(57)【要約】【課題】レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えたレンズセット、レンズの設計方法及びレンズの製造方法を提供すること。【解決手段】度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ及び第２レンズを含むレンズセットであって、第２レンズの物体側の面の遠用部の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ２と近用部の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎ２との差は、第１レンズの物体側の面の遠用部の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ１と用部の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きい。【選択図】図１
2013182250.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
度数の異なる遠用部と近用部とを含み、前記遠用部の等価球面度数がプラスである眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ及び第２レンズを含むレンズセットであって、
前記第２レンズの加入度数は、前記第１レンズの加入度数よりも大きく、
前記第１レンズは、
フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ１としたときに、
前記面屈折力ＯＶＰｎ１が前記面屈折力ＯＶＰｆ１よりも小さく、
前記ＯＨＰｆ１が前記ＯＶＰｆ１よりも大きく、前記ＯＨＰｎ１が前記ＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含み、
前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面は、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含み、
前記第２レンズは、
フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ２としたときに、
前記面屈折力ＯＶＰｎ２が前記面屈折力ＯＶＰｆ２よりも小さく、
前記ＯＨＰｆ２が前記力ＯＶＰｆ２よりも大きく、前記ＯＨＰｎ２が前記ＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含み、
前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面は、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含み、
前記ＯＶＰｆ２と前記ＯＶＰｎ２との差は、前記ＯＶＰｆ１と前記ＯＶＰｎ１との差よりも大きい、レンズセット。
【請求項２】
度数の異なる遠用部と近用部とを含み、前記遠用部の等価球面度数がプラスである眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ及び第２レンズを設計するレンズ設計方法であって、
前記第２レンズの加入度数を、前記第１レンズの加入度数よりも大きくすることと、
前記第１レンズについて、
フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ１としたときに、
前記ＯＶＰｎ１が前記ＯＶＰｆ１よりも小さくすることと、
前記ＯＨＰｆ１が前記ＯＶＰｆ１よりも大きく、前記ＯＨＰｎ１が前記ＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含ませることと、
前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面に、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませることと、
前記第２レンズについて、
フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ２としたときに、
前記ＯＶＰｎ２が前記ＯＶＰｆ２よりも小さくすることと、
前記ＯＨＰｆ２が前記ＯＶＰｆ２よりも大きく、前記ＯＨＰｎ２が前記ＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含ませることと、
前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面に、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませることと、
前記ＯＶＰｆ２と前記ＯＶＰｎ２との差を、前記ＯＶＰｆ１と前記ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることと、を含む、レンズ設計方法。
【請求項３】
請求項２に記載のレンズ設計方法によって設計された累進屈折力レンズを製造することを含む、レンズ製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レンズセット、レンズ設計方法及びレンズ製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、老視などの視力の補正に適した眼鏡レンズに用いられる累進多焦点レンズにおいて、従来、物体側の面に付加されていた累進屈折面を眼球側の面に設けることが記載されている。これによって、物体側の面をベースカーブが一定の球面にできるので、倍率のシェープ・ファクターによる変動を防止することが可能となり、遠用部と近用部の倍率差を縮小することができ、また、累進部の倍率の変化を抑制することができる。したがって、倍率差による像のゆれや歪みを低減することができ、快適な視野が得られる累進多焦点レンズを提供することができる。さらに、特許文献１には、合成式を用いて累進屈折面と乱視矯正用のトーリック面とを眼球側の面に合成することが可能となり、乱視矯正用の累進多焦点レンズにおいても像のゆれや歪みを低減することができることが記載されている。
【０００３】
特許文献２には、遠用部及び近用部といった屈折力の異なる視野部分を備えた眼鏡用の多焦点レンズにおいて、物体側の面の遠用部の平均面屈折力と近用部の平均面屈折力の差を加入度より数学的に小さくし、さらに、眼球側の面の遠用部の平均面屈折力及び近用部の平均面屈折力を調整することによって所定の加入度を備えた眼鏡用の多焦点レンズを提供することが記載されている。物体側の面の平均面屈折力を遠用部及び近用部の倍率差が小さくなるように調整することが可能となり、さらに、物体側の面の平均面屈折力の差を少なくすることも可能である。したがって、倍率差による像のゆれや歪みが少なく、さらに、非点収差の改善された明視域が広く像のゆれなどの少ない快適な視野が得られる多焦点レンズを提供することができる。
【０００４】
特許文献３には、遠用部と近用部における像の倍率差を低減し、処方値に対する良好な視力補正と、装用時における歪みの少ない広範囲な有効視野を与える両面非球面型累進屈折力レンズを提供することが記載されている。そのため、特許文献３においては、物体側表面の第１の屈折表面において、遠用度数測定位置Ｆ１における横方向の表面屈折力及び縦方向の表面屈折力をそれぞれ、ＤＨｆ、ＤＶｆとし、この第１の屈折表面において、近用度数測定位置Ｎ１における横方向の表面屈折力及び縦方向の表面屈折力をそれぞれＤＨｎ、ＤＶｎとするとき、ＤＨｆ＋ＤＨｎ＜ＤＶｆ＋ＤＶｎ、かつ、ＤＨｎ＜ＤＶｎとなる関係式を満足させるとともに、第１の屈折表面のＦ１及びＮ１における表面非点収差成分を、眼球側表面の第２の屈折表面にて相殺し、前記第１と第２の屈折表面とを合わせて処方値に基づいた遠用度数と加入度数とを与えることが記載されている。
【０００５】
特許文献４には、累進屈折力レンズに必然的に生じる像の歪みやボケを減少させ、装用感を向上させることができる累進屈折力レンズを提供することが記載されている。そのため、特許文献４においては、外面と内面の両面を累進面とする両面累進レンズとするとともに、外面の面加入度をマイナスとし、外面と内面の平均面屈折力分布が相似になるように累進面形状を設計する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開ＷＯ９７／１９３８２号公報
【特許文献２】国際公開ＷＯ９７／１９３８３号公報
【特許文献３】特開２００３−３４４８１３号公報
【特許文献４】特開２００４−００４４３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
これらの技術によって、性能の向上はされてきているものの、依然として累進屈折力レンズの特性、特にゆれに関して適合できないユーザーもおり、さらなる改善が求められている。
【０００８】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明のいくつかの態様によれば、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えたレンズセット、レンズの設計方法及びレンズの製造方法を提供することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明の一態様にかかるレンズセットは、度数の異なる遠用部と近用部とを含み、前記遠用部の等価球面度数がプラスである眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ及び第２レンズを含むレンズセットであって、前記第２レンズの加入度数は、前記第１レンズの加入度数よりも大きく、前記第１レンズは、フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ１としたときに、前記面屈折力ＯＶＰｎ１が前記面屈折力ＯＶＰｆ１よりも小さく、前記ＯＨＰｆ１が前記ＯＶＰｆ１よりも大きく、前記ＯＨＰｎ１が前記ＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含み、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面は、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含み、前記第２レンズは、フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ２としたときに、前記面屈折力ＯＶＰｎ２が前記面屈折力ＯＶＰｆ２よりも小さく、前記ＯＨＰｆ２が前記力ＯＶＰｆ２よりも大きく、前記ＯＨＰｎ２が前記ＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含み、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面は、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含み、前記ＯＶＰｆ２と前記ＯＶＰｎ２との差は、前記ＯＶＰｆ１と前記ＯＶＰｎ１との差よりも大きい。
