(57)【要約】【課題】            優れた強度を有する釣竿を提供する。【解決手段】        釣竿１００は、βチタンにより形成され、前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かって幅が増加する板状のフレーム１１０と、フレーム１１０の一方の面の上にフレーム１１０の延びる方向に沿って互いに間隔をおいて配置された複数の釣糸ガイド１２０ａ〜１２０ｇと、を具備する。フレーム１１０は、後端１１０Ｇ側において、他の部分とは異なる断面形状を有することによって、又は、他の部分とは異なる組成を有することによって、他の部分より大きな剛性を有する補強部１１７を含む。【選択図】          図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
βチタンにより形成され、前端から後端に向かって幅及び厚みのうちの少なくとも一方が増加する板状のフレームと、
該フレームの一方の面の上に該フレームの延びる方向に沿って互いに間隔をおいて配置された複数の釣糸ガイドと、
を具備することを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記フレームは、前記後端側において、他の部分とは異なる断面形状を有することによって、又は、前記他の部分とは異なる組成を有することによって、前記他の部分より大きな剛性を有する補強部を含む、請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記補強部は、前記他の部分よりも大きい断面積を有することによって、該他の部分より大きな剛性を有する、請求項２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記補強部は、前記他の部分の断面形状に比べて鉛直方向に突出する断面形状を有することによって、該他の部分より大きな剛性を有する、請求項２に記載の釣竿。
【請求項５】
前記補強部が凸型の形状又は凹型の形状を含む断面形状を有する、請求項４に記載の釣竿。
【請求項６】
前記補強部が略Ｕ字状の形状を含む断面形状を有する、請求項４に記載の釣竿。
【請求項７】
前記補強部は、βチタンと炭素繊維強化プラスチックとの混合物により形成されることにより、前記他の部分より大きな剛性を有する、請求項２に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トップからグリップに向かって幅及び厚みのうちの少なくとも一方が増加する板状のフレームを有する釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から主にワカサギを釣るために「穂先」と称される釣竿が用いられることがある。このような穂先として特開２００９−２０７３５６号公報（特許文献１）に記載されたものが知られている。かかる穂先は、繊維強化プラスチック、ステンレスや樹脂等の材料により形成された扁平構造を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２０７３５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、繊維強化プラスチックにより形成された穂先は、調子（穂先の曲がり具合）を出すために薄くした場合には、強度を確保することができず、折れ易いという問題を有する。また、ステンレスにより形成された穂先は、剛性に比べて曲げ強度が小さいため変形し易いという問題を包含する。さらに、樹脂により構成された穂先もまた、引張り強度が小さいため、曲がったまま戻らないという問題を抱える。
【０００５】
そこで、本実施の形態により、優れた強度を有する釣竿を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一実施形態に係る釣竿は、βチタンにより形成され、前端から後端に向かって幅及び厚みのうちの少なくとも一方が増加する板状のフレームと、該フレームの一方の面の上に該フレームの延びる方向に沿って互いに間隔をおいて配置された複数の釣糸ガイドと、を具備する。
【発明の効果】
