(57)【要約】【課題】重力の影響による潤滑性能の低下を抑えること。【解決手段】軸心油路６１を備えた回転不能なシャフト６０と、第１及び第２の回転部材１０，２０並びにサンローラ３０と、複数の遊星ボール４０と、中心軸を第１回転中心軸Ｒ１に一致させ、シャフト６０に固定されたキャリア５０と、各遊星ボール４０を傾転させることで入出力間の変速比を変えるアイリスプレート８０と、を備え、シャフト６０は、軸心油路６１から車両下方に向けて潤滑油を供給する第１径方向油路６２と、第１径方向油路６２よりも潤滑油の流動面積が大きく、軸心油路６１から車両上方に向けて潤滑油を供給する第２径方向油路６３と、を有し、キャリア５０は、第１径方向油路６２の潤滑油が供給され、潤滑油を車両の下方又は斜め下方に排出するガイド油路５６と、第２径方向油路６３の潤滑油が供給され、潤滑油を車両の上方又は斜め上方に排出するガイド油路５６と、を有すること。【選択図】図１
2013160252.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油が導入される軸心油路を内部に備えた回転不能な変速機軸と、
前記変速機軸と同心の第１回転中心軸を有する相互間で相対回転可能な複数の動力伝達要素と、
前記第１回転中心軸を中心にして放射状で且つ前記各動力伝達要素の内の１つの外周面上に複数配置すると共に、対向させて配置した残りの前記動力伝達要素の内の２つに挟持させた転動部材と、
中心軸を前記第１回転中心軸に一致させ、前記変速機軸に固定された固定要素と、
前記各転動部材を傾転させることで入出力間の変速比を変える変速装置と、
を備え、
前記変速機軸は、前記軸心油路から車両下方に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第１径方向油路と、該第１径方向油路よりも潤滑油の流動面積が大きく、前記軸心油路から車両上方に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第２径方向油路と、を有し、
前記固定要素は、前記第１径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の下方又は斜め下方に排出する第１潤滑油供給経路と、前記第２径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の上方又は斜め上方に排出する第２潤滑油供給経路と、を有することを特徴とした無段変速機。
【請求項２】
潤滑油が導入される軸心油路を内部に備えた回転不能な変速機軸と、
前記変速機軸と同心の第１回転中心軸を有する相互間で相対回転可能な複数の動力伝達要素と、
前記第１回転中心軸を中心にして放射状で且つ前記各動力伝達要素の内の１つの外周面上に複数配置すると共に、対向させて配置した残りの前記動力伝達要素の内の２つに挟持させた第２回転中心軸を有する転動部材と、
中心軸を前記第１回転中心軸に一致させ、前記変速機軸に固定された固定要素と、
前記各転動部材を傾転させることで入出力間の変速比を変える変速装置と、
を備え、
前記変速機軸は、前記軸心油路から重力と同方向に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第１径方向油路と、該第１径方向油路よりも潤滑油の流動面積が大きく、前記軸心油路から重力に逆らって潤滑油を供給する少なくとも１本の第２径方向油路と、を有し、
前記固定要素は、前記第１径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の下方又は斜め下方に排出する第１潤滑油供給経路と、前記第２径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の上方又は斜め上方に排出する第２潤滑油供給経路と、を有することを特徴とした無段変速機。
【請求項３】
前記転動部材を自転させると共に当該転動部材を前記固定要素で傾転自在に保持させる支持軸を備え、且つ、該支持軸における前記転動部材からの突出部分を傾転時に径方向へと案内するガイド部を前記固定要素が有する場合、前記第１潤滑油供給経路は、前記第１径方向油路と前記第１回転中心軸よりも車両下方の前記ガイド部とを連通させるよう形成し、且つ、前記第２潤滑油供給経路は、前記第２径方向油路と前記第１回転中心軸よりも車両上方の前記ガイド部とを連通させるよう形成することを特徴とした請求項１又は２に記載の無段変速機。
【請求項４】
前記変速機軸に前記第２径方向油路が複数本形成され、該第２径方向油路毎に少なくとも１本の前記第２潤滑油供給経路を連通させた場合、該各第２径方向油路は、車載時における排出口の位置の高い前記第２潤滑油供給経路が連通されたものほど潤滑油の流動面積を大きくすることを特徴とした請求項１，２又は３に記載の無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変速機軸と同心の共通の回転中心軸を有する複数の回転要素と、その回転中心軸に対して放射状に複数配置した転動部材と、変速機軸に固定された固定要素と、を備え、各回転要素の内の２つに挟持された各転動部材を傾転させることによって入出力間の変速比を無段階に変化させるトラクションドライブ型の無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の無段変速機としては、回転中心となる変速機軸と、この変速機軸の中心軸を回転中心軸とする相対回転可能な３つの回転要素（動力伝達要素）と、その回転中心軸に対して放射状に複数配置され、その３つの回転要素に挟み込まれた転動部材と、を備えたボールプラネタリ式のものが知られている。このボールプラネタリ式の無段変速機においては、対向させて配置した第１回転要素と第２回転要素とで各転動部材が挟持されると共に、各転動部材が第３回転要素の外周面上に配置されている。下記の特許文献１及び２には、ボールプラネタリ式の無段変速機が開示されている。
【０００３】
特許文献１の無段変速機においては、上記の各種構成要素に加えて、３つの回転要素の回転中心軸と同軸上に配置され、各転動部材を傾転自在に保持する固定要素と、転動部材を自転させると共に当該転動部材を固定要素で傾転自在に保持させる支持軸と、を備える。この特許文献１の無段変速機においては、変速機軸の内部に軸線方向の油路と径方向の油路とを有しており、軸線方向の油路に送られてきた潤滑油が径方向の油路を介してサンローラ（第３回転要素）の軸受等に供給される。また、特許文献２の無段変速機においては、転動部材の支持軸の突出部分を支持し、且つ、サンローラの軸線方向の移動に応じて転動部材を傾転させる脚部が設けられている。この特許文献２の無段変速機においては、その脚部内に潤滑油の油路が形成されている。
【０００４】
尚、下記の特許文献３には、遊星歯車装置において、軸心油路と、ピニオンの公転軌道（公転時におけるピニオンの中心の軌跡）に対して内周側に位置する径方向油路と、その公転軌道に対して外周側に位置する径方向油路と、を有するピニオンシャフトが記載されている。この遊星歯車装置においては、その内周側の径方向油路の油穴を外周側の径方向油路の油穴よりも大きくすることで、その内周側と外周側とでの遠心力による潤滑油の供給量の偏りを緩和させている。また、下記の特許文献４には、遊星歯車装置において、軸心油路と複数本の径方向油路とを有するピニオンシャフトが記載されている。この遊星歯車装置においては、各径方向油路の内、軸心油路の給油口から遠くに配置されたものの吐出口の径を大きくすることで、各径方向油路からの潤滑油の供給量のばらつきを抑えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１０／００９３４８０号明細書
