(57)【要約】【課題】右眼用画像と左眼用画像との混在が観察者に知覚されることを抑制しながら表示画像の明度を向上させる。【解決手段】各制御期間Ｔ（Ｔ1，Ｔ2）は右眼用表示期間ＰRと左眼用表示期間ＰLとで構成される。駆動回路４０は、右眼用表示期間ＰR内の３個の単位期間Ｕの各々で右眼用画像ＧRに応じた階調電位Ｘ[n]を各画素ＰIXに供給し、左眼用表示期間ＰL内の３個の単位期間Ｕの各々で左眼用画像ＧLに応じた階調電位Ｘ[n]を各画素ＰIXに供給する。駆動回路４０は、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）内の先頭から２個の単位期間Ｕにてオーバードライブを実行し、各表示期間Ｐ内の先頭から２個の単位期間Ｕでの各画素ＰIXの印加電圧の極性を、制御期間Ｔ1の右眼用表示期間ＰRと制御期間Ｔ2の右眼用表示期間ＰRとで逆極性に設定し、制御期間Ｔ1の左眼用表示期間ＰLと制御期間Ｔ2の左眼用表示期間ＰLとで逆極性に設定する。【選択図】図１
2013044992.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
右眼用画像と左眼用画像とを表示期間毎に交互に表示する電気光学装置であって、
印加電圧に応じた階調を表示する複数の画素と、
右眼用画像の各表示期間内のＫ個（Ｋは３以上の自然数）の単位期間の各々において右眼用画像の指定階調に応じた階調電位を前記複数の画素に供給し、左眼用画像の各表示期間内のＫ個の単位期間の各々において左眼用画像の指定階調に応じた階調電位を前記複数の画素に供給する駆動回路と
を具備する電気光学装置。
【請求項２】
前記駆動回路は、
前記各表示期間内の前記Ｋ個の単位期間のうち先頭からＫA個（ＫAはＫを下回る自然数）にわたる単位期間にてオーバードライブを実行し、
前記表示期間内の前記ＫA個の単位期間にて前記各画素に印加する電圧の極性を、右眼用画像の表示期間と左眼用画像の表示期間とを各々が含む複数の制御期間のうちの第１制御期間内の右眼用画像の表示期間と前記第１制御期間とは相違する第２制御期間内の右眼用画像の表示期間とで逆極性に設定し、かつ、前記第１制御期間内の左眼用画像の表示期間と前記第２制御期間内の左眼用画像の表示期間とで逆極性に設定する
請求項１の電気光学装置。
【請求項３】
前記各表示期間は３個の単位期間を含み、
前記駆動回路は、相前後する２個の単位期間を単位として前記各画素の印加電圧の極性を反転させる
請求項２の電気光学装置。
【請求項４】
前記駆動回路は、
前記各表示期間内のＫ個の単位期間のうち先頭からＫB（ＫBはＫを下回る偶数）にわたる単位期間にてオーバードライブを実行し、
前記各表示期間にて前記各画素に印加される電圧の極性を、前記各表示期間内の前記ＫB個の単位期間のうち半数の単位期間と残余の半数の単位期間とで逆極性に設定する
請求項１の電気光学装置。
【請求項５】
前記各表示期間は３個または４個の単位期間を含み、
前記駆動回路は、各単位期間を単位として前記各画素の印加電圧の極性を反転させる
請求項４の電気光学装置。
【請求項６】
前記各表示期間は４個の単位期間を含み、
前記駆動回路は、前記各画素の印加電圧の極性を、前記各表示期間の第１番目の単位期間と第４番目の単位期間とにおいて第１極性に設定し、前記各表示期間の第２番目の単位期間と第３番目の単位期間とにおいて前記第１極性とは逆の第２極性に設定する
請求項４の電気光学装置。
【請求項７】
右眼用シャッターと左眼用シャッターとを含む立体視用眼鏡で立体視される右眼用画像および左眼用画像を表示する電気光学装置であって、
前記各表示期間のうち第１番目の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて前記右眼用シャッターおよび前記左眼用シャッターの双方を閉状態に制御し、前記右眼用画像の表示期間のうち第２番目以降の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて前記右眼用シャッターを開状態に制御するとともに前記左眼用シャッターを閉状態に制御し、前記左眼用画像の表示期間のうち第２番目以降の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて前記左眼用シャッターを開状態に制御するとともに前記右眼用シャッターを閉状態に制御する眼鏡制御回路
を具備する請求項１から請求項６の何れかの電気光学装置。
【請求項８】
請求項１から請求項７の何れかの電気光学装置を具備する電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、観察者が立体感を知覚するように相互に視差が付与された右眼用画像と左眼用画像とを表示する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
右眼用画像と左眼用画像とを時分割で交互に表示するフレームシーケンシャル方式の立体視方法が従来から提案されている。右眼用画像および左眼用画像の一方が他方に変化する期間では右眼用画像と左眼用画像とが混在するから、観察者が画像を視認すると明確な立体感を認識することが困難となる（クロストーク）。以上の問題を解決するために、例えば特許文献１には、右眼用画像および左眼用画像の一方が他方に変化する期間（すなわち右眼用画像と左眼用画像とが混在する期間）において立体視用眼鏡の右眼用シャッターおよび左眼用シャッターの双方を閉状態として観察者に画像を視認させない技術が開示されている。
【０００３】