【０００７】
本実施の形態により、優れた強度を有する釣竿を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明の実施形態１に係る釣竿の構成を示す上面図である。図２は、図１に示した釣竿を示す側面図である。
【図２】図２は、図１に示した釣竿を示す側面図である。
【図３】図３は、図１及び図２に示した釣竿のフレームに固定された釣糸ガイドの構成を示す斜視図である。
【図４】図４は、本発明の実施形態１に係る釣竿の構成（別の例）の一部を拡大して示す上面図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態２に係る釣竿の構成の一部を拡大して示す側面図である。
【図６】図６は、本発明の実施形態２に係る釣竿の構成（別の例）の一部を拡大して示す側面図である。
【図７】図７は、本発明の実施形態３に係る釣竿のフレームにおける元部を部分的に拡大して示す上面図である。
【図８】図８は、図７に示した元部をＡ−Ａ´面からみた断面図である。
【図９】図９は、本発明の実施形態３に係る釣竿のフレームにおける元部（別の例）を示す断面図である。
【図１０】図１０は、本発明の実施形態４に係る釣竿のフレームにおける元部を示す断面図である。
【図１１】図１１は、本発明の実施形態４に係る釣竿のフレームにおける元部（別の例）を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、様々な実施形態を適宜図面を参照して説明する。なお、図面における共通する構成要素には同一の参照符号が付されている。また、各図面は、便宜上、必ずしも同一の縮尺により示されているとは限らない。
【００１０】
（実施形態１）
図１は、本発明の実施形態１に係る釣竿の構成を示す上面図である。図２は、図１に示した釣竿を示す側面図である。
釣竿１００は、前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かって延びる板状のフレーム１１０と、フレーム１１０の上面に間隔をおいて取り付けられた複数の（ここでは一例として７つの）釣糸ガイド１２０ａ〜１２０ｇと、フレーム１１０の後端に取り付けられた固定部１３０と、を含む。
【００１１】
フレーム１１０は、その幅が前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かって増加するように形成されている。フレーム１１０は、釣糸ガイド１２０ａが取り付けられた部分と釣糸ガイド１２０ｂが取り付けられた部分との間に延びる領域（以下「１番部」という。）１１１と、釣糸ガイド１２０ｂが取り付けられた部分と釣糸ガイド１２０ｃが取り付けられた部分との間に延びる領域（以下「２番部」という。）１１２と、以後同様に領域（３番部）１１３〜領域（６番部）１１６と、釣糸ガイド１２０ｇが取り付けられた部分と後端１１０Ｇとの間に延びる領域（以下「元部」という。）１１７と、を含む。
【００１２】
フレーム１１０は、その厚みが１番部１１１から元部１１７に向かって増加するように形成されている。フレーム１１０の厚みの増加量は調子により適宜調整することができる。また、元部１１７は、板状に形成された部分１１７ａと、丸棒状に形成された後端部分１１０Ｇと、部分１１７ａと後端部分１１０Ｇとを連絡し、後端部分１１０Ｇに向かうにつれて厚みが急激に増加する部分１１７ｂと、を含む。
【００１３】
固定部１３０は、フレーム１１０の後端部分１１０Ｇと同様に丸棒状に形成され、この後端部分１１０Ｇと連続的に繋がっている。この固定部１３０が、例えば、手動式又は電動式のリールユニット（図示せず）の筺体に設けられた係合孔に挿入され固定されることによって、釣竿１００がこのリールユニットに取り付けられる。なお、この釣竿１００は、その固定部１３０が別の釣竿（図示せず）の先端に形成された係合孔に挿入され固定されることによって、この別の釣竿に取り付けられるようにしてもよい。この場合、この別の釣竿に手動式又は電動式のリールが取り付けられる。
【００１４】
このようなリールユニット又はリールから繰り出された釣糸は、釣糸ガイド１２０ｇ〜１２０ａにより順次フレーム１１０の延設方向に案内される。図３は、図１及び図２に示した釣竿１００のフレーム１１０に固定された釣糸ガイドの構成を示す斜視図である。