【特許文献２】特開２０１０−１４４９３２号公報
【特許文献３】特開２００６−２９２０５３号公報
【特許文献４】特開２００９−１９７８２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、従来のボールプラネタリ式の無段変速機においては、変速機軸の軸心油路から排出された潤滑油が導入され、その潤滑油を車載時の上方又は斜め上方に向けて排出させる油路と、その軸心油路の潤滑油が導入され、その潤滑油を車載時の下方又は斜め下方に向けて排出させる油路と、が固定要素に形成された場合、重力の影響によって、上方等に排出させる油路と下方等に排出させる油路との間で排出油量に偏りが生じる可能性がある。その際には、上方等への排出油量が下方等への排出油量よりも少なくなる。そして、この無段変速機では、その様な排出油量の偏りによって、車両上方側の潤滑性能の低下を招く虞がある。
【０００７】
そこで、本発明は、かかる従来例の有する不都合を改善し、重力の影響による潤滑性能の低下を抑えることが可能な無段変速機を提供することを、その目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する為、本発明は、潤滑油が導入される軸心油路を内部に備えた回転不能な変速機軸と、前記変速機軸と同心の第１回転中心軸を有する相互間で相対回転可能な複数の動力伝達要素と、前記第１回転中心軸を中心にして放射状で且つ前記各動力伝達要素の内の１つの外周面上に複数配置すると共に、対向させて配置した残りの前記動力伝達要素の内の２つに挟持させた転動部材と、中心軸を前記第１回転中心軸に一致させ、前記変速機軸に固定された固定要素と、前記各転動部材を傾転させることで入出力間の変速比を変える変速装置と、を備え、前記変速機軸は、前記軸心油路から車両下方に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第１径方向油路と、該第１径方向油路よりも潤滑油の流動面積が大きく、前記軸心油路から車両上方に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第２径方向油路と、を有し、前記固定要素は、前記第１径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の下方又は斜め下方に排出する第１潤滑油供給経路と、前記第２径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の上方又は斜め上方に排出する第２潤滑油供給経路と、を有することを特徴としている。
【０００９】
また、上記目的を達成する為、本発明は、潤滑油が導入される軸心油路を内部に備えた回転不能な変速機軸と、前記変速機軸と同心の第１回転中心軸を有する相互間で相対回転可能な複数の動力伝達要素と、前記第１回転中心軸を中心にして放射状で且つ前記各動力伝達要素の内の１つの外周面上に複数配置すると共に、対向させて配置した残りの前記動力伝達要素の内の２つに挟持させた転動部材と、中心軸を前記第１回転中心軸に一致させ、前記変速機軸に固定された固定要素と、前記各転動部材を傾転させることで入出力間の変速比を変える変速装置と、を備え、前記変速機軸は、前記軸心油路から重力と同方向に向けて潤滑油を供給する少なくとも１本の第１径方向油路と、該第１径方向油路よりも潤滑油の流動面積が大きく、前記軸心油路から重力に逆らって潤滑油を供給する少なくとも１本の第２径方向油路と、を有し、前記固定要素は、前記第１径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の下方又は斜め下方に排出する第１潤滑油供給経路と、前記第２径方向油路の潤滑油が供給され、該潤滑油を車両の上方又は斜め上方に排出する第２潤滑油供給経路と、を有することを特徴としている。
【００１０】
ここで、前記転動部材を自転させると共に当該転動部材を前記固定要素で傾転自在に保持させる支持軸を備え、且つ、該支持軸における前記転動部材からの突出部分を傾転時に径方向へと案内するガイド部を前記固定要素が有する場合、前記第１潤滑油供給経路は、前記第１径方向油路と前記第１回転中心軸よりも車両下方の前記ガイド部とを連通させるよう形成し、且つ、前記第２潤滑油供給経路は、前記第２径方向油路と前記第１回転中心軸よりも車両上方の前記ガイド部とを連通させるよう形成することが望ましい。
【００１１】
また、前記変速機軸に前記第２径方向油路が複数本形成され、該第２径方向油路毎に少なくとも１本の前記第２潤滑油供給経路を連通させた場合、該各第２径方向油路は、車載時における排出口の位置の高い前記第２潤滑油供給経路が連通されたものほど潤滑油の流動面積を大きくすることが望ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る無段変速機は、重力の影響により排出油量が減る車両上方の第２径方向油路からの排出油量を確保し、車両下方の第１径方向油路と車両上方の第２径方向油路との間の潤滑油の排出油量の偏りを抑えることができる。つまり、この無段変速機に依れば、重力の影響による潤滑性能の低下を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明に係るボールプラネタリ式の無段変速機構を備えた無段変速機の実施例の構成を示す断面図である。
【図２】図２は、キャリアにおける支持軸のガイド部とガイド油路について説明する図である。
【図３】図３は、アイリスプレートについて説明する図である。
【図４】図４は、シャフトの第１及び第２の径方向油路並びにキャリアのガイド油路について説明する図である。
【図５】図５は、ガイド油路の直径又は流動面積に対する第１及び第２の径方向油路の直径比又は流動面積比を表した図である。
【図６】図６は、変形例におけるシャフトの第２径方向油路並びにキャリアのガイド油路について説明する図である。
【図７】図７は、変形例におけるシャフトの第２径方向油路並びに相対的に排出口が低いキャリアのガイド油路について説明する図である。
【図８】図８は、変形例におけるシャフトの第２径方向油路並びに相対的に排出口が高いキャリアのガイド油路について説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、本発明に係る無段変速機の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。尚、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【００１５】
［実施例］
本発明に係る無段変速機の実施例を図１から図８に基づいて説明する。
【００１６】
