(57)【要約】【課題】ＣＮＴを含む熱輸送媒体組成物を流す管路において、管路の途中に設けた流路によりＣＮＴを撹拌し、熱輸送媒体組成物の熱伝達率を向上させる。【解決手段】ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料１８を熱輸送媒体２０に混入させた熱輸送媒体組成物３０を流す管路６の途中に設けられた熱輸送媒体組成物用流路１２であって、流路幅をＤ、溶媒の粘度をη、水の粘度をη0として、流路１２の内部には、式：９×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5で示される距離Ｌ毎に、熱輸送媒体組成物３０を撹拌する少なくとも１つの撹拌構造を備える熱輸送媒体組成物用流路１２を提供する。この熱輸送媒体組成物用流路１２は熱交換器９Ｃに組み込むことが可能である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料（１８）を熱輸送媒体（２０）に混入させた熱輸送媒体組成物（３０）を流す管路（６）の途中に設けられた流路（１２）であって、
流路幅をＤ、溶媒の粘度をη、水の粘度をη0として、前記流路（１２）内には、下記式で示される距離Ｌ毎に、前記熱輸送媒体組成物（３０）を撹拌する少なくとも１つの撹拌構造（１５，１６，１７）を備えることを特徴とする流路。
９×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【請求項２】
前記距離Ｌが下記式で規定されることを特徴とする請求項１に記載の流路。
１７×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【請求項３】
前記流路（１２）が底板（１４）とケース（１０）の間に形成されており、
前記撹拌構造が、
前記底板（１４）上に突設され、前記熱輸送媒体組成物（３０）が流れる複数の第１の平行通路（１９Ａ）を形成する長さＬの複数のフィン（１５）を有する第１のフィングループ（１５Ａ）と、前記熱輸送媒体組成物（３０）の流れ方向に対して前記複数の第１の平行通路（１９Ａ）とはずれた複数の第２の平行通路（１９Ｂ）を形成する長さＬの複数のフィン（１５）を有する第２のフィングループ（１５Ｂ）とを少なくとも備える第１の撹拌構造と、
前記第１のフィングループ（１５Ａ）の底面（１４）に前記複数の平行通路（１９）を横切る方向に突設された第１の突条（１６Ａ）と、前記熱輸送媒体組成物（３０）の流れ方向に対して前記第１の突条（１６Ａ）から距離Ｌだけ離れた位置において、前記第２のフィングループ（１５Ｂ）の底面（１４）に前記複数の平行通路（１９）を横切る方向に突設された第２の突条（１６Ｂ）とを少なくとも備える第２の撹拌構造とを備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の流路。
【請求項４】
前記第１と第２の突条（１６Ａ，１６Ｂ）の底板（１４）からの高さ（ｈ）は、前記第１と第２の平行通路（１９Ａ，１９Ｂ）の高さ（Ｈ）の１０％以上であることを特徴とする請求項３に記載の流路。
【請求項５】
前記第１の平行通路（１９Ａ）と前記第２の平行通路（１９Ｂ）のずれが、前記第１の平行通路（１９Ａ）の幅（Ｗ）の半分の距離（Ｗ／２）であることを特徴とする請求項４に記載の流路。
【請求項６】
第１の撹拌構造が更に、第２のフィングループ（１５Ｂ）に隣接して、前記第１のフィングループ（１５Ａ）と同じ構造を備えた第３のフィングループ（１５Ｃ）を備え、
前記第２の撹拌構造が更に、前記熱輸送媒体組成物（３０）の流れ方向に対して前記第２の突条（１６Ｂ）から距離Ｌだけ離れた位置において、前記第３のフィングループ（１５Ｃ）の底面（１４）に前記複数の平行通路（１９）を横切る方向に突設された第３の突条（１６Ｃ）を備えることを特徴とする請求項５に記載の流路。
【請求項７】
前記流路（１２）が底板（１４）とケース（１０）の間に形成されており、
前記撹拌構造が、
前記底板（１４）から垂直に突出する複数のピン状フィン（１７）を備える第１の撹拌構造と、
