(57)【要約】【課題】太陽光発電パネルに作用する風力を低減する太陽光発電パネルの支持構造体を提供する。さらに、太陽光発電パネルに作用する風荷重を低減し、パネルの架台や基礎工事に係わる低コスト化を実現する。【解決手段】太陽光発電パネルの前端縁１ａあるいは後端縁１ｂのいずれか一方あるいは双方に太陽光発電パネル面に対して傾斜する風制御板が備えられている。前端縁１ａに装備される風制御板としては、太陽光発電パネル１の受光面１ｃ１側に上向きに突出する順風用風反らし板５または地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板７のいずれか一方又は双方である。また、後端縁１ｂに装備される風制御板としては、太陽光発電パネル１の裏面側に突出する逆風用風反らし板６である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽光発電パネルの前端縁あるいは後端縁のいずれか一方あるいは双方に太陽光発電パネル面に対して傾斜する風制御板を備えることを特徴とする太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項２】
前記風制御板は、前記太陽光発電パネルの前端縁に設置され、かつ上向きに前記太陽光発電パネルの受光面側に突出する順風用風反らし板である請求項１記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項３】
前記風制御板は、前記太陽光発電パネルの後端縁に設置され、かつ前記太陽光発電パネルの受光面側とは反対側の裏面側に突出する逆風用風反らし板である請求項１記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項４】
前記風制御板は、前記太陽光発電パネルの前端縁に設置され、かつ地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板である請求項１記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項５】
メガソーラーパネル群を構成する太陽光発電パネルのうち、少なくともメガソーラーパネル群の周辺の前記太陽光発電パネルの前端縁あるいは後端縁の双方あるいはいずれか一方に太陽光発電パネル面に対して傾斜する風制御板を備えることを特徴とする太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項６】
前記メガソーラーパネル群の周辺の前記太陽光発電パネルのうち、前記メガソーラーパネル群の外に向かう前記太陽光発電パネルの端縁が前縁側となる場合には前記風制御板として上向きに前記太陽光発電パネルの受光面側に突出する順風用風反らし板あるいは地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板のいずれか一方あるいは双方を備え、後端縁となる場合には前記風制御板として前記太陽光発電パネルの受光面側とは反対側の裏面側に突出する逆風用風反らし板を備えることを特徴とする請求項５記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項７】
前記地表風抑制対策板は逆風に対しては回転可能であることを特徴とする請求項４または６記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項８】
前記順風用風反らし板は、前記太陽光発電パネルの裏面側にも突出することを特徴とする請求項２または６記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【請求項９】