最初に、本実施例のトラクションドライブ型の無段変速機の一例について図１を用いて説明する。本実施例においては、トラクション遊星ギヤ機構に相当するボールプラネタリ式の無段変速機構を備えた無段変速機を例に挙げて説明する。図１の符号１は、本実施例におけるボールプラネタリ式の無段変速機を示す。尚、その図１の断面は、図２のＸ−Ｘ線で切ったものに相当する。但し、後の説明の便宜上、その断面では観られない第１径方向油路６２と第２径方向油路６３についても図示している。
【００１７】
この無段変速機１の主要部を成すボールプラネタリ式の無段変速機構は、共通の第１回転中心軸Ｒ１を有する相互間で相対回転可能な回転要素としての第１から第３の動力伝達要素（動力を伝達させる為の構成要素）１０，２０，３０と、第１回転中心軸Ｒ１を中心にして放射状で且つ第３動力伝達要素３０の外周面上に複数配置すると共に、対向させて配置した第１及び第２の動力伝達要素１０，２０に挟持させた転動部材４０と、中心軸を第１回転中心軸Ｒ１に一致させて配置し、各転動部材４０を傾転自在に保持する回転不能な固定要素５０と、中心軸を第１回転中心軸Ｒ１に一致させ、第１から第３の動力伝達要素１０，２０，３０及び固定要素５０の中心に配置した変速機軸としてのシャフト６０と、を備える。以下においては、特に言及しない限り、その第１回転中心軸Ｒ１に沿う方向を軸線方向と云い、その第１回転中心軸Ｒ１周りの方向を周方向と云う。また、その第１回転中心軸Ｒ１に直交する方向を径方向と云い、その中でも、内方に向けた側を径方向内側と、外方に向けた側を径方向外側と云う。
【００１８】
この無段変速機１においては、第１から第３の動力伝達要素１０，２０，３０が第１回転中心軸Ｒ１を中心とする相互間で且つシャフト６０に対する相対回転を行う一方、固定要素５０がシャフト６０に対して固定される。そのシャフト６０は、図示しない筐体や車体等における無段変速機１の固定部に固定したものであり、その固定部に対して相対回転させぬよう構成した円柱状の固定軸とする。
【００１９】
また、この無段変速機１は、第１及び第２の動力伝達要素１０，２０の内の少なくとも一方を転動部材４０に押し付けることによって、第１から第３の動力伝達要素１０，２０，３０と転動部材４０との間に適切な接線力（トラクション力）を発生させる。
【００２０】
この無段変速機１では、第１から第３の動力伝達要素１０，２０，３０の間で各転動部材４０を介したトルクの伝達を行う。従って、第１から第３の動力伝達要素１０，２０，３０は、その内の何れか１つがトルク（動力）の入力部となり、これとは別の１つがトルクの出力部となる。これが為、この無段変速機１においては、入力部となる何れかの動力伝達要素と出力部となる何れかの動力伝達要素との間の回転速度（回転数）の比が変速比γとなる。例えば、この無段変速機１は、車両の動力伝達経路上に配設される。その際には、その入力部がエンジンやモータ等の動力源側に連結され、その出力部が駆動輪側に連結される。この無段変速機１においては、入力部としての動力伝達要素にトルクが入力された場合の各動力伝達要素の回転動作を正駆動と云い、出力部としての動力伝達要素に正駆動時とは逆方向のトルクが入力された場合の各動力伝達要素の回転動作を逆駆動と云う。例えば、この無段変速機１は、先の車両の例示に従えば、加速等の様に動力源側からトルクが入力部たる動力伝達要素に入力されて当該動力伝達要素を回転させているときが正駆動となり、減速等の様に駆動輪側から出力部たる回転中の動力伝達要素に正駆動時とは逆方向のトルクが入力されているときが逆駆動となる。
【００２１】
この様な構成を有する無段変速機１においては、各転動部材４０の第２回転中心軸Ｒ２を第１回転中心軸Ｒ１に対して傾倒させ、この転動部材４０を傾転させることによって、その入出力間の変速比γを変える。具体的には、夫々の転動部材４０を自身の第２回転中心軸Ｒ２と第１回転中心軸Ｒ１とを含む傾転平面上で傾転させることによって、入出力間の回転速度（回転数）の比を変える。尚、この例示の第２回転中心軸Ｒ２は、後述する様に、第１回転中心軸Ｒ１に対して平行になっている状態を基準位置としている。
【００２２】
ここで、この無段変速機１においては、第１及び第２の動力伝達要素１０，２０がトラクション遊星ギヤ機構で云うところのリングギヤの機能を為すものとなる。また、第３動力伝達要素３０と固定要素５０は、各々トラクション遊星ギヤ機構におけるサンローラとキャリアとして機能する。また、転動部材４０は、トラクション遊星ギヤ機構におけるボール型ピニオンとして機能する。以下、第１及び第２の動力伝達要素１０，２０については、各々「第１及び第２の回転部材１０，２０」と云う。また、第３動力伝達要素３０については「サンローラ３０」と云い、固定要素５０については「キャリア５０」と云う。転動部材４０については、「遊星ボール４０」と云う。
【００２３】
第１及び第２の回転部材１０，２０は、中心軸を第１回転中心軸Ｒ１に一致させた円盤部材（ディスク）や円環部材（リング）であり、軸線方向で対向させて各遊星ボール４０を挟み込むように配設する。この例示においては、双方とも円環部材とする。
【００２４】
この第１及び第２の回転部材１０，２０は、後で詳述する各遊星ボール４０の径方向外側の外周曲面と接触する接触面を有している。その夫々の接触面は、例えば、遊星ボール４０の外周曲面の曲率と同等の曲率の凹円弧面、その外周曲面の曲率とは異なる曲率の凹円弧面、凸円弧面又は平面等の形状を成している。ここでは、後述する基準位置の状態で第１回転中心軸Ｒ１から各遊星ボール４０との接触点までの距離が同じ長さになるように夫々の接触面を形成して、第１及び第２の回転部材１０，２０の各遊星ボール４０に対する夫々の接触角θが同じ角度になるようにしている。その接触角θとは、基準から各遊星ボール４０との接触点までの角度のことである。ここでは、径方向を基準にしている。その夫々の接触面は、遊星ボール４０の外周曲面に対して点接触又は面接触している。また、夫々の接触面は、第１及び第２の回転部材１０，２０から遊星ボール４０に向けて軸線方向の力（押圧力）が加わった際に、その遊星ボール４０に対して径方向内側で且つ斜め方向の力（法線力）が加わるように形成されている。
【００２５】
この例示においては、第１回転部材１０を無段変速機１の正駆動時におけるトルク入力部として作用させ、第２回転部材２０を無段変速機１の正駆動時におけるトルク出力部として作用させる。従って、その第１回転部材１０には入力軸（第１回転軸）１１が連結され、第２回転部材２０には出力軸（第２回転軸）２１が連結される。その入力軸１１と出力軸２１は、シャフト６０に対する周方向の相対回転を行うことができる。また、この入力軸１１と出力軸２１は、その相互間においても軸受Ｂ１やスラスト軸受ＴＢを介して周方向の相対回転を行うことができる。
【００２６】
その入力軸１１と第１回転部材１０との間には、軸力を発生させる軸力発生部７１が設けられている。その軸力とは、第１回転部材１０を各遊星ボール４０に押し付ける為の押圧力である。ここでは、その軸力発生部７１としてトルクカムを利用する。従って、この軸力発生部７１は、入力軸１１側の係合部又は係合部材と第１回転部材１０側の係合部又は係合部材とが係合することで、入力軸１１と第１回転部材１０との間で軸力を発生させると共に回転トルクを伝達させ、これらを一体になって回転させる。一方、出力軸２１と第２回転部材２０との間には、第２回転部材２０を各遊星ボール４０に押し付ける為の押圧力（軸力）を発生させる軸力発生部７２が配設されている。その軸力発生部７２には、軸力発生部７１と同様のトルクカムを用いる。この軸力発生部７２は、環状部材２２を介して出力軸２１に接続されている。