前記底板（１４）の前記ピン状フィン（１７）が無い領域の上に、前記熱輸送媒体組成物（３０）の流れる方向に垂直な方向に突設された少なくとも２条の突条（１６Ａ，１６Ｂ）を有し、前記突条（１６Ａ，１６Ｂ）の間の距離がＬである第２の撹拌構造とを備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の流路。
【請求項８】
前記流路（１２）が、前記熱伝導性材料（１８）としてカーボンナノチューブを混入させた熱輸送媒体組成物（３０）を流す管路（６）に設けられたものであることを特徴とする請求項１から７の何れか１項に記載の流路。
【請求項９】
請求項１から８の何れか１項に記載の流路（１２）を備えた熱交換器（９Ｃ）。
【請求項１０】
流路幅をＤ、溶媒の粘度をη、水の粘度をη0として、下記式で示される距離Ｌ毎に、ナノジェット現象を生じる１種類または複数種類のカーボンナノチューブ（１８）が熱輸送媒体に混入されていることを特徴とする熱交換器。
９×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【請求項１１】
前記距離Ｌが下記式で規定されることを特徴とする請求項１０に記載の熱交換器。
１７×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱伝導性材料が混入された熱輸送媒体組成物用流路及び該流路を備えた熱交換器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、動作させることによって温度が上昇する内燃機関やモータ等の発熱体は、温度が上昇しないように熱輸送媒体を用いて冷やすことが行われている。このような熱輸送媒体としては、水、アルコール類、グリコール類、及びグリコールエーテル等の液体が使用される。
【０００３】
一方、熱輸送媒体の熱伝導率を高める手法として、水、アルコール類、グリコール類、及びグリコールエーテル等の液体を基剤とし、これに熱伝導性材料を混入させた熱輸送媒体組成物を使用することが特許文献１に提案されている。特許文献１に開示の熱輸送媒体組成物は、使用温度において液体である基剤に、熱伝導性材料として、カーボンナノチューブ或いはカーボンファイバーを混入させている（以後カーボンナノチューブはＣＮＴと記載する）。
【０００４】
このような熱伝導性材料が混入された熱輸送媒体組成物は、廃熱源から廃熱を輸送する用途、及び加熱源から熱を輸送して加熱対象物を加熱する用途に使用される。具体的には、熱輸送媒体組成物は、内燃機関やモータの冷却液、暖房や冷房を行う冷凍システムの熱媒体、或いは電子機器の冷却媒体として使用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−７９８７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一方、特許文献１に開示のＣＮＴを含む熱輸送媒体組成物を、空気調和装置の媒体に使用すると、空気調和装置の熱交換器では平行なフィンの間に媒体を通して熱交換を行うので、ＣＮＴが流れの方向に揃ってしまい、熱伝達率が向上しないという課題がある。これはすなわち、ＣＮＴが媒体の流れの方向に揃ってしまうと、ＣＮＴが伝熱壁に対して平行になってしまい、媒体の熱伝達率が向上しなくなるからである。
【０００７】
本発明は、上記課題に鑑み、ＣＮＴを含む熱輸送媒体組成物を媒体として熱交換器を含む管路に流した場合でも、熱交換器においてＣＮＴが流れの方向に揃わず、熱伝達率を向上させることができる熱輸送媒体組成物用流路及び該流路を備えた熱交換器を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決する本発明は、ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料を混入させた熱輸送媒体組成物を流す管路の途中に設けられた流路であって、流路幅をＤ、溶媒の粘度をη、水の粘度をη0として、流路内には、下記式
９×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
で示される距離Ｌ毎に、熱輸送媒体組成物を撹拌する少なくとも１つの撹拌構造を備えることを特徴とする熱輸送媒体組成物用流路である。