【００１０】
すなわち、第１レンズ及び第２レンズは以下の条件を満たす。
【００１１】
ＯＨＰｆ１＞ＯＶＰｆ１、ＯＨＰｆ２＞ＯＶＰｆ２・・・（１）
ＯＨＰｎ１＞ＯＶＰｎ１、ＯＨＰｎ２＞ＯＶＰｎ２・・・（２）
ＯＶＰｆ１＞ＯＶＰｎ１、ＯＶＰｆ２＞ＯＶＰｎ２・・・（３）
【００１２】
第１レンズ及び第２レンズは、物体側の面（外面）の主注視線又はフィッティングポイントを通る垂直基準線（双方ともに「主子午線」とも呼ばれる。）に沿ったトーリック面（トロイダル面とも呼ぶ）の要素を含む累進屈折力レンズである。物体側の面のトーリック面の要素は、遠用部及び近用部とも、水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ１（ＯＨＰｆ２）及び面屈折力ＯＨＰｎ１（ＯＨＰｎ２）の方が、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ１（ＯＶＰｆ２）及び面屈折力ＯＶＰｎ１（ＯＶＰｎ２）よりも大きい（条件（１）及び（２））。すなわち、遠用部及び近用部とも、物体側の面の縦方向（垂直方向）の曲率に対して横方向（水平方向）の曲率の方が大きい。これによって、ゆれの小さな累進屈折力レンズを提供できる。
【００１３】
すなわち、第１レンズ又は第２レンズを通して得られる像にゆれが発生する際の視線（眼）の動きの典型的なものは、頭部の動きを補償する前庭動眼反射によって頭部に対して眼球（視線）が動くことによるものである。前庭動眼反射によって視線の動く範囲は水平方向（横方向）が一般的に広い。したがって、物体側の面に、水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面の要素を導入することによって、視線が水平方向に動く際に、視線が眼鏡レンズの物体側の面を通過する角度の変動を抑制できる。このため、視線を動かした際に第１レンズ又は第２レンズを通して得る像の諸収差を低減でき、第１レンズ又は第２レンズを通して得られる像のゆれの少ない第１レンズ及び第２レンズを提供できる。
【００１４】
第１レンズ及び第２レンズは、物体側の面の近用部の面屈折力を、加入度とは逆に、遠用部の面屈折力に対して小さくする逆累進の要素を含むこと（条件（３））によって、累進屈折力レンズの遠用部を通して得る像と近用部を通して得る像との倍率差を縮小できる。
【００１５】
物体側の面の逆累進の要素は、垂直方向の面屈折力及び水平方向の面屈折力の両方によって導入してもよい。しかしながら、物体側の面の構造が複雑になる。このため、面屈折力の小さい垂直方向の面屈折力によって物体側の面に逆累進の要素を導入することが望ましい。これによって、低コストで、像のゆれの少ない累進屈折力レンズを提供できる。
【００１６】
また、相対的に加入度の大きい第２レンズの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差を、相対的に加入度の小さい第１レンズの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることによって、相対的に加入度が大きなレンズにおいて、レンズを通して見える像のゆれが大きくなることを抑制できる。したがって、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えることができる。
【００１７】
（２）本発明の一態様にかかるレンズ設計方法は、度数の異なる遠用部と近用部とを含み、前記遠用部の等価球面度数がプラスである眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ及び第２レンズを設計するレンズ設計方法であって、前記第２レンズの加入度数を、前記第１レンズの加入度数よりも大きくすることと、前記第１レンズについて、フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ１、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ１としたときに、前記ＯＶＰｎ１が前記ＯＶＰｆ１よりも小さくすることと、前記ＯＨＰｆ１が前記ＯＶＰｆ１よりも大きく、前記ＯＨＰｎ１が前記ＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含ませることと、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面に、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませることと、前記第２レンズについて、フィッティングポイントを通る垂直基準線又は主注視線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記遠用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ２、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った前記物体側の面の前記近用部の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ２としたときに、前記ＯＶＰｎ２が前記ＯＶＰｆ２よりも小さくすることと、前記ＯＨＰｆ２が前記ＯＶＰｆ２よりも大きく、前記ＯＨＰｎ２が前記ＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含ませることと、前記垂直基準線又は前記主注視線に沿った眼球側の面に、前記トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませることと、前記ＯＶＰｆ２と前記ＯＶＰｎ２との差を、前記ＯＶＰｆ１と前記ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることと、を含む。
【００１８】
この方法で設計された第１レンズ及び第２レンズによれば、物体側の面に、水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面の要素を導入することによって、視線が水平方向に動く際に、視線が第１レンズ又は第２レンズの物体側の面を通過する角度の変動を抑制できる。したがって、視線を動かした際に第１レンズ又は第２レンズを通して得る像の諸収差を低減でき、第１レンズ又は第２レンズを通して得られる像のゆれの少ない第１レンズ及び第２レンズを設計できる。
【００１９】
また、相対的に加入度の大きい第２レンズの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差を、相対的に加入度の小さい第１レンズの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることによって、相対的に加入度が大きなレンズにおいて、レンズを通して見える像のゆれが大きくなることを抑制できる。したがって、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えたレンズを設計できる。
【００２０】
（３）本発明の一態様にかかるレンズの製造方法は、上述のレンズの設計方法によって設計された累進屈折力レンズを製造することを含む。
【００２１】
これによって、加入度が相対的に大きい場合でも、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えたレンズを製造できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】実施形態にかかるレンズセット１００を模式的に示す図。
【図２】レンズセット１００に含まれているレンズを用いた眼鏡の一例を示す斜視図。
【図３】図３（ａ）は、右眼用のレンズ１０Ｒを眼球側から見た模式図、図３（ｂ）は、右眼用のレンズ１０Ｒの断面を模式的に示す図。
【図４】実施形態にかかるレンズの設計方法及びレンズの製造方法を説明するためのフローチャート。
【図５】図５（ａ）は、典型的な累進屈折力レンズ（レンズ１０）の等価球面度数分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示す図、図５（ｂ）は、非点収差分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示す図、図５（ｃ）は、このレンズ１０によって正方格子を見たときの歪曲の状態を示す図。
【図６】前庭動眼反射（Ｖｅｓｔｉｂｕｌｏ−Ｏｃｕｌａｒ  Ｒｅｆｌｅｘ（ＶＯＲ））の概要を示す図。
【図７】視標探索時の頭位（眼位）運動を観察した一例を示すグラフ。
【図８】仮想空間の仮想面５９に配置された観察目標物に対して頭部を回旋させたときの前庭動眼反射を加味した視覚のシミュレーションを行う様子を示す図。
【図９】注視点に対して第１の水平角度θｘ１で左右に眼球３及び矩形模様５０を動かしたときの矩形模様５０の像の一例を示す図。
【図１０】ゆれ指数ＩＤｓを説明するための図。
【図１１】ゆれ指数ＩＤｓを説明するための図。
【図１２】実施例及び比較例におけるパラメーターを示す表。
【図１３】図１３（Ａ）は、実施例１−１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１３（Ｂ）は、実施例１−１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図１４】図１４（Ａ）は、実施例１−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１４（Ｂ）は、実施例１−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図１５】図１５（Ａ）は、実施例１−３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１５（Ｂ）は、実施例１−３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図１６】図１６（Ａ）は、比較例１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１６（Ｂ）は、比較例１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図１７】図１７（Ａ）は、実施例１−１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｂ）は、実施例１−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｃ）は、実施例１−３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｄ）は、比較例１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図。