図１１に示すように、右眼用画像の表示期間ＰRと左眼用画像の表示期間ＰLとが交互に設定される。各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）は単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とに区分される。表示期間ＰR内の単位期間Ｕ1では表示画像が左眼用画像から右眼用画像に更新されるとともに直後の単位期間Ｕ2では右眼用画像が表示され、表示期間ＰL内の単位期間Ｕ1では表示画像が右眼用画像から左眼用画像に更新されるとともに直後の単位期間Ｕ2では左眼用画像が表示される。各表示期間Ｐの単位期間Ｕ1では、右眼用シャッターおよび左眼用シャッターの双方が閉状態に制御される。したがって、右眼用画像と左眼用画像との混在は観察者に知覚されない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２５４３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の技術のもとでは、観察者が実際に画像を視認できる期間が、各表示期間Ｐの約半分（単位期間Ｕ2）に制限される。したがって、表示画像の明度を充分に確保することが困難であるという問題がある。以上の事情を考慮して、本発明は、右眼用画像と左眼用画像との混在が観察者に知覚されることを抑制しながら表示画像の明度を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の課題を解決するために、本発明の電気光学装置は、右眼用画像と左眼用画像とを表示期間毎に交互に表示する電気光学装置であって、印加電圧に応じた階調を表示する複数の画素と、右眼用画像の各表示期間内のＫ個（Ｋは３以上の自然数）の単位期間の各々において右眼用画像の指定階調に応じた階調電位を複数の画素に供給し、左眼用画像の各表示期間内のＫ個の単位期間の各々において左眼用画像の指定階調に応じた階調電位を複数の画素に供給する駆動回路とを具備する。
【０００７】
以上の構成では、各表示期間内の３個以上の単位期間の各々において指定階調に応じた階調電位が各画素に供給されるから、各表示期間が２個の単位期間Ｕで構成される特許文献１の技術と比較して、表示期間のうち右眼用画像と左眼用画像とが混在する期間（すなわち、右眼用シャッターおよび左眼用シャッターの双方を閉状態に制御する期間）の時間比率が低下する。したがって、各表示期間の時間長（フレームレート）を特許文献１の技術と同等とすれば、各表示期間のうち右眼用シャッターまたは左眼用シャッターが開状態に維持される時間を特許文献１の技術と比較して長時間に設定し、観察者が認識する表示画像の明度を特許文献１と比較して向上することが可能である。
【０００８】
本発明の第１態様において、駆動回路は、各表示期間内のＫ個の単位期間のうち先頭からＫA個（ＫAはＫを下回る自然数）にわたる単位期間にてオーバードライブを実行し、表示期間内のＫA個の単位期間にて各画素に印加する電圧の極性を、右眼用画像の表示期間と左眼用画像の表示期間とを各々が含む複数の制御期間のうちの第１制御期間内の右眼用画像の表示期間と第１制御期間とは相違する第２制御期間内の右眼用画像の表示期間とで逆極性に設定し、かつ、第１制御期間内の左眼用画像の表示期間と第２制御期間内の左眼用画像の表示期間とで逆極性に設定する。例えば各表示期間が３個の単位期間を含む構成（例えば後述の第１実施形態）では、駆動回路は、相前後する２個の単位期間を単位として各画素の印加電圧の極性を反転させる。
【０００９】
第１態様では、各表示期間のうち先頭からＫA個にわたる単位期間にてオーバードライブ（過電圧駆動）が実行されるから、表示画像を右眼用画像および左眼用画像の一方から他方に迅速に更新することが可能である。また、駆動回路がオーバードライブを実行するＫA個の単位期間にて各画素に印加される電圧の極性が、第１制御期間内の右眼用画像の表示期間と第２制御期間内の右眼用画像の表示期間とで逆極性に設定され、第１制御期間内の左眼用画像の表示期間と第２制御期間内の左眼用画像の表示期間とで逆極性に設定される。したがって、各画素に印加される電圧の極性の偏り（直流成分の残留）が抑制され、直流成分の印加に起因した各画素の特性劣化を有効に防止できるという利点がある。
【００１０】
本発明の第２態様において、駆動回路は、各表示期間内のＫ個の単位期間のうち先頭からＫB（ＫBはＫを下回る偶数）にわたる単位期間にてオーバードライブを実行し、各表示期間にて各画素に印加される電圧の極性を、各表示期間内のＫB個の単位期間のうち半数の単位期間と残余の半数の単位期間とで逆極性に設定する。以上の態様では、各表示期間のうち先頭からＫB個にわたる単位期間にてオーバードライブ（過電圧駆動）が実行されるから、表示画像を右眼用画像および左眼用画像の一方から他方に迅速に更新することが可能である。また、駆動回路がオーバードライブを実行するＫB個の単位期間のうち半数の単位期間と残余の半数の単位期間とで逆極性の電圧が各画素に印加されるから、各画素に印加される電圧の極性の偏り（直流成分の残留）が抑制され、直流成分の印加に起因した各画素の特性劣化を有効に防止できるという利点がある。
【００１１】
第２態様のうち各表示期間が３個または４個の単位期間を含む構成（例えば後述の第２実施形態や第４実施形態）では、駆動回路は、各単位期間を単位として各画素の印加電圧の極性を反転させる。以上の態様では、各画素の印加電圧の極性が単位期間毎に反転するから、極性差に起因した表示階調の変動（フリッカ）が知覚され難いという利点がある。また、第２態様のうち各表示期間が４個の単位期間を含む構成（例えば後述の第３実施形態）では、駆動回路が、各画素の印加電圧の極性を、各表示期間の第１番目の単位期間と第４番目の単位期間とにおいて第１極性に設定し、各表示期間の第２番目の単位期間と第３番目の単位期間とにおいて第１極性とは逆の第２極性に設定することも可能である。
【００１２】
本発明の好適な態様において、右眼用シャッターと左眼用シャッターとを含む立体視用眼鏡で立体視される右眼用画像および左眼用画像を表示する電気光学装置であって、
各表示期間のうち第１番目の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて右眼用シャッターおよび左眼用シャッターの双方を閉状態に制御し、右眼用画像の表示期間のうち第２番目以降の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて右眼用シャッターを開状態に制御するとともに左眼用シャッターを閉状態に制御し、左眼用画像の表示期間のうち第２番目以降の単位期間の少なくとも一部を含む期間にて左眼用シャッターを開状態に制御するとともに右眼用シャッターを閉状態に制御する眼鏡制御回路を具備する。
