(57)【要約】【課題】光硬化感度が高く、出射はじきの少ない、ＣＴ重合系の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを提供する。【解決手段】アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、ラジカル重合禁止剤と、を含有し、  前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、ラジカル重合禁止剤と、を含有し、
前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。
【請求項２】
前記単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比は６０：４０〜５：９５である、請求項１に記載のインクジェットインク。
【請求項３】
前記ドナーモノマーが、単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーを含有する、請求項１または２に記載のインクジェットインク。
【請求項４】
前記単官能ドナーモノマーと前記多官能ドナーモノマーとの当量比は７０：３０〜１０：９０である、請求項３に記載のインクジェットインク。
【請求項５】
前記単官能アクセプターモノマーおよび前記多官能アクセプターモノマーは、マレイミド化合物を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載のインクジェットインク。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のインクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクおよびこれを用いた画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、インクジェット記録方式は、簡便でかつ安価に画像を作成できる観点から、写真、各種印刷、マーキング、カラーフィルター等の特殊印刷など、様々な印刷分野に利用されている。
【０００３】
この様なインクジェット記録方式で用いられるインクジェットインクとしては、水を主溶媒とする水性インクジェットインク、室温では揮発しない不揮発性溶媒を主とし、実質的に水を含まない油性インクジェットインク、室温で揮発する溶媒を主とし、実質的に水を含まない非水系インクジェットインク、室温では固体のインクを加熱溶融して印字するホットメルトインク、印字後、紫外線等の活性光線により硬化する活性エネルギー線硬化型インクジェットインク等、各種のインクジェットインクがあり、用途に応じて使い分けられている。その中でも、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクは、速硬化性があり、多種多様な記録媒体上にも印字ができるとの特徴から、乾燥負荷が大きく記録媒体が限定される水性インクジェットインク、油性インクジェットインク、または非水系インクジェットインクに代替する次世代インクジェットインクとして注目されており、その用途拡大の期待が大きい。
【０００４】
活性エネルギー線硬化型インクジェットインクとしては、主に、ラジカル重合型のインクジェットインクとカチオン重合型のインクジェットインクとに分類される。ラジカル重合型のインクジェットインクは、その素材選択幅が広く、インク設計の自由度が高いことから、広く研究開発され、実用化されている。しかしながら、酸素による重合阻害の影響を受けやすいことや、重合性化合物（以下単に「モノマー」ともいう）の臭気があることや皮膚感作性を有することなどから、取扱いに注意を要するという問題があった。一方、カチオン重合型のインクジェットインクは、酸素による重合阻害の影響を受けないものの、湿度の影響により重合が阻害されることや、素材のバリエーションが少なく価格も高いことが課題であった。
【０００５】
重合性化合物（モノマー）、重合開始剤、増感剤などの使用素材の安全性、実用的な硬化感度の両立を目的として、ビニルエーテル等の電子過多なモノマー（ドナーモノマー）とマレイミド等の電子不足モノマー（アクセプターモノマー）との組み合わせで行う電荷移動錯体重合系（ＣＴ重合系（例えば非特許文献１））を紫外線などの活性エネルギー線硬化型組成物に適用することが試みられている（特許文献１，２参照）。
【０００６】
これらのＣＴ重合系を用いた活性エネルギー線硬化型インクジェットインクでは、ラジカル重合でありながら酸素による重合阻害が小さいため、従来の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクに比べて、光硬化感度が高い、表面硬化性が高いなどの利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３３５３０２０号公報
【特許文献２】特開平１１−１２４４０３号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｓｏｎｎｙ  Ｊｏｎｓｓｏｎ，ｅｔ．ａｌ，Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｃｉ．＆Ｅｎｇｉｎｅｒ．１９９５，７２，４７０−４７２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記特許文献１および２で開示されるようなＣＴ重合系を用いた活性エネルギー線硬化型インクジェットインクでは、インクジェットヘッドから出射するとき、はじきが生じてしまい、直線を描かせると滲んだ画像になってしまう欠点があった。
