(57)【要約】【課題】熱可塑性樹脂により形成された発泡体を用いた場合でも熱膨張による反りを抑制し、排水勾配を維持することができる洗い場床パンを提供することを目的とする。【解決手段】熱可塑性発泡プラスチックよりも高い強度を有する床基材と、排水口と、外周部に設けられ壁パネルが載置される壁パネル載置部と、を有し、前記床基材により下方から支えられ、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されて前記排水口に向けて下方へ傾斜した排水勾配が表面に形成された床面材と、前記床面材に設けられ、前記床面材の熱膨張による変形を抑えて前記床面材が前記床基材から離れることを抑制する離間抑制部と、を備えたことを特徴とする洗い場床パンが提供される。【選択図】図２
2013072233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性発泡プラスチックよりも高い強度を有する床基材と、
排水口と、外周部に設けられ壁パネルが載置される壁パネル載置部と、を有し、前記床基材により下方から支えられ、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されて前記排水口に向けて下方へ傾斜した排水勾配が表面に形成された床面材と、
前記床面材に設けられ、前記床面材の熱膨張による変形を抑えて前記床面材が前記床基材から離れることを抑制する離間抑制部と、
を備えたことを特徴とする洗い場床パン。
【請求項２】
前記離間抑制部は、前記床基材と係合する係合部であることを特徴とする請求項１記載の洗い場床パン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の態様は、一般的に、浴室やシャワー室などに用いられる洗い場床パンに関する。
【背景技術】
【０００２】
フレームに固定された部分とリブに固定された部分との間で屈曲されて緩衝帯が形成された衛生設備室の床構造がある（特許文献１）。特許文献１に記載された衛生設備室の床構造では、緩衝帯の開口は、床ベース部の熱膨張圧縮に追従して拡がりまたは狭まって、床ベース部の熱膨張圧縮がフレームに影響を及ぼさないようになっている。
【０００３】
また、防水パンの外周部よりも内側に、温度変化を受けたときに伸縮しやすい部分（伸縮許容部）が設けられた防水機能を有する床がある（特許文献２）。特許文献２に記載された防水機能を有する床では、防水パンが温度変化環境下で膨張・収縮しようとしたときに、伸縮許容部が伸縮してくれることで、防水パンの外周部には、温度変化による変形の影響が及ばないようにされている。
【０００４】
本発明者は、例えばリサイクル化を推進することで二酸化炭素の排出量を削減し環境への負荷を軽減したり、型費を削減することなどを目的として、熱可塑性樹脂により形成された発泡体を用いた洗い場床パンを検討中である。
【０００５】
熱可塑性樹脂により形成された発泡体の線膨張係数は、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ：Fiber Reinforced Plastics）の線膨張係数の例えば約５倍以上である。そのため、熱可塑性樹脂により形成された発泡体を洗い場床パンに用いると、その発泡体は、浴室やシャワー室などの内部の温度と外部の温度との温度差の影響を受け、ＦＲＰよりも大きく膨張する。
【０００６】
この場合において、洗い場床パンの外周部には浴室等の壁パネルが載置されるため、洗い場床パンの外周部においては、熱膨張による「反り（ソリ）」などと呼ばれる変形は、洗い場床パンの中央部と比較すると生じにくい。一方で、洗い場床パンの中央部には浴室等の壁パネルなどは載置されないため、洗い場床パンの中央部においては、熱膨張による変形が生ずるおそれがある。例えば、洗い場床パンの中央部においては、上方への反りが生ずるおそれがある。
【０００７】
一般的に、洗い場床パンの表面には、排水口に向けて傾斜させた排水勾配が設けられている。しかしながら、洗い場床パンの中央部において上方への反りが生ずると、洗い場床パンの表面の水（湯を含む）は、排水口に向かって流れにくくなるおそれがある。つまり、洗い場床パンの中央部において上方への反りが生ずると、排水性能が悪化するおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−１４６４２９号公報