【００１３】
以上の各態様に係る電気光学装置は表示体として各種の電子機器に採用される。例えば、以上の各態様に係る電気光学装置と、眼鏡制御回路が制御する立体視用眼鏡とを具備する立体視表示装置が、本発明の電子機器として例示される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る立体視表示装置のブロック図である。
【図２】画素回路の回路図である。
【図３】第１実施形態の動作の説明図である。
【図４】第１実施形態の変形例の動作の説明図である。
【図５】第２実施形態の動作の説明図である。
【図６】第３実施形態の動作の説明図である。
【図７】第４実施形態の動作の説明図である。
【図８】電子機器（投射型表示装置）の斜視図である。
【図９】電子機器（パーソナルコンピュータ）の斜視図である。
【図１０】電子機器（携帯電話機）の斜視図である。
【図１１】従来の技術における立体視動動作の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る立体視表示装置１００のブロック図である。立体視表示装置１００は、観察者に立体感を知覚させる立体視画像をアクティブシャッター方式で表示する電子機器であり、電気光学装置１０と立体視用眼鏡２０とを具備する。電気光学装置１０は、相互に視差が付与された右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとを時分割で交互に表示する。
【００１６】
立体視用眼鏡２０は、電気光学装置１０が表示する立体視画像の視認時に観察者が装着する眼鏡型の器具であり、観察者の右眼の前方に位置する右眼用シャッター２２と左眼の前方に位置する左眼用シャッター２４とを具備する。右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の各々は、照射光を透過させる開状態（透過状態）と照射光を遮断する閉状態（遮光状態）とに制御される。例えば印加電圧に応じて液晶の配向方向を変化させることで開状態および閉状態の一方から他方に変化する液晶シャッターが右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４として採用され得る。
【００１７】
図１の電気光学装置１０は、電気光学パネル１２と制御回路１４とを具備する。電気光学パネル１２は、複数の画素（画素回路）ＰIXが配列された画素部３０と、各画素ＰIXを駆動する駆動回路４０とを含む。画素部３０には、ｘ方向に延在するＭ本の走査線３２と、ｘ方向に交差するｙ方向に延在するＮ本の信号線３４とが形成される（ＭおよびＮは自然数）。画素部３０内の複数の画素ＰIXは、走査線３２と信号線３４との各交差に対応して縦Ｍ行×横Ｎ列の行列状に配列される。
【００１８】
図２は、各画素ＰIXの回路図である。図２に示すように、各画素ＰIXは、液晶素子ＣLと選択スイッチＳWとを含む。液晶素子ＣLは、相互に対向する画素電極６２および共通電極６４と両電極間の液晶６６とで構成された電気光学素子である。画素電極６２と共通電極６４との間の印加電圧に応じて液晶６６の透過率（表示階調）が変化する。選択スイッチＳWは、走査線３２にゲートが接続されたＮチャネル型の薄膜トランジスターで構成され、液晶素子ＣLと信号線３４との間に介在して両者の電気的な接続（導通／絶縁）を制御する。したがって、画素ＰIX（液晶素子ＣL）は、選択スイッチＳWがオン状態に制御されたときの信号線３４の電位（後述の階調電位Ｘ[n]）に応じた階調を表示する。なお、液晶素子ＣLに並列に補助容量を接続した構成も採用され得る。
【００１９】
図１の制御回路１４は、電気光学パネル１２を制御する表示制御回路１４２と、立体視用眼鏡２０を制御する眼鏡制御回路１４４とを具備する。なお、表示制御回路１４２と眼鏡制御回路１４４とを単体の集積回路に搭載した構成や、表示制御回路１４２と眼鏡制御回路１４４とを別体の集積回路に分散した構成が採用され得る。表示制御回路１４２は、相互に視差が付与された右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが時分割で画素部３０に表示されるように駆動回路４０を制御する。
【００２０】
図３は、電気光学装置１０の動作の説明図である。図３に示すように、電気光学装置１０の動作期間は、複数の制御期間Ｔ（Ｔ1，Ｔ2）に区分される。制御期間Ｔ1と制御期間Ｔ2とは時間軸上で交互に配列する。各制御期間Ｔ（Ｔ1，Ｔ2）は、所定長の２個の表示期間Ｐ（右眼用表示期間ＰRおよび左眼用表示期間ＰL）に区分される。右眼用表示期間ＰRでは画素部３０に右眼用画像ＧRが表示され、左眼用表示期間ＰLでは画素部３０に左眼用画像ＧLが表示される。右眼用表示期間ＰRと左眼用表示期間ＰLとは時間軸上で交互に配列する。すなわち、相前後する右眼用表示期間ＰRと左眼用表示期間ＰLとで１個の制御期間Ｔが構成される。各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）は、相等しい時間長の３個の単位期間Ｕ（Ｕ1〜Ｕ3）に区分される。単位期間Ｕ2は単位期間Ｕ1に後続し、単位期間Ｕ3は単位期間Ｕ2に後続する。
【００２１】
図１の駆動回路４０は、外部回路から供給される画像信号が各画素ＰIXに指定する階調（以下「指定階調」という）に応じた階調電位Ｘ[n]（ｎ＝１〜Ｎ）を各画素ＰIXに供給する回路であり、走査線駆動回路４２と信号線駆動回路４４とを具備する。
【００２２】
走査線駆動回路４２は、各走査線３２に対応する走査信号Ｙ[1]〜Ｙ[M]の供給でＭ本の走査線３２の各々を順次に選択する。第ｍ行（ｍ＝１〜Ｍ）の走査線３２に供給される走査信号Ｙ[m]は、各単位期間Ｕ内のＭ個の選択期間（水平走査期間）のうち第ｍ番目の選択期間にて選択電位（走査線３２の選択を意味する電位）に設定される。走査線３２が走査信号Ｙ[m]を選択電位に設定すると、第ｍ行に属するＮ個の画素ＰIXの各選択スイッチＳWがオン状態に遷移する。