【０００９】
また、流路（１２）は、底板（１４）とケース（１０）の間に形成され、撹拌構造が、底板（１４）上に突設され、熱輸送媒体組成物（３０）が流れる複数の第１の平行通路（１９Ａ）を形成する長さＬの複数のフィン（１５）を有する第１のフィングループ（１５Ａ）と、熱輸送媒体組成物（３０）の流れ方向に対して複数の第１の平行通路（１９Ａ）とはずれた複数の第２の平行通路（１９Ｂ）を形成する長さＬの複数のフィン（１５）を有する第２のフィングループ（１５Ｂ）とを少なくとも備える第１の撹拌構造と、第１のフィングループ（１５Ａ）の底面（１４）に複数の平行通路（１９）を横切る方向に突設された第１の突条（１６Ａ）と、熱輸送媒体組成物（３０）の流れ方向に対して第１の突条（１６Ａ）から距離Ｌだけ離れた位置において、第２のフィングループ（１５Ｂ）の底面（１４）に複数の平行通路（１９）を横切る方向に突設された第２の突条（１６Ｂ）とを少なくとも備える第２の撹拌構造とを備えて形成することができ、熱交換器として使用することが可能である。
【００１０】
これにより、ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料を含有する熱輸送媒体組成物が本発明の流路を通過する場合に、ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料が撹拌され、ロッド状若しくはシート状の熱伝導性材料を含有する熱輸送媒体組成物の熱伝達率が向上する。この結果、本発明の流路を熱交換器に使用した場合に、熱交換器のフィンとの熱交換を高効率かつ高速で行うことができ、熱交換器の性能が向上する。
【００１１】
なお、上記に付した符号は、後述する実施形態に記載の具体的実施態様との対応関係を示す一例である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】発熱体に取り付けられる熱交換器の構成を示すものであり、（ａ）は熱交換器の縦断面図、（ｂ）は熱交換器の正面図、（ｃ）は熱交換器の水平方向の断面図である。
【図２】（ａ）は図１（ａ）、（ｃ）に示した熱交換器のフィンの形状を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）に示したフィンの間をＣＮＴを含んだ熱輸送媒体組成物が流れる時のＣＮＴの様子と熱の伝達方向を示す説明図である。
【図３】本発明の流路の第１の実施例を示すものであり、（ａ）は熱交換器の正面図、（ｂ）は熱交換器の水平方向の断面図、（ｃ）は（ｂ）に示した熱交換器のＡ−Ａ線における断面図である。
【図４】（ａ）は図３（ｂ）に示した本発明の熱交換器におけるフィンの機能を説明する部分拡大平面図、（ｂ）は（ａ）に示した突条の機能を説明する部分拡大断面図である。
【図５】本発明の流路の第２の実施例を示すものであり、（ａ）は流路の構造を示す部分拡大斜視図、（ｂ）は流路の構造を示す平面図である。
【図６】図５（ｂ）のＢ−Ｂ線における熱交換器の断面を示すものであり、（ａ）は断面が矩形の突条の配置を示す熱交換器の断面図、（ｂ）は断面が半円形の突条の配置を示す熱交換器の断面図、（ｃ）は断面が三角形の突条の配置を示す熱交換器の断面図である。
【図７】本発明の流路の第３の実施例の流路の構成、及びこの流路が組み込まれた熱交換器が発熱体の上に置かれた時の熱交換器内の熱輸送媒体組成物（溶媒）の流れ方向に沿った温度変化を説明する図である。
【図８】溶媒の流速を変化させた時のＬの定数Ｎと撹拌機能による局所熱伝達率回復率との関係を示す線図である。
【図９】溶媒単独液に対する平均熱伝達率向上比を示す線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。また、各実施態様についても、同一構成の部分には、同一の符号を付してその説明を省略又は簡略化する。
【００１４】