【特許文献２】特開２００８−２５１２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、熱可塑性樹脂により形成された発泡体を用いた場合でも熱膨張による反りを抑制し、排水勾配を維持することができる洗い場床パンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の発明は、熱可塑性発泡プラスチックよりも高い強度を有する床基材と、排水口と、外周部に設けられ壁パネルが載置される壁パネル載置部と、を有し、前記床基材により下方から支えられ、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されて前記排水口に向けて下方へ傾斜した排水勾配が表面に形成された床面材と、前記床面材に設けられ、前記床面材の熱膨張による変形を抑えて前記床面材が前記床基材から離れることを抑制する離間抑制部と、を備えたことを特徴とする洗い場床パンである。
【００１１】
この洗い場床パンによれば、床面材に設けられた離間抑制部は、床面材が床基材から離れることを抑制する。そのため、浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差が比較的大きい場合に、外周部に壁パネルが載置された床面材が熱膨張しても、床面材の中央部において上方への反りが生ずることを抑制できる。これにより、床面材の表面に形成された排水勾配を維持し、洗い場床パンの排水性能が損なわれることを抑制することができる。また、洗い場床パンが備える床面材に熱可塑性発泡プラスチックを用いることで、洗い場床パンのリサイクルを可能とし環境への負担を軽減したり、製造コストを低減することができる。
【００１２】
また、第２の発明は、第１の発明において、前記離間抑制部は、前記床基材と係合する係合部であることを特徴とする洗い場床パンである。
【００１３】
この洗い場床パンによれば、床面材よりも高い強度を有する床基材に床面材に設けられた係合部を係合させている。これにより、床面材の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。言い換えれば、床面材が床基材から浮くことをより確実に抑えることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の態様によれば、熱可塑性樹脂により形成された発泡体を用いた場合でも熱膨張による反りを抑制し、排水勾配を維持することができる洗い場床パンが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態にかかる洗い場床パンを表す分解模式図である。
【図２】図１に表した切断面Ａ−Ａにおける断面模式図である。
【図３】図２に表した範囲Ａ１を拡大した拡大模式図である。
【図４】図２に表した範囲Ａ２を拡大した拡大模式図である。
【図５】本実施形態の床面材を斜め下方から眺めた斜視模式図である。
【図６】本実施形態の床面材を下方から眺めた平面模式図および本実施形態の床基材を上方から眺めた平面模式図である。
【図７】本実施形態の床面材の変形例を例示する平面模式図である。
【図８】本発明の他の実施の形態にかかる洗い場床パンを表す分解模式図である。
【図９】本実施形態の離間抑制部の一例を例示する断面模式図である。
【図１０】本実施形態の離間抑制部の他の一例を例示する断面模式図である。
【図１１】本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を例示する断面模式図である。
【図１２】本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を説明するための斜視模式図である。
【図１３】図１２に表した切断面Ｃ−Ｃにおける断面模式図である。
【図１４】本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を例示する断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。  
図１は、本発明の実施の形態にかかる洗い場床パンを表す分解模式図である。
【００１７】
図１に表した洗い場床パン１００は、床基材１１０と、床面材１３０と、クッション材１４０と、表皮材１５０と、を備える。洗い場床パン１００は、周縁部が上方へ折り曲げられた浅底の器状（パン状）に形成され、例えば浴室やシャワー室などの衛生設備室の外部に水を漏出させない防水性を有する。なお、本願明細書において「水」という場合には、冷水のみならず、加温されたお湯も含むものとする。
【００１８】