前記逆風用風反らし板は、前記太陽光発電パネルの受光面側にも突出することを特徴とする請求項３または６記載の太陽光発電パネルの支持構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光発電パネル（本明細書では省略して単にパネルとも呼ぶ）の支持構造体に関する。更に詳述すると、本発明は、小規模な発電システムは勿論のこと、広大な敷地に大規模に太陽光発電装置を設置する、いわゆるメガソーラーの太陽光発電パネルへの適用も好適な支持構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽光発電システムは、多数の太陽光発電パネルを効率良く日差しを受ける角度で配列する必要があるため、多数の太陽光発電パネルを太陽に向けて支持固定する装置・構造体（架台）が必要となる。ここで、太陽光発電パネルの設計は、自重・風圧・積雪・地震で作用する荷重を想定荷重とすることがJIS C8955 で定められている。これらの荷重のうち、メガソーラーでは太陽光発電パネルに作用する風荷重が主要な荷重となる場合が多い。この風荷重は、図９（Ａ）に示すように、風がパネル表面に向かって吹いている場合（順風時）には風圧によってパネル面の垂直下面方向の荷重が発生し、図９（Ｂ）に示すように、パネル裏面に向かって吹いている場合（逆風時）には風圧によってパネル面の垂直上面方向の荷重が発生する。また、順風時には地表に沿ってパネルの下を流れようとする風（地表風と呼ぶ）も存在する（図９（Ａ）参照）。この風はパネル裏面に負の圧力を発生させ、下向きの力を大きくする（図９（Ａ）参照)。このことから、太陽光発電パネルの支持構造体は、単に太陽光発電パネルの重量を支えるだけでなく、風荷重を支えられるものでなければならず、架台等の建設費が太陽光発電システムの設置費用において大きな割合を占めることとなる。そこで、メガソーラー発電設備の普及には、風荷重を低減することでパネル支持構造物（架台）や基礎工事のコストを削減することが不可欠であり、風荷重を低減する太陽光発電パネルの支持構造体が望まれている。
【０００３】
そこで、太陽光発電パネルに加わる風荷重を低減する方法がこれまでにも多数提案されている。例えば、地面を掘削または盛土して傾斜面を形成し、この傾斜面に太陽電池モジュールが並べて取り付けられたアレイ架台を固定することにより、大きなコンクリート基礎ブロックを必要とせずに安価に施工することが提案されている（特許文献１）。また、地価の安い傾斜地を利用し、斜面地形上に簡単な基礎工事を施してパネルを直接設置することで、架台そのものの簡略化と逆風時の風力を低減させる方法が提案されている（特許文献２）。さらに、パネルの下の架台の空間を埋める容器を付加することで逆風時にパネルが浮き上がる方向に作用する風力を抑える方法が提案されている（特許文献３）。このパネルを支える容器内に水などの液体を封入することにより、水の対流によってパネルを冷却することを可能としている。
【０００４】
また、１つの傾斜架台の上側と下側とに間隔を開けて２組の太陽光発電パネルを搭載し、上下の太陽光発電パネルの間に水平方向の風抜け用スロット孔を形成すると共に、太陽電池パネルの裏面側には枠体の上下方向の途中位置から地表に向けて傾斜架台の傾斜方向とは反対の方向に傾斜させた風圧圧力板を取り付け、太陽光発電パネルの裏面側に当たる逆風を風圧圧力板に当てながら風抜け用スロット孔に導いて通り抜けさせることにより、風圧を軽減させようとするものが提案されている（特許文献４）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６３−４６８８号公報
【特許文献２】特開平０４−２４７６６９号公報
【特許文献３】特開２００６−２７８７３９号公報
【特許文献４】特開２０１１−８２２７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１及び２記載の発明では、地面の成型によるコストの増加に加え、地面に極めて近い位置にパネルが設置されるため、埃などの堆積により日射が遮られることでパネルの発電効率が低下する恐れもある。
【０００７】
また、特許文献１記載の発明によると、斜面に形成した畝状の支持架台に設置するため、畝と畝との間の溝を通過するようにパネル背面で空気の流れが起こるが、パネルを支える畝部分では空気の流れが阻害されるため、風によるパネルの冷却効果が低下することによってもパネルの発電効率が低下する恐れもある。
【０００８】
また、メガソーラーのパネルの裏側は複雑な骨組み形状・構造であり、パネルの裏側の空間に簡単に収まりパネルの裏面と密着する容器を形成することは難しい。つまり、特許文献３で示されるような体積の大きい容器を設置することは容易ではなく、パネルの下の架台の空間を隙間なく埋めることは難しい。このため、逆風時にパネルが浮き上がる方向に作用する風力を抑え、さらには容器内の水などでパネルを冷却するという機能を十分に発揮させることは難しい。また、容器内の液体を抜いた状態で折りたためる構造にしたとしても、物量的に十分小さいとは言えない。
