(57)【要約】【課題】出力音の高級感を高めることのできる情報処理装置を提供すること。【解決手段】本技術に係る情報処理装置は、音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体とを具備する。【選択図】図２
2013055428.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
音波を発生する音源と、
前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と
を具備する情報処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載の情報処理装置であって、
前記第２の主面はユーザインタフェース用の画面を有する
情報処理装置。
【請求項３】
請求項２に記載の情報処理装置であって、
前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一である
情報処理装置。
【請求項４】
請求項３に記載の情報処理装置であって、
前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、
前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第２の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、
前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部と
を更に具備する情報処理装置。
【請求項５】
請求項４に記載の情報処理装置であって、
前記制御部は、所定の周波数帯域の音圧を上げるように前記音声信号処理部を制御する
情報処理装置。
【請求項６】
音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、を具備する情報処理装置での、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第２の主面を表にして設置されたことを検出し、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する
情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、音源を内蔵した情報処理装置及び情報処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
音響再生装置、特に携帯性が重視される音響再生装置にもスピーカやマイクが搭載されるものがある。これらスピーカやマイクは、音響再生装置をボイスレコーダとして使用したり、電話機として使用したりする場合に利用される。また、スピーカは、音響再生装置で再生される楽曲や録画ボイスをイヤホンなしで聞く際に利用される。
【０００３】
このように携帯性が重視される音響再生装置のスピーカは、ハウリングを避けるためにマイクが設けられた位置からできるだけ離れた位置に設けられる必要がある。マイクは、電話機としての利用性を考慮して、音響再生装置のユーザインタフェースが一方の主面に配置される都合上、スピーカの音を筐体外部に透過させるための開口部（スピーカ開口部）は、その主面以外の面に設けられることが多い。
【０００４】
例えば、特許文献１には、筐体のユーザインタフェースが設けられる一方の主面に対して表裏対向する側の面にスピーカ開口部が設けられた携帯電話機が記載されている。この携帯電話機には、背面の中央部よりややずれた位置に、背面側の表面部より突出した突起形状の電池蓋指掛け部が設けられている。机上に、ユーザインタフェースを上部側にして携帯電話機を置いて使用する際、電池蓋指掛け部と略矩形の平面形状を有する携帯端末の一辺とが机上に接触する。これにより、携帯電話機の背面と机との間に隙間が生じる。スピーカ開口部は、背面のこの隙間に対応する領域に設けられ、スピーカ出力をふさがない構造となっている。このように、特許文献１では、既存の電池蓋の電池指掛け部を背面の表面部より突出した形状とすることにより、専用の凸部を設けることなく、スピーカ出力をふさがないように隙間をつくることができる。特許文献１の携帯端末においては、携帯端末を机上に置いた際に、筐体の背面と机との間の隙間は、スピーカ用孔位置からみて、ほぼ放射状に広がるように設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−２９６０５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、携帯性が重視される音響再生装置では、筐体のサイズの制約から、得られる音質や低い周波数の可聴音の再現性に限界がある。すなわち、携帯性が重視される音響再生装置であって、特にスピーカを内蔵したものにおいては、サイズ上の制約がある中で如何に出力音の高級感を高めるかが、課題となっている。