床基材１１０は、支持脚１１１と、支持フレーム１１３と、受け板１１５と、を有する。支持フレーム１１３は、長手方向が第１の方向に配置された例えば４本の第１のフレーム１１３ａと、長手方向が第１の方向と直交する第２の方向に配置された例えば４本の第２のフレーム１１３ｂと、を有する。支持脚１１１は、支持フレーム１１３の４隅に設けられている。支持脚１１１は、ボルト部を有し、そのボルト部の回転により高さ調整可能な構造を有する。
【００１９】
床基材１１０は、浴室等の設置場所の限られた空間の中において、洗い場床パン１００の上面にかかる荷重を受け、その位置を保持するものである。そのため、床基材１１０には、充分な強度が必要とされる。そこで、この充分な強度が得られる一例として、本実施形態では鋼材が床基材１１０に用いられる。
【００２０】
床基材１１０は、浴室等の設置面（例えば、建物の床）の上に載置され、支持脚１１１のボルト部の回転により適宜高さ調整をされる。これにより、洗い場床パン１００の水平面が確保される。そして、支持脚１１１および支持フレーム１１３は、受け板１１５を下方から支持している。言い換えれば、支持脚１１１および支持フレーム１１３の上には、受け板１１５が載置されている。受け板１１５は、例えばねじ等の締結部材により支持フレーム１１３に固定されている。
【００２１】
受け板１１５の上面は、洗い場床パン１００が備える各部材の垂直方向の基準位置すなわち水平基準面となる。また、受け板１１５は、床面材１３０を下方から支持し、受け板１１５の上に載置される部材から荷重を受ける。そのため、受け板１１５としては、比較的に高強度で剛性を有する平板状の素材が好適である。その一例として、例えばデッキプレートやサンドイッチパネルなどが挙げられる。床基材１１０の強度は、後述する熱可塑性発泡プラスチックにより形成された床面材１３０の強度よりも高い。
【００２２】
図１に表したように、床基材１１０の略中央部には、作業口（開口部）１１７が設けられている。例えば、洗い場床パン１００の施工作業を行う作業者は、作業口１１７から手を入れて床基材１１０の下方へ手を伸ばすことで、支持脚１１１の高さ調整を行ったり、床基材１１０の裏側において排水管の配設や接続を楽に行うことができる。なお、施工作業後には、作業口１１７は、床基材１１０の上に載置された床面材１３０により覆われる。そのため、浴室等あるいは洗い場床パン１００の意匠性が損なわれることはない。
【００２３】
床基材１１０の上には、床面材１３０が載置されている。床面材１３０は、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されている。熱可塑性発泡プラスチックとしては、例えば発泡ポリプロピレン、発泡ポリスチレン、発泡ポリエチレン、発泡ポリウレタンなどが挙げられる。本実施形態では、一例として発泡ポリプロピレンが用いられている。熱可塑性発泡プラスチックは、リサイクル可能なため、これを用いることで床面材１３０の製造・廃棄に伴うＣＯ２排出量を削減して環境に優しい製品を提供できることになる。
【００２４】
図１に表したように、床面材１３０の例えば長辺側の外周部近傍には、図示しない排水管に連通する排水口１３１が形成されている。排水口１３１が設けられた部分は、凹部形状を有する。また、床面材１３０の表面には、排水口１３１に向けて下方に傾斜した排水勾配が形成されている。
【００２５】
床面材１３０の上には、クッション材１４０を介して表皮材１５０が設けられている。クッション材１４０および表皮材１５０は、洗い場床パン１００の床面の外観意匠や使用感などの官能的な性能向上や、防水性などの洗い場床パン１００に必然的に求められる機能を向上させるために用いられている。
【００２６】
すなわち、クッション材１４０は、使用者に与える床面の柔らかさを得るものである。クッション材１４０の材料としては、例えば発泡ポリウレタン等の軟質素材が用いられている。クッション材１４０の硬さ（柔らかさ）を変えることで、床面の硬さ（柔らかさ）の仕様を変更することができる。
【００２７】
表皮材１５０は、洗い場床パン１００の表面を形成するものである。表皮材１５０の材料としては、防水性を有する可撓性を有する軟質シート材が用いられている。表皮材１５０には、洗い場床パン１００の表面の意匠性や水はけ性を向上させるために、凹凸加工や柄模様を施したりすることも可能である。
【００２８】
なお、クッション材１４０および表皮材１５０は、洗い場床パン１００を施工する前において、床面材１３０の表面に予め貼り付けられている。床面材１３０が軽量な熱可塑性発泡プラスチックにより形成されているため、クッション材１４０および表皮材１５０が床面材１３０の表面に予め貼り付けられていても、作業者は、十分な軽さを得たまま、施工作業を行うことができる。