例えば、釣糸ガイド１２０ａ〜１２０ｇは同様の構成を有するものであるので、釣糸ガイド１２０ｄに着目する。釣糸ガイド１２０ｄは、環状のガイドリング１３０ａと、ガイドリング１３０ａに連結されこのガイドリング１３０ａを支持するブリッジ部１３０ｂと、ブリッジ部１３０ｂに連結されフレーム１１０に沿って延び、フレーム１１０の上面に固定される脚部１３０ｃと、を含む。本実施形態に係る釣糸ガイドとしては、従来から知られているものを適宜利用することが可能である。
【００１５】
再度、フレーム１１０に着目すると、フレーム１１０は、上述したように、その幅が前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かって増加するように形成されている。よって、前端１１０Ｔに近い部分ほど、鉛直方向（上下方向）における変位量（撓み量）が大きく、後端１１０Ｇに近い部分ほど、鉛直方向における変位量が小さくなる。このように、フレーム１１０の延びる方向における場所に応じて（その場所が前端１１０Ｔ側にあるか後端１１０Ｇ側にあるかに応じて）フレーム１１０の幅を変化させることにより、フレーム１１０の調子を調整することができる。
【００１６】
また、元部１１７は、他の部分（すなわち、１番部１１１〜６番部１１６）とは異なる断面形状を有する。具体的には、元部１１７は、他の部分よりも大きい断面積を有する。これにより、元部１１７は、他の部分よりも大きな剛性を有する補強部として機能することになる。
【００１７】
さらにまた、フレーム１１０は、例えばβチタンにより形成することができる。この場合、フレーム１１０は、材料としてβチタンを用いて、例えば一体成形により製造することが可能である。これに代えて、フレーム１１０は、βチタンにより形成された複数の板状の材料を重ね合わせて接着することにより製造してもよい。
【００１８】
フレーム１１０（板厚０.１〜０.５ｍｍ、長さ３０ｃｍの場合）をβチタンにより形成した場合と例えばステンレスにより形成した場合とを比較すると、降伏強度については、ステンレスの場合には、２０５.８[ＭＰａ]であるのに対して、βチタンの場合には１４５０.４[ＭＰａ]である。このことから、βチタンを用いた場合には、ステンレスを用いた場合に比べて、著しく大きな弾性領域を有する（すなわち、塑性変形をより効果的に抑えた）フレームを実現できることが分かる。また、引張り強度については、ステンレスの場合には、５１９.４[ＭＰａ]であるのに対して、βチタンの場合には１４７４.９[ＭＰａ]である。このことから、βチタンを用いた場合には、ステンレスを用いた場合に比べて、破断をより効果的に抑えたフレームを実現可能であることが明らかである。
このようにフレーム１１０をβチタンにより形成することは、特に、鉛直方向における変位量がより大きい前端１１０Ｔ側にある部分（例えば、１番部１１１及び２番部１１２）の塑性変形及び破断を抑えるという点においてより効果的なことである。
【００１９】
なお、図１〜図３は、一例として、フレーム１１０の幅が前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かって緩やかに増加する形態を示したが、図４に示すように、１番部１１１〜元部１１７の各部の幅を一定（不変）にする一方、各部とこれに隣接する部分との間に、これら両方を連絡する部分であって急激に幅が増加する連絡部を設けるようにしてもよい。具体的には、例えば、１番部１１１及び２番部１１２はそれぞれ一定の幅を有する一方、１番部１１１とこれに隣接する２番部１１２との間に、これら両方を連結する部分であって急激に幅が増加する連絡部２１１を設けることによって、１番部１１１の幅と２番部１１２の幅との差をより大きく変化させることができる。同様に、３番部１１３〜元部１１７はそれぞれ一定の幅を有する一方、２番部１１２と３番部１１３との間には、連絡部２１２が設けられ、３番部１１３と４番部１１４との間には、連絡部２１３が設けられる。４番部１１４と５番部１１５との間、５番部１１５と６番部１１６との間、及び、６番部１１６と元部１１７との間にも、同様の連絡部が設けられる。なお、図４では、釣糸ガイド、並びに、４番部１１４の一部及び５番部１１５〜元部１１７の表現が省略されている。