【００２７】
尚、この無段変速機１においては、第１回転部材１０をトルク出力部とし、且つ、第２回転部材２０をトルク入力部とすることも可能であり、その場合、入力軸１１として設けているものを出力軸として利用し、出力軸２１として設けているものを入力軸として利用する。また、サンローラ３０をトルク入力部やトルク出力部として用いる場合には、そのサンローラ３０に対して別途構成した入力軸や出力軸を連結する。
【００２８】
サンローラ３０は、シャフト６０と同心上に配置される。そして、このサンローラ３０は、ラジアル軸受ＲＢ１，ＲＢ２を介してシャフト６０に取り付けられ、そのシャフト６０に対する周方向の相対回転を行うことができる。このサンローラ３０の外周面には、複数個の遊星ボール４０が放射状に略等間隔で配置される。従って、このサンローラ３０においては、その外周面が遊星ボール４０の自転の際の転動面となる。このサンローラ３０は、自らの回転動作によって夫々の遊星ボール４０を転動（自転）させることもできれば、夫々の遊星ボール４０の転動動作（自転動作）に伴って回転することもできる。
【００２９】
遊星ボール４０は、サンローラ３０の外周面上を転がる転動部材である。この遊星ボール４０は、完全な球状体であることが好ましいが、少なくとも転動方向にて球形を成すもの、例えばラグビーボールの様な断面が楕円形状のものであってもよい。この遊星ボール４０は、その中心を通って貫通させた支持軸４１によって回転自在に支持する。例えば、遊星ボール４０は、支持軸４１の外周面との間に配設したニードル軸受ＮＢ１，ＮＢ２によって、第２回転中心軸Ｒ２を回転軸とした支持軸４１に対する相対回転（つまり自転）ができるようにしている。この遊星ボール４０は、支持軸４１を中心にしてサンローラ３０の外周面上を転動することができる。その支持軸４１の両端は、遊星ボール４０から突出させておく。
【００３０】
その支持軸４１の基準となる位置は、図１に示すように、第２回転中心軸Ｒ２が第１回転中心軸Ｒ１と平行になる位置である。この支持軸４１は、その基準位置で形成される自身の中心軸（第２回転中心軸Ｒ２）と第１回転中心軸Ｒ１とを含む傾転平面内において、基準位置とそこから傾斜させた位置との間を遊星ボール４０と共に揺動（傾転）することができる。その傾転は、その傾転平面内で遊星ボール４０の中心を支点にして行われる。
【００３１】
キャリア５０は、夫々の遊星ボール４０の傾転動作を妨げないように支持軸４１の夫々の突出部を保持する。このキャリア５０は、例えば、中心軸を第１回転中心軸Ｒ１に一致させた第１及び第２の円盤部５１，５２を有するものである。その第１及び第２の円盤部５１，５２は、互いに対向させ、その間にサンローラ３０や遊星ボール４０が配置できるよう間隔を空けて配置する。このキャリア５０は、第１及び第２の円盤部５１，５２の内の少なくとも一方の内径側をシャフト６０の外径側に固定し、そのシャフト６０に対する周方向への相対回転や軸線方向への相対移動が行えないようにしている。ここでは、第１円盤部５１をシャフト６０に固定すると共に、この第１円盤部５１と第２円盤部５２とを図示しない複数本の支持軸で繋ぎ、キャリア５０を籠状に形成している。
【００３２】
この無段変速機１には、夫々の遊星ボール４０の傾転時に支持軸４１を傾転方向へと案内する為のガイド部５３，５４が設けられている。この例示では、そのガイド部５３，５４をキャリア５０に設ける。ガイド部５３，５４は、遊星ボール４０から突出させた支持軸４１を傾転方向に向けて案内する径方向のガイド溝であり、第１及び第２の円盤部５１，５２の夫々の対向する部分に遊星ボール４０毎に形成する。図２には、第２円盤部５２のガイド部５４を例に挙げている。つまり、全てのガイド部５４は、遊星ボール４０側から軸線方向に観ると夫々に放射状を成している。また、第１円盤部５１のガイド部５３についてもガイド部５４と同じ様に形成されており、その全てのガイド部５３は、遊星ボール４０側から軸線方向に観ると夫々に放射状を成している。
【００３３】
この無段変速機１においては、夫々の遊星ボール４０の傾転角が基準位置、即ち０度のときに、第１回転部材１０と第２回転部材２０とが同一回転速度（同一回転数）で回転する。つまり、このときには、第２回転部材２０に対する第１回転部材１０の回転比（回転速度又は回転数の比）が１となり、変速比γが１になっている。一方、夫々の遊星ボール４０を基準位置から傾転させた際には、支持軸４１の中心軸（第２回転中心軸Ｒ２）から第１回転部材１０との接触点までの距離が変化すると共に、支持軸４１の中心軸から第２回転部材２０との接触点までの距離が変化する。これが為、第１回転部材１０又は第２回転部材２０の内の何れか一方が基準位置のときよりも高速で回転し、他方が低速で回転するようになる。例えば第２回転部材２０は、遊星ボール４０を一方へと傾転させたときに第１回転部材１０よりも低回転になり（減速）、他方へと傾転させたときに第１回転部材１０よりも高回転になる（増速）。従って、この無段変速機１においては、その傾転角を変えることによって、第２回転部材２０に対する第１回転部材１０の回転比（変速比γ）を無段階に変化させることができる。尚、ここでの増速時（γ＜１）には、図１における上側の遊星ボール４０を紙面反時計回り方向に傾転させ且つ下側の遊星ボール４０を紙面時計回り方向に傾転させる。また、減速時（γ＞１）には、図１における上側の遊星ボール４０を紙面時計回り方向に傾転させ且つ下側の遊星ボール４０を紙面反時計回り方向に傾転させる。
【００３４】
この無段変速機１には、その変速比γを変える変速装置が設けられている。変速比γは遊星ボール４０の傾転角の変化に伴い変わるので、その変速装置としては、夫々の遊星ボール４０を傾転させる傾転装置を用いる。ここでは、この変速装置が円盤状のアイリスプレート（傾転要素）８０を備えている。
【００３５】
そのアイリスプレート８０は、例えば径方向内側の軸受を介してシャフト６０に取り付けられており、そのシャフト６０に対して第１回転中心軸Ｒ１を中心とする相対回転を行える。その相対回転には、図示しないモータ等のアクチュエータ（駆動部）を用いる。この駆動部の駆動力は、図３に示すウォームギヤ８１を介してアイリスプレート８０の外周部分に伝えられる。
【００３６】
このアイリスプレート８０は、夫々の遊星ボール４０の入力側（第１回転部材１０との接触部側）又は出力側（第２回転部材２０との接触部側）で且つキャリア５０の外側又は内側に配置する。この例示では、出力側で且つキャリア５０の内側、つまりサンローラ３０及び各遊星ボール４０と第２円盤部５２との間に配置している。このアイリスプレート８０には、支持軸４１の一方の突出部が挿入される絞り孔（アイリス孔）８２を形成する。その絞り孔８２は、径方向内側の端部が起点の径方向を基準線Ｌと仮定する場合、径方向内側から径方向外側に向かうにつれて基準線Ｌから周方向に離れていく弧状になっている（図３）。尚、その図３は、アイリスプレート８０を遊星ボール４０側から軸線方向に観た図である。
【００３７】