【０００９】
さらに、特許文献４記載の発明の場合、パネルに順風が働く場合には風圧を軽減させる効果が発揮されない。しかも、スロット孔が大きいと、敷設架台に占める太陽パネルの占める面積が低減し単位敷設面積当たりの発電量も低減する。その反面、スロット孔が小さいと、風圧が上昇し水平方向の風荷重が増大する問題がある。
【００１０】
したがって、従来の太陽光発電パネルに加わる風荷重を低減する方法では、パネルへの日射量、パネルからの放熱、設置の容易さ、物量・コストを適切に考慮した構造は未だ得られていない。しかも、上述の方法は、斜面や地面を成型したり、架台の下に大きな容器を収容したりするなど、パネルの配置や周辺の構造物による風力低減を図るものであることから、どのような地形においても適用できるものではないし、逆風のみの対策であって順風に対処できないものであったり、架台以外の大型構造物を必要とするなどの問題がある。
【００１１】
本発明は、太陽光発電パネルに作用する風力を低減する太陽光発電パネルの支持構造体を提供することを目的とする。さらに、本発明は、太陽光発電パネルに作用する風荷重を低減し、パネルの架台や基礎工事に係わる低コスト化を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
かかる目的を達成するために本発明の太陽光発電パネルの支持構造体は、太陽光発電パネルの前端縁あるいは後端縁のいずれか一方あるいは双方に太陽光発電パネル面に対して傾斜する風制御板を備えるようにしている。
【００１３】
ここで、風制御板は、太陽光発電パネルの前端縁に設置されるものとしては、上向きに太陽光発電パネルの受光面側に突出する順風用風反らし板あるいは地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板であり、太陽光発電パネルの後端縁に設置されるものとしては、太陽光発電パネルの受光面側とは反対側の裏面側に突出する逆風用風反らし板であることが好ましい。そして、前端縁側の順風用風反らし板と地表風抑制対策板とは、併用しても良いが、いずれか一方のみを備えるようにしても良い。また、前端縁側の順風用風反らし板あるいは地表風抑制対策板と、後端縁側の逆風用風反らし板とも、いずれか一方のみを備えても良いが、併用するようにしても良い。さらに、地表風抑制対策板は逆風に対しては回転可能であることが好ましい。
【００１４】
また、本発明の太陽光発電パネルの支持構造体は、メガソーラー発電設備を構成する太陽光発電パネルに適用することも可能であり、その場合における風制御板は、メガソーラー発電設備を構成する全ての太陽光発電パネルに備える必要はなく、少なくとも最も強い風が当るメガソーラーパネル群の外周部に位置するパネルに備えれば足りるが、場合によっては全ての太陽光発電パネルに備えても良いし、パネル群の周辺部分のパネルとその内側に配置されるパネルとの間で風制御板の傾きやパネル面からの突出量を変えるようにしても良い。
【００１５】
即ち、メガソーラーパネル群を構成する太陽光発電パネルのうち、少なくともメガソーラーパネル群の周辺の太陽光発電パネルの前端縁あるいは後端縁の双方あるいはいずれか一方に太陽光発電パネル面に対して傾斜する風制御板を備えることが好ましい。なかでも、メガソーラーパネル群の周辺の太陽光発電パネルのうち、メガソーラーパネル群の外に向かう太陽光発電パネルの端縁が前縁側となる場合には風制御板として上向きに太陽光発電パネルの受光面側に突出する順風用風反らし板あるいは地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板のいずれか一方あるいは双方を備え、後端縁となる場合には風制御板として太陽光発電パネルの受光面側とは反対側の裏面側に突出する逆風用風反らし板を備えることが好ましい。
【００１６】
