(57)【要約】【課題】旋回時にクローラ耳部が接地側に巻き込まれるのを抑制すること。【解決手段】複数の車輪に巻きかけられ内周に車輪が転動する車輪転動面１６が形成され外周に接地面１３が形成されたゴムベルト１２（無端状の弾性体の一例）と、ゴムベルト１２の接地面１３に形成され、クローラ周方向に延び、車輪転動面１６のクローラ幅方向外側の端部１６Ａのクローラ外周側に配置される周方向溝１８と、ゴムベルト１２に埋設されたベルトコードによって構成され、クローラ周方向に延び、クローラ幅方向外側の両端部２０Ａがクローラ幅方向両側の周方向溝１８よりもクローラ幅方向外側にそれぞれ配置されたベルト層２０と、をゴムクローラ１０（弾性クローラの一例）が有すること。【選択図】図３
2013166475.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の車輪に巻きかけられ、内周に前記車輪が転動する車輪転動面が形成され、外周に接地面が形成された無端状の弾性体と、
前記弾性体の接地面に形成され、前記弾性体周方向に延び、前記車輪転動面の前記弾性体幅方向外側の端部の前記弾性体外周側に配置される周方向溝と、
前記弾性体に埋設されたベルトコードによって構成され、前記弾性体周方向に延び、前記弾性体幅方向の両端部が前記弾性体幅方向両側の前記周方向溝よりも前記弾性体幅方向外側にそれぞれ配置された無端状のベルト層と、
を有する弾性クローラ。
【請求項２】
前記弾性体に埋設されると共に前記弾性体周方向に延び、一端部が前記周方向溝よりも前記弾性体幅方向内側に配置されると共に他端部が前記ベルト層の前記弾性体幅方向の端部よりも前記弾性体幅方向外側に配置され、前記弾性体よりも硬い材料で構成された補強層、を有する請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記補強層は、前記ベルト層よりも前記弾性体内周側に配置されている請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記弾性体幅方向断面において、前記周方向溝は、前記弾性体内周側に向って溝底が円弧状に湾曲している請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記弾性体の外周に前記弾性体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記弾性体幅方向に延びて前記接地面を前記弾性体周方向に複数に分割すると共に前記周方向溝と交差する幅方向溝、を有する請求項１〜４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、農業用機械をはじめ、建設機械や土木作業用機械の走行部に無端状のゴムクローラが使用されている。
【０００３】
ゴムクローラの中には、機体側の駆動輪の外周面とゴムクローラの内周面とを接触させ、両者間に働く摩擦力によって駆動輪からの駆動力をゴムクローラに伝達する摩擦駆動型のゴムクローラがある。このタイプのゴムクローラは、内周面に、駆動輪や転輪をガイドするためのゴム突起が一定間隔で設けられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
特許文献１では、ゴムクローラの内部にクローラ周方向に延びるスチールコード列を埋設している。また、このゴムクローラでは、スチールコード列のクローラ幅方向の端部を覆うように補強層を埋設して、駆動輪や転輪からの繰り返し荷重によってスチールコード列の上記端部から亀裂（耳切れ）が発生するのを抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許４２７９５３５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、一般的な、ゴムクローラは、旋回時に、接地面と地面との摩擦によってクローラ幅方向の端部（いわゆる耳部）が接地側に巻き込まれることがある。
これに対して、特許文献１のゴムクローラでは、スチールコード列の端部側に補強層を埋設していることから、耳部の剛性が向上しており、旋回時における耳部の巻き込みを抑制することができる。
【０００７】
しかし、旋回時にクローラ耳部を接地側に巻き込む力は、接地面積や荷重（接地圧）、旋回速度などの条件によって変化するため、さらなる耳部の巻き込み抑制対策が望まれている。
【０００８】
本発明は、旋回時にクローラ耳部が接地側に巻き込まれるのを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラは、複数の車輪に巻きかけられ、内周に前記車輪が転動する車輪転動面が形成され、外周に接地面が形成された無端状の弾性体と、前記弾性体の接地面に形成され、前記弾性体周方向に延び、前記車輪転動面の前記弾性体幅方向外側の端部の前記弾性体外周側に配置される周方向溝と、前記弾性体に埋設されたベルトコードによって構成され、前記弾性体周方向に延び、前記弾性体幅方向の両端部が前記弾性体幅方向両側の前記周方向溝よりも前記弾性体幅方向外側にそれぞれ配置された無端状のベルト層と、を有している。