【００１０】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、光硬化感度が高く、出射はじきの少ない、ＣＴ重合系の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者等は、上記課題を改善するために鋭意検討を行った結果、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することで、上記課題が解決されうることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。
【００１３】
１．アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、ラジカル重合禁止剤と、を含有し、
前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。
【００１４】
２．前記単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比は６０：４０〜５：９５である、上記１に記載のインクジェットインク。
【００１５】
３．前記ドナーモノマーが、単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーを含有する、上記１または２に記載のインクジェットインク。
【００１６】
４．前記単官能ドナーモノマーと前記多官能ドナーモノマーとの当量比は７０：３０〜１０：９０である、上記３に記載のインクジェットインク。
【００１７】
５．前記単官能アクセプターモノマーおよび前記多官能アクセプターモノマーは、マレイミド化合物を含む、上記１〜４のいずれかに記載のインクジェットインク。
【００１８】
６．上記１〜５のいずれかに記載のインクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法。
【発明の効果】
【００１９】
本発明により、高い光硬化感度を有し、高い出射安定性が得られる、ＣＴ重合系の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す正面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の他の一例を示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の一形態によれば、アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、重合禁止剤と、を含有し、前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクが提供される。
【００２２】
従来のＣＴ重合系を用いた活性エネルギー線硬化型インクジェットインク（ＣＴインク）は、インクジェットヘッドからの出射はじきが生じ、直線を描かせると滲んだ画像になってしまうという問題があった。
【００２３】
これに対して、本願発明者らは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することにより出射はじきを抑制しうることを見出した。かかる効果のメカニズムは不明であるが、以下のように推定される。
【００２４】
すなわち、インクジェットヘッドから出射はじきが生じる原因は、インクが出射する短い時間に、ヘッド表面を均一に濡らすことができないためである。ＣＴインクでは、アクセプターモノマーとドナーモノマーとがインク液内で弱いＣＴ錯体を形成していると考えられている。そのため、マクロ的には液体状態であっても、分子的には水のように互いに相互に結合し合っている。従来のＣＴインクのように多官能のアクセプターモノマーのみを用いると、ドナーモノマーと相互作用する基が一つの分子内には複数存在するために、自由空間がなくなり、移動しにくくなると考えられる。これに対して、本発明のように、一定量の単官能アクセプターモノマーを含む場合には、自由空間が増加してモノマーが移動しやすくなり、出射までの短い時間でもヘッド表面を均一に濡らすことができるようになった、と推定される。
【００２５】
特に、ドナーモノマーについても単官能モノマーと多官能モノマーとを併用する場合には、ドナー側の作用により上記の自由空間が一層増大し、出射ハジキを一層防止することができる。なお、本発明は上記メカニズムに何ら制限されるものではない。
【００２６】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。
【００２７】
〔活性エネルギー線硬化型インクジェットインク〕
活性エネルギー線硬化型インクジェットインク（以下単に「インクジェットインク」または「インク」ともいう）は実質的に溶媒を用いず、インクに含有される液体の主体は重合性のモノマーであるため、活性エネルギー線を照射することによりモノマーが硬化してインクが固体に変化し、溶媒を蒸発させなくても強固な画像を形成することができる。
【００２８】
本発明のインクは、アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、重合禁止剤と、を含有して構成される。本発明におけるアクセプターモノマーとは、電子密度の低い（電荷の高い）重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物をいい、ドナーモノマーとは、電子密度の高い（電荷の低い）重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物をいう。
【００２９】
