(57)【要約】【課題】より簡易にユーザの体荷重に基づいてユーザへの出力を制御する。【解決手段】ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、を備える、制御装置が提供される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、
を備える、制御装置。
【請求項２】
前記出力制御部は、
前記取得データが所定の範囲内であるか否かを判定し、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、前記ユーザへの出力を変化させることにより前記ユーザへの出力を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項３】
前記出力制御部は、
前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、前記ユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされるように前記ユーザへの出力を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項４】
前記出力制御部は、前記ユーザへの音声出力を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項５】
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在再生している音声データとは異なる音声データを再生することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
請求項４に記載の制御装置。
【請求項６】
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の音量とは異なる音量によって音声が出力されるように音声出力を制御することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
請求項４に記載の制御装置。
【請求項７】
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の再生速度とは異なる再生速度によって音声データを再生することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
請求項４に記載の制御装置。
【請求項８】
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の音声の周波数とは異なる周波数の音声が出力されるように音声出力を制御することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
請求項４に記載の制御装置。
【請求項９】
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、消音部分を音声に挿入することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
請求項４に記載の制御装置。
【請求項１０】
前記データ取得部は、前記測定部が前記ユーザの左右の足部の各々に装着される場合、各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得し、
前記出力制御部は、前記データ取得部により取得された各取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１１】
前記データ取得部は、前記測定部が前記ユーザの左右の足部の各々に装着される場合、前記体荷重の左右差または前記体荷重の解析結果の左右差を前記取得データとして取得する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１２】
前記データ取得部は、前記測定部により複数の領域の各々に対する前記体荷重が測定される場合、領域ごとの体荷重または領域ごとの体荷重の解析結果を各取得データとして取得し、
前記出力制御部は、前記データ取得部により取得された各取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１３】
前記制御装置は、
前記所定の範囲を規定する範囲規定部をさらに備える、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１４】
前記範囲規定部は、前記測定部により過去に測定された１または複数の測定結果に基づいて前記所定の範囲を規定する、
請求項１３に記載の制御装置。
【請求項１５】
前記測定部は、圧力センサ、加速度センサ、ジャイロセンサおよび光センサのうちの少なくともいずれか１つを含む、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１６】
前記出力制御部は、前記ユーザの足部に対して与えられる刺激を制御する、
請求項１に記載の制御装置。
【請求項１７】
前記ユーザの足部に対して与えられる刺激は、電気的刺激、磁気的刺激、機械的刺激および温熱的刺激のうちの少なくともいずれか１つを含む、
請求項１６に記載の制御装置。
【請求項１８】
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得することと、
前記取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御することと、
を含む、制御方法。
【請求項１９】
コンピュータを、
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、
を備える制御装置として機能させるためのプログラム。
【請求項２０】
ユーザの足部に装着される測定部と制御装置と出力部とを有し、
前記測定部は、前記ユーザの体荷重を測定し、
前記制御装置は、
前記測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの前記出力部による出力を制御する出力制御部と、
を備える、制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、制御装置、制御方法、プログラムおよび制御システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ユーザの健康管理に対する関心が高まる中、ユーザの健康状態を把握するための技術が様々に開発されている。例えば、体重計にユーザが足を載せると体重計によって領域ごとの体荷重が体荷重分布として測定され、測定された体荷重分布によりユーザの健康状態を把握する技術が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
このような技術によれば、ユーザは、体荷重の測定結果に基づいて把握された健康状態を知り、現在の健康状態を今後の健康管理に役立てることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−１８８１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示されている技術によれば、体荷重の測定のために、ユーザが体重計に足を載せる必要があるため、例えば、ユーザが運動している間には体荷重を測定することができない。したがって、より簡易にユーザの体荷重に基づいてユーザへの出力を制御するための技術が実現されることが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示によれば、ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、を備える、制御装置が提供される。
【０００７】
また、本開示によれば、ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得することと、前記取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御することと、を含む、制御方法が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、コンピュータを、ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、を備える制御装置として機能させるためのプログラムが提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、ユーザの足部に装着される測定部と制御装置と出力部とを有し、前記測定部は、前記ユーザの体荷重を測定し、前記制御装置は、前記測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの前記出力部による出力を制御する出力制御部と、を備える、制御システムが提供される。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように本開示によれば、より簡易にユーザの体荷重に基づいてユーザへの出力を制御することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１の実施形態に係る制御システムの構成例を示す図である。