【００１０】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラでは、車輪から受ける荷重が、弾性体の車輪転動面下（転動面の弾性体外周側）の部分（以下、適宜「荷重支持部」と記載する。）よりも弾性体幅方向外側の部分（以下、適宜「耳部」と記載する。）で小さくなる。このため、荷重支持部に対応する接地面（以下、適宜「支持部接地面」と記載する。）の接地圧よりも耳部に対応する接地面（以下、適宜「耳部接地面」と記載する。）の接地圧が小さくなる。
特に、上記弾性クローラでは、弾性体の接地面の支持部接地面と耳部接地面との境界に周方向溝を形成していることから、例えば、周方向溝を形成していないものと比べて、車輪からの荷重が荷重支持部を介して耳部へ伝わるのを抑制することができる。これにより、耳部が受ける車輪からの荷重をより小さくすることができる。
【００１１】
上記弾性クローラでは、旋回時に接地面と地面との間に生じる摩擦力によって接地面全体が旋回方向に対して直交する方向（旋回内側から旋回外側に向う方向）に引っ張られるが、耳部接地面は、支持部接地面と比べて、車輪から受ける荷重が小さい（すなわち、接地圧が小さい）ため、地面との間の摩擦力が小さく、地面に対してすべりを生じることで接地側へ巻き込まれるのが抑制される。
【００１２】
さらに、上記弾性クローラでは、ベルトコードによって構成されるベルト層の弾性体幅方向外側の両端部を弾性体幅方向両側の周方向溝よりも弾性体幅方向外側にそれぞれ配置していることから、例えば、ベルト層の上記両端部を弾性体幅方向外側の周方向溝と同じ位置または弾性体幅方向内側にそれぞれ配置したものと比べて、耳部の剛性（耳部の巻き込まれ変形に対する剛性）が向上し、旋回時に耳部が接地側に巻き込まれるのを効果的に抑制することができる。
【００１３】
以上のことから、本発明の請求項１に記載の弾性クローラによれば、旋回時にクローラ耳部が接地側に巻き込まれるのを抑制することができる。
【００１４】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体に埋設されると共に前記弾性体周方向に延び、一端部が前記周方向溝よりも前記弾性体幅方向内側に配置されると共に他端部が前記ベルト層の前記弾性体幅方向の端部よりも前記弾性体幅方向外側に配置され、前記弾性体よりも硬い材料で構成された補強層、を有している。
【００１５】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラでは、弾性体よりも硬い材料で構成された補強層を、一端部が車輪転動面の弾性体幅方向外側の端部よりも弾性体幅方向内側に配置されると共に他端部がベルト層の弾性体幅方向の端部よりも弾性体幅方向外側に配置されるように弾性体に埋設していることから、耳部の剛性（耳部の巻き込まれ変形に対する剛性）をさらに向上する。
【００１６】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラは、請求項２に記載の弾性クローラにおいて、前記補強層は、前記ベルト層よりも前記弾性体内周側に配置されている。
【００１７】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラでは、補強層をベルト層よりも弾性体内周側に配置していることから、耳部の巻き込まれに変形に対して、補強層の一端部側がベルト層に支持されるため、補強層による耳部の剛性（耳部の巻き込まれ変形に対する剛性）を向上させる効果が高まる。
【００１８】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラは、請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体幅方向断面において、前記周方向溝は、前記弾性体内周側に向って溝底が円弧状に湾曲している。
【００１９】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラでは、弾性体幅方向断面において、周方向溝の溝底を弾性体内周側に向って円弧状に湾曲させていることから、旋回時に周方向溝の溝底に応力が集中するのを緩和することができる。
【００２０】
本発明の請求項５に記載の弾性クローラは、請求項１〜４のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体の外周に前記弾性体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記弾性体幅方向に延びて前記接地面を前記弾性体周方向に複数に分割すると共に、前記周方向溝と交差する幅方向溝、を有している。
【００２１】
本発明の請求項５に記載の弾性クローラでは、弾性体の外周に弾性体周方向に間隔をあけて複数の幅方向溝を形成していることから、弾性クローラが車輪に巻き掛かる際の巻き掛け抵抗を低下させることができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明の弾性クローラは、旋回時にクローラ耳部が接地側に巻き込まれるのを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態のゴムクローラをクローラ幅方向から見た側面図である。