図１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、電子機器等の発熱体８に取り付けられる熱交換器９Ｃの構成を示すものであり、図１（ａ）は熱交換器９Ｃの縦断面図、図１（ｂ）は熱交換器９Ｃの正面図、図１（ｃ）は熱交換器９Ｃの水平方向の断面図である。熱交換器９Ｃは、熱輸送媒体の流入口１１と流出口１３を備えるケース１０の中に、熱輸送媒体の流路１２が形成されたものである。流路１２は流入口１１と流出口１３に比べて断面積が拡大されており、ケース１０の底板１４には複数のフィン１５が突設されている。複数のフィン１５は、図２（ａ）にも示すように、熱輸送媒体の流れる方向に平行に底板１４の上に突設されており、フィン１５の間に平行通路１９が形成されている。
【００１５】
熱交換器に流す熱輸送媒体の熱伝導率を高めるために、熱輸送媒体に熱伝導性材料を混入させることが行われることは既に述べた。熱伝導性材料の中にはＣＮＴのようなロッド状若しくはグラフェンのようなシート状のものが知られている。ここでは、図２（ｂ）に示すように、熱伝導性材料１８としてロッド状のＣＮＴ１８を、熱輸送媒体（以後溶媒と記すこともあり、例えば水である）２０に混入させた熱輸送媒体組成物３０を使用する場合を例にとって、本発明の流路の構造を説明する。ＣＮＴ１８を水２０に混入した熱輸送媒体組成物３０を図２（ａ）に示す平行通路１９に流した場合、ＣＮＴ１８が平行通路１９内で配向する、即ち、伝熱壁（底板１４、フィン１５及びケース１０）に対して平行になり、熱伝達率が期待通りに上がらない。本発明の流路１２は、溶媒２０に混入したＣＮＴ１８の配向をできるだけ抑えることができ、熱交換器９Ｃの流路として用いた場合に熱伝達率を向上させるものである。
【００１６】
図３（ａ）〜（ｃ）は、本発明の流路１２の第１の実施例を示すものである。図３（ａ）は発熱体８と熱交換器９Ｃの正面図であり、図３（ｂ）は熱交換器９Ｃの水平方向の断面図である。また、図３（ｃ）は図３（ｂ）に示した熱交換器９ＣのＡ−Ａ線における断面図であり、熱交換器９Ｃが取り付けられる発熱体８と共に示されている。熱交換器９Ｃのケース１０には、図１で説明した熱交換器９Ｃと同様に、熱輸送媒体組成物の流入口１１と流出口１３があり、ケース１０の内部に、第１の実施例の流路１２が形成されている。流路１２には、複数のフィン１５によって、第１から第３の３つのフィングループ１５Ａ，１５Ｂ，１５Ｃが形成されており、各フィングループ１５Ａ，１５Ｂ，１５Ｃにはそれぞれ第１から第３の突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃが設けられている。各フィングループ１５Ａ，１５Ｂ，１５Ｃには、フィン１５によって第１から第３の平行通路１９Ａ〜１９Ｃが形成されている。
【００１７】
各フィングループ１５Ａ，１５Ｂ，１５Ｃ中のフィン１５はそれぞれ熱輸送媒体組成物３０の流れる方向に延伸されており、フィン１５の長さは全て同じであって、後述する長さＬを備える。各フィングループ１５Ａ、１５Ｂ，１５Ｃ中のフィン１５はそれぞれ熱輸送媒体組成物３０の流れ方向に平行に並んでおり、フィン１５の間の距離も同じである。そして、第３のフィングループ１５Ｃのフィン１５は、熱輸送媒体組成物の流れる方向に対して第１のフィングループ１５Ａのフィン１５の延長線上に並んでいる。一方、第２のフィングループ１５Ｂのフィン１５は、第１と第３のフィングループ１５Ａ、１５Ｃのフィン１５に対して、フィン１５の位置が熱輸送媒体組成物の流れる方向に垂直な方向にずれている。第１と第３のフィングループ１５Ａ、１５Ｃのフィン１５は熱輸送媒体組成物の流れる方向の同じ位置にあるので、ここでは、図４（ａ）を用いて、第１と第２のフィングループ１５Ａ，１５Ｂのフィン１５の位置関係と、突条１６Ａ，１６Ｂの間の距離について説明する。
【００１８】
図５（ａ）は、図４（ｂ）に示した第１と第２のフィングループ１５Ａ，１５Ｂのフィン１５の位置関係を説明するものである。全てのフィン１５の長さはＬである。そして、第１と第２の平行通路１９Ａ，１９Ｂの幅を共にＷとすると、第２のフィングループ１５Ｂのフィン１５は、第１のフィングループ１５Ａのフィン１５に対して、フィン１５の位置が媒体組成物３０の流れる方向に垂直な方向に、Ｗ／２だけずれている。この構成により、第１の平行通路１９Ａを流れてきた熱輸送媒体組成物３０は、第２のフィングループ１５Ｂのフィン１５の先端部に衝突すると共に、隣接する第１の平行通路１９Ａを流れてきた熱輸送媒体組成物３０とも衝突するので流れが乱れる。この結果、熱輸送媒体組成物３０に混入されたＣＮＴ１８が、熱輸送媒体組成物３０流れの方向に揃うことがなくなり、熱伝達率が向上する。