【図１８】図１８（Ａ）は、実施例１−１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｂ）は、実施例１−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｃ）は、実施例１−３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｄ）は、比較例１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図。
【図１９】実施例１−１〜実施例１−３及び比較例１のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフ。
【図２０】図２０（Ａ）は、実施例２−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２０（Ｂ）は、実施例２−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図２１】図２１（Ａ）は、比較例２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２１（Ｂ）は、比較例２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図２２】図２２（Ａ）は、実施例２−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図２２（Ｂ）は、比較例２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図。
【図２３】図２３（Ａ）は、実施例２−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図２３（Ｂ）は、比較例２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図。
【図２４】実施例２−１〜実施例２−３及び比較例２のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフ。
【図２５】図２５（Ａ）は、実施例３−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２５（Ｂ）は、実施例３−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図２６】図２６（Ａ）は、比較例３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２６（Ｂ）は、比較例３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフ。
【図２７】図２７（Ａ）は、実施例３−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図２７（Ｂ）は、比較例３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図。
【図２８】図２８（Ａ）は、実施例３−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図２８（Ｂ）は、比較例３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図。
【図２９】実施例３−１〜実施例３−３及び比較例３のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の好適な実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００２４】
以下では、次のような順序にしたがって本発明の実施形態を説明する。
【００２５】
０．用語の説明
１．レンズセット
２．レンズ設計方法及びレンズ製造方法
３．ゆれの評価方法
４．実施例
【００２６】
０．用語の説明
本実施形態の説明に用いる主要な用語について説明する。
レンズの「上方」とは、装用者が眼鏡を装用したときにおける装用者の頭頂側を意味する。
レンズの「下方」とは、装用者が眼鏡を装用したときにおける装用者の顎側を意味する。
レンズの「外面」とは、装用者が眼鏡を装用したときに対象物に対向する面を意味する。「物体側の面」「凸面」とも言う。
レンズの「内面」とは、装用者が眼鏡を装用したときに装用者の眼球に対向する面を意味する。「眼球側の面」「凹面」とも言う。
レンズの「遠用部」とは、遠距離の物を見る（遠方視の）ための視野部である。
レンズの「近用部」とは、近距離の物を見る（近方視の）ための、遠用部とは度数（屈折力）が異なる視野部である。
レンズの「中間部」とは、遠用部と近用部とを連続的に屈折力が変化するように連結する領域である。中間視のための部分、累進部、累進帯とも言う。
「外面（内面）の遠用部」とは、レンズの遠用部に対応する外面（内面）の領域である。
「外面（内面）の近用部」とは、レンズの近用部に対応する外面（内面）の領域である。
「外面（内面）の中間部」とは、レンズの中間部に対応する外面（内面）の領域である。
「遠用設計基準点」とは、遠用部の設計仕様が適用されるレンズの外面又は内面における座標を意味する。なお、「点」となっているが微小な面積を含んでいてもよい。
「近用設計基準点」とは、近用部の設計仕様が適用されるレンズの外面又は内面における座標を意味する。なお、「点」となっているが微小な面積を含んでいてもよい。
「遠用部の面屈折力」とは、遠用設計基準点における面屈折力を意味する。
「近用部の面屈折力」とは、近用設計基準点における面屈折力を意味する。
レンズの「度数」とは、遠用設計基準点における等価球面度数を意味する。
「ベースカーブ」とは、レンズの外面の曲率を意味する。
「第一眼位」とは、装用者の眼球の高さにある前方の物体を直視しているときの装用者の頭部に対する眼球の相対位置を意味する。
「フィッティングポイント」とは、第一眼位における装用者の視線とレンズの外面との交点としてレンズの設計者が指定した座標を意味する。
屈折力が「同一」とは、比較する２つの屈折力が完全に等しい場合に加え、許容できる誤差の範囲内の場合も含む。具体的には、「ＪＩＳ  Ｔ  ７３１５  屈折矯正用累進屈折力眼鏡レンズ」（日本工業標準調査会）に規定される累進屈折力レンズの許容差は絶対値で０．２５Ｄであるため、０．２５Ｄ未満は誤差の範囲内とすることができる。
【００２７】
１．レンズセット
図１は、本実施形態にかかるレンズセット１００を模式的に示す図である。本実施形態にかかるレンズセット１００は、度数の異なる遠用部と近用部とを含み、遠用部の等価球面度数がプラスである眼鏡用の累進屈折力レンズであり、互いに加入度数が異なる第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂを含む。図１に示される例では、レンズセット１００に含まれているレンズは２枚であるが、レンズセット１００は、３枚以上のレンズを含んで構成されていてもよい。レンズセット１００が３枚以上のレンズを含んで構成されている場合には、任意に選択された２枚のレンズが第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂに対応してもよい。また、レンズセット１００は、第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを２枚以上含んでもよい。
【００２８】
図２は、レンズセット１００に含まれているレンズを用いた眼鏡１の一例を示す斜視図である。
【００２９】
本実施形態においては、使用者側（装用者側、眼球側）からみて、左側を左、右側を右として説明する。図２に示される眼鏡１は、左眼用及び右眼用の左右一対のレンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒと、レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒを装着したフレーム２０とを有する。図２に示されるレンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒは、第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂをフレーム２０に合わせて加工したレンズである。レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒの加入度は同一でも異なってもよいが、レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒの加入度は同一であることが一般的である。本実施形態のレンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒはともに第１レンズ１０ａである。レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒは、それぞれ、累進多焦点レンズ（累進屈折力レンズ）である。レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒは、それぞれ、基本的な形状は物体側に凸のメニスカスレンズである。したがって、レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒは、それぞれ、物体側の面（凸面、以下外面ともいう）１９Ａと、眼球側（使用者側）の面（凹面、以下内面ともいう）１９Ｂと、を含む。なお、レンズ１０Ｌ及びレンズ１０Ｒは、使用者の処方に合わせて選択され、処方度数、プリズム量等が異なってもよい。
【００３０】