本発明のインクにおいては、アクセプターモノマーとドナーモノマーとが電荷移動錯体（ＣＴ重合系化合物）を形成している。
【００３０】
前記活性エネルギー線としては、Ｘ線、紫外線、電子線、可視光線などが挙げられるが、電荷移動錯体の硬化感度が高いことと、照射装置のコストの点から紫外線が好ましく用いられる。
【００３１】
（アクセプターモノマー）
本発明に係るアクセプターモノマーとは、電子吸引性基が結合した、電子密度の低い（電荷の高い）重合性不飽和二重結合を有するモノマーであり、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が、−０．３０以上のモノマーをいう。ここで、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷とは、分子軌道法理論に基づいて計算によって得られる基底状態における原子上の電荷（ａｔｏｍｉｃ  ｃｈａｒｇｅ）であり、本発明では、モノマーの基底状態における不飽和二重結合の炭素原子上の電荷を、コンピュータを用いて計算によって求める。より具体的には、分子軌道計算ソフトに、ＳＰＡＲＴＡＮ‘０８  ｆｏｒ  Ｗｉｎｄｏｗｓを使用し、計算手法として、Ｅｑｕｉｌｉｂｒｉｕｍ  Ｇｅｏｍｅｔｒｙ  ａｔ  Ｇｒｏｕｎｄ  ｓｔａｔｅ  ｗｉｔｈ  Ｈａｒｔｒｅｅ−Ｆｏｃｋ  ３−２１Ｇ  ｉｎ  Ｖａｃｕｕｍを用い、電荷の値として、Ｎａｔｕｒａｌ  ａｔｏｍｉｃ  ｃｈａｒｇｅを用いる。
【００３２】
なお、アクセプターモノマーにおける上記の不飽和二重結合を構成する炭素原子（重合性不飽和二重結合炭素原子）の電荷は、電子吸引性基が結合した不飽和二重結合上の二つの炭素原子のうち電荷の値の高い方の炭素原子の電荷を示すものとする。また、モノマー１分子中に不飽和二重結合が複数存在する場合には、各不飽和二重結合の炭素原子のうち最も電荷の高い（電子密度の低い）原子の電荷を使用するものとする。
【００３３】
アクセプターモノマーの重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷は、好ましくは−０．２８以上である。上限は特に制限されないが、化合物の入手のしやすさ等から−０．２０以下が好ましい。
【００３４】
本発明は、アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する点を特徴とする。本明細書において、「単官能」とは、分子中に１つの重合性不飽和二重結合を有するものをいい、「多官能」とは、分子中に２つ以上の重合性不飽和二重結合を有するものをいう。単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することにより、インクの出射はじきを抑制することができ、画像柔軟性が付与されうる。
【００３５】
好ましくは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとの当量比を６０：４０〜５：９５とする。これにより、インクの出射はじきを一層抑制することができる。より好ましくは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとの当量比は４０：６０〜１０：９０である。なお、本明細書において「当量」とは、重合性不飽和二重結合１個あたりの分子量をいう。
【００３６】
本発明のアクセプターモノマーは、好ましくは一般式（１）または一般式（２）で表される重合性不飽和二重結合構造を含む。
【００３７】
【化１】
2013129741.tif 000002
【００３８】
式中、ＥＷＧ１およびＥＷＧ２は、電子吸引性基を表す。この際、ＥＷＧ１およびＥＷＧ２の一部が結合して環状構造を有していてもよい。また、ＥＷＧ１および／またはＥＷＧ２の一部が連結基を介し、２つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。
【００３９】
なお、不飽和二重結合上の二つの炭素原子に結合した２つの水素原子は置換基で置換されていてもよい。かかる置換基としては、脂肪族基、芳香族基が挙げられる。また、隣接する２つの置換基が互いに結合して環構造を形成していてもよい。
【００４０】
本明細書において、電子吸引性基とは、ハメット則によるσｐ値が０．２以上の置換基を指し、具体的には、この値を満足する、カルボニル基、カルボキシル基、アルキルオキシカルボニル基、ニトリル基、ハロゲン原子（塩素原子、臭素原子等）、スルホニル基、アルキルスルホニルオキシ基、ヘテロ環基（例えば、イミダゾリル基、ピリジル基、ピリミジル基）などを表す。
【００４１】
一般式（１）または一般式（２）の重合性不飽和二重結合部分を有する化合物の具体例としては、たとえば、ビニレンジカルボン酸無水物、ビニレンイミド化合物、ビニレンジカルボン酸、ビニレンジカルボン酸エステル、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸エステル、ビニレンジカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にニトリル基が置換したビニレンニトリル化合物、ビニレン骨格両端にハロゲン基が置換したハロゲン化ビニル化合物、ビニレン骨格両端にカルボニルが置換したビニレンジケトン化合物、ビニレンジチオカルボン酸無水物、ビニレンチオイミド化合物、ビニレンジチオカルボン酸、ビニレンジチオカルボン酸エステル、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸エステル、ビニレンジチオカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にピリジル基が置換した化合物、ビニレン骨格両端にピリミジル基が置換した化合物などが挙げられるがこれらに制限されない。