【００２９】
図２は、図１に表した切断面Ａ−Ａにおける断面模式図である。  
また、図３は、図２に表した範囲Ａ１を拡大した拡大模式図である。  
また、図４は、図２に表した範囲Ａ２を拡大した拡大模式図である。  
また、図５は、本実施形態の床面材を斜め下方から眺めた斜視模式図である。
【００３０】
図１に関して前述したように、本実施形態の床面材１３０は、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されている。熱可塑性発泡プラスチックの線膨張係数は、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ：Fiber Reinforced Plastics）の線膨張係数の例えば５倍以上である。そのため、床面材１３０は、浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差の影響を受け、ＦＲＰよりも大きく膨張するおそれがある。
【００３１】
ここで、図４に表したように、床面材１３０は、浴室等の壁パネル２０１が載置される壁パネル載置部１３９を外周部に有する。壁パネル載置部１３９は、床面材１３０の外周部の全周（四辺）にわたって設けられていなくともよい。例えば、四辺のうちの少なくとも一辺（例えば浴槽側の一辺）には、壁パネル載置部１３９は、設けられていない場合がある。壁パネル載置部１３９は、凹部形状を有し、壁パネル２０１を立設させることができる。そのため、壁パネル載置部１３９が設けられた部分、すなわち床面材１３０の外周部は、壁パネル２０１により上方から押さえられている。そのため、床面材１３０が熱膨張をしても、床面材１３０の外周部においては、熱膨張による「反り（ソリ）」などと呼ばれる変形は、床面材１３０の中央部と比較すると生じにくい。
【００３２】
一方で、床面材１３０の中央部には壁パネル２０１などは載置されない。そのため、床面材１３０の中央部は、壁パネル２０１などにより上方から押さえられているわけではない。そのため、床面材１３０の中央部においては、熱膨張による変形が生ずるおそれがある。例えば、床面材１３０の中央部においては、上方への反りが生ずるおそれがある。
【００３３】
これに対して、本実施形態の床面材１３０は、床面材１３０の熱膨張による変形を抑え床面材１３０が床基材１１０から離れることを抑制する離間抑制部を有する。具体的には、図３に表したように、床面材１３０は、下側（床基材１１０が設けられた側）において、床基材１１０の作業口１１７の縁部と係合する係合部（離間抑制部）１３５を有する。
【００３４】
図５に表したように、床面材１３０は、下面において下方へ突出した凸部１３３を有する。図５に表した床面材１３０は、略中心からみて両側にそれぞれ１つずつの凸部１３３を有するが、これだけに限定されるわけではない。床面材１３０は、下面の略中央部に１つの凸部１３３を有していてもよい。そして、係合部１３５は、凸部１３３の周縁部に設けられている。ここにいう「周縁部」という範囲には、凸部１３３の下面および凸部１３３の側面が含まれるものとする。図５に表した床面材１３０では、係合部１３５は、凸部１３３の側面に設けられ外側へ突出している。
【００３５】
作業口１１７は、壁パネル載置部１３９とは重ならない位置において床基材１１０を上下方向に貫通している。図２に表したように、床面材１３０の凸部１３３は、床基材１１０の作業口１１７に嵌め込まれている。この状態において、図３に表したように、係合部１３５は、床基材１１０に設けられた押さえ片（被係合部）１１８と係合している。押さえ片１１８は、床基材１１０の作業口１１７の内周面（側面）１１５ａに設けられ、その内周面１１５ａから作業口１１７の内側へ向かって突出している。押さえ片１１８は、例えば板ばねなどような弾性を有する。
【００３６】
作業者などが床面材１３０の凸部１３３を床基材１１０の作業口１１７に嵌め込み床面材１３０を床基材１１０の上に載置する際には、係合部１３５は、押さえ片１１８を作業口１１７の外側へ向かって一時的に押し込む。そして、作業者などが床面材１３０をさらに下方へ押し込むと、係合部１３５が押さえ片１１８を押し込む力が解除され、押さえ片１１８は、作業口１１７の内側へ向かって変形する。これにより、係合部１３５が押さえ片１１８と係合する。
【００３７】
浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差により床面材１３０が熱膨張した際には、押さえ片１１８は、作業口１１７の内周面１１５ａから作業口１１７の内側へ向かって突出した状態を維持し床面材１３０を拘束する。これにより、床面材１３０が床基材１１０から浮くことを抑えることができる。つまり、床面材１３０が熱膨張しても、床面材１３０の中央部において上方への反りが生ずることを抑制できる。これにより、床面材１３０の表面に形成された排水勾配を維持し、洗い場床パン１００の排水性能が損なわれることを抑制することができる。
【００３８】
なお、床面材１３０には、複数の係合部１３５が設けられていることがより好ましい。これによれば、応力が１つの係合部１３５に集中することを防止し、例えば係合部１３５が破損するなどの不具合を防止することができる。
【００３９】
図６は、本実施形態の床面材を下方から眺めた平面模式図および本実施形態の床基材を上方から眺めた平面模式図である。  
なお、図６（ａ）は、本実施形態の床面材１３０を下方から眺めた平面模式図である。図６（ｂ）は、本実施形態の床基材１１０を上方から眺めた平面模式図である。
【００４０】
図６（ａ）に表したように、床面材１３０を下方あるいは上方からみたときに、床面材１３０は、矩形状を呈し、矩形状の凸部１３３を下面に有する。図６（ｂ）に表したように、床基材１１０を下方あるいは上方からみたときに、床基材１１０は、矩形状を呈し、矩形状の作業口１１７を有する。
【００４１】
図２に関して前述したように、床面材１３０の凸部１３３は、床基材１１０の作業口１１７に嵌め込まれている。すなわち、図６（ａ）に表した床面材１３０の凸部１３３の第１の方向の長さＤ１は、図６（ｂ）に表した作業口１１７の第１の方向の長さＤ３よりもやや短い。また、図６（ａ）に表した床面材１３０の凸部１３３の第２の方向の長さＤ２は、図６（ｂ）に表した作業口１１７の第２の方向の長さＤ４よりもやや短い。そのため、図２に表したように、床面材１３０の凸部１３３が床基材１１０の作業口１１７に嵌め込まれた際には、凸部１３３は、作業口１１７の略全体を埋めている。そして、凸部１３３の周縁部に設けられた係合部１３５は、床基材１１０に設けられた押さえ片１１８と係合している。
【００４２】
これによれば、作業口１１７の上方における床面材１３０の部分は、床基材１１０により下方から支持されるわけではない一方で、床面材１３０は、作業口１１７の略全体を埋める凸部１３３を下面に有する。そのため、使用者などが洗い場床パン１００を踏みつけた際の床面材１３０の撓みをより小さく抑えることができる。これにより、洗い場床パン１００の踏み心地が低下することを抑えることができる。また、床基材１１０により下方から支持されていない床面材１３０の部分が経年変化によって下方へ撓み変形することを抑えることができる。
【００４３】
図７は、本実施形態の床面材の変形例を例示する平面模式図である。  
なお、図７は、本変形例の床面材を下方から眺めた平面模式図である。
【００４４】
本変形例の床面材１３０ａは、床面材本体１３２ａと、凸部１３３ａと、を有する。凸部１３３ａは、床面材本体１３２ａと一体的に形成されているわけではない。つまり、凸部１３３ａは、床面材本体１３２ａとは別体として形成されている。そして、床面材本体１３２ａおよび凸部１３３ａがそれぞれ形成された後に、図７に表した矢印のように、凸部１３３ａは、床面材本体１３２ａの下面に固定される。なお、図７に表した左側の２つの凸部１３３ａは、床面材本体１３２ａと一体的に形成されたことを表しているわけではなく、床面材本体１３２ａの下面に固定された後の状態を表している。
【００４５】
凸部１３３ａの周縁部には、係合部１３５が設けられている。図７の表した係合部１３５は、図５に関して前述したように、凸部１３３ａの側面に設けられ外側へ突出している。これによれば、本具体例の床面材１３０ａが床基材１１０の上に載置されると、係合部１３５は、床基材１１０に設けられた押さえ片１１８と係合する。そのため、床面材１３０ａが熱膨張しても、床面材１３０ａの中央部において上方への反りが生ずることを抑制できる。
【００４６】
また、床面材本体１３２ａが凸部１３３ａとは別体として形成されているため、床面材本体１３２ａの構造を簡略化することができる。そして、洗い場床パン１００のリサイクルの効率化を図ったり、床面材本体１３２ａの製造コストを低減することができる。
【００４７】