図３（ａ）は、右眼用のレンズ１０Ｒを眼球側から見た模式図、図３（ｂ）は、右眼用のレンズ１０Ｒの断面を模式的に示す図である。レンズ１０Ｒは、上方に遠用部１１を含み、下方に近用部１２を含む。さらに、レンズ１０Ｒは、これら遠用部１１と近用部１２とを連結する中間部１３を含む。また、レンズ１０Ｒは、遠方視、中間視、近方視をするときにそれぞれ視野の中心となるレンズ上の位置を結んだ主注視線１４を含む。レンズ１０Ｒをフレーム枠に合わせて外周を成形し枠入れする際に遠方水平正面視（第一眼位）での視線が通過するようにするレンズ上の基準点であるフィッティングポイントＰｅは、遠用部１１のほぼ下端に位置するのが通常である。以下においては、フィッティングポイントＰｅをレンズの座標原点とし、水平方向の座標をＸ座標、垂直方向の座標をＹ座標とする。主注視線１４は遠用部１１から近用部１２方向にほぼ垂直に伸び、Ｙ座標に対してフィッティングポイントＰｅを過ぎたあたりから鼻側に曲がる。
【００３１】
なお、以下においてレンズとして右眼用のレンズ１０Ｒを中心に説明するが、レンズは左眼用のレンズ１０Ｌであってもよく、左眼用のレンズ１０Ｌは、左右の眼の眼鏡仕様の差を除けば基本的には右眼用のレンズ１０Ｒと左右対称の構成となる。また、以下においては、右眼用のレンズ１０Ｒ及び左眼用のレンズ１０Ｌを共通してレンズ１０と称する。以下においては、レンズ１０の面屈折力を、それぞれ、ＯＶＰｆ、ＯＶＰｎ、ＯＨＰｆ、ＯＨＰｎ、ＩＶＰｆ、ＩＶＰｎ、ＩＨＰｆ、ＩＨＰｎと表記する。
【００３２】
レンズ１０の光学性能のうち視野の広さについては、非点収差分布図や等価球面度数分布図によって知ることができる。レンズ１０の性能の１つとして、レンズ１０を用いた眼鏡１を着用して頭を動かしたときに感じる「ゆれ」が重要である。非点収差分布や等価球面度数分布がほとんど同じであっても、ゆれに関して差が発生することがある。ゆれの評価方法については「３．ゆれの評価方法」の項で説明し、その評価方法を用いて本願の実施例と従来例とを比較した結果を「４．実施例」の項で示す。
【００３３】
レンズセット１００に含まれている第１レンズ１０ａは、主注視線１４（又はフィッティングポイントＰｅを通る垂直基準線（以下では「垂直基準線」と称する））に沿った物体側の面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ１、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ１、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの近用部１２の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ１、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの近用部１２の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ１としたときに、ＯＶＰｎ１がＯＶＰｆ１よりも小さく、ＯＨＰｆ１がＯＶＰｆ１よりも大きく、かつ、ＯＨＰｎ１がＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含み、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂは、トーリック面の要素をキャンセルする要素を含む。
【００３４】
レンズセット１００に含まれている第２レンズ１０ｂは、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力をＯＨＰｆ２、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｆ２、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの近用部１２の水平方向の面屈折力をＯＨＰｎ２、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った物体側の面１９Ａの近用部１２の垂直方向の面屈折力をＯＶＰｎ２としたときに、ＯＶＰｎ２がＯＶＰｆ２よりも小さく、ＯＨＰｆ２がＯＶＰｆ２よりも大きく、かつ、ＯＨＰｎ２がＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含み、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂは、トーリック面の要素をキャンセルする要素を含む。
【００３５】
すなわち、第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂは以下の条件を満たす。
【００３６】
ＯＨＰｆ１＞ＯＶＰｆ１、ＯＨＰｆ２＞ＯＶＰｆ２・・・（１）
ＯＨＰｎ１＞ＯＶＰｎ１、ＯＨＰｎ２＞ＯＶＰｎ２・・・（２）
ＯＶＰｆ１＞ＯＶＰｎ１、ＯＶＰｆ２＞ＯＶＰｎ２・・・（３）
【００３７】
第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂは、物体側の面１９Ａの主注視線１４（又はフィッティングポイントＰｅを通る垂直基準線）に沿ったトーリック面（トロイダル面とも呼ばれる。）の要素を含む両面累進レンズである。物体側の面１９Ａのトーリック面の要素は、遠用部１１及び近用部１２とも、水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ１（ＯＨＰｆ２）及び面屈折力ＯＨＰｎ１（ＯＨＰｎ２）の方が、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ１（ＯＶＰｆ２）及び面屈折力ＯＶＰｎ１（ＯＶＰｎ２）より大きい（条件（１）及び（２））。そのため、中間部１３も同様のトーリック面の要素を含む。すなわち、遠用部１１及び近用部１２とも、物体側の面１９Ａの縦方向（垂直方向）の曲率に対して横方向（水平方向）の曲率の方が大きい。これによって、ゆれの小さな累進屈折力レンズを提供できる。なお、中間部１３も遠用部１１及び近用部１２と同様のトーリック面の要素を含んでいてもよい。
【００３８】
第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを通して得られる像にゆれが発生する際の視線（眼）の動きの典型的なものは、頭部の動きを補償する前庭動眼反射によって頭部に対して眼球（視線）が動くことによるものである。前庭動眼反射によって視線の動く範囲は垂直方向（縦方向）よりも水平方向（横方向）の方が一般的に広い。したがって、物体側の面１９Ａに、水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面の要素を導入することによって、視線が水平方向に動く際に、視線が第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂの物体側の面１９Ａを通過する角度の変動を抑制できる。このため、視線を動かした際に第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを通して得る像の諸収差を低減でき、第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを通して得られる像のゆれの少ない第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂを提供できる。
【００３９】
第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂは、物体側の面１９Ａの近用部１２の面屈折力を、加入度とは逆に、遠用部１１の面屈折力に対して小さくする逆累進の要素を入れること（条件（３））によって、遠用部１１を通して得る像と近用部１２を通して得る像との倍率差を縮小できる。
【００４０】
物体側の面１９Ａの逆累進の要素は、垂直方向の面屈折力及び水平方向の面屈折力の両方によって導入してもよい。しかしながら、物体側の面１９Ａの構造が複雑になる。一般に、眼鏡レンズは片面（通常は外面）が完成されたレンズ（セミフィニッシュトレンズ）を予め製造しておき、設計にしたがって他方の面（通常は内面）を切削研磨することで、装用者の処方に合ったレンズを製造する。物体側の面１９Ａの構造が複雑であると、セミフィニッシュトレンズの加工精度を確保するために多くの工数を必要とするのでコストが抑制しにくい。このため、加工がし易く、精度を確保しやすい、面屈折力の小さい垂直方向の面屈折力によって物体側の面１９Ａに逆累進の要素を導入することが望ましい。これによって、低コストで、像のゆれの少ない累進屈折力レンズを提供できる。
【００４１】
また、第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂの加入度数は、眼球側の面１９Ｂの遠用部１１の面屈折力と近用部１２の面屈折力との差を、物体側の面１９Ａの遠用部１１の面屈折力と近用部１２の面屈折力との差よりも大きくすることによって確保できる。すなわち、第１レンズ１０ａの主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向の面屈折力をＩＶＰｆ１とし、近用部１２の垂直方向の面屈折力をＩＶＰｎ１とし、第２レンズ１０ｂの主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向の面屈折力をＩＶＰｆ２とし、近用部１２の垂直方向の面屈折力をＩＶＰｎ２としたときに、以下の条件を満たす。
【００４２】
ＩＶＰｆ１−ＩＶＰｎ１＞ＯＶＰｆ１−ＯＶＰｎ１、ＩＶＰｆ２−ＩＶＰｎ２＞ＯＶＰｆ２−ＯＶＰｎ２・・・（４）
【００４３】
ただし、条件（４）における面屈折力ＩＶＰｆ１、ＩＶＰｆ２、ＩＶＰｎ１、及びＩＶＰｎ２は絶対値である。
【００４４】
また、本実施形態における第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂにおいては、第２レンズ１０ｂの加入度数は、第１レンズ１０ａの加入度数よりも大きい。また、第２レンズ１０ｂの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差は、第１レンズ１０ａの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きい。すなわち、加入度数が大きいほど逆累進の要素が大きい。
【００４５】
相対的に加入度の大きい第２レンズ１０ｂの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差を、相対的に加入度の小さい第１レンズ１０ａの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることによって、相対的に加入度が大きなレンズにおいて、加入度が小さなレンズと比較してレンズを通して見える像のゆれが大きくなることを抑制できる。したがって、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えることができる。ゆれを抑制できるという効果については、「４．実施例」の項でより具体的に説明する。
【００４６】