さらには、風反らし板は、太陽光発電パネルの一方の面にのみ突出する場合に限られず、場合によっては受光面側並びに裏面側の双方に突出するようにしても良い。例えば、前縁側の順風用風反らし板はパネルの裏面側にも突出させ、後縁側の逆風用風反らし板はパネルの受光面側にも突出するようにしても良い。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１記載の太陽光発電パネルの支持構造体によると、パネルに当たる風の一部が前端縁あるいは後端縁の風制御板、即ち順風用風反らし板あるいは逆風用風反らし板によってパネル表面から剥離することにより風速が低下して太陽光発電パネルに加わる風力が低減される。また、順風用風反らし板あるいは逆風用風反らし板上で発生する風荷重は太陽光発電パネル面上で発生する風荷重と逆方向になるため、太陽光発電パネル面に発生する風力を打ち消す効果がある。また、パネル前端縁の地表風抑制対策板によって、パネルの下に潜り込む地表風が小さくなり、その分だけ地表風に起因するパネル裏面に発生する負の圧力を抑制できるので、パネル裏面の圧力が無対策時に比べて高くなり、上向きの力を増大させる。即ち、その分だけ太陽光発電パネルに加わる風荷重が減殺され、架台などのパネル支持構造物や基礎の強度を低くすることができるので、コスト削減が可能となる。
【００１８】
しかも、パネルそのものは架台によって地面から浮かせて支えられているので、パネルの背面側を偏り無く全面を十分な風が通るので冷却効果が失われることがない。また、架台によって地面から離れた位置にパネルが浮かされて設置されるため、埃などの堆積により日射が遮られることや、パネル背面を空気が流れることによって風によるパネルの冷却効果でパネルの発電効率が低下することを防ぐことができる。
【００１９】
また、メガソーラー発電設備に適用する場合には、メガソーラーパネル群の周辺の太陽光発電パネルにしか風反らし板が備えられていなくとも、メガソーラーパネル群の中央部では周囲端部の太陽光発電パネルによる遮蔽効果により風力が小さくなることから（風力係数を単体パネルの１／２と評価しても良いと日本工業規格で定められている。JIS C8955）、メガソーラーパネル群全体としての風荷重が少ない量の風反らし板によって低減できる。
【００２０】
さらには、風反らし板を風力を低減させようとする太陽光発電パネル面の反対側の面にも突出させる場合には、風反らし板で発生する打ち消し力を大きくすることができるので、支持構造物全体に掛かる力を一層抑制することができる。
【００２１】
また、地表風抑制対策板を逆風に対しては回転可能とする場合には、順風に対しては地表風を小さくするように作用し、逆風時には風の力で水平近くまで持ち上げられ、逆風によって太陽光発電パネルに浮き上がる力が発生するのを防いで、逆風時の悪影響を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明にかかる太陽光発電パネル用支持構造体の実施形態の一例を示す模式図である。
【図２】同太陽光発電パネル用支持構造体における風荷重の様子を示す模式図であり、（Ａ）には順風時のパネルに加わる風荷重の様子を、（Ｂ）には逆風時のパネルに加わる様子を、（Ｃ）には順風用風反らし板と地表風抑制対策板との双方を備えるパネルに加わる順風時の風荷重の様子を示す。尚、同図において「＋」、「−」の符号は無対策時からの圧力変化を表す。また、破線の矢印は無対策時のパネルに作用する力を表し、実線の矢印は本発明の風制御板を備えるパネル支持構造体において作用する付加的な力を表す。
【図３】地表風抑制対策板の装備目安を示す図であり、（Ａ）は地表風抑制対策板の装備が効果的である場合、（Ｂ）は装備しても効果が期待できない場合をそれぞれ示す。
【図４】地表風抑制対策板が回転可能に装備された実施形態を示す原理図であり、（Ａ）は順風時、（Ｂ）は逆風時の動きを示す。
【図５】本発明にかかる太陽光発電パネル用支持構造体を適用したメガソーラーパネル群の一例を示すレイアウト図である。
【図６】メガソーラー発電所での順風用風反らし板と逆風用風反らし板並びに地表風抑制対策板の配置の一例を概略的に示す説明図である。
【図７】本発明にかかる太陽光発電パネル用支持構造体の他の実施形態を示す模式図である。
【図８】本発明にかかる太陽光発電パネル用支持構造体のさらに他の実施形態を示す模式図である。