以上説明したように、本実施形態によれば、床面材１３０に設けられた離間抑制部は、床面材１３０が床基材１１０から離れることを抑制する。そのため、浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差が比較的大きい場合に、外周部に壁パネル２０１が載置された床面材１３０が熱膨張しても、床面材１３０の中央部において上方への反りが生ずることを抑制できる。これにより、床面材１３０の表面に形成された排水勾配を維持し、洗い場床パン１００の排水性能が損なわれることを抑制することができる。また、洗い場床パン１００が備える床面材１３０に熱可塑性発泡プラスチックを用いることで、洗い場床パン１００のリサイクルを可能とし環境への負担を軽減したり、製造コストを低減することができる。
【００４８】
また、本実施形態によれば、床面材１３０よりも高い強度を有する床基材１１０の作業口１１７の縁部に床面材１３０の係合部１３５を係合させている。これにより、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。言い換えれば、床面材１３０が床基材１１０から浮くことをより確実に抑えることができる。
【００４９】
また、浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差により床面材１３０が熱膨張した際には、押さえ片１１８が床面材１３０を拘束する。そのため、床面材１３０の係合部１３５が熱可塑性発泡プラスチックにより形成されていても、施工の際に係合部１３５が破壊するおそれはほとんどない。そのため、床面材１３０の中央部において上方への反りが生ずることをより確実に抑制することができる。
【００５０】
次に、本発明の他の実施の形態について説明する。  
図８は、本発明の他の実施の形態にかかる洗い場床パンを表す分解模式図である。
【００５１】
図８に表した洗い場床パン１００ａは、床基材１１０ａと、床面材１３０と、クッション材１４０と、表皮材１５０と、を備える。  
床基材１１０ａは、支持脚１１１と、支持フレーム１１３と、を有する。支持脚１１１は、ボルト部を有し、そのボルト部の回転により高さ調整可能な構造を有する。床基材１１０ａに用いられる材料としては、例えば鋼材が挙げられる。床基材１１０ａの強度は、熱可塑性発泡プラスチックにより形成された床面材１３０の強度よりも高い。
【００５２】
本実施形態の床基材１１０ａは、図１に関して前述した床基材１１０のようには、受け板１１５を有しているわけではない。そのため、本実施形態の床基材１１０ａは、図１に関して前述した作業口１１７を有していない。例えば、洗い場床パン１００ａの施工作業を行う作業者は、複数の支持フレーム１１３の間から手を入れて支持フレーム１１３の下方へ手を伸ばすことで、支持脚１１１の高さ調整を行ったり、支持フレーム１１３の下側において排水管の配設や接続を楽に行うことができる。
【００５３】
床基材１１０ａの上には、床面材１３０が載置されている。図１および図８に表したように、本実施形態の床面材１３０の厚さすなわち上下方向の長さは、図１に関して前述した床面材１３０の厚さよりも厚く、例えば約１５センチメートル（ｃｍ）〜２０ｃｍである。そのため、本実施形態の床面材１３０の上下方向の荷重に対する強度は、図１に関して前述した床面材１３０の上下方向の荷重に対する強度よりも高い。これにより、床基材１１０ａが受け板１１５を有していなくとも、本実施形態の床面材１３０は、例えば使用者などが洗い場床パン１００ａを踏みつけた際に生ずる荷重などに対して充分な強度を有する。
【００５４】
本実施形態の床面材１３０は、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されている。また、床面材１３０の表面には、排水口１３１に向けて下方に傾斜した排水勾配が形成されている。さらに、床面材１３０は、図４に関して前述した壁パネル載置部１３９を外周部に有する。これらの床面材１３０の構造は、図１に関して前述した床面材１３０の構造と同様である。  
クッション材１４０および表皮材１５０は、図１に関して前述した如くである。
【００５５】
図９は、本実施形態の離間抑制部の一例を例示する断面模式図である。  
なお、図８に表した切断面Ｂ−Ｂにおける断面模式図である。
【００５６】
図２〜図５に関して前述したように、床面材１３０は、浴室等の内部の温度と外部の温度との温度差の影響を受け、ＦＲＰよりも大きく膨張するおそれがある。そのため、壁パネル載置部１３９が設けられていない床面材１３０の中央部においては、上方への反りが生ずるおそれがある。
【００５７】