【図２】第１の実施形態に係る制御装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図３】ユーザの体荷重が取得される場合について説明するための図である。
【図４】ユーザの体荷重の解析結果が取得される場合について説明するための図である。
【図５】適正範囲の規定手法の例を説明するための図である。
【図６】ユーザへの出力を制御する手法の一例を示す図である。
【図７】ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。
【図８】ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。
【図９】ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。
【図１０】ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。
【図１１】ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。
【図１２】第１の実施形態に係る制御システムの動作の流れを示すフローチャートである。
【図１３】第２の実施形態に係る制御システムの構成例を示す図である。
【図１４】第２の実施形態に係る制御装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図１５】第２の実施形態に係る制御システムの動作の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１６】第２の実施形態に係る制御システムの動作の流れの他の一例を示すフローチャートである。
【図１７】第３の実施形態に係る制御システムの構成例を示す図である。
【図１８】第３の実施形態に係る制御装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図１９】第３の実施形態に係る制御システムの動作の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
また、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素を、同一の符号の後に異なるアルファベットを付して区別する場合もある。ただし、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素の各々を特に区別する必要がない場合、同一符号のみを付する。
【００１４】
また、以下に示す項目順序に従って当該「発明を実施するための形態」を説明する。
１．第１の実施形態
２．第２の実施形態
３．第３の実施形態
４．むすび
【００１５】
＜１．第１の実施形態＞
まず、本開示の第１の実施形態について説明する。以下、本開示の第１の実施形態に係る制御システム１Ａの構成について説明する。
【００１６】
図１は、本開示の第１の実施形態に係る制御システム１Ａの構成例を示す図である。図１に示すように、制御システム１Ａは、測定部１０Ａ、制御装置２０Ａおよび出力部３０を有する。
【００１７】
測定部１０Ａは、ユーザの足部に装着され、ユーザの体荷重を測定する。測定部１０Ａは、圧力センサであってもよいし、加速度センサであってもよいし、ジャイロセンサであってもよいし、光センサであってもよい。すなわち、測定部１０Ａは、圧力センサ、加速度センサ、ジャイロセンサおよび光センサのうちの少なくともいずれか１つを含んでもよい。
【００１８】
例えば、測定部１０Ａとして圧力センサが用いられる場合には、圧力センサによって測定された圧力がユーザの体荷重として測定されてもよい。また、測定部１０Ａとして加速度センサが用いられる場合には、加速度センサによって測定された加速度に応じた値がユーザの体荷重として測定されてもよい。
【００１９】
また、測定部１０Ａとしてジャイロセンサが用いられる場合には、ジャイロセンサによって測定された角速度に応じた値がユーザの体荷重として測定されてもよい。また、測定部１０Ａとして光センサが用いられる場合には、光センサによって測定された光量に応じた値がユーザの体荷重として測定されてもよい。
【００２０】
例えば、図１に示した例では、歩行中のユーザの足部に測定部１０Ａが装着されているが、測定部１０Ａが装着されるユーザは歩行中でなくてもよい。例えば、測定部１０Ａは、走っている間のユーザの足部に装着されてもよいし、スポーツを行っている間のユーザの足部に装着されてもよいし、何らかの運動をしている間のユーザの足部に装着されてもよい。あるいは、測定部１０Ａは、静止しているユーザの足部に装着されてもよい。
【００２１】
また、例えば、図１に示した例では、測定部１０Ａは、靴の中敷きに装着されているが、測定部１０Ａが装着される場所は靴の中敷きに限定されない。例えば、測定部１０Ａは、靴底に装着されてもよいし、靴下に装着されてもよいし、素足に直接装着されてもよい。すなわち、測定部１０Ａは、足部の底面に装着されていればよい。
【００２２】
制御装置２０Ａは、測定部１０Ａにより測定されたユーザの体荷重またはユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得する。また、制御装置２０Ａは、取得した取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。体荷重の解析は、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０Ａによって行われてもよいし、他の装置によって行われてもよい。ユーザへの出力は、出力部３０によってなされる。
【００２３】
例えば、図１に示した例では、ユーザの腰部に制御装置２０Ａが取り付けられているが、制御装置２０Ａの取り付けられる場所はどこであってもよい。また、例えば、制御装置２０Ａはユーザの身体に取り付けられていなくてもよい。例えば、制御装置２０Ａは、ユーザの手に保持されていてもよい。また、制御装置２０Ａは、専用の装置であってもよいし、携帯端末（携帯電話、スマートフォンなど）に搭載されてもよい。
【００２４】
出力部３０は、ユーザへの出力を行う。図１に示した例では、出力部３０は、音声データを再生することにより音声を出力する音声出力装置（例えば、イヤホン）により構成されているが、出力部３０は、音声出力装置に限定されず、何らかの出力ができる装置であればよい。例えば、出力部３０は、画像を表示する画像表示装置であってもよいし、ユーザの足部に対して刺激を与える生体刺激装置であってもよい。
【００２５】
生体刺激装置によってユーザの足部に対して与えられる刺激は、電気的刺激であってもよいし、磁気的刺激であってもよいし、機械的刺激であってもよいし、温熱的刺激であってもよい。すなわち、生体刺激装置によってユーザの足部に対して与えられる刺激は、電気的刺激、磁気的刺激、機械的刺激および温熱的刺激のうちの少なくともいずれか１つを含んでもよい。
【００２６】
制御システム１Ａによれば、ユーザの足部に装着される測定部１０Ａによって測定された体荷重に基づいてユーザへの出力を制御することが可能となる。このような制御がなされれば、ユーザは、例えば、制御された出力に基づいて姿勢を変えることができる。例えば、ユーザは、制御された出力に基づいて正しい姿勢をとるように姿勢を変更することによって姿勢が矯正されるという効果や、偏平足が改善されるといった効果を享受することができる。
【００２７】
また、ユーザの足部に対して与えられる刺激が制御されれば、ユーザは、例えば、刺激を受けた部分の血行が良くなって身体の新陳代謝が活性化されたり、刺激を受けた部分の治療がなされたりするといった効果を享受することができる。
【００２８】
図２は、本開示の第１の実施形態に係る制御装置２０Ａの機能構成例を示すブロック図である。図２に示したように、制御装置２０Ａは、制御部２１０、入力部２２０および記憶部２３０を備える。また、制御部２１０は、データ取得部２１１Ａ、出力制御部２１２Ａおよび範囲規定部２１３を備える。