以上のような事情に鑑み、本技術の目的は、簡単な構成で、出力音の高級感を高めることのできる情報処理装置及び情報処理方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本技術に係る情報処理装置は、音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体とを具備する。
【０００８】
本技術では、筐体の第１の主面に一軸方向に連通する凹部を設けているので、第２の主面を表して机上などの設置面に情報処理装置を設置した場合、第１の主面と設置面との間にトンネル部が形成される。これにより、開口部を透過した音波に指向性を与えられる。凹部は、第１の主面の一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられているので、開口部からトンネル部の一方の開口端までの距離と、開口部からトンネル部の他方の開口端までの距離との間には差ができる。これにより、一方の開口端側の固体伝搬音の最大波長と他方の開口端側の固体伝搬音の最大波長との間に差を設けることができ、開口部を透過した音が最大波長の異なる２つの音となるため、１つの音からステレオ感のある音が得られる。
【０００９】
前記第２の主面はユーザインタフェース用の画面を有するものであってよい。
【００１０】
前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一であるものとしてよい。これにより、開口部から透過される音波が第１の主面と設置面との間のトンネル部の内で乱反射を起こして拡散することを防止できる。これにより、音波の所望の指向性が得られる。この音波の指向性を確保することで、最大波長が異なる２つの固体伝搬音を確実に発生させることができる。
【００１１】
情報処理装置は、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第２の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部とをさらに具備するものであってよい。
【００１２】
前記制御部は、所定の周波数帯域の音圧を上げるように前記音声信号処理部を制御するものであってよい。
これにより、より一層明りょうなステレオ効果が得られる。
【００１３】
本技術に係る別の側面に基づく情報処理方法は、音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、を具備する情報処理装置での、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第２の主面を表にして設置されたことを検出し、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御するというものである。
【発明の効果】
【００１４】
以上のように、本技術によれば、簡単な構成で、情報処理装置の出力音の高級感を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本技術に係る第１の実施形態の情報処理装置の画面側から見た斜視図である。
【図２】図１に示した情報処理装置を背面側から見た平面図である。
【図３】図２に示した情報処理装置を矢印ＩＩＩの方向から見た側面図である。
【図４】図１に示す情報処理装置を机上などの設置面の上に設置した状態を示す斜視図である。
【図５】図１に示す情報処理装置を横向きにユーザが把持する状態を示す側面図である。
【図６】図１に示す情報処理装置の背面の詳細な構造を示す図である。
【図７】図１に示す情報処理装置のスピーカ用の開口部の位置のオフセンターによる作用を説明する図である。
【図８】図１に示す情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図９】本技術に係る変形例１の情報処理装置を示す背面図である。
【図１０】本技術に係る変形例２の情報処理装置を示す背面図である。
【図１１】本技術に係る変形例３の情報処理装置を示す背面図である。
【図１２】本技術に係る変形例４の情報処理装置を示す背面図である。
【図１３】本技術に係る変形例５の情報処理装置を示す側面図である。
