(57)【要約】【課題】深さが一定の縦溝を正確に形成することができると共に、構成および制御の簡素化を図る上で有利なタイヤのグルービング装置を提供する。【解決手段】カッタ４４は、タイヤＴの外周面に縦溝Ｇを切削するものである。当接部５２は、アーム５０に設けられ、カッタ４４で切削される縦溝の近傍の箇所に当接可能で外周面に当接することでカッタ４４により切削される縦溝Ｇの深さｄを決定するものである。当接部５２は、アーム５０側で支軸５２０１を介して回転可能に支持され、カッタ４４で切削される縦溝Ｇを挟んだ外周面の箇所に当接可能な一対のローラ５２０２を含んで構成されている。揺動支持部５４は、カッタ４４がタイヤＴの外周面に対して離間接近する方向に移動できるようにアーム５０の基部を揺動可能に支持するものである。【選択図】図２
2013129136.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤを該タイヤの中心軸回りに回転させるタイヤ回転手段と、
前記タイヤ回転手段により回転される前記タイヤの外周面をカッタにより切削することにより前記外周面の周方向に延在する縦溝を形成するタイヤ切削手段とを備えるタイヤのグルービング装置であって、
前記タイヤ切削手段は、
前記カッタを保持するアームと、
前記アームに設けられ、前記カッタで切削される前記縦溝の近傍の箇所に当接可能で前記外周面に当接することで前記カッタにより切削される前記縦溝の深さを決定する当接部と、
前記カッタが前記外周面に対して離間接近する方向に移動できるように前記アームを揺動可能に支持する揺動支持部と、
を備えることを特徴とするタイヤのグルービング装置。
【請求項２】
前記当接部が前記外周面に当接する方向に前記アームを付勢する付勢手段を備える、
ことを特徴とする請求項１記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項３】
前記カッタは、前記タイヤの外周面を切削する方向に対して直交する平面で切断した断面形状がＵ字状あるいはＶ字状を呈する刃部を有しており、
前記カッタにより前記タイヤの外周面を切削している状態で、前記タイヤの外周面を切削する方向に対して最も先頭に位置する前記刃部の刃先を接続する仮想平面と、該仮想平面と前記外周面が交差する箇所を通り前記タイヤ半径方向外側に延在する仮想線とがなす角度をαとしたとき、前記角度αは、０度以上１５度以下である、
ことを特徴とする請求項１または２記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項４】
前記角度αは、３度以上１０度以下である、
ことを特徴とする請求項３記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項５】
前記当接部が当接する前記外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向と直交する方向に沿って移動させることで前記角度αを調整する第１の角度調整手段を備える、
ことを特徴とする請求項３または４記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項６】
前記当接部が当接する前記外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に沿って移動させることで前記角度αを調整する第２の角度調整手段を備える、
ことを特徴とする請求項３または４記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項７】
前記当接部は、前記アーム側で回転可能に支持され、前記カッタで切削される前記縦溝を挟んだ前記外周面の箇所に当接可能な一対のローラを含んで構成されている、
ことを特徴とする請求項１乃至６に何れか１項記載のタイヤのグルービング装置。
【請求項８】
前記カッタの温度を調整する温度調整手段を設けた、
ことを特徴とする請求項１乃至７に何れか１項記載のタイヤのグルービング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤのグルービング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの試作品を製作するにあたって、加硫済のプレーンタイヤにトレッドパターンを形成するグルービング装置が使用される。
グルービング装置は、タイヤをその中心軸回りに回転させながら、タイヤの外周面をカッタにより切削することにより外周面の周方向に延在する縦溝を形成するものである。