【００２９】
制御部２１０は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）またはＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）などのプロセッサに相当する。制御部２１０は、記憶部２３０または他の記憶媒体に記憶されるプログラムを実行することにより、制御部２１０が有する様々な機能を発揮する。
【００３０】
記憶部２３０は、半導体メモリまたはハードディスクなどの記憶媒体を用いて、制御部２１０による処理のためのプログラムおよびデータを記憶する。例えば、記憶部２３０は、制御部２１０により実行されるプログラムを記憶することができる。また、例えば、記憶部２３０は、プログラムによって使用される設定情報を記憶することもできる。図２に示した例では、記憶部２３０は制御装置２０Ａに組み込まれているが、記憶部２３０は制御装置２０Ａの外部に存在してもよい。
【００３１】
入力部２２０は、ユーザからの操作を受け付ける機能を有する。入力部２２０は、ユーザからの操作を操作情報として制御部２１０に出力する。操作情報は制御部２１０により用いられ、例えば、プログラムの実行に用いられる。また、例えば、入力部２２０は、ユーザからプログラムの起動を開始する操作を受け付けることもできる。また、例えば、入力部２２０は、ユーザからプログラムの実行を終了する操作を受け付けることもできる。図２に示した例では、入力部２２０は制御装置２０Ａに組み込まれているが、入力部２２０は制御装置２０Ａの外部に存在してもよい。
【００３２】
データ取得部２１１Ａは、測定部１０Ａにより測定されたユーザの体荷重またはユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得する。ユーザの体荷重を取得データとするかユーザの体荷重の解析結果を取得データとするかは、あらかじめ決められていてもよいし、データ取得部２１１Ａにより選択されてもよい。また、ユーザの体荷重の解析は、どのようになされてもよい。体荷重の解析は、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０Ａの制御部２１０によって行われてもよいし、他の装置によって行われてもよい。
【００３３】
出力制御部２１２Ａは、取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。ユーザへの出力は、出力部３０によってなされる。上記したように、出力制御部２１２Ａは、出力部３０により音声が出力される場合には、出力部３０による音声出力を制御する。また、出力制御部２１２Ａは、出力部３０により画像が表示される場合には、出力部３０による画像表示を制御する。また、出力制御部２１２Ａは、出力部３０によりユーザの足部に対して刺激が与えられる場合には、出力部３０により与えられる刺激を制御する。
【００３４】
例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが所定の範囲内であるか否かを判定し、取得データが所定の範囲を超えたと判定した場合には、ユーザへの出力を変化させることによりユーザへの出力を制御する。例えば、出力制御部２１２Ａは、所定の範囲を規定するためのパラメータとして上限値が定められている場合には、取得データが上限値を上回った場合に取得データが所定の範囲を超えたと判定すればよい。
【００３５】
また、例えば、出力制御部２１２Ａは、所定の範囲を規定するためのパラメータとして下限値が定められている場合には、取得データが下限値を下回った場合に取得データが所定の範囲を超えたと判定すればよい。上限値および下限値が定められている場合には、取得データが上限値を上回った場合または下限値を下回った場合に取得データが所定の範囲を超えたと判定すればよい。
【００３６】
このように、取得データが所定の範囲を超えたと判定された場合に、ユーザへの出力が変化させることにより、ユーザは、例えば、取得データが所定の範囲を超えた場合に姿勢を変えればよいため、姿勢を変えるべきタイミングを明確に把握することができるようになる。また、ユーザは、例えば、取得データが所定の範囲を超えた場合に刺激を受けられるため、身体の新陳代謝が活性化、刺激を受けた部分の治療などがより効率良く行われるようになる。
【００３７】
なお、取得データが所定の範囲を超える場合としては、歩行が長く継続されたためにユーザの歩行が乱れた場合や、飲酒によりユーザの歩行が千鳥足での歩行になってしまった場合、ユーザの性質としてユーザの姿勢があまり良くない場合、足裏の形状が特徴的な場合、体荷重の掛け方に偏りがある場合などが想定される。しかし、取得データが所定の範囲を超える場合は、このような特定の場合に限定されない。
【００３８】
また、ユーザへの出力の変化の度合いは、取得データの所定の範囲からのずれ量に応じて変化されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの所定の範囲からのずれ量が大きいほど変化の度合いを強めてもよい。また、ユーザへの出力の変化の度合いは、取得データの所定の範囲を超えた時間に応じて変化されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの所定の範囲を超えた時間が長いほど変化の度合いを強めてもよい。
【００３９】
範囲規定部２１３は、所定の範囲を規定する。所定の範囲の規定については、後に詳細に説明する。なお、図２に示した例では、制御部２１０に範囲規定部２１３が備えられているが、範囲規定部２１３は制御部２１０に備えられていなくてもよい。なお、以下では、ユーザの体荷重が適正な範囲（以下、「適正範囲」とも言う。）を所定の範囲の一例として説明するが、適正範囲は所定の範囲の一例に過ぎないため、所定の範囲は適正範囲に限定されない。
【００４０】
出力部３０は、制御部２１０による制御に従って各種の情報を出力する機能を有する。各種の情報は、上記したように、画像表示装置によって画像として出力されてもよいし、音声出力装置によって音声として出力されてもよいし、生体刺激装置によってユーザの足部に対する刺激として出力されてもよい。例えば、出力部３０は、プログラムの実行結果を出力する機能を有してもよい。例えば、出力部３０は、プログラムの起動を開始する操作をユーザに行わせるための情報、プログラムの実行を終了する操作をユーザに行わせるための情報などを出力してもよい。
【００４１】
以上、本開示の第１の実施形態に係る制御装置２０Ａの機能構成例について説明した。続いて、本開示の第１の実施形態に係る制御部２１０が有する機能の詳細について説明する。
【００４２】
ここで、上記したように、ユーザの体荷重が取得データとされる場合もあれば、ユーザの体荷重の解析結果が取得データとされる場合もある。以下では、まず、ユーザの体荷重が取得データとされる場合について説明する。
【００４３】
図３は、ユーザの体荷重が取得される場合について説明するための図である。すなわち、図３に示された例では、データ取得部２１１Ａによってユーザの体荷重が取得された場合が想定されている。また、図３に示した例では、ユーザが歩行中である場合を想定しているが、上記したように、ユーザは歩行中でなくてもよい。出力制御部２１２Ａは、データ取得部２１１Ａにより取得されたユーザの体荷重に基づいて、ユーザへの出力を制御する。
【００４４】
図３に示した例では、上限値Ｐ０が定められており、出力制御部２１２Ａは、ユーザの体荷重が上限値Ｐ０以下であるか否かを判定し、ユーザの体荷重が上限値Ｐ０を超えたと判定した場合には、ユーザへの出力を変化させる。なお、上記したように、適正範囲を規定するパラメータとしては、上限値の代わりに下限値が用いられてもよいし、上限値および下限値の双方が用いられてもよい。また、図３に示した例では、上限値Ｐ０が一定の値となっているが、適正範囲を規定するパラメータは、時間の経過とともに変化してもよい。
【００４５】
図３の「体荷重が適正範囲内」に示した例では、時刻ｔ１〜ｔ６の間にユーザの体荷重が上限値Ｐ０を超えていないため、ユーザが正常な歩行をしており、ユーザへの出力は変化されていない。一方、図３の「体荷重が適正範囲外」に示した例では、時刻ｔ６においてユーザの体荷重が上限値Ｐ０を超えているため、ユーザが異常な歩行をしており、ユーザへの出力が変化されている。ユーザへの出力をどのように変化させるかに関しては、後に詳細に説明する。
【００４６】
以上、ユーザの体荷重が取得データとされる場合について説明した。続いて、以下では、ユーザの体荷重の解析結果が取得データとされる場合について説明する。
【００４７】