【図９】従来の太陽光発電パネル用支持構造体を示す模式図であり、（Ａ）には順風時のパネルに加わる風荷重の様子を、（Ｂ）には逆風時のパネルに加わる風荷重の様子を併せて示す。尚、同図において「＋」、「−」の符号は無風時からの圧力変化を表し、破線の矢印はパネルに作用する力を表す。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の構成を図面に示す実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００２４】
図１に、本発明にかかる太陽光発電パネル用支持構造体の実施形態の一例を示す。この太陽光発電パネル用支持構造体は、太陽光発電パネル１の前端縁１ａ及び後端縁１ｂの双方にパネル面１ｃに対して傾斜する風制御板５，６，７を備えている。本実施形態の場合、太陽光発電パネルの前端縁１ａには、太陽光発電パネル１の前端縁１ａから上向きに突き出た風制御板（以下、順風用風反らし板５と呼ぶ）と、地表面側に向けて突き出た風制御板（以下、地表風抑制対策板７と呼ぶ）とが備えられ、太陽光発電パネルの後端縁１ｂには、裏面側に突出する風制御板（以下、逆風用風反らし板６と呼ぶ）が備えられている。
【００２５】
順風用風反らし板５と地表風抑制対策板７とは、併用することもあれば、またいずれか一方のみを使用することも可能である。例えば、隣合う太陽光発電パネル１の間の通路幅に制約がある場合などには、順風用反らし板５を設けずに、地表風抑制対策板７のみを設置することもある。また、順風用風反らし板５及び／または地表風抑制対策板７と逆風用風反らし板６とは、併用されることもあるが、場合によっては逆風用風反らし板のみが単独で備えられることもある。例えば、メガソーラーパネル群の後縁側となる太陽光発電パネルには、順風用風反らし板５も地表風抑制対策板７を併用してもその風荷重低減効果は少なく、場合によっては逆風による悪影響を伴うことがあるので、逆風用風反らし板６のみを備ることが好ましい。
【００２６】
ここで、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は、少なくとも太陽光発電パネル１の前端縁１ａあるいは後端縁１ｂに沿って配置され、パネル面１ｃに対して傾斜するように太陽光発電パネル１の受光面１ｃ１側あるいはその反対側の裏面１ｃ２側に突出するように設置されていれば良い。即ち、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は、太陽光発電パネル１の周囲のフレーム３に溶接やボルト止めなどで直接取り付けるようにして設置しても良いが、場合によっては架台４に対して取り付けることによって太陽光発電パネル１の前端縁１ａ及び後端縁１ｂに沿って配置されるようにしても良い。尚、本実施形態における順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７と太陽光発電パネル１との関係は、太陽光発電パネル１のフレーム３の前端縁３ａ及び後端縁３ｂに溶接あるいはボルト止めなどで順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７を直接取り付けることによって固定されている。そして、太陽光発電パネル１がその周縁を囲むフレーム３によって支持されるとともに一定の形に保たれる一方、この太陽光発電パネル１をフレーム３を介して支える架台４と、該架台４を支える基礎部分５とで太陽光発電パネル用支持構造体が構成されている。
【００２７】
また、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７の太陽光発電パネル１に対する傾斜角度は、太陽光発電パネル１に当たる風の向きを変えたり、流れの剥離を発生させたりする作用を与える角度であれば良いが、より好ましくはパネル面に日陰などをつくりだすことのない角度である。例えば、順風用風反らし板５の角度θ1は、あまり立っていたりパネルの受光面１ｃ１上に覆い被さるように大きな角度に設定されていると、パネルの受光面１ｃ１上に日陰をつくり出すために好ましくない。その反面、順風用風反らし板５の角度θ１が小さ過ぎても風反らし効果が低減するので好ましくない。そこで、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７の角度θ1，θ２，θ３およびその突き出し長さは風洞実験や数値流体解析を利用して求めることが望ましい。