この際、外周面から縦溝の底部までの距離である縦溝の深さを一定にすることが重要である。
そこで、光学式反射型変位センサーによりタイヤ外周面の振れ（外周面のタイヤ半径方向の変位量）を検出し、その検出結果に基づいてカッタ位置を補正する補正プログラムを作成しておき、次いで、この補正プログラムに基づいてカッタの位置を補正しつつカッタによる外周面の切削を行う技術が提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平３−１９８３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら上記従来技術では、外周面の振れを検出するための変位センサーが必要となるばかりでなく、カッタ位置を補正する補正プログラムを作成する工程が必要となるなど、構成および制御が複雑なものとなる不利があった。
本発明は、上記のような事情に鑑みなされたものであり、その目的は、タイヤの外周面の振れの影響を受けることなく深さが一定の縦溝を正確に形成することができると共に、構成および制御の簡素化を図る上で有利なタイヤのグルービング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために本発明は、タイヤを該タイヤの中心軸回りに回転させるタイヤ回転手段と、前記タイヤ回転手段により回転される前記タイヤの外周面をカッタにより切削することにより前記外周面の周方向に延在する縦溝を形成するタイヤ切削手段とを備えるタイヤのグルービング装置であって、前記タイヤ切削手段は、前記カッタを保持するアームと、前記アームに設けられ、前記カッタで切削される前記縦溝の近傍の箇所に当接可能で前記外周面に当接することで前記カッタにより切削される前記縦溝の深さを決定する当接部と、前記カッタが前記外周面に対して離間接近する方向に移動できるように前記アームを揺動可能に支持する揺動支持部とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、当接部がタイヤの外周面に当接されることでカッタにより切削される縦溝の深さが決定されるので、タイヤの外周面の振れの影響を受けることなく深さが一定の縦溝を正確に形成することができ、また、タイヤ切削手段が簡単な構成で済むことから、構成および制御の簡素化を図る上で有利となる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】実施の形態に係るタイヤのグルービング装置の全体構成図である。
【図２】第１の角度調整手段２２の構成を示す説明図である。
【図３】第２の角度調整手段５８の構成を示す説明図である。
【図４】図２のＡＡ線断面図である。
【図５】カッタ４４の斜視図である。
【図６】カッタ４４の温度調整の一例を示す説明図である。
【図７】実験例１の評価結果を示す線図である。
【図８】実験例２の評価結果を示す線図である。
【図９】実験例１、２の差分のＰ−Ｐ値と、差分の積分値とを示す図である。
【図１０】図９の数値を指数で表示した図である。
【図１１】実験例１〜７の差分のＰ−Ｐ値と、差分の積分値とを指数で表示した図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
次に本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１に示すように、タイヤのグルービング装置１０は、ベース１２と、タイヤ移動機構１４と、タイヤ回転手段１６と、支持台１８と、タイヤ切削手段２０と、第１の角度調整手段２２と、温度調整手段２４と、制御手段２６とを含んで構成されている。
【０００９】
ベース１２は、前後方向と左右方向とに延在する板状を呈し床面に設置されるものである。
ベース１２の後部に左右方向に延在する２本の第１のガイドレール２８が設けられている。
【００１０】
タイヤ移動機構１４は、ベース１２上でタイヤＴを左右方向（タイヤ幅方向）および上下方向（タイヤ径方向）に移動させるものであり、２本の第１のガイドレール２８上に設けられている。
タイヤ移動機構１４は、可動フレーム３０と、タイヤ支持部３２と、第１、第２の駆動部３４、３６とを備えている。
【００１１】
可動フレーム３０は、ベース１２と平行する矩形状の底壁３００２と、底壁３００２の前端から起立された矩形状の前壁３００４とを有し、底壁３００２の左右両側と前壁３００４の左右両側とはそれぞれ側壁３００６で接続されている。
底壁３００２には、２つの第１のスライド部材３８が設けられ、これら第１のスライド部材３８が２本の第１のガイドレール２８と係合することにより可動フレーム３０が第１のガイドレール２８に沿って左右方向に移動可能に支持されている。