これにより、前端１１０Ｔに近い部分ほど、鉛直方向（上下方向）における変位量が大きく、後端１１０Ｇに近い部分ほど、鉛直方向における変位量が小さくなる。これは、図１〜図３に示した形態よりも顕著になる。したがって、フレーム１１０の調子をより効果的に調整することができる。
図４に示した実施形態において、各部が一定の（不変の）幅を有する構成に代えて、各部が後端１１０Ｇ側に向かって緩やかに増加する幅を有する構成を採用することもできる。
【００２０】
このように、本実施形態によれば、釣竿を構成するフレームをβチタンにより形成することにより、所望の調子を実現しつつ塑性変形及び破断を効果的に防ぐことができる。
【００２１】
（実施形態２）
本実施形態では、フレームの厚みを変化させることによりフレームの調子を調整する場合について図５を参照して説明する。
図５は、本発明の実施形態２に係る釣竿の構成の一部を拡大して示す側面図である。なお、図５では、釣糸ガイド、並びに、４番部１１４の一部及び５番部１１５〜元部１１７の表現が省略されている。
【００２２】
１番部１１１〜元部１１７の各部は、全体的に一定の（不変の）厚みを有するが、互いに異なる厚みを有する。具体的には、各部の厚みは、１番部１１１から元部１１７に向かって段階的に大きくなっている。よって、前端１１０Ｔに近い部分ほど、鉛直方向（上下方向）における変位量が大きく、後端１１０Ｇに近い部分ほど、鉛直方向における変位量が小さくなる。これにより、フレーム１１０の調子を調整することができる。
【００２３】
図５に示したフレームは、例えば一体成形により製造することが可能である。また、このフレームは、１番部１１１から元部１１７のそれぞれに応じた枚数の板状の材料を重ね合わせて接着することにより製造することも可能である。
【００２４】
或いはまた、図５に示したような１番部１１１〜元部１１７の各部が一定の（不変の）厚みを有する構成に代えて、図６に示すように、各部が前端１１０Ｔから後端１１０Ｇに向かう方向に沿って緩やかに増加する厚みを有する構成を採用してもよい。なお、図６においても、釣糸ガイド、並びに、４番部１１４の一部及び５番部１１５〜元部１１７の表現が省略されている。
【００２５】
図６に示したフレームは、例えば一体成形により製造することが可能である。また、このフレームは、１番部１１１から元部１１７のそれぞれに応じた枚数の板状の材料を重ね合わせて接着した後、各部の下面に研磨等を用いて傾斜を付与することにより、製造することもできる。
【００２６】
なお、図５及び図６のいずれの構成においても、元部１１７は、他の部分とは異なる断面形状（すなわち他の部分よりも大きい断面積）を有するので、他の部分よりも大きな剛性を有する補強部として機能することになる。
【００２７】
（実施形態３）
本実施形態では、フレームにおける元部の形状を変化させることにより元部の剛性を増加させる場合について図７及び図８を参照して説明する。図７は、本発明の実施形態３に係る釣竿のフレームにおける元部を部分的に拡大して示す上面図である。図８は、図７に示した元部をＡ−Ａ´面からみて示す断面図である。
【００２８】
図示のように、元部１１７には、この元部１１７の延設方向に沿って直線状に延びる１つの凸部３００が形成されている。凸部３００が形成された元部１１７の断面形状は、他の部分（すなわち、１番部１１１〜６番部１１６）とは異なる断面形状を有する。具体的には、この元部１１７は、他の部分より大きい断面形状であって、他の部分の断面形状に比べて鉛直方向に突出する断面形状を有する。凸部３００のうち鉛直方向に突出する部分３０１、３０２は、元部１１７が鉛直方向（上下方向）に湾曲することを妨げるように機能する。これにより、元部１１７は、他の部分よりも大きな剛性を有する補強部として機能することになる。
【００２９】
図８は、元部１１７が鉛直上方に突出する断面形状（凸型の断面形状）を有する凸部３００を有する例を示しているが、これに代えて、元部１１７は、図９に示すように、鉛直下方に突出する断面形状（凹型の断面形状）を有する凸部３１０を有するようにしてもよい。この場合にも、凸部３１０のうち鉛直下方に突出する部分３１１、３１２は、元部１１７が鉛直方向に湾曲することを妨げるように機能する。