【図２】第１実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図３】第１実施形態のゴムクローラのクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図４】第１実施形態のベルト層をゴムクローラの外周側から見た平面図である。
【図５】第１実施形態のゴムクローラを旋回させたときの耳部の状態を示す、耳部まわりをクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図６】第１実施形態の周方向溝の変形例を示す、耳部まわりをクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図７】（Ａ）第２実施形態のゴムクローラのクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。（Ｂ）図７（Ａ）の矢印７Ｂ周辺を拡大して、クローラ内周側から補強層を見た拡大平面図である。
【図８】第３実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図９】第３実施形態のゴムクローラのクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図１０】第３実施形態のゴムクローラを旋回させたときの耳部の状態を示す、耳部まわりをクローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図１１】第３実施形態のゴムクローラの変形例を示す、クローラ幅方向に沿って切断した断面図である。
【図１２】地面の変位と耳部接地面の端部の変位との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係る弾性クローラについて図１〜５を用いて説明する。
【００２５】
第１実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、芯金をもたない、いわゆる芯金レスタイプの弾性クローラである。なお、本実施形態のゴムクローラ１０は、主に舗装機などに用いられるものであり、路面などを傷めないように地面（路面）Ｇとの接地部分が平坦状とされている。
【００２６】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車の駆動軸に連結される駆動輪１００と、クローラ車に回転自在に取付けられる遊動輪１０２とに巻き掛けられて用いられる。また、ゴムクローラ１０の内周を、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配置され且つクローラ車に回転自在に取り付けられた複数の転輪１０４（図１、図３参照）が転動するようになっている。
なお、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４は、それぞれ本発明の車輪の一例である。
【００２７】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図２の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図２の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側から見た場合に直交する。
また、本実施形態では、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けて環状（円環状、楕円環状、多角形環状などを含む）となったゴムクローラ１０の内周側（図３の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図３の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図３の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
なお、本実施形態では、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛ける構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び複数の転輪１０４の配置によっては、駆動輪１００、遊動輪１０２に加えて一つまたは複数の転輪１０４にゴムクローラ１０を巻き掛ける構成としてもよい。
【００２８】
また、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ１０によってクローラ車の走行部としての第１実施形態に係るクローラ走行装置９０（図１参照）が構成されている。
【００２９】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。この駆動輪１００は、ゴムクローラ１０にクローラ車からの駆動力を作用させて（詳細は後述）、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２の間で循環させるものである。