図４は、ユーザの体荷重の解析結果が取得される場合について説明するための図である。すなわち、図４に示された例では、データ取得部２１１Ａによってユーザの体荷重の解析結果として体荷重のピーク時間の間隔が取得された場合が想定されているが、解析結果は体荷重のピーク時間の間隔に限定されない。また、図４に示した例においても、ユーザが歩行中である場合を想定しているが、上記したように、ユーザは歩行中でなくてもよい。出力制御部２１２Ａは、データ取得部２１１Ａにより取得されたユーザの体荷重の解析結果に基づいて、ユーザへの出力を制御する。
【００４８】
図４に示した例では、上限値Ｔ０が定められており、出力制御部２１２Ａは、ユーザの体荷重のピーク時間の間隔が上限値Ｔ０以下であるか否かを判定し、ユーザの体荷重のピーク時間の間隔が上限値Ｔ０を超えたと判定した場合には、ユーザへの出力を変化させる。なお、上記したように、適正範囲を規定するパラメータとしては、上限値の代わりに下限値が用いられてもよいし、上限値および下限値の双方が用いられてもよい。また、図４に示した例では、上限値Ｔ０が一定の値となっているが、適正範囲を規定するパラメータは、時間の経過とともに変化してもよい。
【００４９】
図４の「体荷重の解析結果が適正範囲内」に示した例では、時刻ｔ１〜ｔ６の間にユーザの体荷重のピーク時間の間隔が上限値Ｔ０を超えていないため、ユーザが正常な歩行をしており、ユーザへの出力は変化されていない。一方、図４の「体荷重の解析結果が適正範囲外」に示した例では、時刻ｔ６’においてユーザの体荷重のピーク時間の間隔が上限値Ｔ０を超えているため、ユーザが異常な歩行をしており、ユーザへの出力が変化されている。ユーザへの出力をどのように変化させるかに関しては、後に詳細に説明する。
【００５０】
以上、ユーザの体荷重の解析結果が取得データとされる場合について説明した。続いて、以下では、適正範囲の規定手法の例について説明する。
【００５１】
図５は、適正範囲の規定手法の例を説明するための図である。図５に示すように、例えば、範囲規定部２１３は、測定部１０により過去に測定された１または複数の測定結果（履歴データ）に基づいて適正範囲を規定してもよい。例えば、範囲規定部２１３は、測定部１０により過去に測定された１または複数の測定結果の平均値に基づいて適正範囲を規定してもよいし、測定部１０により過去に測定された１または複数の測定結果の最大値を適正範囲の上限値にしてもいし、測定部１０により過去に測定された１または複数の測定結果の最小値を適正範囲の下限値にしてもよい。
【００５２】
例えば、歩行の仕方には個人差があることが想定されるが、このように履歴データに基づいて適正範囲が規定されることによって、個人差を考慮した判断が行われるようになる。
【００５３】
あるいは、図５に示すように、範囲規定部２１３は、記憶部２３０に記憶されているデータに基づいて適正範囲を規定してもよいし、入力部２２０を介して入力されたデータに基づいて適正範囲を規定してもよい。すなわち、範囲規定部２１３は、記憶部２３０に記憶されているデータまたは入力部２２０を介して入力されたデータに基づいて適正範囲を規定してもよい。図５に示すように、記憶部２３０に記憶されているデータは、標準的なデータ（例えば、一般的な歩行者のデータなど）であってもよいし、見本のデータ（例えば、歩行に関するインストラクターのデータなど）であってもよい。
【００５４】
以上、適正範囲の規定手法の例について説明した。続いて、以下では、ユーザへの出力を制御する手法の例について説明する。
【００５５】
図６は、ユーザへの出力を制御する手法の一例を示す図である。上記したように、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲内であるか否かを判定し、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、ユーザへの出力を変化させることによりユーザへの出力を制御してもよい。ここで、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、ユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされるようにユーザへの出力を制御してもよい。
【００５６】
図６に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、ユーザへの出力は特にしておらず、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、ユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされるようにユーザへの出力を制御している。しかし、取得データが「適正範囲内」である場合であっても何らかの出力はなされてもよい。取得データが「適正範囲外」に変化してから時間が経過した後にユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされてもよい。
【００５７】
注意を促す旨を示す出力は、特に限定されない。例えば、音声がユーザに出力される場合には、注意を促す旨を示す出力は、ユーザに警告を与えるような所定の警告音の出力であってもよい。また、例えば、画像が表示される場合には、注意を促す旨を示す出力は、警告メッセージの出力であってもよい。また、例えば、刺激がユーザの足部に出力される場合には、注意を促す旨を示す出力は、警告を与えるような所定の強さの刺激の出力であってもよい。
【００５８】
なお、注意を促す旨を示す出力は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じて変化されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど警告度合いを強めてもよい。また、注意を促す旨を示す出力は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じて変化されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど警告度合いを強めてもよい。
【００５９】
なお、図６に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、ユーザへの出力は特にしておらず、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、ユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされるようにユーザへの出力を制御している。しかし、取得データが「適正範囲内」である場合に、ユーザに対して出力がなされ、取得データが「適正範囲外」である場合に、ユーザに対して出力がなされなくてもよい。この場合にユーザに対してなされる出力は、ユーザに心地良い音声の出力であってもよいし、治療に役立つ程度の刺激の出力であってもよい。
【００６０】
続いて、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例について説明する。図７は、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、現在再生している音声データとは異なる音声データを再生することによりユーザへの音声出力を変化させてもよい。
【００６１】
図７に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、音声データＡ１を再生対象としており、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、音声データＡ１とは異なる音声データＡ２を再生対象としている。取得データが「適正範囲外」に変化してから時間が経過した後に再生対象の音声データが変化されてもよい。
【００６２】
音声データＡ１および音声データＡ２は、特に限定されない。例えば、音声データＡ１は穏やかな音声であり、音声データＡ２は耳障りな音声であってもよい。このような音声データが選択されれば、姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００６３】
なお、音声データＡ２の選択は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じてなされてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど警告度合いの強い音声データを選択してもよい。また、音声データＡ２の選択は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じてなされてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど警告度合いの強い音声データを選択してもよい。