【００３０】
なお、図７〜図９は、元部１１７の延設方向に沿って直線状に延びる１つの凸部が形成される構成を示しているが、元部１１７には、その延設方向に沿って直線状に延びる複数の凸部（例えば互いに平行に延びる複数の凸部）を形成することも可能である。これら複数の凸部の各々は、鉛直上方及び鉛直下方のいずれに突出する断面形状を有するものであってもよい。
【００３１】
また、本実施形態において説明した凸部は、元部１１７の延設方向に沿って元部１１７全体にわたって延びるようにしてもよいし、元部１１７の延設方向に沿って元部１１７の一部分にわたって延びるようにしてもよい。
【００３２】
（実施形態４）
本実施形態では、フレームにおける元部の形状を変化させることにより元部の剛性を増加させる場合について図１０を参照して説明する。図１０は、本発明の実施形態４に係る釣竿のフレームにおける元部を示す断面図である。
【００３３】
図示のように、元部１１７は、全体的に略Ｕ字状の断面形状を有するように形成されている。この元部１１７の断面形状は、他の部分（すなわち、１番部１１１〜６番部１１６）とは異なる断面形状を有する。具体的には、この元部１１７は、他の部分より大きい断面形状であって、他の部分の断面形状に比べて鉛直方向に突出する断面形状を有する。元部１１７のうち鉛直方向に突出する部分３２１、３２２は、元部１１７が鉛直方向（上下方向）に湾曲することを妨げるように機能する。これにより、元部１１７は、他の部分よりも大きな剛性を有する補強部として機能することになる。
【００３４】
図１０は、元部１１７が鉛直上方に突出する略Ｕ字状の断面形状を有するように形成される構成を示しているが、これに代えて、元部１１７は、図１１に示すように、鉛直下方に突出する略Ｕ字状の断面形状を有するように形成されるようにしてもよい。この場合にも、元部１１７のうち鉛直下方に突出する部分３３１、３３２は、元部１１７が鉛直方向に湾曲することを妨げるように機能する。
【００３５】
また、本実施形態において説明した元部は、元部の延設方向に沿って全体的に略Ｕ字状の断面形状を有するようにしてもよいし、元部の延設方向に沿って一部分のみが略Ｕ字状の断面形状を有するようにしてもよい。
【００３６】
（実施形態５）
本実施形態では、フレームにおける元部を構成する組成を変化させることにより元部の剛性を増加させる場合について説明する。
実施形態１において説明したように、元部１１７を含むフレーム１１０は、例えばβチタンにより形成されている。本実施形態では、元部１１７は、βチタンと炭素繊維強化プラスチック（ＣＦＲＰ）との混合物により形成される。これにより、元部１１７は、他の部分（すなわち、１番部１１１〜６番部１１６）の組成（すなわちβチタン）とは異なる組成（βチタンとＣＦＲＰとの混合物）を有することによって、他の部分より大きな剛性を有する補強部として機能する。
【００３７】
また、本実施形態において説明した元部は、その全体がβチタンとＣＦＲＰとの混合物により形成されるようにしてもよいし、その一部分のみがこの混合物により形成されるようにしてもよい。
【００３８】
なお、上述した様々な実施形態は、互いに組み合わせて用いることが可能なものである。
【００３９】
なお、上述した様々な実施形態に係る釣竿（穂先）は、一例としてワカサギを釣るために用いられる釣竿として用いることが可能なものであるが、他の魚を釣るために用いられる釣竿として用いることを否定するものではない。
【符号の説明】
【００４０】
１００  釣竿（穂先）
１１０  フレーム
１１０Ｔ  前端（トップ）
１１０Ｇ  後端（グリップ）
１２０ａ〜１２０ｇ  釣糸ガイド
１１７  元部
３００  凸部
３０１、３０２、３１１、３１２、３２１、３２２、３３１、３３２  鉛直方向に突出する部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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