例えば、順風用風反らし板５の角度θ１は、水平面に対して反時計回転方向回りに０°から９０°の範囲、好ましくは３０°から５０°の範囲とすることである。また、太陽光発電パネルの前端縁において地表面側に向けて突出する地表風抑制対策板７の角度θ２は、水平面に対して反時計回転方向回りに０°から９０°の範囲、好ましくは７０°から９０°の範囲とすることである。さらに、逆風用風反らし板６の角度θ３は、水平面に対して時計回転方向回りに０°から９０°の範囲、好ましくは６０°から８０°の範囲とすることである。尚、地表風抑制対策板７の角度θ２は、基本的にはθ１の角度に関係なく、独立に決められる。即ち、地表風抑制対策板７の角度θ２は、基本的には０〜９０°の範囲である。しかしながら、順風用風反らし板５と地表風抑制対策板７とを連続する一枚の板で一体ものとして製作する場合には、地表風抑制対策板７の角度θ２は、(１８０−θ１)°となる。また、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は平板に限るものではなく、翼形状またはその一部などの曲面形状の構造物でも良い。
【００２８】
また、地表風抑制対策板７の設置は、地表面近くに太陽光発電パネル１が設置されている場合で、かつ主に順風を受ける位置に太陽光発電パネル１が設置される場合に効果的である。パネル１と地表面との間隔が狭いほど、地表風に起因してパネル裏面に発生する負の圧力が抑制されるため、地表風抑制対策板７によってこの間隔をさらに狭めることによりこの効果をさらに高めることができる。一方、地表面から離れて太陽光発電パネル１が設置される場合には、地表面の影響が太陽光発電パネル１の裏面の流れにまで及ばなくなり、地表風抑制対策板７による地表面効果の増大が期待できないからである。例えば、図３に示すように、太陽光発電パネル１の地表面からの高さｄと太陽光発電パネル１そのものの高さ（厚み）Ｈとの関係が、ｄ≦Ｈのときに設置することが効果的である。一方、設置角度が固定される地表風抑制対策板７の存在は、逆風によって太陽光発電パネル１に浮き上がる力を発生させることとなるので、地表風を抑制する効果が低くなるｄ＞Ｈのときにはむしろ地表風抑制対策板７の存在が好ましくない場合もある。そこで、角度が固定される地表風抑制対策板７の場合、太陽光発電パネル１の地表面からの高さＨ等に応じて、さらには受ける風が順風あるいは逆風となるかで、その使用・不使用を選択するようにしても良いし、地表風抑制対策板７を太陽光発電パネル１のフレーム３あるいは架台４に対して脱着可能な取り付け構造としても良い。
【００２９】
また、地表風抑制対策板７は、図４に示すように、約９０°の範囲、即ちほぼ水平（０°）から鉛直（９０°）の範囲で回転できるように構成されることもある。そして、この場合における地表風抑制対策板７は、逆風時の悪影響を低減するため、風によって揺れる程度に軽量であることが必要である。例えば、図４に示すように、ヒンジ１０を中心に風力で回転する機構を用いて９０°の範囲で回転可能に設けられている。即ち、順風時にはヒンジ１０の後部のストッパ１１によって地表風抑制対策板７の動きが阻止されて鉛直に保たれ、逆風時には風の力で水平近くまで持ち上げられる。これにより、逆風によって太陽光発電パネル１に浮き上がる力が発生するのを防ぐことができる。したがって、地表面近くに太陽光発電パネル１が設置されている場合で、かつ順風だけでなく、逆風も受ける太陽光発電パネル１に適用される場合には、地表風を鉛直に配置された地表風抑制対策板７によって抑制して少なくする一方、逆風を受けたときには地表風抑制対策板７のほぼ水平までの回転により逆風を受け流して逆風による悪影響を除き、地表風だけを効果的に抑制することができる。即ち、回転式地表風抑制対策板７の場合、順風を受ける場所だけに限られず、逆風を受ける場所にも設置できる。尚、上述の実施形態では、風の力で回転する構造としているが、これに特に限られるものではなく、図示していないモータや油圧・空圧などのアクチュエータで任意の角度に回転駆動可能な機構とすることも可能であり、この場合には地表風抑制対策板７が軽量でなくとも回転可能である。  
【００３０】