【図１４】図１に示す情報処理装置を机の上に設置した状態を示す側面図である。
【図１５】図１に示す情報処理装置のオーディオ出力の制御処理に関するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本技術に係る実施形態を、図面を参照しながら説明する。
［本実施形態の概要］
本実施形態は、音響再生装置、携帯電話機、ゲーム機、リモートコントローラなどのスピーカを有する情報処理装置に関するものである。
【００１７】
近年、携帯性が重視される情報処理装置にもスピーカやマイクが搭載されるものが多い。これらスピーカやマイクは、情報処理装置をボイスレコーダとして使用したり、電話機として使用したりする場合などに利用される。また、スピーカは、情報処理装置で再生される楽曲や録画ボイスをイヤホン無しで聞く際に利用される。スピーカからの音はマイクにできるだけ捕捉されないようにする必要があるため、スピーカの開口部とマイクの開口部とは可及的に離れた位置に設けられることが普通である。
【００１８】
ところが、上記のような事情を踏まえてマイクの開口部が設けられた面と表裏関係にある面にスピース開口部が設けられた場合、マイクが設けられた面を表にして机上などの上に情報処理装置を置くと開口部が設置面でふさがってしまうため、音がこもったようになる。そこで、スピーカの開口部が設けられた面に凸部を設けることで、開口部を設置面から浮かせるようにする構造が検討されている。
【００１９】
本実施形態の情報処理装置は、スピーカの開口部がふさがれないよう、この開口部が設けられた面と設置面との間に隙間を確保するだけではなく、その隙間を通して音波を一定の指向性をもって伝播せしめることによって立体感のある音が聴こえる構造を提供する。より具体的には、この構造は、スピーカの開口部が設けられた面に、表面に沿った一軸方向に連通して設けられた溝状の凹部と、この凹部内の上記一軸方向における中間位置からオフセットした位置に設けられた開口部とを有する。
【００２０】
溝状の凹部は、スピーカの開口部が設けられた面と設置面との間に、上記一軸方向に連通したトンネル状の隙間を形成するように寄与する。このトンネル状の隙間は、開口部より透過される音波の伝播する方向に指向性を与える。開口部は凹部内の上記一軸方向における中間位置からオフセットした位置に設けられているので、開口部からトンネル状の隙間の一方端（筐体の一辺）までの距離と、開口部から他方端（筐体の他方の一辺）までの距離との間に差ができる。この距離は、固体伝搬音の最大波長を決める値となる。このため、トンネル状の隙間の両方の端から最大波長の異なる固体伝搬音が放出されることになり、もって擬似的なステレオ効果が創出される。
【００２１】
以下、本実施形態の情報処理装置の詳細を説明する。
＜第１の実施形態＞
［情報処理装置の外装構成］
図１は本技術に係る一実施形態の情報処理装置をユーザインタフェース用の画面側から見た斜視図である。図２は図１に示した情報処理装置をユーザインタフェース用の画面側とは反対の背面側から見た平面図である
【００２２】
情報処理装置として具体的には携帯型の音響再生装置、他の例としては、携帯電話、ゲーム機、リモートコントローラなど、スピーカを有する情報処理装置の全般に本技術を適用できる。
【００２３】
図１及び図２に示すように、情報処理装置１は、筐体２と、ユーザインタフェース用の画面４０を備えるタッチスクリーン４６と、図示しない音源であるスピーカモジュールとを具備する。
【００２４】
スピーカモジュールは、振動板の駆動により音波を発生する一般的なスピーカである。
【００２５】
筐体２は、スピーカモジュールを内蔵し、タッチスクリーン４６を保持する。筐体２は、略矩形の平面形状を有し、背面側となる第１の主面２０と、該第１の主面２０に対して表裏対向する第２の主面１０と、４つの側面３１〜３４を有している。第１の主面２０は、凹部２４と、凹部２４の領域（図６における符号２５）に設けられたスピーカ用の開口部２１を有する。凹部２４は、第２の主面１０に沿った一軸方向（図２における符号６０）に連通する溝状を有している。スピーカ用の開口部２１は、スピーカモジュールから発せられる音波を透過させるためのものであり、凹部２４の領域内の、第１の主面２０の一軸方向６０における中間位置からオフセットした位置に設けられている。
【００２６】