【００６４】
続いて、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例について説明する。図８は、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、現在の音量とは異なる音量によって音声が出力されるように音声出力を制御することによりユーザへの音声出力を変化させてもよい。
【００６５】
図８に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、所定の音量によって音声が出力されるように音声出力を制御しており、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の音量よりも大きい音量によって音声が出力されるように音声出力を変化させている。このように音量が変化されれば、例えば、大きな音量の耳障りな音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００６６】
あるいは、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の音量よりも小さい音量によって音声が出力されるように音声出力を変化させてもよい。このように音量が変化されれば、例えば、小さな音量の良く聴こえない音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００６７】
また、取得データが「適正範囲外」に変化してから時間が経過した後に音声の音量が変化されてもよい。また、図８に示した例では、出力制御部２１２Ａは、音声の音量を急激に変化させているが、音声の音量を徐々に変化させてもよい。
【００６８】
なお、音声の音量は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど音量の変化の度合いを強めてもよい。また、音声の音量は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど音量の変化の度合いを強めてもよい。
【００６９】
続いて、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例について説明する。図９は、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、現在の再生速度とは異なる再生速度によって音声データを再生することによりユーザへの音声出力を変化させてもよい。
【００７０】
図９に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、所定の再生速度によって音声データを再生しており、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の再生速度よりも大きい再生速度によって音声データを再生することによりユーザへの音声出力を変化させている。このように再生速度が変化されれば、例えば、大きな再生速度のユーザを焦らせるような音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００７１】
あるいは、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の再生速度よりも小さい再生速度によって音声データを再生してもよい。このように再生速度が変化されれば、例えば、小さな再生速度のユーザにストレスを与えるような音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００７２】
また、取得データが「適正範囲外」に変化してから時間が経過した後に音声の音量が変化されてもよい。また、図９に示した例では、出力制御部２１２Ａは、音声の再生速度を急激に変化させているが、音声の再生速度を徐々に変化させてもよい。
【００７３】
なお、再生速度は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど再生速度の変化の度合いを強めてもよい。また、再生速度は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど再生速度の変化の度合いを強めてもよい。
【００７４】
続いて、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例について説明する。図１０は、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、現在の音声の周波数とは異なる周波数の音声が出力されるように音声出力を制御することによりユーザへの音声出力を変化させてもよい。
【００７５】
図１０に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、所定の周波数の音声が出力されるように音声出力を制御しており、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の周波数よりも高い周波数の音声が出力されるようにユーザへの音声出力を変化させている。このように周波数が変化されれば、例えば、高い周波数のユーザを焦らせるような音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００７６】
あるいは、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該所定の周波数よりも低い周波数の音声が出力されるように音声出力を変化させてもよい。このように周波数が変化されれば、例えば、低い周波数のユーザにストレスを与えるような音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００７７】
また、取得データが「適正範囲外」に変化してから時間が経過した後に音声の周波数が変化されてもよい。また、図１０に示した例では、出力制御部２１２Ａは、音声の周波数を急激に変化させているが、音声の周波数を徐々に変化させてもよい。
【００７８】
なお、周波数は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど周波数の変化の度合いを強めてもよい。また、周波数は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど周波数の変化の度合いを強めてもよい。
【００７９】
続いて、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例について説明する。図１１は、ユーザへの出力を制御する手法の他の一例を示す図である。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、消音部分を音声に挿入することによりユーザへの音声出力を変化させてもよい。
【００８０】
図１１に示した例では、出力制御部２１２Ａは、取得データが「適正範囲内」である場合には、音声が出力されるように音声出力を制御しており、取得データが「適正範囲外」に変化した際に、当該音声に消音部分を挿入している。このように消音部分が挿入されれば、例えば、消音部分が挿入されたユーザにストレスを与えるような音声をユーザに聴かせることによって姿勢を正しくしようという意識をユーザに対して与えることができる。
【００８１】
音声において消音部分が挿入される位置は特に限定されない。また、図１１に示した例では、音声に２つの消音部分が挿入されているが、音声に挿入される消音部分の数は特に限定されない。また、図１０に示した例では、出力制御部２１２Ａは、突然消音部分が始まり突然消音部分が終了しているが、徐々に音声が小さくなった後に消音部分が始まってもよいし、徐々に音声が大きくなった後に消音部分が終了してもよい。
【００８２】
なお、音声に挿入される消音部分の数は、取得データの適正範囲からのずれ量に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データの適正範囲からのずれ量が大きいほど多くの消音部分が挿入されてもよい。また、音声に挿入される消音部分の数は、取得データが適正範囲を超えた時間に応じて決定されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えた時間が長いほど多くの消音部分が挿入されてもよい。
【００８３】