また、順風用風反らし板５の太陽光発電パネル１の受光面１ｃ１からの突出量は必要以上に大きくしても、その分日陰となる面積が増える可能性があるので好ましくない。そこで、順風用風反らし板５の受光面１ｃ１側への突出量は、順風用風反らし板５の防風効果による風荷重低減が期待できる高さでかつ太陽光発電パネル１の受光面１ｃ１上に大きく陰を落とさない高さとすることが好ましい。さらに、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７の幅は、太陽光発電パネル１の前端縁１ａ及び後端縁１ｂの幅全域に及ぶものであることが風荷重の低減に対してより効果的であり好ましいが、必ずしもこれに限られるものではなく、場合によっては太陽光発電パネル１の前端縁１ａ及び後端縁１ｂの幅よりも狭くあるいは場合によっては広く設定されることもある。さらには、流れの整流効果や静音効果または構造物の振動抑制効果を高めるために、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は多孔板、波板、端部に凹凸を有する板などを用いても良い。
【００３１】
以上のように構成された太陽光発電パネル用支持構造体によれば、図２に示すようにパネル周辺の風況が変化する。即ち、順風時には、図２（Ａ）に示すように、上流側となる太陽光発電パネル１の前端縁１ａに配置された順風用風反らし板５では流れの剥離が発生し、剥離領域内では風速が低下することで太陽光発電パネル１に加わる風力の低下が期待できる。また、順風用風反らし板５の防風効果による風荷重低減が期待できる上、順風用風反らし板５上で発生する風荷重は太陽光発電パネル面上で発生する風荷重と逆方向になるため、太陽光発電パネル１の面に発生する風力を打ち消す効果がある。また、逆風時には、図２（Ｂ）に示すように、上流側となる太陽光発電パネル１の後端縁１ｂに配置された逆風用風反らし板６ではパネル裏面１ｃ２側に流れの剥離が発生し、剥離領域内では風速が低下することで太陽光発電パネル１に揚力として加わる風力（パネルを持ち上げようとする力。以下、持上げ力と呼ぶ）の低下が期待できる。また、逆風用風反らし板６の防風効果による持上げ力の低減が期待できる上、逆風用風反らし板６上で発生する風荷重はパネル裏面１ｃ２上で発生する持上げ力と逆方向になるため、太陽光発電パネル１の裏面１ｃ２側に発生する持上げ力を打ち消す効果がある。さらに、地表風抑制対策板７を単独で備えた場合、あるいは順風用風反らし板５と併用した場合には、図２（Ｃ）に示すように、太陽光発電パネル１の下に流れる地表風が少なくなり、その分だけ太陽光発電パネル１の裏面に発生する負の圧力を抑えられることができる。このため、地表風が少なくなる分だけ地表風に起因するパネル裏面の負圧を抑えることができるので、無対策時に比べてパネル裏面の圧力が高くなり、上向きの力を増大させる。即ち、順風時の風荷重を少なくすることができる。
【００３２】
しかも、太陽光発電パネル１の日射量・放熱効果にもほとんど影響を与えず、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７という僅かの追加構造物で太陽光発電パネル１に生じる風荷重を大きく低減することが可能となる。また、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は板状物という比較的単純な構造であり、基本的にはメンテナンスフリーにできる。
【００３３】
図５及び図６に、本発明をメガソーラーパネル群の太陽光発電パネルの支持構造体に適用する実施形態の一例を示す。メガソーラーパネル群の太陽光発電パネルの支持構造体に本発明を適用する場合、メガソーラーパネル群を構成する全ての太陽光発電パネル１に設置しても良いが、原則、最も強い風が当るメガソーラーパネル群の外周部に位置するパネルに、順風用風反らし板５及び／または地表風抑制対策板７あるいは逆風用風反らし板６を装着することが好ましい。具体的には、図５に示すように、ハッチングを入れて示しているメガソーラーパネル群の周辺の太陽光発電パネル１には、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７のいずれかあるいは場合によっては全てを備えるようにしている。