２．レンズ設計方法及びレンズ製造方法
図４は、本実施形態にかかるレンズ設計方法及びレンズ製造方法を説明するためのフローチャートである。本実施形態においては、「１．レンズセット」の項で説明した第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂを設計及び製造する例について説明する。
【００４７】
本実施形態にかかるレンズ設計方法は、第２レンズ１０ｂの加入度数を、第１レンズ１０ａの加入度数よりも大きくすること（ステップＳ１００）と、第１レンズ１０ａについて、面屈折力ＯＶＰｎ１が面屈折力ＯＶＰｆ１よりも小さくすること（ステップＳ１０２）と、面屈折力ＯＨＰｆ１が面屈折力ＯＶＰｆ１よりも大きく、かつ、面屈折力ＯＨＰｎ１が面屈折力ＯＶＰｎ１よりも大きいトーリック面の要素を含ませること（ステップＳ１０４）と、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂに、トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませること（ステップＳ１０６）と、を含む。また、第２レンズ１０ｂについて、面屈折力ＯＶＰｎ２が面屈折力ＯＶＰｆ２よりも小さくすること（ステップＳ１０８）と、面屈折力ＯＨＰｆ２が面屈折力ＯＶＰｆ２よりも大きく、かつ、面屈折力ＯＨＰｎ２が面屈折力ＯＶＰｎ２よりも大きいトーリック面の要素を含ませること（ステップＳ１１０）と、主注視線１４（又は垂直基準線）に沿った眼球側の面１９Ｂに、トーリック面の要素をキャンセルする要素を含ませること（ステップＳ１１２）と、を含む。さらに、第２レンズ１０ｂの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差と、第１レンズ１０ａの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすること（ステップＳ１１４）を含む。すなわち、加入度数が大きいほど逆累進の要素を小さくすることを含む。なお、ステップＳ１００〜ステップ１１４までの各工程の順序は任意である。
【００４８】
この方法で設計された第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂによれば、物体側の面１９Ａに、水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面の要素を導入することによって、視線が水平方向に動く際に、視線が第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂの物体側の面１９Ａを通過する角度の変動を抑制できる。したがって、視線を動かした際に第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを通して得る像の諸収差を低減でき、第１レンズ１０ａ又は第２レンズ１０ｂを通して得られる像のゆれの少ない第１レンズ１０ａ及び第２レンズ１０ｂを設計できる。
【００４９】
また、相対的に加入度の大きい第２レンズ１０ｂの面屈折力ＯＶＰｆ２と面屈折力ＯＶＰｎ２との差を、相対的に加入度の小さい第１レンズ１０ａの面屈折力ＯＶＰｆ１と面屈折力ＯＶＰｎ１との差よりも大きくすることによって、相対的に加入度が大きなレンズにおいて、レンズを通して見える像のゆれが大きくなることを抑制できる。したがって、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えることができるレンズを設計できる。
【００５０】
本実施形態にかかるレンズ製造方法は、上述のレンズ設計方法（ステップＳ１００〜ステップＳ１１４）によって設計された累進屈折力レンズを製造すること（ステップＳ１０２）を含む。
【００５１】
これによって、加入度が相対的に大きい場合でも、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えたレンズを製造できる。
【００５２】
なお、ゆれを抑制できるという効果については、「４．実施例」の項でより具体的に説明する。
【００５３】
３．ゆれの評価方法
図５（ａ）は、典型的な累進屈折力レンズ（レンズ１０）の等価球面度数分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示す図、図５（ｂ）は、非点収差分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示す図、図５（ｃ）は、このレンズ１０によって正方格子を見たときの歪曲の状態を示す図である。レンズ１０においては、主注視線１４に沿って所定の度数が加入される。度数の加入によって、中間部１３の側方には大きな非点収差が発生するので、中間部１３の側方では物がぼやけて見えてしまう。等価球面度数分布は近用部１２では所定の量だけ度数がアップし、中間部１３、遠用部１１へと順次度数が減少する。図５（ａ）及び図５（ｂ）に示されるレンズ１０においては、遠用部１１の度数（遠用度数、Ｓｐｈ）は０．００Ｄ（ディオプトリ）であり、加入度数（Ａｄｄ）は２．００Ｄである。
【００５４】
レンズ１０上の位置による度数の違いによって、度数の大きな近用部１２では遠用部１１に比べ像の倍率が大きくなり、中間部１３から近用部１２の側方では、正方格子像はひずんで見える。これが頭を動かしたときの像のゆれ（ユレ）の原因となる。
【００５５】
図６は、前庭動眼反射（ＶＯＲ）の概要を示す図である。人は対象物９を見ているとき頭部が動くと視界も動く。このとき、網膜上の像も動く。その頭部の動き（顔の回旋（回転）、頭部の回旋）８を相殺するような眼球３の動き（眼の回旋（回転））７があれば視線２は安定し（動かず）、網膜像は動かない。このような網膜像を安定化させる機能をもつ、反射的な眼球運動を代償性眼球運動という。代償性眼球運動の一つが前庭動眼反射であり、頭部の回旋が刺激となり反射を生じる。水平回旋（水平回転）による前庭動眼反射の神経機構はある程度解明されており、頭部の回旋８を水平半規管が検知し、水平半規管からの入力が外眼筋に抑制性と興奮性の作用を与え、眼球３を動かすと考えられている。
【００５６】
頭部が回旋したとき、前庭動眼反射によって眼球３が回旋すると網膜像は動かないが、図６に破線及び一点鎖線で示したように頭部の回旋に連動して眼鏡１に設けられたレンズ１０が回旋する。このため、前庭動眼反射によってレンズ１０を通過する視線２は相対的にレンズ１０上を動く。したがって、前庭動眼反射によって眼球３が動く範囲、すなわち、前庭動眼反射によって視線２が通過する範囲でレンズ１０の結像性能に差があると、網膜像がゆれることがある。
【００５７】
図７は、対象物探索時の頭位（眼位）運動を観察した一例を示すグラフである。横軸は被験者の正面方向と注視点（対象物）とがなす水平方向の角度、縦軸は頭部回転角を示す。図７に示されるグラフは、注視点より水平方向にある角度だけ移動した対象物９を認識するために、頭部がどの程度回旋するかを示している。対象物９を注目させる注視の状態においては、グラフ４１に示すように頭部は対象物９とともに回旋する。これに対して、対象物を単に認識する程度の弁別視の状態においては、グラフ４２に示すように、頭部の動きは対象物９の角度（移動）に対して１０度程度小さく（少なく）なる。この観察結果によって、眼球３の動きによって対象物９を認識できる範囲の限界を約１０度程度に設定できる。したがって、自然な状態で人間が頭部を動かしながら前庭動眼反射によって対象物９を見るときの水平方向の頭部の回旋角度は左右にそれぞれ最大１０度程度（前庭動眼反射によって眼球３が動く最大水平角度θｘｍ）と考えられる。
【００５８】
一方、前庭動眼反射によって対象物９を見るときの垂直方向の頭部の最大回旋角は、累進屈折力レンズの場合は、中間部１３では度数の変化があるため、大きく動くと対象物９の距離に対して度が合わなくなり、像がぼけてしまうことから、水平方向の最大回旋角よりも小さくなることが考えられる。以上から、ゆれのシミュレーションを行う場合のパラメーターとなる頭部回旋角は水平方向で左右に約１０度程度、垂直方向では水平方向の最大回旋角より小さく、例えば上下に５度程度を用いるのが好ましい。また、前庭動眼反射によって視線２が動く範囲の典型的な値は、水平方向では、主注視線１４の左右±１０度程度であることが分かる。
【００５９】
図８は、仮想空間の仮想面５９に配置された対象物９に対して頭部を回旋させたときの前庭動眼反射を加味した視覚のシミュレーションを行う様子を示す図である。図９に示される例では、対象物９は矩形模様５０である（図には対象物９の符号は示していない）。仮想空間に眼球３の回旋中心Ｒｃを原点として、水平正面方向にｚ軸を設定し、水平方向にｘ軸、垂直方向にｙ軸を設定する。ｘ軸、ｙ軸、ｚ軸は互いに直交している。ｙ−ｚ平面に対して角度θｘ、ｘ−ｚ平面に対して角度θｙをなす方向に、距離ｄを隔てた仮想面５９に矩形模様５０を配置する。
【００６０】
図８に示される例においては、矩形模様５０は縦横に２等分された正方格子であり、幾何学中心５５を通る中心の垂直格子線５１及び中心の垂直格子線５１に対して左右対称な左右の垂直格子線５２と、幾何学中心５５を通る中心の水平格子線５３及び中心の水平格子線５３に対し上下対称な上下の水平格子線５４とを含む。この正方格子の矩形模様５０を、以下に示すようにピッチ（隣り合う垂直格子線５１（水平格子線５３）同士の間隔）がレンズ１０の上に視野角に対応するように仮想面５９と眼球３との距離ｄを調整する。なお、ピッチは、回旋中心Ｒｃと幾何学中心５５を結ぶ直線を基準として水平方向又は垂直方向の角度（単位［°］）で表される。
【００６１】
図８に示される例では、レンズ１０を実際の眼鏡装用時と同じ位置・姿勢で眼球３の前に配置し、注視点に対して前庭動眼反射によって眼球３が動く最大水平角度θｘｍの近傍、すなわち、注視点に対して±１０度に左右の垂直格子線５２及び上下の水平格子線５４がそれぞれ見えるように仮想面５９を設定する。
【００６２】
正方格子の矩形模様５０のサイズは視野角で規定することができ、見る対象物に合わせて設定することが可能である。例えばモバイルパソコンの画面などでは格子のピッチは小さく、デスクトップパソコンの画面のような対象物では格子のピッチは大きくとることができる。
【００６３】
一方、仮想面５９までの距離ｄについては、レンズ１０の場合は、遠用部１１、中間部１３、近用部１２によって想定される対象物９の距離が変わるので、使用する視野部を考慮して遠用部１１では数ｍ以上の遠距離、近用では４０ｃｍから３０ｃｍ程度の近距離、中間部１３は１ｍから５０ｃｍ程度の中間距離にすることが妥当である。ただし、例えば歩行時には中間部１３、近用部１２でも２ｍから３ｍの距離のものが観察対象となるので、あまり厳密にレンズ上の遠・中・近の領域に合わせて距離ｄを設定する必要はない。
【００６４】