支持軸４１の一方の突出部は、アイリスプレート８０が図３の紙面時計回り方向に回転することで、絞り孔８２に沿ってアイリスプレート８０の中心側に移動する。その際、支持軸４１の夫々の突出部がキャリア５０のガイド部５３，５４に挿入されているので、絞り孔８２に挿入されている一方の突出部は、径方向内側に移動する。また、その一方の突出部は、アイリスプレート８０が図３の紙面反時計回り方向に回転することで、絞り孔８２に沿ってアイリスプレート８０の外周側に移動する。その際、この一方の突出部は、ガイド部５３，５４の作用によって径方向外側に移動する。このように、支持軸４１は、ガイド部５３，５４と絞り孔８２によって径方向に移動できる。従って、遊星ボール４０は、上述した傾転動作が可能になる。
【００３８】
このように構成された無段変速機１は、第１及び第２の回転部材１０，２０並びにサンローラ３０と各遊星ボール４０との間において、潤滑油の油膜を介したトルクの伝達を行う。その潤滑油は、例えば第１及び第２の回転部材１０，２０の掻き上げにより供給される。また、この無段変速機１においては、シャフト６０の内部に形成された油路を介しても供給される。
【００３９】
そのシャフト６０には、軸線方向に形成された油路（ここでは軸心油路）６１が形成されている。その軸心油路６１には、オイルポンプ９１から圧送されてきた潤滑油が供給される。この軸心油路６１の潤滑油には、例えば、オイルポンプ９１が停止していれば大気圧が作用し、オイルポンプ９１が駆動していれば当該駆動に伴う供給油圧が作用する。また、シャフト６０には、その軸心油路６１の潤滑油を無段変速機１の各摺動部分に送る複数本の径方向油路が形成されている。径方向油路は、軸心油路６１とシャフト６０の外周面側とを連通させる径方向に形成された油路であり、その軸心油路６１の潤滑油をシャフト６０の外周面側の排出口から排出させるものである。この径方向油路においては、軸心油路６１の油圧に応じた油圧が作用しており、その油圧が径方向油路からの潤滑油の排出油圧となる。
【００４０】
ここで、その径方向油路の１つとして、シャフト６０には、キャリア５０のガイド部５３，５４の内の少なくとも一方に潤滑油を供給する為の油路を設ける。ガイド部５３に潤滑油を供給する場合、その径方向油路は、シャフト６０において第１円盤部５１の内周面が嵌合される外周面部分に排出口を有するものとする。そして、その第１円盤部５１には、シャフト６０の外周面に対して嵌合される内周面とガイド部５３とを連通させ、径方向油路から排出された潤滑油をガイド部５３に供給する潤滑油供給経路がガイド部５３毎に形成されている。ここでは、その潤滑油供給経路として、ガイド部５３の径方向内側部分から径方向内側に向けて形成され、このガイド部５３とシャフト６０の径方向油路とを連通させるガイド油路が形成される。従って、ガイド油路は、夫々のガイド部５３に合わせて第１回転中心軸Ｒ１を中心とする放射状に複数本形成される。一方、ガイド部５４に潤滑油を供給する場合も同様に、シャフト６０には第２円盤部５２側の径方向油路を形成し、第２円盤部５２には各ガイド部５４に合わせた放射状のガイド油路（潤滑油供給経路）を形成する。
【００４１】
この無段変速機１においては、オイルポンプ９１の配置に近いガイド部５４への潤滑油供給を行うものとして例示する。シャフト６０には、図１及び図４に示す様に、ガイド部５４に潤滑油を供給する為の径方向油路として、第１径方向油路（第１油路）６２と第２径方向油路（第２油路）６３とが形成されている。また、第２円盤部５２には、ガイド油路５６がガイド部５４毎に形成されている。この例示では、ガイド部５４毎に同一形状のガイド油路５６が形成されている。また、そのガイド油路５６は、経路全般に亘る潤滑油の流動面積が一定のものを形成している。その流動面積とは、潤滑油の流動方向に対して直交する油路内の面積のことを云い、油穴の大きさのことを指す。
【００４２】
シャフト６０の第１径方向油路６２は、車載時に下方に向けて（つまり重力と同方向に向けて）潤滑油を排出するものである。即ち、この第１径方向油路６２は、車両下方に向けて形成された径方向油路であり、車載時の第１回転中心軸Ｒ１よりも車両下方に形成することで、軸心油路６１から車両下方に向けて潤滑油を送る。以下においては、特に言及することなく「車両下方」と称する場合、車両搭載時の第１回転中心軸Ｒ１よりも車両下方のことを云う。また、特に言及することなく「車両上方」と称する場合には、車両搭載時の第１回転中心軸Ｒ１よりも車両上方のことを云う。この第１径方向油路６２は、全てのガイド部５４の中でも車両下方に配置されているガイド部５４Ａに潤滑油を供給する為の油路である。
【００４３】
この第１径方向油路６２は、車両下方のガイド部５４Ａ毎に１本ずつ設けてもよく、全てのガイド部５４Ａの内の複数本毎に１本ずつ設けてもよく、全てのガイド部５４Ａに対して１本設けてもよい。本実施例では、全てのガイド部５４Ａに対応させる１本の第１径方向油路６２がシャフト６０に形成されている。これが為、シャフト６０の外周面には、その第１径方向油路６２の排出口６２ａと各ガイド部５４Ａの為の全てのガイド油路５６の導入口５６ａとを連通させる為の溝（以下、「連通溝」と云う。）６４を形成している。その連通溝６４は、シャフト６０の外周面において周方向に延設した溝であり、車両下方に配置されている各ガイド油路５６の導入口５６ａの径方向内側部分にまで延設させる。この連通溝６４は、嵌合された第２円盤部５２の内周面との間で空間を形成する。第１径方向油路６２から排出された潤滑油は、その空間を介して車両下方の各ガイド油路５６の導入口５６ａに送られる。その車両下方の各ガイド油路５６は、車載時に下方又は斜め下方に向けて潤滑油を排出するものである。
【００４４】
これに対して、第２径方向油路６３は、車載時に上方に向けて（つまり重力と逆方向であり重力に逆らって）潤滑油を排出するものである。即ち、この第２径方向油路６３は、車両上方に向けて形成された径方向油路であり、車両上方に形成することで、軸心油路６１から車両上方に向けて潤滑油を送る。この第２径方向油路６３は、全てのガイド部５４の中でも車両上方に配置されているガイド部５４Ｂに潤滑油を供給する為の油路である。
【００４５】
この第２径方向油路６３は、車両上方のガイド部５４Ｂ毎に１本ずつ設けてもよく、全てのガイド部５４Ｂの内の複数本毎に１本ずつ設けてもよく、全てのガイド部５４Ｂに対して１本設けてもよい。本実施例では、全てのガイド部５４Ｂに対応させる１本の第２径方向油路６３がシャフト６０に形成されている。これが為、シャフト６０の外周面には、その第２径方向油路６３の排出口６３ａと各ガイド部５４Ｂの為の全てのガイド油路５６の導入口５６ａとを連通させる為の連通溝６５を形成している。その連通溝６５は、車両下方の連通溝６４と同等のものであり、車両上方に配置されている各ガイド油路５６の導入口５６ａの径方向内側部分にまで周方向に延設させ、嵌合された第２円盤部５２の内周面との間で空間を形成する。第２径方向油路６３から排出された潤滑油は、その空間を介して車両上方の各ガイド油路５６の導入口５６ａに送られる。その車両上方の各ガイド油路５６は、車載時に上方又は斜め上方に向けて潤滑油を排出するものである。
【００４６】