【００３０】
遊動輪１０２は、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の一対の輪部１０２Ａを有している。この輪部１０２Ａは、外周面１０２Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。また、遊動輪１０２は、クローラ車側が備える図示しない油圧等の加圧機構によって駆動輪１００から離間する方向へ押圧されて、ゴムクローラ１０の車輪転動面１６に押し付けられてゴムクローラ１０のテンション（張力）を保持するものである。
【００３１】
転輪１０４は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の輪部１０４Ａを有している。この輪部１０４Ａは、外周面１０４Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。
【００３２】
上記遊動輪１０２及び転輪１０４は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環するゴムクローラ１０に対して従動回転するようになっている。
【００３３】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を有している。なお、本実施形態のゴムベルト１２は、本発明の無端状の弾性体の一例である。また、本実施形態のゴムベルト１２の周方向、幅方向、内周側、外周側は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。
【００３４】
また、図１、図５に示すように、ゴムベルト１２の外周には、地面Ｇと接地する接地面１３が形成されている。この接地面１３は、平坦状とされている。
【００３５】
図１及び図２に示すように、ゴムベルト１２の内周にはクローラ内周側に突出するゴム突起１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このゴム突起１４は、ゴムベルト１２のクローラ幅方向の中央に配置されている。また、ゴム突起１４は、ゴムベルト１２と同じゴム材、または、ゴムベルト１２よりも硬いゴム材で形成されている。
【００３６】
図２及び図３に示すように、ゴムベルト１２のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両側には、クローラ周方向に沿って延びる車輪転動面１６がそれぞれ形成されている。
なお、本実施形態では、ゴムベルト１２の内周において、車輪転動面１６とその外側部分を面一とする構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、車輪転動面１６をクローラ内周側に盛り上げる構成としてもよい。
【００３７】
本実施形態では、前述のように、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４が車輪転動面１６上を転動する。
ここで、ゴムクローラ１０（ゴムベルト１２）が所定の張力をもって、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けられることにより、駆動輪１００の外周面１００Ｂと車輪転動面１６との間に摩擦力が生じ、駆動輪１００の駆動力がゴムクローラ１０へ伝達され、ゴムクローラ１０が駆動輪１００と遊動輪１０２との間を循環して、ゴムクローラ１０が走行する。
【００３８】
図２、図３に示すように、ゴムベルト１２の接地面１３には、クローラ周方向に沿って連続して延びる周方向溝１８が形成されている。この周方向溝１８は、クローラ幅方向に沿った断面において、略台形状（溝開口が広い台形状）とされている。
【００３９】
また、周方向溝１８は、車輪転動面１６のクローラ幅方向外側の端部１６Ａのクローラ外周側に配置されている。本実施形態では、図３に示すように、車輪転動面１６の端部１６Ａから下ろした垂線ＰＬ（言い換えると、端部１６Ａを通り、クローラ内外方向に延びる線）上に周方向溝１８の溝中心が位置するように、周方向溝１８の溝幅及び配置位置が設定されている。なお、本発明は上記構成に限定されず、周方向溝１８は、垂線ＰＬ上に一部が重なれば、どのような配置としてもよい。また、周方向溝１８の溝壁の傾斜角（垂線ＰＬに対する傾斜角）は、左右で異なっていてもよい。
【００４０】
以下では、ゴムベルト１２において、車輪転動面１６に対応して上記車輪から荷重を直接受ける部分を荷重支持部１２Ａとし、車輪転動面１６の端部１６Ａよりもクローラ幅方向外側で上記車輪から荷重を直接受けない、ゴムベルト１２のクローラ幅方向外側の端部分を耳部１２Ｂとして説明する。
なお、本実施形態の周方向溝１８は、荷重支持部１２Ａと耳部１２Ｂとの境界に形成されている。
【００４１】
図３に示すように、ゴムベルト１２には、クローラ周方向に沿って延びる無端帯状のベルト層２０が埋設されている。このベルト層２０は、クローラ幅方向の両端部２０Ａがクローラ幅方向両側の周方向溝１８よりもクローラ幅方向外側にそれぞれ配置されている。また、ベルト層２０は、ゴムベルト１２を形成するゴム材よりも硬い材料であり、抗張力（引っ張り強さ）に優れるベルトコードによって構成されている。