【００２３】
図１の信号線駆動回路４４は、走査線駆動回路４２による各走査線３２の選択に同期してＮ本の信号線３４の各々に階調電位Ｘ[1]〜Ｘ[N]を供給する。右眼用表示期間ＰRの各単位期間Ｕのうち第ｍ行の走査線３２が選択される選択期間にて第ｎ列目の信号線３４に供給される階調電位Ｘ[n]は、右眼用画像ＧRのうち第ｍ行の第ｎ列に位置する画素ＰIXの指定階調に応じた電位に設定される。同様に、左眼用表示期間ＰLの各単位期間Ｕのうち第ｍ番目の選択期間では、階調電位Ｘ[n]は、左眼用画像ＧLのうち第ｍ行の第ｎ列に位置する画素ＰIXの指定階調に応じた電位に設定される。
【００２４】
すなわち、右眼用表示期間ＰRでは、右眼用画像ＧRに応じた階調電位Ｘ[n]が単位期間Ｕ毎に各画素ＰIXに供給されることで各単位期間Ｕにて右眼用画像ＧRが画素部３０に表示され、左眼用表示期間ＰLでは、左眼用画像ＧLに応じた階調電位Ｘ[n]が単位期間Ｕ毎に各画素ＰIXに供給されることで各単位期間Ｕにて左眼用画像ＧLが画素部３０に表示される。
【００２５】
ところで、各表示期間Ｐの最初の単位期間Ｕ1では、表示画像が右眼用画像ＧRおよび左眼用画像ＧLの一方から他方に更新されるから、直前の単位期間Ｕと同等の画像を表示する単位期間Ｕ2や単位期間Ｕ3と比較して液晶素子ＣLの液晶６６の配向状態を大きく変化させる必要がある。そこで、第１実施形態の駆動回路４０（信号線駆動回路４４）は、図３に示すように、指定階調に応じた目標電圧を上回る過電圧を各画素ＰIXの液晶素子ＣLに印加するオーバードライブ（過電圧駆動）を各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）の単位期間Ｕ1にて実行する。単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3ではオーバードライブは実行されない。
【００２６】
また、駆動回路４０（信号線駆動回路４４）は、各画素ＰIXの液晶素子ＣLに対する印加電圧の極性が周期的に反転するように所定の基準電位に対する各階調電位Ｘ[n]の極性を順次に反転させる。第１実施形態では、図３に示すように、相前後する２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性が反転する。例えば図３の制御期間Ｔ1では、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ2にて階調電位Ｘ[n]が正極性(+)に設定され、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ3と直後の左眼用表示期間ＰLの単位期間Ｕ1とで階調電位Ｘ[n]が負極性(-)に設定される。
【００２７】
したがって、各表示期間Ｐのうちオーバードライブが実行される単位期間Ｕ1での階調電位Ｘ[n]の極性は、制御期間Ｔ1内の右眼用表示期間ＰRと制御期間Ｔ2内の右眼用表示期間ＰRとで逆極性となり、かつ、制御期間Ｔ1内の左眼用表示期間ＰLと制御期間Ｔ2内の左眼用表示期間ＰLとで逆極性となる。例えば、右眼用表示期間ＰR内の単位期間Ｕ1における階調電位Ｘ[n]の極性は、制御期間Ｔ1内では正極性に設定されるのに対して制御期間Ｔ2では負極性に設定され、左眼用表示期間ＰL内の単位期間Ｕ1における階調電位Ｘ[n]の極性は、制御期間Ｔ1では負極性に設定されるのに対して制御期間Ｔ2では正極性に設定される。
【００２８】
相前後する各制御期間Ｔの右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1にて階調電位Ｘ[n]を同極性に設定した場合、各右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1におけるオーバードライブで液晶素子ＣLに印加される過電圧の極性に偏りが発生し、結果的に液晶素子ＣLに直流成分が印加される可能性がある。第１実施形態では、右眼用表示期間ＰRのうちオーバードライブが実行される単位期間Ｕ1内の階調電位Ｘ[n]が制御期間Ｔ1と制御期間Ｔ2とで逆極性に設定されるから、例えば制御期間Ｔ1内の右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1における正極性の過電圧の影響と制御期間Ｔ2内の右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1における負極性の過電圧の影響とが相殺される。左眼用表示期間ＰLについても同様である。以上に説明したように、第１実施形態によれば、液晶素子ＣLに対する印加電圧の極性の偏り（直流成分の残留）が抑制されるから、直流成分の印加に起因した液晶素子ＣLの特性劣化が有効に防止され、装置の信頼性を向上することが可能である。
【００２９】
図１の制御回路１４の眼鏡制御回路１４４は、立体視用眼鏡２０の右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の各々の状態（開状態／閉状態）を電気光学パネル１２の動作に同期して制御する。具体的には、眼鏡制御回路１４４は、図３に示すように、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1にて右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の双方を閉状態に制御する。また、眼鏡制御回路１４４は、右眼用表示期間ＰR内の単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3において右眼用シャッター２２を開状態に制御するとともに左眼用シャッター２４を閉状態に制御し、左眼用表示期間ＰL内の単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3において左眼用シャッター２４を開状態に制御するとともに右眼用シャッター２２を閉状態に制御する。