前壁３００４には、上下方向に延在する第２のガイドレール４０が設けられている。
【００１２】
タイヤ支持部３２は、タイヤＴが着脱可能に装着されるものであり、タイヤＴの中心軸を中心にしてタイヤＴを回転可能に支持する。
タイヤ支持部３２は、第２のスライド部材４２を備え、第２のスライド部材４２が第２のガイドレール４０に係合することによりタイヤ支持部３２が第２のガイドレール４０に沿って上下方向に移動可能に支持されている。
【００１３】
第１の駆動部３４は、可動フレーム３０を左右方向に移動させるものである。
第１の駆動部３４は、例えば、左右方向に延在しベース１２上に設けられた送りねじ３４０２と、該送りねじ３４０２に螺合され可動フレーム３０の底壁３００２に設けられた雌ねじ部材３４０４と、送りねじを正逆方向に回転駆動する第１モータ３４０６などで構成するなど、従来公知の様々な構造が採用可能である。
第１モータ３４０６の回転方向、回転量が後述する制御手段２６によって制御されることにより可動フレーム３０の左右方向の位置が決定される。
【００１４】
第２の駆動部３６は、タイヤ支持部３２を上下方向に移動させるものである。
第２の駆動部３６は、例えば、上下方向に軸心を向けて前壁３００４上に設けられた送りねじ３６０２と、該送りねじに螺合されタイヤ支持部３２に設けられた不図示の雌ねじ部材と、送りねじ３６０２を正逆方向に回転駆動する第２のモータ３６０４で構成するなど、従来公知の様々な構造が採用可能である。
第２のモータ３６０４の回転方向、回転量が後述する制御手段２６によって制御されることによりタイヤ支持部３２の上下方向の位置が決定される。
【００１５】
タイヤ回転手段１６は、タイヤ支持部３２に装着されたタイヤＴをタイヤＴの中心軸回りに回転させるものである。
タイヤ回転手段１６は、第３のモータ１６０２と、第３のモータ１６０２およびタイヤ支持部３２の間に設けられた不図示の減速機構と、タイヤＴに装着され前記減速機構に連結されたスピンドルで構成するなど、従来公知の様々な構造が採用可能である。
第３のモータ１６０２の回転数が後述する制御手段２６によって制御されることにより、第３のモータ１６０２の回転駆動力が減速機構を介してタイヤ支持部３２に伝達されてタイヤＴが所定の回転数で回転駆動される。
【００１６】
支持台１８は、ベース１２の前部に配置されている。
タイヤ切削手段２０は、支持台１８の上部に設けられており、タイヤ回転手段１６により回転されるタイヤＴの外周面をカッタ４４により切削することにより外周面の周方向に延在する縦溝Ｇ（図４）を形成するものである。
本実施の形態では、タイヤ切削手段２０は、１軸ステージ４６と、ホルダ４８と、アーム５０と、カッタ４４と、当接部５２と、揺動支持部５４と、付勢手段５６と、ロール手段（不図示）とを含んで構成されている。
【００１７】
１軸ステージ４６は、支持台１８の上部に取着されたフレーム４６０２と、フレーム４６０２により前後方向に移動可能に支持された可動体４６０４と、可動体４６０４移動用の第４のモータ４６０６と、第４のモータ４６０６の正逆転により可動体４６０４を前後移動させる連結機構（不図示）とを含んで構成されている。連結機構には、第４のモータ４６０６により回転される送りねじと、この送りねじに螺合し可動体４６０４に取着された雌ねじ部材を用いるなど従来公知の様々な構造が採用可能である。
第４のモータ４６０６の回転方向、回転量が後述する制御手段２６によって制御されることにより、可動体４６０４の前後方向の位置が決定される。
【００１８】
ホルダ４８は、円柱状の回転軸５４０１を回転可能に支持するものであり、可動体４６０４に取着されている。
アーム５０は、前後方向に延在し、先部でカッタ４４を保持している。
アーム５０の基部は、支軸５４０２を介して回転軸５４０１の先部に揺動可能に取着されている。
【００１９】
カッタ４４は、タイヤＴの外周面に縦溝Ｇを切削するものであり、図４、図５に示すように、タイヤＴの外周面を切削する方向に対して直交する平面で切断した断面形状がＵ字状あるいはＶ字状を呈する刃部４４０２を有している。
タイヤＴの外周面を切削する方向に対して最も先頭に位置する刃部４４０２の箇所が刃先４４０４となっている。
【００２０】
当接部５２は、図２、図４に示すように、アーム５０に設けられ、カッタ４４で切削される縦溝の近傍の箇所に当接可能でタイヤＴの外周面に当接することでカッタ４４により切削される縦溝Ｇの深さｄを決定するものである。
すなわち、当接部５２がタイヤＴの外周面に当接することでカッタ４４のタイヤ半径方向における位置がタイヤＴの外周面の振れに正確に追従することになる。