【００４２】
ベルト層２０について具体的に説明すると、図３に示すように、本実施形態のベルト層２０は、クローラ内周側から順にメインコード層２２、傾斜コード層２４、２６、及びゼロ度コード層２８を積層（本実施形態では、４層積層）して構成されている。なお、図４では、クローラ外周側から見たベルト層２０を示している。
【００４３】
メインコード層２２は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された１本のメインコード２２Ａをゴム被覆して形成、または、クローラ周方向に沿う複数本のメインコード２２Ａを並列（クローラ幅方向に並列）させると共にゴム被覆して形成されている。
なお、本実施形態では、引張り強度に優れるスチールコードをメインコード２２Ａとして用いているが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、有機繊維（例えば、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維など）で構成した有機繊維コードをメインコード２２Ａとして用いてもよい。
【００４４】
傾斜コード層２４は、メインコード２２Ａに対して傾斜する傾斜コード２４Ａをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
一方、傾斜コード層２６は、メインコード２２Ａに対して傾斜コード２４Ａと逆向きに傾斜する傾斜コード２６Ａをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
【００４５】
また、ゼロ度コード層２８は、メインコード２２Ａに対して直交する、またはクローラ幅方向に沿う（クローラ周方向に対して９０度）ゼロ度コード２８Ａをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
【００４６】
なお、本実施形態では、メインコード２２Ａよりも小径のスチールコードを傾斜コード２４Ａ、２６Ａ及びゼロ度コード２８Ａとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、メインコード２２Ａと同径または大径のスチールコードを傾斜コード２４Ａ、２６Ａ及びゼロ度コード２８Ａとして用いてもよい。また、有機繊維（例えば、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維など）で構成した有機繊維コードを傾斜コード２４Ａ、２６Ａ及びゼロ度コード２８Ａとして用いてもよい。
【００４７】
なお、本実施形態では、クローラ内周側から順にメインコード層２２、傾斜コード層２４、２６、及びゼロ度コード層２８を積層してベルト層２０を構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ベルト層２０を構成する各コード層の積層順序は、仕様に応じて種々変更してもよい。例えば、クローラ内周側から順にメインコード層２２、ゼロ度コード層２８、傾斜コード層２４、及び傾斜コード層２６を積層してベルト層２０を構成してもよい。
また、本実施形態では、ベルト層２０を上述の４層のコード層（コード層２２、２４、２６、２８）で構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ベルト層２０を５層以上のコード層で構成しても、３層以下のコード層で構成してもよい。ただし、メインコード層２２については、ゴムクローラ１０の張力を保持するためのものであり、１層は必要とされる。
【００４８】
なお、ベルト層２０は、本発明のベルト層の一例であり、各コード層２２、２４、２６、２８の各コード２２Ａ、２４Ａ、２６Ａ、２８Ａは、本発明のベルトコードの一例である。
また、「ベルト層２０の端部２０Ａ」とは、各コード層２２、２４、２６、２８の各クローラ幅方向の端部の中で、最もクローラ幅方向外側に位置しているクローラ幅方向の端部を指している。なお、本実施形態では、図３、図４に示すように、メインコード層２２のクローラ幅方向の両端部が、他のコード層２４、２６、２８の各クローラ幅方向の端部よりもクローラ幅方向外側に位置している、すなわち、最もクローラ幅方向外側に位置していることから、ベルト層２０の端部２０Ａとなっている。
【００４９】
図３に示すように、周方向溝１８の溝深さＧＤ（接地面１３から溝底までの深さ）は、接地面１３からベルト層２０のクローラ最外周層のコード（ここでは、ゼロ度コード層２８のゼロ度コード２８Ａ）までのゴム厚みＴの１０〜５０％とされている。ここで、溝深さＧＤをゴム厚みＴの１０〜５０％とすることで、旋回時において、耳部１２Ｂの受ける荷重を小さくして耳部１２Ｂの接地側への巻き込みを抑制する効果が十分に発揮されると共に、周方向溝１８の溝底からゼロ度コード２８Ａまでのゴム厚みを確保することができる。
【００５０】
さらに、周方向溝１８の溝幅ＧＷ（接地面１３での溝開口のクローラ幅方向の幅）は、接地面１３のクローラ幅方向の幅ＳＷの２〜１０％とされている。ここで、溝幅ＧＷを幅ＳＷの２〜１０％とすることで、旋回時において、周方向溝１８の溝底１８Ａに応力が集中するのを緩和することができる。