【００３０】
したがって、右眼用表示期間ＰRのうち単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3にて画素部３０に表示される右眼用画像ＧRは右眼用シャッター２２を透過して観察者の右眼に到達するとともに左眼用シャッター２４で遮断される。他方、左眼用表示期間ＰLのうち単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3にて画素部３０に表示される左眼用画像ＧLは左眼用シャッター２４を透過して観察者の左眼に到達するとともに右眼用シャッター２２で遮断される。右眼用シャッター２２を透過した右眼用画像ＧRを右眼で視認するとともに左眼用シャッター２４を透過した左眼用画像ＧLを左眼で視認することで、観察者は表示画像に立体感を知覚する。
【００３１】
ところで、右眼用表示期間ＰR内の単位期間Ｕ1では、直前の左眼用表示期間ＰL（単位期間Ｕ3）で表示された左眼用画像ＧLが行単位で順次に右眼用画像ＧRに更新され、左眼用表示期間ＰLの単位期間Ｕ1では、直前の右眼用表示期間ＰR（単位期間Ｕ3）で表示された右眼用画像ＧRが行単位で順次に左眼用画像ＧLに更新される。すなわち、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1では右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが混在する。第１実施形態では、図３を参照して説明した通り、各表示期間Ｐの単位期間Ｕ1では右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の双方が閉状態に維持されるから、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在（クロストーク）は観察者に知覚されない。すなわち、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが確実に右眼および左眼に分離されるから、観察者に明確な立体感を知覚させることが可能である。
【００３２】
以上に説明した第１実施形態では、各表示期間Ｐが３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3で構成されて各単位期間Ｕにて画像（右眼用画像ＧR，左眼用画像ＧL）が表示されるから、各表示期間Ｐが２個の単位期間Ｕで構成される特許文献１の技術と比較して、表示期間Ｐのうち右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが混在する期間（すなわち右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の双方を閉状態に維持すべき期間）の時間比率が低下する。したがって、各表示期間Ｐの時間長（フレームレート）が特許文献１の技術とで同等であるならば、第１実施形態では、表示期間Ｐのうち右眼用シャッター２２または左眼用シャッター２４が開状態に維持される時間を特許文献１の技術と比較して長時間に設定できる。すなわち、第１実施形態によれば、観察者が認識する表示画像の明度を特許文献１と比較して向上することが可能である。
【００３３】
なお、各表示期間Ｐの単位期間Ｕ1における階調電位Ｘ[n]の極性を制御期間Ｔ1と制御期間Ｔ2とで逆極性に設定する構成としては、例えば、制御期間Ｔを単位として階調電位Ｘ[n]の極性を反転させる構成（以下「構成Ａ」という）も想定され得る。例えば、構成Ａでは、制御期間Ｔ1内の６個の単位期間Ｕ（右眼用表示期間ＰRの３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3および左眼用表示期間ＰLの３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3）にわたり階調電位Ｘ[n]が正極性に設定され、制御期間Ｔ2内の６個の単位期間Ｕにわたり階調電位Ｘ[n]が負極性に設定される。
【００３４】
ところで、指定階調が共通する場合でも、階調電位Ｘ[n]が正極性に設定された場合と負極性に設定された場合とでは、液晶素子ＣLに対する印加電圧（各画素ＰIXの表示階調）が相違する場合がある。階調電位Ｘ[n]の極性の反転周期が長い構成Ａでは、階調電位Ｘ[n]の極性差に起因した表示階調の変動（すなわちフリッカ）が観察者に知覚され易いという問題がある。第１実施形態では、相前後する２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性が反転される。すなわち、各画素ＰIXの液晶素子ＣLに対する印加電圧の極性が、制御期間Ｔ（例えば１/６０秒）よりも短い時間を周期として反転するから、構成Ａと比較して、階調電位Ｘ[n]の極性差に起因したフリッカが観察者に知覚され難いという利点がある。
【００３５】
なお、第１実施形態では各表示期間Ｐ内の１個の単位期間Ｕ1にてオーバードライブを実行したが、表示期間Ｐ内の複数の単位期間Ｕのうち先頭から２個以上の単位期間にわたりオーバードライブを実行する構成も採用される。例えば図４に示すように、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とでオーバードライブを実行することが可能である。図４の形態でも、駆動回路４０がオーバードライブを実行する単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ2での階調電位Ｘ[n]（各画素ＰIXの印加電圧）は、制御期間Ｔ1内の右眼用表示期間ＰRと制御期間Ｔ2内の右眼用表示期間ＰRとで逆極性に設定され、制御期間Ｔ1内の左眼用表示期間ＰLと制御期間Ｔ2内の左眼用表示期間ＰLとで逆極性に設定される。
【００３６】