タッチスクリーン４６は、例えば入力装置としてのタッチパネルと表示部としての液晶パネルとで構成される。タッチスクリーン４６のタッチパネルは、液晶パネルの表面上に重畳して配設される透明な感圧式の入力装置である。タッチパネルは、画面４０内の任意の箇所に対するユーザの入力操作を受け付ける。ユーザが指又はタッチペンを用いてタッチパネルにタッチ操作やドラッグ操作などのジェスチャー操作をすると、タッチパネルは、当該ジェスチャー操作に対応する位置の座標を検出する。なお、入力装置としては、表示部に対するユーザのジェスチャー操作を検出可能であれば、タッチパネル以外にも、接触式や非接触式にかかわらず、任意の位置検出デバイスを使用してもよい。
【００２７】
タッチスクリーン４６の液晶パネルは、液晶ディスプレイ等の画面４０と、該画面４０上の表示を制御する表示駆動部を有する。情報処理装置１によって音楽等のオーディオを再生する際、インタフェース用の画面４０上に再生中の楽曲に関する情報や音量調整、楽曲選択のためのＧＵＩ要素を表示させて、インタフェース用の画面上で音量調整や楽曲選択等をジェスチャー操作により行うことができる。
【００２８】
また、情報処理装置１の複数の側面３１〜３４には、情報処理装置１の電源のオン、オフを制御する電源ボタン４１、電源プラグの挿入口４２、ＩＣカードの挿入口４３、音量調整スイッチ４５などが設けられている。
【００２９】
図５は、情報処理装置１を横向きにユーザが把持する状態を示す側面図である。
このように筐体２の背面側となる第１の主面２０における凹部２４を挟んで両側の部分は、情報処理装置１をユーザが両手で持つ場合の把持部２７、２８として用いられる。
【００３０】
図３は図２に示す情報処理装置１を矢印ＩＩＩから見た側面図である。図４は机上などの設置面７０の上に情報処理装置１を置いた状態を示す斜視図である。図１４は机上への情報処理装置１の設置状態の全体を示す側面図である。
【００３１】
図３、図４及び図１４に示すように、筐体２の第１の主面２０は一軸方向６０に沿った溝状の凹部２４を備えている。この凹部２４があることで、ユーザインタフェース用の画面４０（第２の主面１０）を表にして机上などの設置面７０の上に情報処理装置１を設置すると、第１の主面２０と設置面７０との間にトンネル状の隙間（トンネル部２５）が形成される。このトンネル部２５の一軸方向６０から見える断面形状は全長にわたって均一である。ここで、断面形状が一軸方向６０の全長にわたって均一でないと、スピーカ用の開口部２１から透過される音波はトンネル部２５の内部の凹凸で乱反射を起こして拡散してしまう。したがって、トンネル部２５の一軸方向６０から見える断面形状は全長にわたって均一であるとともに、凹部２４の表面は凹凸のない面であることが望ましい。
【００３２】
図６は、情報処理装置１の背面である第１の主面２０の詳細な構造を示す図である。
ユーザインタフェース用の画面４０（第２の主面１０）を表にして机上などの設置面７０の上に情報処理装置１を置いた場合、第１の主面２０と設置面７０とは凹部２４を挟んで両側の図面上斜線が付された２箇所の接触領域５０で接触する。したがって、この２箇所の接触領域５０に挟まれた領域がトンネル部２５が形成されるトンネル部領域２６となる。凹部２４は一軸方向６０に連通して設けられるため、この凹部２４と設置面７０との間に形成されるトンネル部２５の両端は開口となる。以下、トンネル部２５の一方の開口を「第１のトンネル開口端２２」、他方の開口を「第２のトンネル開口端２３」と呼ぶ。
【００３３】
また、図６に示すように、スピーカ用の開口部２１は、一軸方向６０における中間位置からオフセットした位置に設けられる。このようにスピーカ用の開口部２１が凹部２４の一軸方向６０における中間位置からオフセットした位置に存在することで、トンネル部２５の第１のトンネル開口端２２からスピーカ用の開口部２１の中心までの距離Ｌ１と、トンネル部２５の第２のトンネル開口端２３からスピーカ用の開口部２１の中心までの距離Ｌ２との間に差が与えられる。このため、図７に示すように、トンネル部２５の第１のトンネル開口端２２側の固体伝搬音の最大波長と、第２のトンネル開口端２３側の固体伝搬音の最大波長との間に差が生じる。
【００３４】
Ｌ１＜Ｌ２であることから、第１のトンネル開口端２２側の固体伝搬音の最大波長に比較して第２のトンネル開口端２３側の固体伝搬音の最大波長は（Ｌ２−Ｌ１）分だけ長くなる。このように、１つのスピーカモジュールから開口部２１を透過した音が最大波長の異なる２つの音となるため、モノラルの音からもステレオ感のある音が得られる。
【００３５】
仮にＬ１＝Ｌ２とした場合、すなわちスピーカ用の開口部２１が凹部２５の一軸方向６０の中間にあった場合、２つの固体伝搬音が１つの空気伝搬音に足し合わされる際に、もともと振幅の大きい波長成分の音の振幅が過大となって他の比較的振幅の小さい波長成分の音を隠蔽するおそれがある。本実施形態によれば、トンネル部２５の第１のトンネル開口端２２側の固体伝搬音の最大波長と、第２のトンネル開口端２３側からの固体伝搬音の最大波長に差を設けているので、差分の波長帯域において振幅が過大になるのを回避でき、振幅の小さい波長成分の音の隠蔽を低減できる。