【００５１】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、図５に示すように、車輪（例えば、転輪１０４）から受ける荷重が、ゴムベルト１２の荷重支持部１２Ａよりも耳部１２Ｂで小さくなる。このため、荷重支持部１２Ａに対応する支持部接地面１３Ａの接地圧よりも耳部１２Ｂに対応する耳部接地面１３Ｂの接地圧が小さくなる。
特に、ゴムクローラ１０では、ゴムベルト１２の接地面１３の支持部接地面１３Ａと耳部接地面１３Ｂとの境界に周方向溝１８を形成していることから、上記車輪からの荷重が荷重支持部１２Ａを介して耳部１２Ｂへ伝わるのを抑制することができる。これにより、耳部１２Ｂが受ける車輪からの荷重をより小さくすることができる。
【００５２】
ここで、ゴムクローラ１０では、旋回時に接地面１３と地面Ｇとの間に生じる摩擦力によって接地面１３全体が旋回方向に対して直交する方向（旋回内側から旋回外側に向う方向）に引っ張られるが、耳部接地面１３Ｂは、支持部接地面１３Ａと比べて、車輪（図５では、転輪１０４）から受ける荷重が小さい（すなわち、接地圧が小さい）ため、地面Ｇとの間の摩擦力が小さく、地面Ｇに対してすべりを生じることで接地側へ巻き込まれるのが抑制される。なお、耳部接地面１３Ｂを構成するゴム部分は、耳部接地面１３Ｂと地面Ｇとの間にすべりが生じるまでは、地面Ｇに引っ張られて弾性変形をする。
【００５３】
さらに、ゴムクローラ１０では、ベルト層２０の両端部２０Ａを両側の周方向溝１８よりもクローラ幅方向外側にそれぞれ配置していることから、耳部１２Ｂの剛性（耳部１２Ｂの巻き込まれ変形に対する剛性）が向上し、旋回時に耳部１２Ｂが接地側に巻き込まれるのをさらに抑制することができる。
またさらに、走行時に耳部１２Ｂが地面Ｇ上の起伏や、障害物（例えば、石など）に乗り上げたとしても、ベルト層２０の端部２０Ａを周方向溝１８よりもクローラ幅方向外側に配置することで、車輪（図５では転輪１０４）のクローラ幅方向の端部を起点とする耳部１２Ｂの曲げ変形に対してベルト層２０が補強となり、耳部１２Ｂの曲げ変形を抑制することができる。
【００５４】
以上のことから、ゴムクローラ１０によれば、旋回時に耳部１２Ｂが接地側に巻き込まれるのを抑制することができる。
【００５５】
また、一方で、旋回時にゴムクローラ１０の耳部１２Ｂが接地側に巻き込まれそうになったとしても、旋回から直進に移行する際に、耳部１２Ｂは、元の状態に復元（弾性変形）するため、耳部１２Ｂの接地側への巻き込みが抑制される。
【００５６】
第１実施形態では、クローラ幅方向に沿った断面において、周方向溝１８を略台形状、すなわち、溝底１８Ａを平坦状としているが、本発明はこの構成に限定されず、溝底１８Ａを円弧状に湾曲させる形状としてもよい。例えば、周方向溝１８を、図６に示す半円状の周方向溝３２としてもよい。上記のように、クローラ幅方向に沿った断面において、周方向溝３２の溝底３２Ａを円弧状に湾曲させることで、ゴムクローラ１０の走行時や旋回時に周方向溝３２の溝底３２Ａに応力が集中するのを緩和することができる。
【００５７】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態の弾性クローラについて図７を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００５８】
図７（Ａ）に示すように、本実施形態のゴムクローラ４０は、新たに補強層４２を設けた以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、補強層４２の構成について説明する。
【００５９】
補強層４２は、ゴムベルト１２のベルト層２０よりもクローラ内周側に埋設され、クローラ周方向に延びている。この補強層４２は、一端部４２Ａが周方向溝１８よりもクローラ幅方向内側に配置されると共に、他端部４２Ｂがベルト層２０の端部２０Ａよりもクローラ幅方向外側に配置されている。すなわち、補強層４２によってベルト層２０の端部２０Ａが覆われている。
また、補強層４２は、ゴムベルト１２を形成するゴム材よりも硬い材料であり、抗張力（引っ張り強さ）に優れる補強コード４２Ｃによって構成されている。
【００６０】
具体的には、補強層４２は、図７（Ｂ）に示すように、メインコード２２Ａに対して交差（本実施形態では、直交）する補強コード４２Ｃをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。なお、本実施形態では、メインコード２２Ａよりも小径のスチールコードを補強コード４２Ｃとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、メインコード２２Ａと同径または大径のスチールコードを補強コード４２Ｃとして用いてもよい。また、有機繊維（例えば、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維など）で構成した有機繊維コードを補強コード４２Ｃとして用いてもよい。
【００６１】