レンズ１０のレンズ屈折作用によって矩形模様５０は視野方向（θｘ、θｙ）からずれた視野角方向に観察される。この場合の矩形模様５０の観察像は通常の光線追跡法によって求めることができる。この状態を基準として、水平方向に＋α°頭部を回旋させると顔と一緒にレンズ１０も＋α°回旋する。このとき前庭動眼反射によって眼球３は逆方向にα°、即ち−α°回旋するので、レンズ１０の上では視線２は−α°移動した位置を使って矩形模様５０の幾何学中心５５を見ることになる。したがって、レンズ１０の視線２の透過箇所や視線２のレンズ１０への入射角度が変わるので、矩形模様５０は実際の形とは違った形で観察される。この形状のずれが像のゆれの要因となる。
【００６５】
したがって、本項で説明するゆれの評価方法においては、頭部を左右又は上下に反復回旋したときの、最大又は所定の回旋角度θｘ１の両端位置における対象物９（矩形模様５０）の画像を矩形模様５０の幾何学中心５５で重ね合わせ、両者の形状のずれを幾何学的に計算する。回旋角度θｘ１の一例は前庭動眼反射によって眼球３が動く最大水平角度（約１０度）である。
【００６６】
本項で説明するゆれの評価方法において、ゆれの評価に用いられる指数は、ゆれ指数ＩＤｓである。ゆれ指数ＩＤｓは、垂直格子線５１、垂直格子線５２、水平格子線５３及び水平格子線５４の移動面積を表す指数である。
【００６７】
図９は、注視点に対して第１の水平角度（振り角）θｘ１で左右に眼球３及び矩形模様５０を動かしたときの矩形模様５０の像の一例を示す図である。図９に示される状態は、水平角度（振り角）θｘ１を１０度として、レンズ１０を装用して頭部を左右に動かしたときに、矩形模様５０を動かさず視線２が矩形模様５０の幾何学中心５５から動かないように矩形模様５０を見ている状態に相当する。矩形模様５０ａ（破線）は、振り角１０°で光線追跡法によってレンズ１０を介して観察される像（右回旋画像）であり、矩形模様５０ｂ（実線）は同様に振り角−１０°で観察される像（左回旋画像）である。図９においては、矩形模様５０ａ及び矩形模様５０ｂを幾何学中心５５が一致するように重ねて示している。なお、振り角０°で観察される矩形模様５０の像はこれらのほぼ中間に位置する（図示せず）。振り角を上下に設定した場合に観察される像（上回旋画像及び下回旋画像）も同様に求めることができる。
【００６８】
矩形模様５０ａ及び５０ｂは、矩形模様５０を、レンズ１０を通して見ながら、頭を振ったときにユーザーが実際に得られる矩形模様５０の像に相当し、矩形模様５０ａ及び５０ｂの差は、頭を振ったときにユーザーが実際に得られる像の動きに相当する。
【００６９】
図１０及び図１１は、ゆれ指数ＩＤｓを説明するための図である。ゆれ指数ＩＤｓは、垂直格子線５１、垂直格子線５２、水平格子線５３及び水平格子線５４の移動面積を表す指数である。すなわち、ゆれ指数ＩＤｓは、矩形模様５０の全体形状の変形の大きさに相当する指数である。ゆれ指数ＩＤｓは、図１０及び図１１に示すように矩形模様５０の垂直格子線５１、垂直格子線５２、水平格子線５３及び水平格子線５４のそれぞれの移動量を面積として幾何学的に計算することによって、１２個の数値を得ることができる。図１０は水平格子線５３及び５４の移動量（斜線塗りつぶし部分）を表し、図１１は垂直格子線５１及び５２の移動量（斜線塗りつぶし部分）を表した図である。このうち垂直格子線５１及び垂直格子線５２の移動量は「揺らぎ」を表し、水平格子線５３及び水平格子線５４の移動量は「波打ち（うねり）」を表していると考えられる。したがって、垂直格子線５１及び垂直格子線５２の移動量を合算すると「揺らぎ感」としてゆれを定量評価できる。また、水平格子線５３及び水平格子線５４の移動量を合算すると「波打ち（うねり）感」としてゆれを定量評価できる。また、ゆれ指数ＩＤｓは、レンズ１０がゆれ評価位置付近で大きな倍率変化を持っていた場合、例えば水平方向に伸び縮みが生ずるような変形がある場合は、それらの要素も包含した指標となる。
【００７０】
ゆれ指数ＩＤｓの単位は、視野角座標上での面積であるので、度（°）の二乗である。なお、ゆれ指数ＩＤｓとして、垂直格子線５１、垂直格子線５２、水平格子線５３及び水平格子線５４の移動面積を頭部の回旋を加える前（０度）における矩形模様５０の面積で割って、比率（例えば、パーセント）表示にしたものをゆれの指標とすることも可能である。
【００７１】
ゆれ指数ＩＤｓについては、垂直格子線５１及び垂直格子線５２の変動面積の合計を「垂直Ｌ」、水平格子線５３及び水平格子線５４の変動面積の合計を「水平Ｌ」、「垂直Ｌ」と「水平Ｌ」の合計を「全Ｌ」として指標化してもよい。
【００７２】
「水平Ｌ」、「垂直Ｌ」は、実際に人（ユーザー）がゆれを感じているときには、形として捉えている対象物のアウトラインの変動が同時に知覚されているという事実からすると、ユーザーの感覚に近い指標であると言える。さらに、ユーザーにおいては水平方向も垂直方向も同時に知覚されるので、それらを合算した「全Ｌ」が一番妥当な指標となるものと考えられる。しかしながら、ユーザーによって「波打ち（うねり）」と「揺らぎ」に対する感受性が異なる可能性や、個人の生活環境による視線の使い方が水平方向での視線移動が多く「波打ち（うねり）」を問題としたり、その逆に「揺らぎ」を問題にしたりするケースが考えられる。したがって、各方向成分によって、ゆれを指標化し、評価することも有用である。ゆれ指数ＩＤｓのメリットは、倍率の変化が加味される点である。特に累進屈折力レンズの場合は垂直方向に度数の加入がされる。このため、首を縦方向に振ってものを見た場合、度数の変化によって像が拡大・縮小されたり、前後に揺動して見えたりする現象がある。また、加入度数が大きい場合にも近用部１２の側方で倍率が低下する現象が顕著になる。このため、像の横方向での伸び縮みが発生する。ゆれ指数ＩＤｓはこれらの変化を数値化できるので、評価方法として有用である。
【００７３】
４．実施例
図１２は、以下で説明する実施例及び比較例におけるパラメーターを示す表である。左から順に、度数Ｓｐｈ［Ｄ］、加入度数Ａｄｄ［Ｄ］、実施例番号（Ｎｏ．）、垂直方向のベースカーブ（ＢＣ（垂直））［Ｄ］、水平方向のベースカーブ（ＢＣ（水平））［Ｄ］、トーリック面の要素（トーリック要素）［Ｄ］、逆累進の要素（逆累進）［Ｄ］の値をそれぞれ示している。なお、垂直方向のベースカーブは面屈折力ＯＶＰｆに相当する。水平方向のベースカーブは面屈折力ＯＨＰｆに相当する。
【００７４】
以下に示される実施例及び比較例の累進屈折力レンズは、セイコーオプティカルプロダクツ株式会社製累進屈折力レンズ「セイコーＰ−１シナジー１．６７ＡＳ（屈折率１．６７）」に眼鏡仕様として累進帯長１４ｍｍを適用して設計されたものである。なお、レンズ（玉型加工されていないフィニッシュトレンズ）の直径は６５ｍｍであり、乱視度数は含まれていない。度数Ｓｐｈと加入度数Ａｄｄとの組み合わせごとに、逆累進要素を変化させて実施例及び比較例の累進屈折力レンズを作成した。
【００７５】
４．１．実施例１−１〜実施例１−３及び比較例１の構成
実施例１−１〜実施例１−３及び比較例１は、度数Ｓｐｈが４．００［Ｄ］、加入度数Ａｄｄが２．００［Ｄ］である場合の実施例及び比較例である。以下においては、物体側の面１９Ａの面屈折力を外面面屈折力と称し、眼球側の面１９Ｂの面屈折力を内面面屈折力と称する。内面面屈折力は、本来負の値になるが、本明細書においては絶対値を示す。
【００７６】
図１３（Ａ）は、実施例１−１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１３（Ｂ）は、実施例１−１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。図１４（Ａ）は、実施例１−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１４（Ｂ）は、実施例１−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。図１５（Ａ）は、実施例１−３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１５（Ｂ）は、実施例１−３の内面面屈折力を主注視線上での垂直方向及び水平方向における示すグラフである。図１６（Ａ）は、比較例１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図１６（Ｂ）は、比較例１の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。いずれも横軸は主注視線上における座標に相当する。
【００７７】
実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えている。すなわち、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆより大きい（条件（１））。また、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きい（条件（２））。さらに、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆは、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進になっている（条件（３））。なお、実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズは、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍも、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍより大きい。
【００７８】
また、眼球側の面１９Ｂは、条件（１）及び条件（２）によって物体側の面１９Ａに含まれるトーリック面の要素をキャンセルする要素を含む。すなわち、眼球側の面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆより大きい。また、眼球側の面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域の近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎより大きい。
【００７９】
また、眼球側の面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎとの差は、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとの差より大きく、物体側の面１９Ａの逆累進に対して眼球側の面１９Ｂにおいて加入度が実現できるようになっている（条件（４））。
【００８０】