本実施の形態では、当接部５２は、アーム５０側で支軸５２０１を介して回転可能に支持され、カッタ４４で切削される縦溝Ｇを挟んだ外周面の箇所に当接可能な一対のローラ５２０２を含んで構成されている。
当接部５２には、当接部５２を外周面に当接させる方向の力が作用する。この力は、カッタ４４がタイヤＴの外周面を切削する際に発生する外周面に食い込もうとする力と、後述する付勢手段５６による付勢力とを含む。
【００２１】
揺動支持部５４は、カッタ４４がタイヤＴの外周面に対して離間接近する方向に移動できるようにアーム５０の基部を揺動可能に支持するものである。
本実施の形態では、揺動支持部５４は、ホルダ４８、回転軸５４０１、支軸５４０２を含んで構成されている。
【００２２】
付勢手段５６は、図２に示すように、当接部５２がタイヤＴの外周面に当接する方向にアーム５０を付勢するものである。付勢手段５６により当接部５２を外周面に当接させる力は、例えば１０Ｎ〜１００Ｎ程度である。
本実施の形態では、付勢手段５６は、支軸５４０２の回りに巻装され、両端が揺動支持部５４とアーム５０とに係合されたねじりコイルばねによって構成されている。
なお、付勢手段５６は、アーム５０に設けられたおもりによって構成するなど従来公知の様々な構造が採用可能である。
このように付勢手段５６を設けると、付勢手段５６により当接部５２を外周面に当接させることで、カッタ４４のタイヤ半径方向の位置を安定化させ、一定の深さｄの縦溝Ｇを正確に形成する上で有利となる。
特に、タイヤＴの外周面のゴム硬度が低い場合、あるいは、縦溝Ｇの深さｄが浅い場合のようにカッタ４４の刃部４４０２が外周面に食い込む方向の力を十分に得られないような場合に、タイヤ半径方向の位置を安定化させる上で有利となる。
なお、カッタ４４の刃部４４０２が外周面に食い込む力が十分に得られ、カッタ４４のタイヤ半径方向の位置が安定するならば、付勢手段５６を省いても良い。
【００２３】
ロール手段（不図示）は、切削される縦溝Ｇの深さ方向がタイヤＴの外周面と直交する方向と一致するようにカッタ４４をロールさせるものである。
ロール手段を、回転軸５４０１に噛合し回転軸５４０１を回転させる歯車機構、該歯車機構を駆動するモータで構成するなど従来公知の様々な構造が採用可能である。
ロール手段のモータの回転方向、回転量が後述する制御手段２６によって制御されることにより、カッタ４４のロール方向の角度が決定される。
【００２４】
第１の角度調整手段２２は、図２に示すように、当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向と直交する方向に移動させることで角度αを調整するものである。
本明細書において、角度αとは、カッタ４４によりタイヤＴの外周面を切削している状態で、タイヤＴの外周面を切削する方向に対して最も先頭に位置する刃部４４０２の刃先４４０４（図５）を接続する仮想平面Ｐ１と、該仮想平面Ｐ１と外周面が交差する箇所を通りタイヤ半径方向外側に延在する仮想線Ｌ１とがなす角度である。
カッタ４４がタイヤＴの外周面に食い込もうとする力を適切に発生させ、縦溝Ｇの深さ方向におけるカッタ４４の位置を一定に維持して深さｄが一定の縦溝Ｇを正確に形成するために、角度αは０度以上１５度以下であることが好ましく、角度αが３度以上１０度以下であることがより好ましい。
本実施の形態では、第１の角度調整手段２２は、タイヤＴの外周面を前記の接線方向と直交する方向に沿って移動させるタイヤ移動機構１４で構成されている。なお、１軸ステージ４６を前記の接線方向と直交する方向に移動させる移動機構を設け、この移動機構により当接部５２を前記の接線方向と直交する方向に沿って移動させることで第１の角度調整手段２２を構成してもよい。
なお、タイヤＴの外周面を前記の接線方向と直交する方向に沿って移動させるとは、タイヤＴの外周面を前記の接線方向と直交する方向に移動させる場合と、タイヤＴの外周面を前記の接線方向と直交する方向に近似した方向に移動させる場合との双方を含み、要するに角度αを調整できるようにタイヤＴの外周面を移動させる方向であればよい。
また、当接部５２を前記の接線方向と直交する方向に沿って移動させるとは、当接部５２を前記の接線方向と直交する方向に移動させる場合と、当接部５２を前記の接線方向と直交する方向に近似した方向に移動させる場合との双方を含み、要するに角度αを調整できるようにタイヤＴの外周面を移動させる方向であればよい。
【００２５】
また、第１の角度調整手段２２に代えて、以下に説明する第２の角度調整手段５８を設けても良い。
すなわち、図３に示すように、第２の角度調整手段５８は、当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に沿って移動させることで角度αを調整するものである。