次に、第２実施形態のゴムクローラ５０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を適宜省略する。
【００６２】
ゴムクローラ４０では、ゴムベルト１２を構成するゴム材よりも硬い材料であり、抗張力に優れる補強コード４２Ｃで構成された補強層４２を、一端部４２Ａが車輪転動面１６の端部１６Ａよりもクローラ幅方向内側に配置されると共に他端部４２Ｂがベルト層２０の端部２０Ａよりもクローラ幅方向外側に配置されるようにゴムベルト１２のクローラ内周側に埋設していることから、耳部１２Ｂの剛性（耳部１２Ｂの巻き込まれ変形に対する剛性）がさらに向上する。またさらに、走行時に耳部１２Ｂが地面上の起伏や、障害物（例えば、石など）に乗り上げたとしても、補強層４２の他端部４２Ｂ及びベルト層２０の端部２０Ａを周方向溝１８よりもクローラ幅方向外側に配置することで、車輪のクローラ幅方向の端部を起点とする耳部１２Ｂの曲げ変形に対してベルト層２０及び補強層４２が補強となり、耳部１２Ｂの曲げ変形を抑制することができる。
【００６３】
そして、補強層４２をベルト層２０よりもクローラ内周側に配置していることから、耳部１２Ｂの巻き込まれに変形に対して、補強層４２の一端部４２Ａ側がベルト層２０に支持されるため、補強層４２による耳部１２Ｂの上記剛性を向上させる効果がさらに高まる。
【００６４】
なお、第２実施形態では、補強コード４２Ｃをゴム被覆して補強層４２を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴムクローラ４０の耳部１２Ｂの剛性を向上させられれば、どのような構成であってもよい。例えば、補強層４２を、ゴムベルト１２を構成するゴム材よりも硬いゴム材を無端帯状に形成したものとしてもよい。この場合には、ゴムクローラの製造が簡単になる。
【００６５】
（第３実施形態）
次に、本発明に係る第３実施形態の弾性クローラについて図８〜１０を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００６６】
本実施形態のゴムクローラ５０は、主に舗装機などに用いられるものであり、ゴムベルト５２に幅方向溝５４を設けた以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、ゴムベルト５２と幅方向溝５４の構成について説明する。
【００６７】
図８に示すように、ゴムベルト５２は、第１実施形態のゴムベルト１２よりも肉厚とされ、外周にクローラ周方向に間隔をあけてラグ６０が形成されている。
【００６８】
上記ラグ６０の構成について具体的に説明すると、図８、図９に示すように、ゴムベルト５２の地面Ｇと接地する接地面５３には、一対の周方向溝１８と、この周方向溝１８よりも溝深さが深くクローラ幅方向に延びて該周方向溝１８と交差する幅方向溝５４が形成されている。幅方向溝５４は、クローラ周方向に間隔をあけて複数形成され、ゴムベルト５２の外周部分（接地面５３を含む）をクローラ周方向に複数に分割している。これにより、ゴムベルト５２の外周部分には、クローラ周方向に複数のブロック状のラグ６０が区画されている。
【００６９】
以下では、ゴムベルト５２の外周部分（ラグ６０）の車輪転動面１６に対応して上記車輪から荷重を直接受ける部分を荷重支持部５２Ａとし、車輪転動面１６の端部１６Ａよりもクローラ幅方向外側で上記車輪から荷重を直接受けない、ゴムベルト５２の外周部分（ラグ６０）のクローラ幅方向の端部分を耳部５２Ｂとして説明する。
また、本実施形態の周方向溝１８は、荷重支持部５２Ａと耳部５２Ｂとの境界部分に形成されている。このため、接地面５３は、荷重支持部５２Ａに対応する支持部接地面５３Ａと耳部５２Ｂに対応する耳部接地面５３Ｂとで構成されている。
【００７０】
次に、本実施形態のゴムクローラ５０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を適宜省略する。
【００７１】
ゴムクローラ５０では、図１０に示すように、車輪（例えば、転輪１０４）から受ける荷重が、ゴムベルト５２の荷重支持部５２Ａよりも耳部５２Ｂで小さくなる。このため、荷重支持部５２Ａに対応する支持部接地面５３Ａの接地圧よりも耳部５２Ｂに対応する耳部接地面５３Ｂの接地圧が小さくなる。
特に、ゴムクローラ５０では、ゴムベルト５２の接地面５３の支持部接地面５３Ａと耳部接地面５３Ｂとの境界に周方向溝１８を形成していることから、上記車輪からの荷重が荷重支持部１２Ａを介して耳部１２Ｂへ伝わるのを抑制することができる。これにより、耳部１２Ｂが受ける車輪からの荷重をより小さくすることができる。
【００７２】
ここで、ゴムクローラ５０では、旋回時に接地面５３と地面Ｇとの間に生じる摩擦力によって接地面５３全体が旋回方向に対して直交する方向（旋回内側から旋回外側に向う方向）に引っ張られるが、耳部接地面５３Ｂは、支持部接地面５３Ａと比べて、車輪から受ける荷重が小さい（すなわち、接地圧が小さい）ため、地面Ｇとの間の摩擦力が小さく、地面Ｇに対してすべりを生じることで接地側へ巻き込まれるのが抑制される。なお、耳部接地面５３Ｂを構成するゴム部分は、耳部接地面５３Ｂと地面Ｇとの間にすべりが生じるまでは、地面Ｇに引っ張られて弾性変形をする。