一方、比較例１の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えていない従来の内面累進レンズである。
【００８１】
実施例１−１〜実施例１−３のように、眼球側の面１９Ｂに累進要素（条件（４））を含む場合には、眼球側の面１９Ｂにおける近用部１２のカーブは加入度数Ａｄｄ及び逆累進要素の合計分だけ遠用部１１のカーブよりも浅く（曲率半径が大きく）なる。眼球側の面１９Ｂの近用部１２のカーブが０．００［Ｄ］未満であると、面の形状が眼球側に凸になり、加工精度が低下する。そのため本実施例においては近用部１２のカーブを０．００［Ｄ］以上としている。実施例１−１では逆累進の要素が１．００［Ｄ］であるので、物体側の面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆは比較例１と同じ７．０［Ｄ］であっても、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＰＶｎは０．００［Ｄ］で加工精度の条件を満たす。一方、実施例１−１よりも逆累進の要素が大きい実施例１−２及び実施例１−３では、度数Ｓｐｈ及び加入度数Ａｄｄを実施例１−１と等しくすると、逆累進の要素が増えた分だけ遠用部１１の面屈折力を大きくしないと、近用部１２での最低カーブ０．００［Ｄ］を維持できない。後述される実施例２−１〜実施例３−３においても同様の関係が成立する。
【００８２】
そのため、実施例１−２は実施例１−１よりも物体側の面１９Ａの遠用部１１における面屈折力ＯＰＶｆが大きく、実施例１−３は実施例１−１及び実施例１−２よりも物体側の面１９Ａの遠用部１１における面屈折力ＯＰＶｆが大きい。
【００８３】
なお、図１３〜図１６に示した面屈折力の変化は、あくまでも基本構成を理解するために簡略して示したものある。実際の設計においては、レンズ周辺視における収差を補正するための意図した非球面補正がこれに加わり、遠用部１１の上方や近用部１２においては垂直方向と水平方向で多少の屈折力の変動が生じてくる。
【００８４】
４．２．実施例１−１〜実施例１−３と比較例１との比較
図１７（Ａ）は、実施例１−１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して（レンズの外面及び内面を透過して、以下同じ）観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｂ）は、実施例１−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｃ）は、実施例１−３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図１７（Ｄ）は、比較例１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図である。図１７（Ａ）〜図１７（Ｄ）に示されるように、実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズの非点収差分布は、比較例１の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。
【００８５】
なお、図１７（Ａ）〜図１７（Ｄ）に示される縦横の直線は、円形のレンズの幾何学中心を通る垂直基準線及び水平基準線を示す。また、垂直基準線と水平基準線との交点である幾何学中心をフィッティングポイントＰｅとした眼鏡フレームへの枠入れ時の形状イメージもあわせて示されている。後述される図１８（Ａ）〜図１８（Ｄ）、図２１（Ａ）〜図２１（Ｂ）、図２２（Ａ）〜図２２（Ｂ）、図２６（Ａ）〜図２６（Ｂ）、図２７（Ａ）〜図２７（Ｂ）においても同様である。
【００８６】
図１８（Ａ）は、実施例１−１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｂ）は、実施例１−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｃ）は、実施例１−３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図１８（Ｄ）は、比較例１の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図である。図１８（Ａ）〜図１８（Ｄ）に示されるように、実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズの等価球面度数分布は、比較例１の累進屈折力レンズの等価球面度数分布とほぼ同等である。
【００８７】
したがって、実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズは、非球面補正を効果的に使用することによって、非点収差分布及び等価球面度数分布において比較例１の累進屈折力レンズとほとんど同じ性能の累進屈折力レンズが得られることがわかる。
【００８８】
図１９は、実施例１−１〜実施例１−３及び比較例１のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフである。横軸は主注視線上の座標に相当する垂直視野角、縦軸は上述のゆれ指数ＩＤｓにおける「全Ｌ」に相当する値を表す。矩形模様５０のピッチは１０度、頭部の振りは水平方向の左右に各１０度とした。
【００８９】
それぞれのレンズにおいて、フィッティングポイントＰｅは第一眼位、すなわち、垂直視野角及び水平視野角が０度の水平正面視における装用者の視線とレンズの外面との交点である。遠用部１１は、フィッティングポイントＰｅから上方に２０度まで、中間部１３は、フィッティングポイントＰｅから下方に−２８度付近まで、近用部１２は、中間部１３よりも下方に相当する。
【００９０】
図１９に示されるように、実施例１−１〜実施例１−３のいずれも、比較例１と比較して、遠用部１１から近用部１２に亘ってゆれ指数ＩＤｓが小さくなっている。したがって、実施例１−１〜実施例１−３の累進屈折力レンズは、比較例１の累進屈折力レンズと比較して、レンズを通して見える像のゆれが少ないレンズであることが分かった。また、図１９に示されるように、加入度数Ａｄｄが同一であれば、逆累進の要素が大きいほど、レンズを通して見える像のゆれが少ないことが分かった。
【００９１】
４．３．実施例２−１〜実施例２−３及び比較例２の構成
実施例２−１〜実施例２−３及び比較例２は、度数Ｓｐｈが４．００［Ｄ］、加入度数Ａｄｄが１．００［Ｄ］である場合の実施例及び比較例である。以下においては、実施例２−１〜実施例２−３を代表して実施例２−２について図示する。
【００９２】
図２０（Ａ）は、実施例２−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２０（Ｂ）は、実施例２−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。図２１（Ａ）は、比較例２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２１（Ｂ）は、比較例２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。いずれも横軸は主注視線上における座標に相当する。
【００９３】
実施例２−１〜実施例２−３の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えている。すなわち、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆより大きい（条件（１））。また、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きい（条件（２））。さらに、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆは、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進になっている（条件（３））。なお、実施例２−１〜実施例２−３の累進屈折力レンズは、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍも、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍより大きい。
【００９４】
また、眼球側の面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎとの差は、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとの差より大きく、物体側の面１９Ａの逆累進に対して眼球側の面１９Ｂにおいて加入度が実現できるようになっている（条件（４））。
【００９５】
一方、比較例２の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えていない従来の内面累進レンズである。
【００９６】
なお、図２０〜図２１に示した面屈折力の変化は、あくまでも基本構成を理解するために簡略して示したものある。実際の設計においては、レンズ周辺視における収差を補正するための意図した非球面補正がこれに加わり、遠用部１１の上方や近用部１２においては垂直方向と水平方向で多少の屈折力の変動が生じてくる。
【００９７】
４．４．実施例２−１〜実施例２−３と比較例２との比較
図２２（Ａ）は、実施例２−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図２２（Ｂ）は、比較例２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図である。図２２（Ａ）〜図２２（Ｂ）に示されるように、実施例２−２の累進屈折力レンズの非点収差分布は、比較例２の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。また、図１７（Ａ）〜図１７（Ｄ）及び図２２（Ａ）〜図２２（Ｂ）に示される結果から類推できるように、実施例２−１及び実施例２−３の累進屈折力レンズの非点収差分布も、比較例２の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。
【００９８】
図２３（Ａ）は、実施例２−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図２３（Ｂ）は、比較例２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図である。図２３（Ａ）〜図２３（Ｂ）に示されるように、実施例２−２の累進屈折力レンズの等価球面度数分布は、比較例２の累進屈折力レンズの等価球面度数分布とほぼ同等である。また、図１８（Ａ）〜図１８（Ｄ）及び図２３（Ａ）〜図２３（Ｂ）に示される結果から類推できるように、実施例２−１及び実施例２−３の累進屈折力レンズの等価球面度数分布も、比較例２の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。