各表示期間Ｐを構成する単位期間Ｕ2の個数や各表示期間Ｐ内でオーバードライブを実行する単位期間Ｕの個数は適宜に変更される。各表示期間ＰがＫ個（Ｋは３以上の自然数）の単位期間Ｕで構成され、各表示期間Ｐ内のＫ個の単位期間Ｕのうち先頭からＫA個（ＫAはＫを下回る自然数）にわたる単位期間にてオーバードライブを実行する場合を想定すると、駆動回路４０は、各表示期間Ｐ内のＫA個の単位期間Ｕにて各画素ＰIXに印加する電圧の極性を、制御期間Ｔ1内の右眼用表示期間ＰRと制御期間Ｔ2内の右眼用表示期間ＰRとで逆極性に設定し、かつ、制御期間Ｔ1内の左眼用表示期間ＰLと制御期間Ｔ2内の左眼用表示期間ＰLとで逆極性に設定する要素として包括される。図３に例示した第１実施形態は、個数Ｋを３個に設定するとともに個数ＫAを１個に設定した形態であり、図４に例示した形態は、個数Ｋを３個に設定するとともに個数ＫAを２個に設定した形態である。以上のようにオーバードライブを実行する構成によれば、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在（クロストーク）を有効に防止することが可能である。
【００３７】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態を以下に説明する。なお、以下に例示する各形態において作用や機能が第１実施形態と同等である要素については、以上の説明で参照した符号を流用して各々の詳細な説明を適宜に省略する。
【００３８】
図５は、第２実施形態の動作の説明図である。図５に示すように、第２実施形態の駆動回路４０は、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）の３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3の各々において指定階調に応じた階調電位Ｘ[n]を各画素ＰIXに供給する。したがって、第１実施形態と同様に、表示期間Ｐのうち右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが混在する期間の時間比率が低下し、観察者が認識する表示画像の明度が特許文献１と比較して向上する。第２実施形態の駆動回路４０は、図４に例示した形態と同様に、各表示期間Ｐ内の３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3のうち先頭から２個の単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ2にてオーバードライブを実行する。なお、右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の開閉動作は第１実施形態と同様である。
【００３９】
また、駆動回路４０は、階調電位Ｘ[n]の極性を１個の単位期間Ｕ毎に順次に反転させる。具体的には、駆動回路４０は、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ3と左眼用表示期間ＰLの単位期間Ｕ2とで階調電位Ｘ[n]を正極性に設定し、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ2と左眼用表示期間ＰLの単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ3とで階調電位Ｘ[n]を負極性に設定する。したがって、図５に示すように、各表示期間Ｐにおいてオーバードライブを実行する単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とでは各画素ＰIXの液晶素子ＣLに対して相互に逆極性の電圧が印加される。
【００４０】
第２実施形態では、各表示期間Ｐ内でオーバードライブが実行される単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とで階調電位Ｘ[n]が逆極性に設定されるから、例えば右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1内における正極性の過電圧の影響と直後の単位期間Ｕ2内における負極性の過電圧の影響とが相殺される。したがって、第２実施形態でも、液晶素子ＣLの印加電圧の極性の偏りが抑制され、直流成分の印加に起因した液晶素子ＣLの特性劣化を防止できるという利点がある。
【００４１】
＜第３実施形態＞
図６は、本発明の第３実施形態の動作の説明図である。図６に示すように、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）は、相等しい時間長の４個の単位期間Ｕ1〜Ｕ4に区分される。駆動回路４０は、４個の単位期間Ｕ1〜Ｕ4の各々において、各画素ＰIXの指定階調に応じた階調電位Ｘ[n]を各画素ＰIXに供給する。したがって、第１実施形態と同様に、表示期間Ｐのうち右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとが混在する期間の時間比率が低下し、観察者が認識する表示画像の明度が特許文献１と比較して向上する。
【００４２】
各表示期間Ｐ内の最初の単位期間Ｕ1では右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の双方が閉状態に制御される。右眼用表示期間ＰRのうち単位期間Ｕ2以降の単位期間Ｕ（Ｕ2〜Ｕ4）では右眼用シャッター２２が開状態に制御されるとともに左眼用シャッター２４が閉状態に制御され、左眼用表示期間ＰLのうち単位期間Ｕ2以降の単位期間Ｕ（Ｕ2〜Ｕ4）では左眼用シャッター２４が開状態に制御されるとともに右眼用シャッター２２が閉状態に制御される。
【００４３】