これに対して、図９に表した床面材１３０の下面には、補強板（離間抑制部）１６１が付設されている。補強板１６１の線膨張係数は、床面材１３０の線膨張係数よりも小さい。補強板１６１の材料としては、例えば鋼材などが挙げられる。そのため、補強板１６１は、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。これにより、床面材１３０の表面に形成された排水勾配を維持し、洗い場床パン１００ａの排水性能が損なわれることを抑制することができる。また、洗い場床パン１００ａが備える床面材１３０に熱可塑性発泡プラスチックを用いることで、洗い場床パン１００ａのリサイクルを可能とし環境への負担を軽減したり、製造コストを低減することができる。
【００５８】
図１０は、本実施形態の離間抑制部の他の一例を例示する断面模式図である。  
なお、図１０は、図８に表した切断面Ｂ−Ｂにおける断面模式図である。
【００５９】
図１０に表した床面材１３０は、下面から下方へ突出した係合部（離間抑制部）１３６を有する。一方、床基材１１０ａの支持フレーム１１３の上面には、床面材１３０の係合部１３６と係合する係合口１１２が形成されている。そして、図１０に表したように、床面材１３０が床基材１１０ａの上に載置された状態では、床面材１３０の係合部１３６は、床基材１１０ａの係合口１１２と係合している。
【００６０】
これによれば、係合部１３６は、床面材１３０が床基材１１０ａから浮くことを抑えることができる。そのため、係合部１３６は、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。これにより、図９に関して前述した効果と同様の効果が得られる。また、図１０に表した床面材１３０では、図９に関して前述した補強板１６１などのような床面材１３０とは別の部材を設ける必要はない。そのため、部品点数の削減や、施工作業の効率化や、製造コストの削減などを図ることができる。
【００６１】
図１１は、本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を例示する断面模式図である。  
なお、図１１は、図８に表した切断面Ｂ−Ｂにおける断面模式図である。
【００６２】
図１１に表した床面材１３０は、床基材１１０ａの支持フレーム１１３を挿入可能な凹部１３７ａを有する。凹部１３７ａの内面には、その内面から凹部１３７ａの内側へ突出した係合部（離間抑制部）１３７が設けられている。一方、床基材１１０ａの支持フレーム１１３の側面には、床面材１３０の係合部１３７と係合する係合口１１４が形成されている。そして、図１１に表したように、床面材１３０が床基材１１０ａの上に載置された状態では、床基材１１０ａは、床面材１３０の凹部１３７ａに挿入されている。また、床面材１３０の係合部１３７は、床基材１１０ａの係合口１１４と係合している。
【００６３】
これによれば、係合部１３７は、床面材１３０が床基材１１０ａから浮くことを抑えることができる。そのため、係合部１３７は、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。これにより、図９に関して前述した効果と同様の効果が得られる。また、図１１に表した床面材１３０では、床面材１３０が床基材１１０ａから離れることを抑制する部材を床面材１３０と別に設ける必要はない。そのため、部品点数の削減や、施工作業の効率化や、製造コストの削減などを図ることができる。
【００６４】
図１２は、本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を説明するための斜視模式図である。  
また、図１３は、図１２に表した切断面Ｃ−Ｃにおける断面模式図である。  
なお、図１２は、本実施形態にかかる洗い場床パンを下方から眺めた斜視模式図である。図１３（ａ）は、圧入前の状態を表す断面模式図である。図１３（ｂ）は、圧入後の状態を表す断面模式図である。
【００６５】
図１３（ａ）に表したように、床面材１３０は、下面において凹部（離間抑制部）１３８を有する。図１３（ａ）に表したように、凹部１３８の内幅Ｄ５は、床基材１１０ａの支持フレーム１１３の外幅Ｄ６と略同等である。前述したように、床面材１３０は、熱可塑性発泡プラスチックにより形成されている。一方、床基材１１０ａの強度は、床面材１３０の強度よりも高い。床基材１１０ａは、例えば鋼材などにより形成されている。そのため、図１３（ａ）に表した矢印のように、床面材１３０を床基材１１０ａの方向へ移動させ、支持フレーム１１３を凹部１３８に圧入することができる。
【００６６】