【００９９】
したがって、実施例２−１〜実施例２−３の累進屈折力レンズは、非球面補正を効果的に使用することによって、非点収差分布及び等価球面度数分布において比較例２の累進屈折力レンズとほとんど同じ性能の累進屈折力レンズが得られることがわかる。
【０１００】
図２４は、実施例２−１〜実施例２−３及び比較例２のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフである。横軸は主注視線上の座標に相当する垂直視野角、縦軸は上述のゆれ指数ＩＤｓにおける「全Ｌ」に相当する値を表す。矩形模様５０のピッチは１０度、頭部の振りは水平方向の左右に各１０度とした。
【０１０１】
図２４に示されるように、実施例２−１〜実施例２−３のいずれも、比較例２と比較して、遠用部１１から近用部１２に亘ってゆれ指数ＩＤｓが小さくなっている。したがって、実施例２−１〜実施例２−３の累進屈折力レンズは、比較例２の累進屈折力レンズと比較して、レンズを通して見える像のゆれが少ないレンズであることが分かった。また、図２４に示されるように、加入度数Ａｄｄが同一であれば、逆累進の要素が大きいほど、レンズを通して見える像のゆれが少ないことが分かった。
【０１０２】
４．５．実施例３−１〜実施例３−３及び比較例３の構成
実施例３−１〜実施例３−３及び比較例３は、度数Ｓｐｈが４．００［Ｄ］、加入度数Ａｄｄが３．００［Ｄ］である場合の実施例及び比較例である。以下においては、実施例３−１〜実施例３−３を代表して実施例３−２について図示する。
【０１０３】
図２５（Ａ）は、実施例３−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２５（Ｂ）は、実施例３−２の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。図２６（Ａ）は、比較例３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における外面面屈折力を示すグラフ、図２６（Ｂ）は、比較例３の主注視線上での垂直方向及び水平方向における内面面屈折力を示すグラフである。いずれも横軸は主注視線上における座標に相当する。
【０１０４】
実施例３−１〜実施例３−３の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えている。すなわち、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆより大きい（条件（１））。また、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きい（条件（２））。さらに、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆは、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進になっている（条件（３））。なお、実施例２−１〜実施例２−３の累進屈折力レンズは、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍも、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍより大きい。
【０１０５】
また、眼球側の面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎとの差は、物体側の面１９Ａの主注視線１４に沿った領域の遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとの差より大きく、物体側の面１９Ａの逆累進に対して眼球側の面１９Ｂにおいて加入度が実現できるようになっている（条件（４））。
【０１０６】
一方、比較例３の累進屈折力レンズは、上述の条件（１）〜（４）を備えていない従来の内面累進レンズである。
【０１０７】
なお、図２５〜図２６に示した面屈折力の変化は、あくまでも基本構成を理解するために簡略して示したものある。実際の設計においては、レンズ周辺視における収差を補正するための意図した非球面補正がこれに加わり、遠用部１１の上方や近用部１２においては垂直方向と水平方向で多少の屈折力の変動が生じてくる。
【０１０８】
４．６．実施例３−１〜実施例３−３と比較例３との比較
図２７（Ａ）は、実施例３−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図、図２７（Ｂ）は、比較例３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示す図である。図２７（Ａ）〜図２７（Ｂ）に示されるように、実施例３−２の累進屈折力レンズの非点収差分布は、比較例３の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。また、図１７（Ａ）〜図１７（Ｄ）及び図２７（Ａ）〜図２７（Ｂ）に示される結果から類推できるように、実施例３−１及び実施例３−３の累進屈折力レンズの非点収差分布も、比較例３の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。
【０１０９】
図２８（Ａ）は、実施例３−２の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図、図２８（Ｂ）は、比較例３の累進屈折力レンズのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示す図である。図２８（Ａ）〜図２８（Ｂ）に示されるように、実施例３−２の累進屈折力レンズの等価球面度数分布は、比較例３の累進屈折力レンズの等価球面度数分布とほぼ同等である。また、図１８（Ａ）〜図１８（Ｄ）及び図２８（Ａ）〜図２８（Ｂ）に示される結果から類推できるように、実施例３−１及び実施例３−３の累進屈折力レンズの等価球面度数分布も、比較例３の累進屈折力レンズの非点収差分布とほぼ同等である。
【０１１０】
したがって、実施例３−１〜実施例３−３の累進屈折力レンズは、非球面補正を効果的に使用することによって、非点収差分布及び等価球面度数分布において比較例３の累進屈折力レンズとほとんど同じ性能の累進屈折力レンズが得られることがわかる。
【０１１１】
図２９は、実施例３−１〜実施例３−３及び比較例３のゆれ指数ＩＤｓを示すグラフである。横軸は主注視線上の座標に相当する垂直視野角、縦軸は上述のゆれ指数ＩＤｓにおける「全Ｌ」に相当する値を表す。観察対象となる矩形模様５０の視野角ピッチは１０度、頭部の振りは水平方向の左右に各１０度とした。
【０１１２】
図２９に示されるように、実施例３−１〜実施例３−３のいずれも、比較例３と比較して、遠用部１１から近用部１２に亘ってゆれ指数ＩＤｓが小さくなっている。したがって、実施例３−１〜実施例３−３の累進屈折力レンズは、比較例３の累進屈折力レンズと比較して、レンズを通して見える像のゆれが少ないレンズであることが分かった。また、図２９に示されるように、加入度数Ａｄｄが同一であれば、逆累進の要素が大きいほど、レンズを通して見える像のゆれが少ないことが分かった。
【０１１３】
４．７．まとめ
上述の結果から、加入度数Ａｄｄの大きさによらず、また、逆累進の要素の大きさによらず、各実施例のレンズは対応する比較例と比較してレンズを通して見える像のゆれが少ないレンズであることが分かった。また、加入度数Ａｄｄが同一であれば、逆累進の要素が大きいほど、レンズを通して見える像のゆれが少ないことが分かった。また、図１９、図２４、及び図２９から、逆累進の要素を同一とした場合には、加入度数が大きくなるほどレンズを通して見える像のゆれが大きくなることが分かった。
【０１１４】
上述の結果から、加入度数が大きいほど逆累進の要素を大きくすることによって、加入度を大きくした場合でも、レンズを通して見える像のゆれが大きくなることを抑制できることが分かる。したがって、加入度の大きい第２レンズ１０ｂの面屈折力ＯＶＰｆと面屈折力ＯＶＰｎとの差を、加入度の小さい第１レンズ１０ａの面屈折力ＯＶＰｆと面屈折力ＯＶＰｎとの差よりも大きくすることによって、レンズを通して見える像のゆれを一定範囲に抑えることができる。
【０１１５】
なお、上述した実施形態及び変形例は一例であって、これらに限定されるわけではない。例えば各実施形態及び各変形例は、複数を適宜組み合わせることが可能である。
【０１１６】
本発明は、上述した実施形態及び実施例に限定されるものではなく、さらに種々の変形が可能である。例えば、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成（例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成）を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。
【０１１７】
例えば、上述の実施形態及び実施例では、乱視処方の無い例を示したが、乱視処方のあるレンズにも適用可能である。例えば、特許文献１の方法によって、眼球側の面にさらに乱視矯正のためのトーリック面（トロイダル面）を合成してもよい。これによって、本発明の効果を維持したまま、乱視矯正を含んだレンズが実現可能である。
【符号の説明】
【０１１８】
１…眼鏡、２…視線、３…眼球、７…眼の回旋、８…頭部の回旋、９…対象物、１０ａ…第１レンズ、１０ｂ…第２レンズ、１０，１０Ｌ，１０Ｒ…レンズ、１１…遠用部、１２…近用部、１３…中間部、１４…主注視線、１９Ａ…物体側の面（外面）、１９Ｂ…眼球側の面（内面）、２０…フレーム、４１，４２…グラフ、５０，５０ａ，５０ｂ…矩形模様、５１，５２…垂直格子線、５３，５４…水平格子線、５５…幾何学中心、５９…仮想面、１００…レンズセット、ｄ…距離、Ｐｅ…フィッティングポイント、Ｒｃ…回旋中心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１９】
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【図２４】
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【図２９】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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