ところで、この無段変速機１のキャリア５０は、シャフト６０に固定されており、自転できない。これが為、車両上方のガイド油路５６から排出される潤滑油は、重力の影響によって、車両下方のガイド油路５６から排出される潤滑油よりも排出量が少なくなる虞がある。例えば、車両下方のガイド油路５６においては、第１径方向油路６２からの供給油圧Ｐｉｎと共に重力によるアシスト力が油路内の潤滑油に作用する。更に、全てのガイド油路５６の潤滑油には、ガイド部５４Ａ，５４Ｂ側の排出口５６ｂから大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔも作用している。従って、車両下方のガイド油路５６においては、その供給油圧Ｐｉｎから重力のアシスト力に相当する油圧を加算し、更に大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔを減算したものが排出口５６ｂにおけるガイド部５４Ａへの排出油圧Ｐｏｕｔとなる。これに対して、車両上方のガイド油路５６においては、第２径方向油路６３からの供給油圧Ｐｉｎが作用している潤滑油に対して重力が抵抗として働くので、その供給油圧Ｐｉｎから重力の抵抗に相当する油圧と大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔとを減算したものが排出口５６ｂにおけるガイド部５４Ｂへの排出油圧Ｐｏｕｔとなる。この様に、ガイド油路５６からの排出油圧Ｐｏｕｔが車両上方よりも車両下方で高くなるので、車両上方のガイド部５４Ｂへの潤滑油供給量は、車両下方のガイド部５４Ａへの潤滑油供給量よりも減ってしまう。故に、車両上方のガイド部５４Ｂにおいては、潤滑油不足を発生させてしまう虞がある。
【００４７】
そこで、この無段変速機１においては、車両上方の第２径方向油路６３の流動面積を車両下方の第１径方向油路６２の流動面積よりも大きくし、車両上方のガイド部５４Ｂで潤滑油不足が生じないようにする。例えば、第１径方向油路６２と第２径方向油路６３とが円柱状の油路の場合には、第２径方向油路６３の直径を第１径方向油路６２の直径よりも大きく形成する。具体的には、次の様に第１径方向油路６２と第２径方向油路６３の流動面積を設定すればよい。
【００４８】
例えば、車両下方の第１径方向油路６２が必要十分な潤滑油をガイド部５４Ａに供給できる流動面積を有する場合には、その第１径方向油路６２をそのままの形状とし、この第１径方向油路６２の流動面積に対して車両上方の第２径方向油路６３の流動面積を大きく形成すればよい。尚、この場合の必要十分とは、潤滑油が供給不足にもならず供給過多にもならない状態のことを云う。
【００４９】
また、第１径方向油路６２が必要以上の潤滑油の供給が可能な流動面積を有する場合には、その第１径方向油路６２の流動面積を必要十分な大きさにまで小さくし、この第１径方向油路６２の流動面積に対して第２径方向油路６３の流動面積を大きく形成すればよい。その際、第２径方向油路６３は、例えば第１径方向油路６２の変更前の流動面積と同じ大きさの流動面積を有しており、その流動面積で過不足無く潤滑油をガイド部５４Ｂに供給できるのであれば、そのままの形状に形成すればよく、その流動面積で供給不足を引き起こすのであれば、この流動面積よりも大きく形成すればよい。
【００５０】
また、第１径方向油路６２と第２径方向油路６３の流動面積が双方とも供給不足を引き起こす大きさである場合、その夫々の流動面積を大きく形成しつつ、第２径方向油路６３については、第１径方向油路６２の流動面積よりも流動面積を大きく形成すればよい。
【００５１】
ここで、その第１径方向油路６２と第２径方向油路６３の夫々の流動面積は、下記の式１に基づいて設定すればよい。この関係式は、全てのガイド油路５６｛５６（ｉ）｝の排出口５６ｂから同等の排出油圧Ｐｏｕｔ（ｉ）で潤滑油が排出される場合を示したものである（ｉ＝１，２，…，ｎ）。その「ｎ」は、第２円盤部５２に形成されたガイド油路５６の本数を表している。図４では、車両上方の紙面右側のガイド油路５６を「ｉ＝１」、これを起点にして「ｉ＝２，３，…」と設定している。
【００５２】
【数１】
2013160252.tif 000003
【００５３】
「Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ」は、車両下方の第１径方向油路６２の流動面積を表し、「Ａｓｈａｆｔ−ｕｐ」は、車両上方の第２径方向油路６３の流動面積を表している。「ρ」は、潤滑油の油密度を表す。「ｇ」は、重力加速度を表す。「Ｄ」は、図４に示す様に、第１回転中心軸Ｒ１からガイド油路５６（ｉ）の排出口５６ｂまでの距離を表す。この距離Ｄは、この例示の全てのガイド油路５６（ｉ）において一定であるが、各ガイド油路５６（ｉ）で異なる場合もあり、この場合ガイド油路５６（ｉ）毎に定めればよい。「θ（ｉ）」は、第１回転中心軸Ｒ１に直交する或る基準線Ｌｂと第１回転中心軸Ｒ１及びガイド油路５６（ｉ）の排出口５６ｂを繋ぐ線Ｌ（ｉ）とが成す角度であり、そのガイド油路５６（ｉ）の位置を表す。「Ａｃａｒｒｉｅｒ」は、ガイド油路５６（ｉ）の流動面積を表す。尚、各ガイド油路５６（ｉ）で流動面積Ａｃａｒｒｉｅｒが異なる場合、その流動面積Ａｃａｒｒｉｅｒは、ガイド油路５６（ｉ）毎に定めればよい。
【００５４】
この式１は、次の様にして設定されたものである。
【００５５】
ガイド油路５６（ｉ）から排出される潤滑油の油量は、このガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する排出方向の力と相関関係にある。下記の式２，３は、ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する力の関係式である。式２は、車両上方の全てのガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する力の総和を表した関係式であり、この車両上方の全てのガイド油路５６（ｉ）から或る一定時間の間に排出される潤滑油の排出量の総和の関係式に相当する。式３は、車両下方の全てのガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する力の総和を表した関係式であり、この車両下方の全てのガイド油路５６（ｉ）から或る一定時間の間に排出される潤滑油の排出量の総和の関係式に相当する。
【００５６】
【数２】
2013160252.tif 000004
【００５７】
【数３】
2013160252.tif 000005
【００５８】
ここで、式２の右辺の第１項は、車両上方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する供給油圧Ｐｉｎによる力を表す。その「Ｎｕｐ」は、車両上方の各ガイド油路５６（ｉ）の本数を表す。また、式２の右辺の第２項は、車両上方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する重力加速度ｇに応じた力を表す。また、式２の右辺の第３項は、車両上方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔによる力を表す。この式２と同様に、式３の右辺の第１項は、車両下方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する供給油圧Ｐｉｎによる力を表す。その「Ｎｌｏｗ」は、車両下方の各ガイド油路５６（ｉ）の本数を表す。また、式３の右辺の第２項は、車両下方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する重力加速度ｇに応じた力を表す。また、式３の右辺の第３項は、車両下方の各ガイド油路５６（ｉ）の潤滑油に作用する大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔによる力を表す。