図６に示すように、駆動回路４０は、各表示期間Ｐ内の４個の単位期間Ｕ1〜Ｕ4のうち先頭から２個の単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ2にてオーバードライブを実行する。また、駆動回路４０は、相前後する２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性を順次に反転させる。具体的には、駆動回路４０は、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2との間、および、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ3と単位期間Ｕ4との間を極性反転の境界として階調電位Ｘ[n]の極性を反転させる。すなわち、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）内の単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ4にて階調電位Ｘ[n]は正極性に設定され、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ3にて階調電位Ｘ[n]は負極性に設定される。
【００４４】
以上に説明したように、第３実施形態では、各表示期間Ｐのうちオーバードライブを実行する単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とにおいて各画素ＰIXの液晶素子ＣLに逆極性の電圧が印加される。したがって、第２実施形態と同様に、各表示期間Ｐの単位期間Ｕ1における正極性の過電圧の影響と直後の単位期間Ｕ2内における負極性の過電圧の影響とが相殺され、直流成分の印加に起因した液晶素子ＣLの特性劣化を防止することが可能である。
【００４５】
また、第３実施形態では、表示期間Ｐ内で階調電位Ｘ[n]が正極性に設定される時間長（単位期間Ｕ1，単位期間Ｕ4）と階調電位Ｘ[n]が負極性に設定される時間長（単位期間Ｕ2，単位期間Ｕ3）とが相等しい。したがって、階調電位Ｘ[n]の正極性の時間長と負極性の時間長とが各表示期間Ｐ内で相違する構成（例えば第２実施形態）と比較して、液晶素子ＣLの印加電圧の極性の偏りを有効に抑制できるという利点がある。
【００４６】
第３実施形態では、各表示期間Ｐが４個の単位期間Ｕ1〜Ｕ4で構成されるとともに２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性が反転される。すなわち、各表示期間Ｐが３個の単位期間Ｕ1〜Ｕ3で構成されて２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性が反転される第１実施形態と比較して短い周期で階調電位Ｘ[n]の極性が反転される。したがって、階調電位Ｘ[n]の極性差に起因したフリッカが観察者に知覚され難いという利点もある。
【００４７】
＜第４実施形態＞
図７は、本発明の第４実施形態の動作の説明図である。第４実施形態では、第３実施形態と同様に、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）が４個の単位期間Ｕ1〜Ｕ4で構成され、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ2にて駆動回路４０はオーバードライブを実行する。右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の開閉動作は第３実施形態と同様である。
【００４８】
駆動回路４０は、階調電位Ｘ[n]の極性を１個の単位期間Ｕ毎に順次に反転させる。具体的には、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ1および単位期間Ｕ3にて階調電位Ｘ[n]は正極性に設定され、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕ2および単位期間Ｕ4にて階調電位Ｘ[n]は負極性に設定される。したがって、第３実施形態と同様に、各表示期間Ｐのうちオーバードライブを実行する単位期間Ｕ1と単位期間Ｕ2とでは各画素ＰIXの液晶素子ＣLに対して相互に逆極性の電圧が印加される。
【００４９】
したがって、第４実施形態においても第３実施形態と同様の効果が実現される。また、第４実施形態では単位期間Ｕ毎に階調電位Ｘ[n]の極性が反転される。すなわち、相前後する２個の単位期間Ｕを単位として階調電位Ｘ[n]の極性を反転させる第３実施形態と比較して短い周期で階調電位Ｘ[n]の極性が反転される。したがって、階調電位Ｘ[n]の極性差に起因したフリッカが第３実施形態と比較して知覚され難いという利点がある。
【００５０】
なお、第２実施形態から第４実施形態では、各表示期間Ｐ内の単位期間Ｕの個数や各表示期間Ｐ内でオーバードライブを実行する単位期間Ｕの個数は適宜に変更される。すなわち、第２実施形態から第４実施形態の構成は、各表示期間Ｐ内のＫ個の単位期間Ｕのうち先頭からＫB個（ＫBはＫを下回る偶数）にわたる単位期間Ｕにてオーバードライブを実行し、各表示期間Ｐにて各画素ＰIXに印加される電圧の極性を、各表示期間Ｐ内の先頭からＫB個にわたる単位期間Ｕのうち半数（ＫB/２個）の単位期間と残余の半数（ＫB/２個）の単位期間Ｕとで逆極性に設定する構成として包括される。以上の構成によれば、各表示期間Ｐ内のＫB個の単位期間Ｕのうち半数の単位期間Ｕにおける正極性の過電圧の影響と残余の半数の単位期間Ｕにおける負極性の過電圧の影響とが相殺されるから、液晶素子ＣLに対する直流成分の印加が抑制される。前述の第２実施形態は、個数Ｋを３個に設定するとともに個数ＫBを２個に設定した形態であり、第３実施形態および第４実施形態は、個数Ｋを４個に設定するとともに個数ＫBを２個に設定した形態である。
【００５１】
＜変形例＞
以上の各形態は多様に変形され得る。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様は、相互に矛盾しない範囲内で適宜に併合され得る。
【００５２】