この場合、第２の角度調整手段５８は、当接部５２を前記の接線方向（前後方向）に移動させる１軸ステージ４６（図１）で構成されている。
なお、可動フレーム３０を前後方向に移動させる移動機構を設け、この移動機構によりタイヤＴを前記の接線方向に移動させることで第２の角度調整手段５８を構成してもよい。
なお、当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に沿って移動させるとは、当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に移動させる場合と、当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に近似した方向に移動させる場合との双方を含み、要するに角度αを調整できるように当接部５２が当接する外周面の箇所を移動させる方向であればよい。
また、タイヤＴを前記の接線方向に沿って移動させるとは、タイヤＴを前記の接線方向に移動させる場合と、タイヤＴを前記の接線方向に近似した方向に移動させる場合との双方を含み、要するに角度αを調整できるようにタイヤＴを前記の接線方向に移動させる方向であればよい。
【００２６】
温度調整手段２４は、カッタ４４の温度を調整するものである。
温度調整手段２４は、アーム５０の先部あるいはカッタ４４の箇所に設けられたヒータ２４０２と、該ヒータ２４０２の温度を検出する不図示の温度センサと、前記温度センサの検出結果に基づいてヒータ２４０２に供給する電流を制御することでヒータ２４０２の温度を予め定められた温度に制御する不図示の電流制御部などを含んで構成されている。電流制御部への温度の設定は、後述する制御手段２６によって行う。
カッタ４４の適切な温度は、縦溝Ｇの形状や、縦溝Ｇを形成するタイヤＴの外周面のゴムの種類によって異なる。
したがって、これら縦溝Ｇの形状やゴムの種類に応じてカッタ４４の温度を適切に制御することによって外周面の切削を安定して行う上で有利となる。
また、カッタ４４の適切な温度は、タイヤＴの回転軸に加わるトルクや、刃物に加わる応力によっても異なる。
したがって、トルクや応力を検知し、それらトルクや応力に応じてカッタ４４の温度を適切に制御することによって外周面の切削を安定して行うことができる。
例えば、図６に示すように、トルクが大きくなるほどカッタ４４の温度を高くすることによって外周面の切削を安定して行うことができる。
【００２７】
制御手段２６は、例えば、パーソナルコンピュータなどで構成され、以下の制御を行う。
１）第１、第２の駆動部３６、１軸ステージ４６のモータの回転方向、回転量の制御を行う。
２）電流制御部への温度の設定を行う。
３）タイヤ回転手段１６のモータの回転および停止の制御、回転数の制御を行う。
【００２８】
次にグルービング装置１０の使用方法について説明する。
１）縦溝Ｇを形成するタイヤＴをタイヤ支持部３２に装着する。
２）次に、制御手段２６により１軸ステージ４６のモータの回転方向、回転量の制御を行うことでカッタ４４に対するタイヤＴの前後方向の位置決めを行う。
３）次に、制御手段２６により第１の駆動部３４のモータの回転方向、回転量の制御を行うことでカッタ４４に対するタイヤＴの幅方向の位置決めを行う。これにより縦溝ＧのタイヤＴの幅方向における位置が決定される。
４）次に、制御手段２６により前記のロール手段の回転方向、回転量の制御を行うことでカッタ４４のロール方向の角度を決定する。
５）次に、制御手段２６により第２の駆動部３６のモータの回転方向、回転量の制御を行うことでカッタ４４に対するタイヤＴの径方向の位置決めを行う。この際、第２の駆動部３６のモータの回転方向、回転量を制御することで第１の角度調整手段２２を用いた角度αの調整を同時に行う。
なお、角度αの調整は、前述した第２の角度調整手段５８により当接部５２が当接する外周面の箇所を、該箇所を通る接線方向に沿って移動させることで行なっても良い。
また、角度αの調整を第１の角度調整手段２２および第２の角度調整手段５８の双方を同時に用いて行なっても良い。
６）次に、制御手段２６により前記の電流制御部への温度の設定を行う。
７）次に、制御手段２６によりタイヤ回転手段１６のモータの回転を開始させ、回転数の制御を行う。
これにより、カッタ４４がタイヤＴの外周面を切削することで外周面に周方向に延在する縦溝Ｇが当接部５２によって決定された深さｄで形成される。
１周分の縦溝Ｇが形成されたならば、上記２）〜７）の手順を必要な縦溝Ｇが形成されるまで繰り返して実施する。
【００２９】