【００３６】
［情報処理装置のハードウェア構成］
次に、情報処理装置１のハードウェアの構成について説明する。
図８は、本実施形態の情報処理装置１のハードウェアの構成を示す図である。
情報処理装置１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ）１１、ワイヤレスモジュール１２、タッチパネル及び液晶表示部１３、加速度センサ１４、ストレージ１５、オーディオ出力処理部１６、オーディオスイッチ１７、スピーカモジュール１８を有する。
【００３７】
ＣＰＵ１１は、図示しないメモリ又はストレージ１５に記憶されているプログラムに従って各種処理を実行する。また、ＣＰＵ１１は、ホストであるＰＣ２００との間で例えばＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ Ｓｅｒｉａｌ Ｂｕｓ）などのインタフェースを通じて接続可能である。
【００３８】
ワイヤレスモジュール１２は、近距離無線通信などの無線通信により、インターネットなどのネットワーク１００との接続を行う。
【００３９】
タッチパネル及び液晶表示部１３は、ユーザとのインタフェースであるタッチスクリーン４６を構成する。
【００４０】
加速度センサ１４は、３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度を検出するセンサである。加速度センサ１４の検出信号はＣＰＵ１１に供給され、例えば、情報処理装置１がユーザインタフェース用の画面４０（第２の主面１０）を表にして机上などの設置面７０の上に設置されたことを検出するための情報として処理される。なお、加速度センサ１４に代えて、重力方向に対する角度を検出するジャイロセンサなどを用いることが可能である。
【００４１】
ストレージ１５は、楽曲などのオーディオデータ、動画データ、文書データなどのコンテンツや、アプリケーションプログラムなどが格納される記憶装置である。
【００４２】
オーディオ出力処理部１６は、ＣＰＵ１１より供給されたオーディオデータの復調、Ｄ／Ａ変換処理などオーディオ出力信号を生成するための処理を行う。
【００４３】
オーディオスイッチ１７は、タッチスクリーン４６を操作してユーザから入力された切り替え指令に応じて、オーディオ出力処理部１６からのオーディオ出力信号の供給先をヘッドフォン端子とスピーカモジュール１８との間で切り替える。
【００４４】
［情報処理装置の作用］
本実施形態の情報処理装置１では、オーディオ出力処理部１６からのオーディオ出力信号がオーディオスイッチ１７を介してスピーカモジュール１８に供給されているとき、図１４に示したように、ユーザインタフェース用の画面４０（第２の主面１０）を表にして机上などの設置面７０の上に情報処理装置１が設置された場合に、スピーカモジュール１８から発生する音の特性に変化を与えるようにＣＰＵ１１がオーディオ出力処理部１６を制御する。以下に、この処理を説明する。
【００４５】
図１５は情報処理装置１のオーディオ出力の制御処理に関するフローチャートである。
ＣＰＵ１１は、加速度センサ１４の出力をもとに、ユーザインタフェース用の画面４０（第２の主面１０）を表にした姿勢で設置面７０に設置された事象の発生の検出を行う（ステップＳ１０１）。この事象の発生を検出すると（ステップＳ１０１のＹＥＳ）、スピーカモジュール１８から発生する音の特性に変化を与えるようにＣＰＵ１１がオーディオ出力処理部１６を制御する。より具体的には、ＣＰＵ１１は、所定の周波数帯域に対するゲインを変更して、その周波数帯域の音圧を上げるようにオーディオ出力処理部１６を制御する（ステップＳ１０２）。
【００４６】
ここで、所定の周波数帯域は、例えば、上述したトンネル部２５の第１のトンネル開口端２２側の固体伝搬音の最大波長と、第２のトンネル開口端２３側からの固体伝搬音の最大波長との差分にあたる周波数帯域、もしくは当該周波数帯域の上下に所定のマージンの周波数帯域を加えた帯域とすることが望ましい。このようにすることによって、トンネル部２５の第１のトンネル開口端２２側の固体伝搬音と、第２のトンネル開口端２３側の固体伝搬音との音圧の差を増大させることができ、より一層明りょうなステレオ効果が奏せられる。但し、所定の周波数帯域は、これに限定されない。
【００４７】
次に変形例について説明する。以下、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付し、その説明を省略する。