【００５９】
この式２，３に基づいて下記の式４が得られる。この式４は、車両下方の第１径方向油路６２の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗと車両上方の第２径方向油路６３の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｕｐとの比を表したものである。夫々の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ，Ａｓｈａｆｔ−ｕｐは、この式４の関係式を満たす様に設定すればよい。
【００６０】
【数４】
2013160252.tif 000006
【００６１】
ここで、図４の第２円盤部５２においては、各ガイド油路５６（ｉ）が車両上方と車両下方とで偶数本ずつ且つ車両上方と車両下方とで基準線Ｌｂを中心にして上下対称に形成されている。この場合、各ガイド油路５６（ｉ）の重力加速度ｇの影響による力は、車両上方と車両下方とで下記の式５の関係式が成立する。また、ここでは、車両上方と車両下方とに拘わらず、全てのガイド油路５６（ｉ）の排出油圧Ｐｏｕｔが均等になるように、夫々の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ，Ａｓｈａｆｔ−ｕｐを設定する。これが為、この配置の各ガイド油路５６（ｉ）の場合、下記の式６の関係式が成立する。
【００６２】
【数５】
2013160252.tif 000007
【００６３】
【数６】
2013160252.tif 000008
【００６４】
下記の式７は、上記の式２，３，５，６に基づいて得られた車両下方の第１径方向油路６２の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗと車両上方の第２径方向油路６３の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｕｐとの関係式である。
【００６５】
【数７】
2013160252.tif 000009
【００６６】
ここで、夫々の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ，Ａｓｈａｆｔ−ｕｐの差が最大になる場合とは、供給油圧Ｐｉｎが最小になる状態のときであり、この供給油圧Ｐｉｎが大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔになっている場合であると仮定できる。これが為、その式７の供給油圧Ｐｉｎに大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔを代入することで、上述した式１の関係式が得られる。そして、その式１の関係式を満たす様に夫々の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ，Ａｓｈａｆｔ−ｕｐを設定することで、供給油圧Ｐｉｎが大気圧Ｐａｍｂｉｅｎｔまで低くなったとしても、車両上方の各ガイド油路５６（ｉ）からは、車両上方のガイド部５４Ｂに対して十分な量の潤滑油を供給することができる。従って、この第２円盤部５２においては、供給油圧Ｐｉｎの高低に拘わらず、車両上方のガイド部５４Ｂに対する潤滑油の供給不足を回避することができる。
【００６７】
図５は、ガイド油路５６の直径又は流動面積に対する第１及び第２の径方向油路６２，６３の直径比又は流動面積比を表したものである。その直径比とは、車両下方の第１径方向油路６２の直径ｄｓｈａｆｔ−ｌｏｗに対する車両上方の第２径方向油路６３の直径ｄｓｈａｆｔ−ｕｐの比である（ｄｓｈａｆｔ−ｕｐ／ｄｓｈａｆｔ−ｌｏｗ）。また、流動面積比とは、車両下方の第１径方向油路６２の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗに対する車両上方の第２径方向油路６３の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｕｐの比である（Ａｓｈａｆｔ−ｕｐ／Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ）。本図からも判るように、第１及び第２の径方向油路６２，６３の直径比又は流動面積比は、ガイド油路５６の直径又は流動面積が大きくなるほど二次関数の如くより大きくなっていく。つまり、車両上方の第２径方向油路６３の油穴（直径ｄｓｈａｆｔ−ｕｐ、流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｕｐ）は、ガイド油路５６の直径又は流動面積が大きくなるほど、車両下方の第１径方向油路６２の油穴（直径ｄｓｈａｆｔ−ｌｏｗ、流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗ）に対してより大きくしていく。これにより、第２円盤部５２においては、ガイド油路５６の油穴（直径又は流動面積）の大きさに拘わらず、車両上方のガイド部５４Ｂに対する潤滑油の供給不足を回避することができる。
【００６８】
この無段変速機１においては、この様にして車両上方の第２径方向油路６３の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｕｐを車両下方の第１径方向油路６２の流動面積Ａｓｈａｆｔ−ｌｏｗよりも大きく形成することで、車両上方のガイド部５４Ｂにおける潤滑油不足を低減できる。従って、この無段変速機１においては、全てのガイド部５４と当該ガイド部５４を移動する支持軸４１の突出部分とに不足無く潤滑油を供給できるので、そのガイド部５４（つまり第２円盤部５２）や支持軸４１の耐久性を向上させることができる。
【００６９】
また、この無段変速機１においては、ガイド部５３に対してもガイド部５４と同様の第１及び第２の径方向油路６２，６３やガイド油路５６を設けることで、全てのガイド部５３と当該ガイド部５３を移動する支持軸４１の突出部分とに不足無く潤滑油を供給でき、そのガイド部５３（つまり第１円盤部５１）や支持軸４１の耐久性の向上が可能になる。
【００７０】