以上説明したように本実施の形態によれば、当接部５２がタイヤＴの外周面に当接されることでカッタ４４により切削される縦溝Ｇの深さｄが決定され、カッタ４４のタイヤ半径方向における位置がタイヤＴの外周面の振れに正確に追従するので、タイヤＴの外周面の振れの影響を受けることなく深さｄが一定の縦溝Ｇを正確に形成することができる。
また、タイヤ切削手段２０が、アーム５０と、当接部５２と、揺動支持部５４といった簡単な構成で済むことから、構成および制御の簡素化を図る上で有利となる。
【００３０】
また、第１の角度調整手段２２あるいは第２の角度調整手段５８によって角度αを調整するようにしたので、カッタ４４による外周面の切削を行うに際して最適な角度αを得ることが簡単にでき、作業性の向上を図る上で有利となる。
【００３１】
また、当接部５２は、アーム５０側で回転可能に支持され、カッタ４４で切削される縦溝Ｇを挟んだタイヤＴの外周面の箇所に当接可能な一対のローラ５２０２を含んで構成されているので、当接部５２からタイヤＴの外周面に作用する摩擦抵抗力を軽減でき、カッタ４４による外周面の切削を安定して行う上でより有利となる。
なお、当接部５２を、ローラ５２０２で構成する代わりに、タイヤＴの外周面に当接する平面あるいは曲面を有する部材で構成してもよい。しかしながら、この場合は、当接部５２からタイヤＴの外周面に作用する摩擦抵抗力がローラ５２０２の場合に比較して大きくなるため、本実施の形態のように当接部５２をローラ５２０２で構成することが好ましい。
【００３２】
（第１の実施例）
次に第１の実施例について説明する。
第１の実施例では、角度αを以下のように設定して縦溝Ｇを切削した試料を作製し、外周面の振れが縦溝Ｇの深さに与える影響を評価した。
実験例１：角度α＝０度
実験例２：角度α＝３度
図７は実験例１、図８は実験例２の評価結果を示す線図であり、横軸はタイヤ位相を示し、縦軸は振れ（タイヤ半径方向の変位量）を示す。
図７、図８において、一点鎖線はタイヤＴの外周面（表面）の振れ、破線は縦溝Ｇの溝底の振れ、実線は外周面の振れと溝底の振れとの差分を示す。
また、図９は、実験例１、２の上記差分のＰ−Ｐ値（ピークトゥピーク値）と、差分の積分値を示す図、図１０は図９の数値を実験例１の数値を１００％としたときの指数で表示した図である。指数が小さいほど評価が良い。
図９、図１０に示すように、実験例２（α＝３度）は、実験例１（α＝０度）に比較して差分のＰ−Ｐ値、差分の積分値が小さく、一定の深さｄの縦溝Ｇを正確に形成する上で有利となっている。
【００３３】
（第２の実施例）
次に第２の実施例について説明する。
第２の実施例では、角度αを変えて差分のＰ−Ｐ値と、差分の積分値とを指数で評価した。
各実験例の角度αは以下のように設定した。実験例１、２は、第１の実施例と同じ結果を流用した。
実験例１：α＝０度
実験例２：α＝３度
実験例３：α＝２度
実験例４：α＝５度
実験例５：α＝１０度
実験例６：α＝１１度
実験例７：α＝１５度
図１１に実験例１〜７の差分のＰ−Ｐ値および差分の積分値の指数を示す。
図１１から明らかなように、角度αが３度以上１０度以下の範囲において一定の深さｄの縦溝Ｇを正確に形成する効果が高く、角度αが０度以上３度未満の範囲あるいは角度αが１０度を上回り１５度以下の範囲で効果が若干低下している。
これらのことから、一定の深さｄの縦溝Ｇを正確に形成する上で、角度αは０度以上１５度以下であることが好ましく、より好ましくは角度αが３度以上１０度以下であることがわかる。
【符号の説明】
【００３４】
１０……タイヤのグルービング装置、１２……ベース、１４……タイヤ移動機構、１６……タイヤ回転手段、１８……支持台、２０……タイヤ切削手段、２２……第１の角度調整手段、２４……温度調整手段、２６……制御手段、２８……第１のガイドレール、３０……可動フレーム、３２……タイヤ支持部、３４……第１の駆動部、３６……第２の駆動部、３８……第１のスライド部材、４０……第２のガイドレール、４２……第２のスライド部材、４４……カッタ、４４０２……刃部、４４０４……刃先、４６……１軸ステージ、４８……ホルダ、５０……アーム、５２……当接部、５４……揺動支持部、５６……付勢手段、５８……第２の角度調整手段、Ｔ……タイヤ、Ｇ……縦溝、ｄ……深さ、Ｐ１……仮想平面、Ｌ１……仮想線、α……角度。
【図１】
2013129136.tif 000003
【図２】
2013129136.tif 000004
【図３】
2013129136.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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