【００４８】
スピーカモジュール１８は、ステレオ方式であってもモノラル方式であってもよい。
また、スピーカ用の開口部２１の位置としては、凹部２４の一軸方向６０における中間の位置からオフセットした位置であればよく、オフセット量はステレオ効果の顕著さという意味においてはできだけ大きいほうがよい。しかし、適当なレベルのステレオ効果を求める場合には、これに限らない。
【００４９】
以上の事情を踏まえると、スピーカ用の開口部２１の配置については、例えば、次のような変形例を挙げることができる。しかし、これらは一部にすぎない。
【００５０】
＜変形例１＞
図９は、トンネル部２５の第１のトンネル開口端２２からスピーカ用の開口部２１の中心までの距離Ｌ１と、第２のトンネル開口端２３からスピーカ用の開口部２１の中心までの距離Ｌ２との関係を、上記の実施形態で採用したＬ１＜Ｌ２からＬ１＞Ｌ２に変更した例である。
＜変形例２＞
【００５１】
図１０はステレオ方式による２つのスピーカを採用した場合の各開口部２１ａ，２１ｂの配置例である。このように、２つのスピーカのそれぞれの開口部２１ａ，２１ｂを一軸方向６０における中間の位置から、第１の実施形態と同等にオフセットした位置に並べて配置してもよい。
【００５２】
＜変形例３＞
図１１はステレオ方式による２つのスピーカモジュールを採用した場合の各開口部２１ａ，２１ｂの他の配置例である。このように、２つのスピーカモジュールのそれぞれの開口部２１ａ，２１ｂを一軸方向６０における中間の位置から、それぞれ別々の方向に同じ距離だけオフセットした位置に配置してもよい。
【００５３】
＜変形例４＞
さらに、オフセット量は、要求されるステレオ効果に応じて選定可能であるため、例えば、図１２に示すように、２つのスピーカモジュールのそれぞれの開口部２１ａ，２１ｂを一軸方向６０における中間の位置から僅かにオフセットした位置に配置するようにしても構わない。
【００５４】
＜変形例５＞
また、上述の実施形態においては、第１の主面２０の凹部２４は湾曲面を有しているが、これに限られない。例えば、図１３に示す情報処理装置１Ａのように、筐体２Ａの第１の主面２０Ａに一軸方向に沿って凸部６５、６５を２つ離間して配置し、これらの凸部６５、６５と第１の主面２０Ａとで断面形状が矩形の凹部２４Ａを形成してもよい。
【００５５】
本技術は以下のような構成も採ることができる。
（１）  音波を発生する音源と、
前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第１の主面と第２の主面を有し、前記第１の主面は、前記第２の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第１の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と
を具備する情報処理装置。
（２）前記（１）に記載の情報処理装置であって、
前記第２の主面はユーザインタフェース用の画面を有する情報処理装置。
（３）前記（１）又は（２）に記載の情報処理装置であって、
前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一である
情報処理装置。
（４）前記（１）〜（３）いずれか１項に記載の情報処理装置であって、
前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、
前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第２の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、
前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部と
を更に具備する情報処理装置。
【００５６】
なお、本技術は以上説明した実施の形態には限定されるものではなく、本技術の技術思想の範囲内で種々の変形が可能である。
【符号の説明】
【００５７】
１  情報処理装置
２  筐体
１０  第２の主面
１１  ＣＰＵ
１４  加速度センサ
１６  オーディオ出力処理部
１８  スピーカモジュール（音源）
２０  第１の主面
２１  開口部
２４  凹部
４０  画面
【図１】
2013055428.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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