【００１９】
更に、突条１６Ａは、第１のフィングループ１５Ａのフィン１５の長手方向に対して垂直な方向に底板１４の上に突設されており、突条１６Ｂは、第２のフィングループ１５Ｂのフィン１５の長手方向に対して垂直な方向に底板１４の上に突設されている。そして、突条１６Ａと突条１６Ｂの距離はフィン１５の長さＬと同じ距離Ｌだけ離れている。また、突条１６（突条１６Ａと１６Ｂの総称）の高さｈは、図４（ｂ）に示すように、平行通路１９（平行通路１９Ａと１９Ｂの総称）の高さＨの１０％以上になっている。このため、平行通路１９を流れてきた熱輸送媒体組成物３０は、突条１６に衝突するので流れが乱れ、熱輸送媒体組成物３０に混入されたＣＮＴ１８が、熱輸送媒体組成物３０流れの方向に揃うことがなくなり、熱伝達率が向上する。
【００２０】
図５（ａ）、（ｂ）は、図１に示した熱交換器９Ｃに組み込まれる本発明の流路の第２の実施例を示すものである。図５（ａ）は熱交換器９Ｃに組み込まれる流路１２の一部分を拡大して示すものであり、図５（ｂ）は図５（ａ）に示した流路１２を平面視したものである。第２の実施例では、底板１４の上にピン状フィン１７が複数本突設されており、ピン状フィン１７の間の底板１４の上に、距離Ｌ毎に突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃが突設されている。突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃの設置方向は、熱輸送媒体組成物３０の流れの方向に垂直な方向である。図示した第２の実施例では、ピン状フィン１７が熱輸送媒体組成物３０の流れの方向にＬ／４毎に規則正しく突設されているが、ピン状フィン１７を突設するパターンはこれに限定されるものではなく、ランダムでも良い。
【００２１】
第２の実施例では、流路１２を流れる熱輸送媒体組成物３０は、ピン状フィン１７に衝突することにより、水平方向に流れが乱れ、突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃに衝突することにより、垂直方向に流れが乱れる。この結果、熱輸送媒体組成物３０に混入されたＣＮＴ１８が、熱輸送媒体組成物３０流れの方向に揃うことがなくなり、熱伝達率が向上する。
【００２２】
図６は、本発明の第１及び第２の実施例の流路１２に設けられる突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃの形状を示すものであり、図５（ｂ）のＢ−Ｂ線における熱交換器９Ｃの断面を示している。突条１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃの形状は、図６（ａ）に示すような断面が矩形の形状の他に、図６（ｂ）に示すように、断面形状が半円形であっても良く、また、図６（ｃ）に示すように、断面形状が三角形であっても良い。
【００２３】
図７は、本発明の流路の第３の実施例の流路１２の構成、及びこの流路１２が組み込まれた熱交換器９Ｃが発熱体８の上に置かれた時の、熱交換器９Ｃ内の熱輸送媒体組成物の流れる方向に沿った温度変化を説明する図である。溶媒にＣＮＴを熱伝導材料として含有させて熱輸送媒体組成物とする場合、ＣＮＴに温度が加わると、ＣＮＴの内部の溶媒が気化し、ＣＮＴから噴出するナノジェットと呼ばれる現象が起きる。そして、このナノジェット現象は、ＣＮＴの構造（直径、長さ等）により異なり、ナノジェット現象が起きる温度の変化点（相変化点）をコントロールできる。
【００２４】