以上、ユーザへの出力を制御する手法の例について説明した。続いて、以下では、本開示の第１の実施形態に係る制御システム１Ａの動作の流れについて説明する。
【００８４】
図１２は、本開示の第１の実施形態に係る制御システム１Ａの動作の流れを示すフローチャートである。なお、図１２に示す動作は、制御システム１Ａの動作の一例を示したに過ぎないため、制御システム１Ａの動作は、図１２に示した動作の流れに限定されない。
【００８５】
図１２に示すように、まず、測定部１０Ａは、ユーザの体荷重を測定する（Ｓ１１）。続いて、データ取得部２１１Ａは、ユーザの体荷重または体荷重の解析結果を取得データとして取得する（Ｓ１２）。体荷重の解析は、上記したように、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０の制御部２１０によって行われてもよい。続いて、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えているか否かを判断する（Ｓ１３）。
【００８６】
出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えていないと判断した場合には（Ｓ１３で「Ｎｏ」）、Ｓ１５に動作を移行させる。一方、出力制御部２１２Ａは、取得データが適正範囲を超えていると判断した場合には（Ｓ１３で「Ｙｅｓ」）、ユーザへの出力を変化させ（Ｓ１４）、Ｓ１５に動作を移行させる。ユーザへの出力の変化の手法としては、上記したように様々な手法が挙げられる。
【００８７】
動作がＳ１５に移行されると、制御部２１０は、動作を終了するか否かを判断する（Ｓ１５）。動作を終了するか否かは、例えば、上記したように、ユーザからプログラムの実行を終了する操作が入力部２２０によって受け付けられたか否かによって判断されてもよい。制御部２１０は、動作を終了しない場合には（Ｓ１５で「Ｎｏ」）、Ｓ１１に動作を移行させるが、動作を終了する場合には（Ｓ１５で「Ｙｅｓ」）、動作を終了する。
【００８８】
以上、本開示の第１の実施形態について説明した。続いて、本開示の第２の実施形態について説明する。まず、以下、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの構成について説明する。
【００８９】
＜２．第２の実施形態＞
図１３は、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの構成例を示す図である。図１３に示すように、制御システム１Ｂは、２つの測定部１０Ａ、制御装置２０Ｂおよび２つの出力部３０を有する。
【００９０】
図１３に示すように、測定部１０Ａはユーザの左右の足部の各々に装着され、ユーザの右足部に装着された測定部１０Ａは、ユーザの右足部から与えられる体荷重を測定する。一方、ユーザの左足部に装着された測定部１０Ａは、ユーザの左足部から与えられる体荷重を測定する。
【００９１】
制御装置２０Ｂは、２つの測定部１０Ａにより測定された各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得する。また、制御装置２０Ｂは、各取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。体荷重の解析は、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０Ｂによって行われてもよいし、他の装置によって行われてもよい。ユーザへの出力は、出力部３０によってなされる。
【００９２】
例えば、図１３に示した例では、ユーザの腰部に制御装置２０Ｂが取り付けられているが、制御装置２０Ｂの取り付けられる場所はどこであってもよい。また、例えば、制御装置２０Ｂはユーザの身体に取り付けられていなくてもよい。例えば、制御装置２０Ｂは、ユーザの手に保持されていてもよい。また、制御装置２０Ｂは、専用の装置であってもよいし、携帯端末（携帯電話、スマートフォンなど）に搭載されてもよい。
【００９３】
制御システム１Ｂによれば、ユーザの左右の足部に装着される測定部１０Ａによって測定された各体荷重に基づいてユーザへの出力を制御することが可能となる。このような制御がなされれば、ユーザは、例えば、左右の体荷重の各々に基づいてユーザへの出力が制御されるため、片方の体荷重のみを考慮する場合よりも多くの情報を考慮した出力をユーザに提供することができる。
【００９４】
図１４は、本開示の第２の実施形態に係る制御装置２０Ｂの機能構成例を示すブロック図である。図１４に示したように、制御装置２０Ｂは、制御部２１０、入力部２２０および記憶部２３０を備える。また、制御部２１０は、データ取得部２１１Ｂ、出力制御部２１２Ｂおよび範囲規定部２１３を備える。本開示の第２の実施形態に係る制御装置２０Ｂは、本開示の第１の実施形態に係る制御装置２０Ａと比較して、データ取得部２１１Ｂおよび出力制御部２１２Ｂが主に異なっている。したがって、以下では、データ取得部２１１Ｂおよび出力制御部２１２Ｂの各々が有する機能について主に説明する。
【００９５】
データ取得部２１１Ｂは、測定部１０Ａがユーザの左右の足部の各々に装着される場合、各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得する。出力制御部２１２Ｂは、データ取得部２１１Ｂにより取得された各取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。
【００９６】
例えば、出力制御部２１２Ｂは、右足部に装着された測定部１０Ａにより測定された体荷重または体荷重の解析結果が右側の取得データとしてデータ取得部２１１Ｂによって取得された場合には、右側の取得データが適正範囲内であるか否かを判定し、右側の取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、ユーザの右側に取り付けられた出力部３０からの出力を変化させることによりユーザへの出力を制御してもよい。このときの出力変化の手法としては、上記した様々な手法を採用することができる。
【００９７】
また、例えば、出力制御部２１２Ｂは、左足部に装着された測定部１０Ａにより測定された体荷重または体荷重の解析結果が左側の取得データとしてデータ取得部２１１Ｂによって取得された場合には、左側の取得データが適正範囲内であるか否かを判定し、左側の取得データが適正範囲を超えたと判定した場合には、ユーザの左側に取り付けられた出力部３０からの出力を変化させることによりユーザへの出力を制御してもよい。このときの出力変化の手法としても、上記した様々な手法を採用することができる。
【００９８】
このように左右の足部の各々に関して体荷重または体荷重の解析結果に基づく出力制御がなされてもよいし、体荷重の左右差または体荷重の解析結果の左右差に基づいて、ユーザへの出力が制御されてもよい。すなわち、データ取得部２１１Ｂは、測定部１０Ａがユーザの左右の足部の各々に装着される場合、体荷重の左右差または体荷重の解析結果の左右差を取得データとして取得してもよい。かかる場合、出力制御部２１２Ｂは、この体荷重の左右差または体荷重の解析結果の左右差に基づいて、ユーザへの出力を制御すればよい。このような手法を採用すれば、左右のバランスを考慮した出力制御を行うことができる。
【００９９】
以上、データ取得部２１１Ｂおよび出力制御部２１２Ｂの各々が有する機能について主について説明した。以下では、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの動作の流れの一例について説明する。
【０１００】
図１５は、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの動作の流れの一例を示すフローチャートである。なお、図１５に示す動作は、制御システム１Ｂの動作の一例を示したに過ぎないため、制御システム１Ｂの動作は、図１５に示した動作の流れに限定されない。例えば、左右の動作の順番は逆であってもよいし、左右の動作は並行して行われてもよい。
【０１０１】
図１５に示すように、まず、測定部１０Ａは、ユーザの左右の体荷重を測定する（Ｓ２１）。続いて、データ取得部２１１Ｂは、ユーザの各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得する（Ｓ２２）。体荷重の解析は、上記したように、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０の制御部２１０によって行われてもよい。続いて、出力制御部２１２Ｂは、右側の取得データが適正範囲を超えているか否かを判断する（Ｓ２３）。
【０１０２】
