期間で治癒することができる皮膚潰瘍治癒促進外用剤であって、産業上十分に利用できるものである。