【００７３】
以上のことから、ゴムクローラ５０によれば、旋回時に耳部５２Ｂが接地側に巻き込まれるのを抑制することができる。
【００７４】
また、ゴムクローラ５０では、ゴムベルト５２の外周にクローラ周方向に間隔をあけて複数の幅方向溝５４を形成していることから、ゴムクローラ５０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かる際の巻き掛け抵抗を低下させることができる。これにより、ゴムクローラ５０と駆動輪１００との接触圧を高めることができ、ゴムクローラ５０と駆動輪１００との間のすべりを抑制することができる。
【００７５】
なお、第３実施形態のゴムクローラ５０に、図１１に示すように、第２実施形態の補強層４２を設けてもよい。このように補強層４２を設ければ、第３実施形態のゴムクローラ５０も第２実施形態の補強層４２によって生じる効果を得られる。
【００７６】
第１〜第３実施形態では、無端状の弾性体の一例として、ゴム材を無端状に形成したゴムベルトを用いているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム材以外の樹脂材料である例えば、エラストマーなどを無端状に形成したエラストマーベルトなどを用いてもよい。
【００７７】
第１〜第３実施形態では、各形態のゴムクローラを舗装機に用いているが、本発明はこの構成に限定されず、各形態のゴムクローラを農業用機械や酪農用機械などに用いてもよい。
【００７８】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【００７９】
（試験例）
本発明の効果を確かめるために、本発明に含まれる実施例の弾性クローラと、本発明に含まれない比較例の弾性クローラとを以下のように試験（ＦＥＭ構造解析）した。なお、試験には、同じサイズの供試クローラを用いた。
【００８０】
実施例のクローラ：図８に示す第２実施形態のゴムクローラである。
比較例のクローラ：実施例のゴムクローラから周方向溝を削除したゴムクローラである。
【００８１】
試験は、車輪から１４．７ｋＮの荷重を付与して供試クローラを地面（摩擦係数を１に設定した地面）に接地させた状態で、地面をクローラ幅方向に変位させたときの耳部接地面の端部Ｐ点（図９参照）のクローラ幅方向への変位量を測定した。なお、試験は、ベルト層のクローラ周方向及びクローラ幅方向の移動を拘束し、ゴムベルトのクローラ周方向及びクローラ内外方向の移動を拘束して行なった。試験結果については、図１２にグラフとして示した。
【００８２】
図１２のグラフでは、地面の変位と耳部接地面の端部の変位との関係を示している。図１２から分かるように、比較例のクローラは、地面の変位に比例して耳部接地面の端部の変位が増加している。これに対して、実施例のクローラは、途中まで地面の変位に比例して耳部接地面の変位が増加するが、地面の変位が一定量を超えると、地面の変位に対して耳部接地面の端部の変位が少なくなっている。すなわち、地面の変位がある一定量を超えると、耳部接地面は、地面に対してすべりを生じている。これにより、本発明に係る弾性クローラは、旋回時に、耳部が接地側に巻き込まれるのを抑制することが分かる。
【符号の説明】
【００８３】
１０、４０、５０  ゴムクローラ（弾性クローラ）
１２、５２        ゴムベルト（無端状の弾性体）
１３、５３        接地面
１４、            ゴム突起（突起）
１６              車輪転動面
１６Ａ            端部
１８、３２        周方向溝
２０              ベルト層
２０Ａ            端部
４２              補強層
４２Ａ            一端部
４２Ｂ            他端部
５４              幅方向溝
１００            駆動輪（車輪）
１０２            遊動輪（車輪）
１０４            転輪（車輪）
ＣＬ              中央線
ＰＬ              垂線
Ｓ                クローラ周方向（弾性体周方向）
Ｗ                クローラ幅方向（弾性体幅方向）
ＩＮ              クローラ内周側（弾性体の内周側）
ＯＵＴ            クローラ外周側（弾性体の外周側）
【図１】
2013166475.tif 000003
【図２】
2013166475.tif 000004
【図３】
2013166475.tif 000005
【図４】
2013166475.tif 000006
【図５】
2013166475.tif 000007
【図６】
2013166475.tif 000008
【図７】
2013166475.tif 000009
【図８】
2013166475.tif 000010
【図９】
2013166475.tif 000011
【図１０】
2013166475.tif 000012
【図１１】
2013166475.tif 000013
【図１２】
2013166475.tif 000014