出力制御部２１２Ｂは、右側の取得データが適正範囲を超えていないと判断した場合には（Ｓ２３で「Ｎｏ」）、Ｓ２５に動作を移行させる。一方、出力制御部２１２Ｂは、右側の取得データが適正範囲を超えていると判断した場合には（Ｓ２３で「Ｙｅｓ」）、ユーザの右側への出力を変化させ（Ｓ２４）、Ｓ２５に動作を移行させる。ユーザへの出力の変化の手法としては、上記したように様々な手法が挙げられる。
【０１０３】
続いて、出力制御部２１２Ｂは、左側の取得データが適正範囲を超えているか否かを判断する（Ｓ２５）。出力制御部２１２Ｂは、左側の取得データが適正範囲を超えていないと判断した場合には（Ｓ２５で「Ｎｏ」）、Ｓ２７に動作を移行させる。一方、出力制御部２１２Ｂは、左側の取得データが適正範囲を超えていると判断した場合には（Ｓ２５で「Ｙｅｓ」）、ユーザの左側への出力を変化させ（Ｓ２６）、Ｓ２７に動作を移行させる。ユーザへの出力の変化の手法としては、上記したように様々な手法が挙げられる。
【０１０４】
動作がＳ２７に移行されると、制御部２１０は、動作を終了するか否かを判断する（Ｓ２７）。動作を終了するか否かは、例えば、上記したように、ユーザからプログラムの実行を終了する操作が入力部２２０によって受け付けられたか否かによって判断されてもよい。制御部２１０は、動作を終了しない場合には（Ｓ２７で「Ｎｏ」）、Ｓ２１に動作を移行させるが、動作を終了する場合には（Ｓ２７で「Ｙｅｓ」）、動作を終了する。
【０１０５】
以上、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの動作の流れの一例について説明した。続いて、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの動作の流れの他の一例について説明する。
【０１０６】
図１６は、本開示の第２の実施形態に係る制御システム１Ｂの動作の流れの他の一例を示すフローチャートである。なお、図１６に示す動作は、制御システム１Ｂの動作の他の一例を示したに過ぎないため、制御システム１Ｂの動作は、図１６に示した動作の流れに限定されない。
【０１０７】
図１６に示すように、まず、測定部１０Ａは、ユーザの左右の体荷重を測定する（Ｓ３１）。続いて、データ取得部２１１Ｂは、ユーザの各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得する（Ｓ３２）。体荷重の解析は、上記したように、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０の制御部２１０によって行われてもよい。続いて、出力制御部２１２Ｂは、取得データの左右差が適正範囲を超えているか否かを判断する（Ｓ３３）。
【０１０８】
出力制御部２１２Ｂは、取得データの左右差が適正範囲を超えていないと判断した場合には（Ｓ３３で「Ｎｏ」）、Ｓ３５に動作を移行させる。一方、出力制御部２１２Ｂは、取得データの左右差が適正範囲を超えていると判断した場合には（Ｓ３３で「Ｙｅｓ」）、ユーザの出力を変化させ（Ｓ３４）、Ｓ３５に動作を移行させる。ユーザへの出力の変化の手法としては、上記したように様々な手法が挙げられる。
【０１０９】
動作がＳ３５に移行されると、制御部２１０は、動作を終了するか否かを判断する（Ｓ３５）。動作を終了するか否かは、例えば、上記したように、ユーザからプログラムの実行を終了する操作が入力部２２０によって受け付けられたか否かによって判断されてもよい。制御部２１０は、動作を終了しない場合には（Ｓ３５で「Ｎｏ」）、Ｓ３１に動作を移行させるが、動作を終了する場合には（Ｓ３５で「Ｙｅｓ」）、動作を終了する。
【０１１０】
以上、本開示の第２の実施形態について説明した。続いて、本開示の第３の実施形態について説明する。まず、以下、本開示の第３の実施形態に係る制御システム１Ｃの構成について説明する。
【０１１１】
＜３．第３の実施形態＞
図１７は、本開示の第３の実施形態に係る制御システム１Ｃの構成例を示す図である。図１７に示すように、制御システム１Ｃは、測定部１０Ｂ、制御装置２０Ｃおよび出力部３０を有する。
【０１１２】
図１７に示すように、測定部１０Ｂは、ユーザの足部に装着され、ユーザの足部に装着された測定部１０Ｂは、ユーザの足部から与えられる体荷重を測定するが、ユーザの足部から与えられる体荷重を領域ごとに測定することができる。図１７に示した例では、測定部１０Ｂが１０の領域に分割されているが、分割される領域の数は、複数であれば特に限定されない。
【０１１３】
制御装置２０Ｃは、複数の領域の各々に対する体荷重が測定される場合、領域ごとの体荷重または領域ごとの体荷重の解析結果を各取得データとして取得する。そして、制御装置２０Ｃは、各取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。体荷重の解析は、測定部１０Ａによって行われてもよいし、制御装置２０Ｃによって行われてもよいし、他の装置によって行われてもよい。ユーザへの出力は、出力部３０によってなされる。
【０１１４】
例えば、図１７に示した例では、ユーザの腰部に制御装置２０Ｃが取り付けられているが、制御装置２０Ｃの取り付けられる場所はどこであってもよい。また、例えば、制御装置２０Ｃはユーザの身体に取り付けられていなくてもよい。例えば、制御装置２０Ｃは、ユーザの手に保持されていてもよい。また、制御装置２０Ｃは、専用の装置であってもよいし、携帯端末（携帯電話、スマートフォンなど）に搭載されてもよい。
【０１１５】
制御システム１Ｃによれば、ユーザの足部に装着される測定部１０Ｂによって領域ごとに測定された各体荷重に基づいてユーザへの出力を制御することが可能となる。このような制御がなされれば、ユーザは、例えば、領域ごとに測定された体荷重に基づいてユーザへの出力が制御されるため、領域ごとの体荷重を考慮した出力をユーザに提供することができる。
【０１１６】
また、出力部３０は領域ごとに出力を行ってもよい。例えば、出力部３０がユーザの足部に対して刺激を与える生体刺激装置である場合には、出力制御部２１２Ｃによってユーザへの出力が領域ごとに制御されてもよい。例えば、出力制御部２１２Ｃは、取得データが適正範囲を超えた領域が存在した場合には、その領域に対応する領域から出力される刺激を変化させてもよい。
【０１１７】
あるいは、例えば、出力制御部２１２Ｃは、取得データが適正範囲を超えていない領域に対応する領域から出力される刺激を変化させてもよい。このようにユーザに与えられる刺激が領域ごとに制御されれば、ユーザの足部の治療をより効率的に行うことができるようになるといった効果を享受することも期待される。
【０１１８】
図１８は、本開示の第３の実施形態に係る制御装置２０Ｃの機能構成例を示すブロック図である。図１８に示したように、制御装置２０Ｃは、制御部２１０、入力部２２０および記憶部２３０を備える。また、制御部２１０は、データ取得部２１１Ｃ、出力制御部２１２Ｃおよび範囲規定部２１３を備える。本開示の第３の実施形態に係る制御装置２０Ｃは、本開示の第１の実施形態に係る制御装置２０Ａおよび本開示の第２の実施形態と比較して、データ取得部２１１Ｃおよび出力制御部２１２Ｃが主に異なっている。したがって、以下では、データ取得部２１１Ｃおよび出力制御部２１２Ｃの各々が有する機能について主に説明する。
【０１１９】
データ取得部２１１Ｃは、測定部１０Ｂにより複数の領域の各々に対する体荷重が測定される場合、領域ごとの体荷重または領域ごとの体荷重の解析結果を各取得データとして取得する。出力制御部２１２Ｃは、データ取得部２１１Ｃにより取得された各取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する。このときの出力変化の手法としては、上記した様々な手法を採用することができる。
【０１２０】
以上、データ取得部２１１Ｃおよび出力制御部２１２Ｃの各々が有する機能について主について説明した。以下では、本開示の第３の実施形態に係る制御システム１Ｃの動作の流れの一例について説明する。
【０１２１】
図１９は、本開示の第３の実施形態に係る制御システム１Ｃの動作の流れを示すフローチャートである。なお、図１９に示す動作は、制御システム１Ｃの動作の一例を示したに過ぎないため、制御システム１Ｃの動作は、図１９に示した動作の流れに限定されない。
【０１２２】
図１９に示すように、まず、測定部１０Ｂは、複数の領域の各々に対するユーザの体荷重を測定する（Ｓ４１）。続いて、データ取得部２１１Ｃは、領域ごとの体荷重または領域ごとの体荷重の解析結果を各取得データとして取得する（Ｓ４２）。体荷重の解析は、上記したように、測定部１０Ｂによって行われてもよいし、制御装置２０の制御部２１０によって行われてもよい。続いて、出力制御部２１２Ｂは、取得データが適正範囲を超えている領域が存在するか否かを判断する（Ｓ４３）。