図１２および図１３（ｂ）に表したように、支持フレーム１１３を凹部１３８に圧入すると、支持フレーム１１３は、凹部１３８に埋め込まれる。そのため、床面材１３０が床基材１１０ａから浮くことを抑えることができる。これにより、図９に関して前述した効果と同様の効果が得られる。また、図１２および図１３に表した床面材１３０では、床面材１３０が床基材１１０ａから離れることを抑制する部材を床面材１３０と別に設ける必要はない。そのため、部品点数の削減や、施工作業の効率化や、製造コストの削減などを図ることができる。
【００６７】
図１４は、本実施形態の離間抑制部のさらに他の一例を例示する断面模式図である。  
なお、図１４は、図８に表した切断面Ｂ−Ｂにおける断面模式図である。
【００６８】
図１４に表した床面材１３０の下面には、接合部材（離間抑制部）１６５が付設されている。そして、床面材１３０は、接合部材１６５を介して床基材１１０ａの支持フレーム１１３の上面に載置されている。接合部材１６５としては、例えば接着剤や両面テープなどが挙げられる。そのため、床面材１３０は、接合部材１６５を介して床基材１１０ａと接合している。
【００６９】
これによれば、接合部材１６５は、床面材１３０が床基材１１０ａから離れることを抑えることができる。そのため、係合部１３７は、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。これにより、図９に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【００７０】
以上説明したように、本実施形態によれば、床基材１１０ａが作業口１１７を有していない場合において、床面材１３０は、図９〜図１４に関して前述したような離間抑制部を有する。離間抑制部は、床面材１３０が床基材１１０ａから離れたり浮いたりすることを抑えることができる。そのため、離間抑制部は、床面材１３０の熱膨張による上方への反りを抑えることができる。これにより、床面材１３０の表面に形成された排水勾配を維持し、洗い場床パン１００ａの排水性能が損なわれることを抑制することができる。また、洗い場床パン１００ａが備える床面材１３０に熱可塑性発泡プラスチックを用いることで、洗い場床パン１００ａのリサイクルを可能とし環境への負担を軽減したり、製造コストを低減することができる。
【００７１】
以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、床基材１１０、１１０ａや床面材１３０などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などや係合部１３５、１３６、１３７や補強板１６１などの離間抑制部の設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。さらに、作業口１１７に押さえ片（被係合部）を設けるのに代えて、床基材１１０の上面に設けた床面材１３０の係合専用の穴に押さえ片（被係合部）を設けてもよい。  
また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【符号の説明】
【００７２】
１００、１００ａ 洗い場床パン、  １１０、１１０ａ 床基材、  １１１ 支持脚、  １１２ 係合口、  １１３ 支持フレーム、  １１３ａ 第１のフレーム、  １１３ｂ 第２のフレーム、  １１４ 係合口、  １１５ 受け板、  １１５ａ 内周面、  １１７ 作業口、  １１８ 押さえ片、  １３０、１３０ａ 床面材、  １３１ 排水口、  １３２ａ 床面材本体、  １３３、１３３ａ 凸部、  １３５、１３６、１３７ 係合部、  １３７ａ、１３８ 凹部、  １３９ 壁パネル載置部、  １４０ クッション材、  １５０ 表皮材、  １６１ 補強板、  １６５ 接合部材、  ２０１ 壁パネル
【図１】
2013072233.tif 000003
【図２】
2013072233.tif 000004
【図３】
2013072233.tif 000005
【図４】
2013072233.tif 000006
【図５】
2013072233.tif 000007
【図６】
2013072233.tif 000008
【図７】
2013072233.tif 000009
【図８】
2013072233.tif 000010
【図９】
2013072233.tif 000011
【図１０】
2013072233.tif 000012
【図１１】
2013072233.tif 000013
【図１２】
2013072233.tif 000014
【図１３】
2013072233.tif 000015
【図１４】
2013072233.tif 000016