ここで、この例示の無段変速機１においては、第１及び第２の径方向油路６２，６３等がガイド部５４側にしか設けられていない。しかしながら、この無段変速機１においては、支持軸４１におけるガイド部５４側の突出部分がガイド部５３側の突出部分よりも上方に位置する傾転角になっている場合、ガイド油路５６からガイド部５４に供給された潤滑油が支持軸４１の外周面を伝わり、遊星ボール４０と支持軸４１との間を経てガイド部５３側の支持軸４１の突出部分に供給される。また、支持軸４１の内部には、軸線方向の油路４１ａと、この油路４１ａの潤滑油をニードル軸受ＮＢ１，ＮＢ２の間の空間に排出する径方向の油路４１ｂと、が形成されている。その油路４１ａは、支持軸４１における何れか一方の端面に開口させたものである。この例示では、支持軸４１における第２円盤部５２側の端面に開口させている。これが為、ガイド油路５６からガイド部５４に供給された潤滑油が油路４１ａの開口に導入された際には、その潤滑油が径方向の油路４１ｂを介して遊星ボール４０と支持軸４１との間で且つニードル軸受ＮＢ１，ＮＢ２の間の環状の空間に供給され、支持軸４１の外周面を伝わってガイド部５３側の支持軸４１の突出部分に供給される。従って、この無段変速機１においては、全てのガイド部５３と当該ガイド部５３を移動する支持軸４１の突出部分に対する潤滑油の供給も第１及び第２の径方向油路６２，６３等で担うことができるので、そのガイド部５３（第１円盤部５１）や支持軸４１の耐久性の向上が可能になる。また、この無段変速機１においては、遊星ボール４０やニードル軸受ＮＢ１，ＮＢ２の耐久性についても向上させることができる。
【００７１】
以上示した様に、この実施例の無段変速機１に依れば、キャリア５０が固定要素として利用されていても、車両上方の各ガイド部５３，５４への潤滑油の供給量を確保することができるので、車両下方の各ガイド部５３，５４に対する潤滑油の供給量の偏りを抑えることができる。つまり、この無段変速機１は、重力の影響による潤滑性能の低下を抑えることができる。従って、この無段変速機１においては、キャリア５０や各ガイド部５３，５４に案内される支持軸４１の耐久性を向上させることができる。
【００７２】
［変形例］
上記の実施例の無段変速機１においては、シャフト６０に設けた１本ずつの第２径方向油路６３と連通溝６５とで車両上方の各ガイド油路５６に潤滑油を送っており、その連通溝６５に連通するガイド油路５６の本数が多いほど、各ガイド油路５６に対する供給油圧Ｐｉｎが低下してしまう虞がある。
【００７３】
そこで、本変形例は、実施例の無段変速機１において、図６−８に示す様に、車両上方の各ガイド油路５６を複数に区分し、その区分毎に第２径方向油路と連通溝を設ける。１組の第２径方向油路と連通溝は、少なくとも１本の車両上方のガイド油路５６に連通している。
【００７４】
車両上方の各ガイド油路５６は、車載時における排出口５６ｂの位置が高いものから順に区分する。この例示では、相対的な比較の下で排出口５６ｂの位置が低いガイド油路５６（１），５６（４）と排出口５６ｂの位置が高いガイド油路５６（２），５６（３）とで区分する。この様に車両上方の各ガイド油路５６が２つに区分されているので、シャフト６０には、２本の第２径方向油路６３Ａ，６３Ｂと２本の連通溝６５Ａ，６５Ｂを形成する。連通溝６５Ａは、相対的に排出口５６ｂの低いガイド油路５６（１），５６（４）を第２径方向油路６３Ａに連通させる。一方、連通溝６５Ｂは、相対的に排出口５６ｂの高いガイド油路５６（２），５６（３）を第２径方向油路６３Ｂに連通させる。
【００７５】
その第２径方向油路６３Ａ，６３Ｂの夫々の流動面積は、実施例と同じ様に第１径方向油路６２の流動面積よりも大きくする。その流動面積の設定の際には、上述した式１を用いることが好ましい。
【００７６】
更に、この変形例においては、相対的に排出口５６ｂの低いガイド油路５６（１），５６（４）に連通する第２径方向油路６３Ａの流動面積と、相対的に排出口５６ｂの高いガイド油路５６（２），５６（３）に連通する第２径方向油路６３Ｂの流動面積と、を異なる大きさに設定する。何故ならば、相対的に排出口５６ｂの高いガイド油路５６（２），５６（３）は、相対的に排出口５６ｂの低いガイド油路５６（１），５６（４）に比べて、重力の影響を受けやすく、排出油圧Ｐｏｕｔが低くなる可能性があるからである。これが為、この変形例においては、第２径方向油路６３Ｂの流動面積を第２径方向油路６３Ａの流動面積よりも大きくする。つまり、この変形例の無段変速機１においては、複数本の第２径方向油路６３が車両上方に設けられている場合、車載時における排出口５６ｂの位置の高い車両上方のガイド油路５６（第２潤滑油供給経路）が連通された第２径方向油路６３ほど、潤滑油の流動面積を大きくする。これにより、この変形例の無段変速機１においては、車両上方の各ガイド油路５６に対する供給油圧Ｐｉｎの低下を抑えつつ、その各ガイド油路５６からガイド部５４Ｂに排出される潤滑油の油量の偏りも抑えることができる。従って、この変形例の無段変速機１においては、実施例と比べて、車両上方の各ガイド部５４Ｂに対する潤滑油の供給不足を更に回避することができるので、その各ガイド部５４Ａと当該ガイド部５４Ａを移動する支持軸４１の耐久性を更に向上させることができる。
【００７７】
この無段変速機１においては、この様な各ガイド油路５６の区分（排出口５６ｂの高さ）に応じた複数本の第２径方向油路６３及び連通溝６５と同様のものを車両下方の第１径方向油路６２と連通溝６４に適用してもよい。また、この様な各ガイド油路５６の区分（排出口５６ｂの高さ）に応じたシャフト６０における複数本の第２径方向油路６３と連通溝６５は、車両上方や車両下方のガイド部５３側においても適用可能である。そして、これにより、この変形例の無段変速機１においては、そのガイド部５３側においても潤滑油の供給不足の更なる回避が可能になり、そのガイド部５３と支持軸４１の更なる耐久性の向上を図ることができる。
【００７８】
ところで、以上示した実施例及び変形例の無段変速機１においては、第１潤滑油供給経路と第２潤滑油供給経路とが形成されている固定要素としてキャリア５０を例示している。しかしながら、これらの無段変速機１においては、そのキャリア５０以外にも固定要素が設けられている場合も考えられ、その固定要素に、車載時に下方又は斜め下方へと潤滑油を排出させる第１潤滑油供給経路と、車載時に上方又は斜め上方へと潤滑油を排出させる第２潤滑油供給経路と、が形成されていることもある。この場合には、そのキャリア５０以外の固定要素の第１及び第２の潤滑油供給経路に潤滑油を送る実施例又は変形例と同様の第１及び第２の径方向油路をシャフト６０に形成すればよい。
【００７９】
また、実施例及び変形例の無段変速機１ではキャリア５０を固定要素として例示しているが、そのキャリア５０は、シャフト６０に対する相対回転が可能な動力伝達要素として設けてもよい。そして、この場合に第１及び第２の潤滑油供給経路を有する別の固定要素が存在しているのであれば、シャフト６０には、その第１及び第２の潤滑油供給経路に潤滑油を送る実施例又は変形例と同様の第１及び第２の径方向油路を形成すればよい。
【符号の説明】
【００８０】
１  無段変速機
１０  第１回転部材（第１動力伝達要素）
２０  第２回転部材（第２動力伝達要素）
３０  サンローラ（第３動力伝達要素）
４０  遊星ボール（転動部材）
４１  支持軸
５０  キャリア（固定要素）
５１  第１円盤部
５２  第２円盤部
５３，５４，５４Ａ，５４Ｂ  ガイド部
５６  ガイド油路
５６ａ  導入口
５６ｂ  排出口
６０  シャフト（変速機軸）
６１  軸心油路
６２  第１径方向油路
６３，６３Ａ，６３Ｂ  第２径方向油路
６４、６５，６５Ａ，６５Ｂ  連通溝
８０  アイリスプレート
９１  オイルポンプ
Ｒ１  第１回転中心軸
Ｒ２  第２回転中心軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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