前述の各形態では、右眼用表示期間ＰRのうち単位期間Ｕ1の終点にて右眼用シャッター２２を閉状態から開状態に変化させたが、右眼用シャッター２２を閉状態から開状態に変化させる時期は適宜に変更される。例えば、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1の終点以前に右眼用シャッター２２を開状態に変化させる構成では、単位期間Ｕ1内での右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在が観察者に若干は知覚されるが、表示画像の明度を向上させることが可能である。他方、右眼用表示期間ＰRの単位期間Ｕ1の終点以降の時点で右眼用シャッター２２を開状態に変化させる構成では、表示画像の明度は低下するが、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在が観察者に知覚されることを確実に防止することが可能である。同様に、右眼用シャッター２２を開状態から閉状態に変化させる時期を、右眼用表示期間ＰRの終点以前に設定した構成（表示画像の明度は低下するが右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在は防止される）や、右眼用表示期間ＰRの終点以降に設定した構成（左眼用表示期間ＰLの単位期間Ｕ1内で右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの若干の混在は知覚されるが表示画像の明度は向上する）も採用され得る。また、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在が観察者に知覚され難い開閉の時期は、右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の応答特性と電気光学パネル１２（液晶素子ＣL）の応答特性との関係にも依存する。したがって、右眼用シャッター２２を閉状態から開状態に変化させる時期や開状態から閉状態に変化させる時期は、右眼用画像ＧRと左眼用画像ＧLとの混在を観察者に知覚されることの防止と表示画像の明度の確保との優先度（バランス）や、立体視用眼鏡２０の応答特性と電気光学パネル１２の応答特性との関係といった種々の要因を考慮して選定される。なお、以上の説明では右眼用シャッター２２に言及したが、左眼用シャッター２４の開閉の時期についても同様の事情が妥当する。
【００５３】
以上の説明から理解されるように、右眼用シャッター２２が開状態に制御される期間は、右眼用表示期間ＰRのうち単位期間Ｕ2以降の期間の少なくとも一部を含む期間（単位期間Ｕ1の一部を含むか否かは不問）として包括される。同様に、左眼用シャッター２４が開状態に制御される期間は、左眼用表示期間ＰLのうち単位期間Ｕ2以降の期間の少なくとも一部を含む期間（単位期間Ｕ1の一部を含むか否かは不問）として包括される。また、右眼用シャッター２２および左眼用シャッター２４の双方が閉状態に制御される期間は、各表示期間Ｐ（ＰR，ＰL）のうち単位期間Ｕ1の少なくとも一部を含む期間（単位期間Ｕ2以降の期間の一部を含むか否かは不問）として包括される。
【００５４】
電気光学素子は液晶素子ＣLに限定されない。例えば、電気泳動素子を電気光学素子として利用することも可能である。すなわち、電位光学素子は、電気的な作用（例えば電圧の印加）に応じて光学的な特性（例えば透過率）が変化する表示素子として包括される。
【００５５】
＜応用例＞
以上の各形態に例示した電気光学装置１０は、各種の電子機器に利用され得る。図８から図１０には、電気光学装置１０を採用した電子機器の具体的な形態が例示されている。
【００５６】
図８は、電気光学装置１０を適用した投射型表示装置（３板式のプロジェクター）４０００の模式図である。投射型表示装置４０００は、相異なる表示色（赤色，緑色，青色）に対応する３個の電気光学装置１０（１０R，１０G，１０B）を含んで構成される。照明光学系４００１は、照明装置（光源）４００２からの出射光のうち赤色成分ｒを電気光学装置１０Rに供給し、緑色成分ｇを電気光学装置１０Gに供給し、青色成分ｂを電気光学装置１０Bに供給する。各電気光学装置１０は、照明光学系４００１から供給される各単色光を表示画像に応じて変調する光変調器（ライトバルブ）として機能する。投射光学系４００３は、各電気光学装置１０からの出射光を合成して投射面４００４に投射する。観察者は、投射面４００４に投射された立体視画像を立体視用眼鏡２０（図８では図示略）で視認する。
【００５７】
図９は、電気光学装置１０を採用した可搬型のパーソナルコンピューターの斜視図である。パーソナルコンピューター２０００は、各種の画像を表示する電気光学装置１０と、電源スイッチ２００１やキーボード２００２が設置された本体部２０１０とを具備する。
【００５８】
図１０は、電気光学装置１０を適用した携帯電話機の斜視図である。携帯電話機３０００は、複数の操作ボタン３００１およびスクロールボタン３００２と、各種の画像を表示する電気光学装置１０とを備える。スクロールボタン３００２を操作することによって、電気光学装置１０に表示される画面がスクロールされる。
【００５９】
なお、本発明に係る電気光学装置が適用される電子機器としては、図８から図１０に例示した機器のほか、携帯情報端末（ＰＤＡ：Personal Digital Assistants），デジタルスチルカメラ，テレビ，ビデオカメラ，カーナビゲーション装置，車載用の表示器（インパネ），電子手帳，電子ペーパー，電卓，ワードプロセッサ，ワークステーション，テレビ電話，ＰＯＳ端末，プリンター，スキャナー，複写機，ビデオプレーヤー，タッチパネルを備えた機器等などが挙げられる。
【符号の説明】
【００６０】
１００……立体視表示装置、１０……電気光学装置、１２……電気光学パネル、１４……制御回路、１４２……表示制御回路、１４４……眼鏡制御回路、２０……立体視用眼鏡、２２……右眼用シャッター、２４……左眼用シャッター、３０……画素部、ＰIX……画素、ＣL……液晶素子、ＳW……選択スイッチ、３２……走査線、３４……信号線、４０……駆動回路、４２……走査線駆動回路、４４……信号線駆動回路。
【図１】
2013044992.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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