【０１２３】
出力制御部２１２Ｃは、取得データが適正範囲を超えている領域が存在しないと判断した場合には（Ｓ４３で「Ｎｏ」）、Ｓ４５に動作を移行させる。一方、出力制御部２１２Ｃは、取得データが適正範囲を超えている領域が存在すると判断した場合には（Ｓ４３で「Ｙｅｓ」）、当該領域に応じてユーザへの出力を変化させ（Ｓ４４）、Ｓ４５に動作を移行させる。ユーザへの出力の変化の手法としては、上記したように様々な手法が挙げられる。
【０１２４】
動作がＳ４５に移行されると、制御部２１０は、動作を終了するか否かを判断する（Ｓ４５）。動作を終了するか否かは、例えば、上記したように、ユーザからプログラムの実行を終了する操作が入力部２２０によって受け付けられたか否かによって判断されてもよい。制御部２１０は、動作を終了しない場合には（Ｓ４５で「Ｎｏ」）、Ｓ４１に動作を移行させるが、動作を終了する場合には（Ｓ４５で「Ｙｅｓ」）、動作を終了する。
【０１２５】
以上、本開示の第３の実施形態について説明した。
【０１２６】
＜４．むすび＞
以上説明したように、本開示の実施形態によれば、ユーザの足部に装着される測定部により測定されたユーザの体荷重またはユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、データ取得部により取得された取得データに基づいて、ユーザへの出力を制御する出力制御部と、を備える、制御装置が提供される。かかる構成によれば、より簡易にユーザの体荷重に基づいてユーザへの出力を制御することが可能である。
【０１２７】
なお、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１２８】
また、本明細書の制御システム１の動作における各ステップは、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、制御システム１の動作における各ステップは、フローチャートとして記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。
【０１２９】
また、制御装置２０に内蔵されるＣＰＵ、ＲＯＭおよびＲＡＭなどのハードウェアを、上述した制御装置２０の構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供される。
【０１３０】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、
を備える、制御装置。
（２）
前記出力制御部は、
前記取得データが所定の範囲内であるか否かを判定し、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、前記ユーザへの出力を変化させることにより前記ユーザへの出力を制御する、
前記（１）に記載の制御装置。
（３）
前記出力制御部は、
前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、前記ユーザに対して注意を促す旨を示す出力がなされるように前記ユーザへの出力を制御する、
前記（１）または（２）に記載の制御装置。
（４）
前記出力制御部は、前記ユーザへの音声出力を制御する、
前記（１）〜（３）のいずれか一項に記載の制御装置。
（５）
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在再生している音声データとは異なる音声データを再生することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
前記（４）に記載の制御装置。
（６）
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の音量とは異なる音量によって音声が出力されるように音声出力を制御することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
前記（４）に記載の制御装置。
（７）
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の再生速度とは異なる再生速度によって音声データを再生することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
前記（４）に記載の制御装置。
（８）
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、現在の音声の周波数とは異なる周波数の音声が出力されるように音声出力を制御することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
前記（４）に記載の制御装置。
（９）
前記出力制御部は、前記取得データが前記所定の範囲を超えたと判定した場合には、消音部分を音声に挿入することにより前記ユーザへの音声出力を変化させる、
前記（４）に記載の制御装置。
（１０）
前記データ取得部は、前記測定部が前記ユーザの左右の足部の各々に装着される場合、各体荷重または各体荷重の解析結果を各取得データとして取得し、
前記出力制御部は、前記データ取得部により取得された各取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する、
前記（１）〜（９）のいずれか一項に記載の制御装置。
（１１）
前記データ取得部は、前記測定部が前記ユーザの左右の足部の各々に装着される場合、前記体荷重の左右差または前記体荷重の解析結果の左右差を前記取得データとして取得する、
前記（１）〜（９）のいずれか一項に記載の制御装置。
（１２）
前記データ取得部は、前記測定部により複数の領域の各々に対する前記体荷重が測定される場合、領域ごとの体荷重または領域ごとの体荷重の解析結果を各取得データとして取得し、
前記出力制御部は、前記データ取得部により取得された各取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する、
前記（１）〜（９）のいずれか一項に記載の制御装置。
（１３）
前記制御装置は、
前記所定の範囲を規定する範囲規定部をさらに備える、
前記（１）〜（１２）のいずれか一項に記載の制御装置。
（１４）
前記範囲規定部は、前記測定部により過去に測定された１または複数の測定結果に基づいて前記所定の範囲を規定する、
前記（１３）に記載の制御装置。
（１５）
前記測定部は、圧力センサ、加速度センサ、ジャイロセンサおよび光センサのうちの少なくともいずれか１つを含む、
前記（１）〜（１４）のいずれか一項に記載の制御装置。
（１６）
前記出力制御部は、前記ユーザの足部に対して与えられる刺激を制御する、
前記（１）に記載の制御装置。
（１７）
前記ユーザの足部に対して与えられる刺激は、電気的刺激、磁気的刺激、機械的刺激および温熱的刺激のうちの少なくともいずれか１つを含む、
前記（１６）に記載の制御装置。
（１８）
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得することと、
前記取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御することと、
を含む、制御方法。
（１９）
コンピュータを、
ユーザの足部に装着される測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの出力を制御する出力制御部と、
を備える制御装置として機能させるためのプログラム。
（２０）
ユーザの足部に装着される測定部と制御装置と出力部とを有し、
前記測定部は、前記ユーザの体荷重を測定し、
前記制御装置は、
前記測定部により測定された前記ユーザの体荷重または前記ユーザの体荷重の解析結果を取得データとして取得するデータ取得部と、
前記データ取得部により取得された取得データに基づいて、前記ユーザへの前記出力部による出力を制御する出力制御部と、
を備える、制御システム。
【符号の説明】
【０１３１】
１（１Ａ、１Ｂ、１Ｃ）  制御システム
１０（１０Ａ、１０Ｂ）  測定部
２０（２０Ａ、２０Ｂ、２０Ｃ）  制御装置
３０    出力部
２１０  制御部
２１１Ａ、２１１Ｂ、２１１Ｃ  データ取得部
２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃ  出力制御部
２１３  範囲規定部
２２０  入力部
２３０  記憶部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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