この場合においても、パネル群の中央部では周囲端部の太陽光発電パネル１並びにそれに装備される順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７による遮蔽効果により風力が小さくなることから、メガソーラーパネル群の内側の太陽光発電パネル１にかかる風荷重が低減され、メガソーラーパネル群全体としての風荷重低減効果が得られる。したがって、メガソーラーパネル群全体としての風荷重が、少ない数・量の順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７によって低減できる。ここで、地表風抑制対策板７はメガソーラーパネル群の最外周部が前縁側８になる場合にのみ必要に応じて備え、メガソーラーパネル群の最外周部が後縁側９になる場合には逆風によって太陽光発電パネル１に浮き上がる力が発生することがあるので特に角度固定式の地表風抑制対策板７は設けない方が良い。勿論、メガソーラーパネル群の隣合う太陽光発電パネル１の間の通路幅に制約がある場合などには、順風用反らし板５を設けずに、地表風抑制対策板７のみを設置することもある。  
【００３４】
なお、上述の形態は本発明の好適な形態の一例ではあるがこれに限定されるものではなく本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。例えば、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７は、風荷重低減効果に加え、各風反らし板５，６並びに地表風抑制対策板７の支持部分に加わるモーメントを考慮して、その大きさや形状を変更することができる。例えば、図７に示すように、図１の風反らし板２とは異なる取付角度あるいは大きさにしても良い。ここで、順風用風反らし板５は大きくなるほど、また取付角度が垂直に近くなるほど太陽光発電パネル１の面に対する防風効果は大きいが、順風用風反らし板５に加わる風力が大きくなり、太陽光発電パネル１に対して平行な力が作用するため、支持構造物に対するせん断力成分が大きくなる。一方、発電効率を低下させないために、パネル面上に順風用風反らし板５の影が生じないことが望ましい。そこで、支持構造物に発生するせん断力やパネル面上に発生する順風用風反らし板５の影の影響と風荷重低減効果とのバランスをとって順風用風反らし板５の大きさや形状を設定することが好ましい。また、太陽光発電パネル１の最も低位となる前端縁１ａ側の風反らし板２では雨水が溜まらないように、図示していないが水抜き孔を設けることが望ましい。
【００３５】
さらに、順風用及び逆風用の各風反らし板５，６は太陽光発電パネル１の風荷重の低減効果並びに持上げ力の低減効果を期待する側の面にだけ突出させるだけでなく、その反対側の面にも突出させるようにしても良い。例えば、図８に示すように、太陽光発電パネル１の前端縁１ａ及び後端縁１ｂに沿って配置される順風用風反らし板５及び逆風用風反らし板６をそれぞれ反対側にも任意の長さだけ突出させる。これにより、例えば逆風時の場合、逆風用風反らし板６の下向きの力を大きくする効果がある。また、順風時の場合、順風用風反らし板５の上向きの力を大きくする効果がある。これによって、支持構造体全体に掛かる力を抑制することができる。
【符号の説明】
【００３６】
１  太陽光発電パネル
１ａ  前端縁
１ｂ  後端縁
１ｃ  パネル面
１ｃ１  受光面
１ｃ２  パネル裏面
２  架台
３  フレーム
４  基礎部分
５  順風用風反らし板
６  逆風用風反らし板
７  地表風抑制対策板
８  メガーソーラーパネル群の前縁側
９  メガーソーラーパネル群の後縁側
１０  ヒンジ
１１  ストッパ
【図１】
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【図５】
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【図７】
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【図８】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図９】
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