そこで、流路１２内での溶媒温度の変化にあわせて、溶媒温度が最も低い第１の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴ、これよりも温度の高い第２の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴ及び溶媒温度が最も高い第３の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴを用意する。そして、この３種類のＣＮＴを溶媒に混入した熱輸送媒体組成物を作る。すると、溶媒温度が第１の相変化点に達する位置１２Ａでは第１の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴから溶媒が噴出してこのＣＮＴが動き回り、熱輸送媒体組成物を撹拌する。同様に、溶媒温度が第２の相変化点に達する位置１２Ｂでは第２の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴから溶媒が噴出してこのＣＮＴが動き回り、溶媒温度が第２の相変化点に達する位置１２Ｃでは第３の相変化点付近でナノジェット現象が起きるＣＮＴが動き回って、熱輸送媒体組成物を撹拌する。これらの位置１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃの間隔をＬとすれば良い。よって、第３実施例では、熱交換器９Ｃの異なる部分でそれぞれ異なるＣＮＴにより撹拌が起きるので、ＣＮＴ１８が、熱輸送媒体組成物の流れの方向に揃うことがなくなり、熱伝達率が向上する。
【００２５】
ここで、第１から第３の実施例における距離Ｌについて説明する。実験の結果、溶媒に混入させたＣＮＴの向きが揃った場合、攪拌機能により局所熱伝達回復率が１０〜１５％が見込める位置で、なるべく早く攪拌すれば効果的であることが分かった。一方、局所熱伝達回復率が１０〜１５％が見込める位置は管路を流れる熱輸送媒体組成物の流速によって変化する。また、局所熱伝達回復率は、流路幅をＤ、溶媒の粘度をη、水の粘度をη0として、Ｄ×（η／η0）0.5を所定の定数Ｎ（これをＬの乗数Ｎとする）で乗じた距離Ｌで１０〜１５％が見込めるようにすれば良いことが分かった。
【００２６】
図８は管路における熱輸送媒体組成物の流速を変化させた時の、Ｌの定数Ｎと撹拌機能による局所熱伝達率回復率との関係を示す線図である。管路内の熱輸送媒体組成物の平均流速は０．１ｍ／ｓから１．０ｍ／ｓの間であると考えられる。図８には熱輸送媒体組成物の平均流速が０．１ｍ／ｓ、０．３ｍ／ｓ、及び１．０ｍ／ｓの場合のＬの定数Ｎと撹拌機能による局所熱伝達率回復率との関係が示されている。上述のようにＬ＝Ｎ×Ｄ×（η／η0）0.5であるので、局所熱伝達回復率が１０〜１５％が見込めるＬの値は、図８から、管路内の熱輸送媒体組成物の平均流速が０．１ｍ／ｓ〜１．０ｍ／ｓの間で変化する場合は、下式で求められる。
９×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【００２７】
また、同じく図８から、局所熱伝達回復率が１０〜１５％が見込めるＬの値は、管路内の熱輸送媒体組成物の平均流速が０．１ｍ／ｓから０．３ｍ／ｓの間で変化する場合は、下式で求められる。
１７×Ｄ×（η／η0）0.5＜Ｌ＜４９×Ｄ×（η／η0）0.5
【００２８】
図９は、熱伝導性材料を含む熱輸送媒体組成物の熱伝導性材料を含まない溶媒単独液に対する平均熱伝達率向上比を示す線図である。本発明の流路を備えない熱交換器Ａでは、溶媒単独液に対する平均熱伝達率向上比は３％程度であったが、本発明の流路を備えた熱交換器Ｂでは、溶媒単独液に対する平均熱伝達率向上比は２０％に達した。このように、本発明の流路を備えた熱交換器では、溶媒単独液に対する平均熱伝達率向上比が向上する。
【符号の説明】
【００２９】
９，９Ｃ，９Ｈ    熱交換器
１０    ケース
１２    流路
１４    底板
１５    フィン
１６、１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ    突条
１７    ピン状フィン
１８    熱伝導性材料（ＣＮＴ）
３０    熱輸送媒体組成物
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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