【００４２】
好ましくは、前記一般式（１）または一般式（２）で示されるアクセプターモノマーが、下記一般式（Ａ−１）〜（Ａ−１５）より選択される少なくとも１つの重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物である。この際、分子中に１つの重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物が単官能アクセプターモノマーに相当し、２つ以上の重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物が多官能アクセプターモノマーに相当する。
【００４３】
【化２】
2013129741.tif 000003
【００４４】
上記式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、または芳香族基を表す。また、Ｒ１およびＲ２は、２つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成するために連結基とすることができる。
【００４５】
上記式中、Ｘはハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）である。
【００４６】
なお、上記不飽和二重結合部分中に複数のＲ１、Ｒ２、またはＸが含まれる場合には、これらはそれぞれ同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００４７】
これらの中で好ましい重合性化合物としては、ビニレンジカルボン酸無水物（Ａ−１）（例えば無水マレイン酸など）、マレイミド、シトラコンイミドなどのビニレンイミド（Ａ−２，Ａ−１４）（例えばマレイミド、シトラコンイミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ−エチルマレイミド、Ｎ−ブチルマレイミド、Ｎ−２−エチルヘキシルマレイミド、Ｎ−ドデシルマレイミド、Ｎ−オクタデシルマレイミド、Ｎ−フェニルマレイミド、Ｎ−シクロヘキシルマレイミド、Ｎ−（ｐ−カルボメトキシフェニル）マレイミド、４，４’−ジマレイミドビスフェノールＦ、Ｎ−ブチルマレイミド、Ｎ−（２−クロロフェニル）マレイミド、Ｎ−（４−クロロフェニル）マレイミド、２，３−ジメチル−１−Ｎ−（２−メタクリルオキシエチル）マレイミド等）、ビニレンジカルボン酸（例えばマレイン酸、フマル酸等）、ビニレンジカルボン酸エステル（Ａ−３，Ａ−６）（例えば、マレイン酸エステル（例えばマレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジイソプロピル、マレイン酸ジ−ｎ−ブチル、マレイン酸ジ−ｔｅｒｔ−ブチル、マレイン酸ジ（２−エチルヘキシル））、フマル酸エステル（例えばフマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジイソプロピル、フマル酸ジ−ｎ−ブチル、フマル酸ジ−ｔｅｒｔ−ブチル、フマル酸ジ（２−エチルヘキシル等）））などが挙げられる。
【００４８】
中でも、アクセプターモノマー（単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマー）は、好ましくはマレイミド化合物および／またはビニレンジカルボン酸エステルであり、より好ましくはマレイミド化合物であり、さらに好ましくは、分子中にキラル基を有するマレイミド化合物である。キラル基を有するマレアミド化合物を用いると、光硬化感度は向上させることができる。かかる効果が得られる理由は不明であるが、複数の異性体が系中に存在することで、結晶化しにくくなり、分子が自由に動けるようになるために、反応性が向上すると推定している。この際、単官能アクセプターモノマーまたは多官能アクセプターモノマーが少なくとも１つのマレイミド化合物を含むことが好ましく、単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーの両方が少なくとも１つのマレイミド化合物を含むことがより好ましい。
【００４９】
かかるキラル基を有するマレイミド化合物は、分子中にキラル炭素（不斉炭素）原子を少なくとも一つ有していれば特に制限されないが、下記一般式（３）で示される化合物が好ましい。
【００５０】
【化３】
2013129741.tif 000004
【００５１】
上記一般式（３）において、Ｒ３１およびＲ３２は、それぞれ独立して、水素原子または炭素数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。Ｒ３１およびＲ３２で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。Ｒ３１およびＲ３２は互いに結合して、シクロプロピレン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等の環構造を形成していてもよい。好ましくは、Ｒ３１およびＲ３２は水素原子である。
【００５２】
上記一般式（３）において、Ａ３１およびＡ３３は、それぞれ独立して、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基、カルボニル基から選択される基またはこれらが組み合わされた２価の有機連結基を表す。かかる２価の有機連結基としては、アルキレン基（例えば、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基等）、アルキレンオキシ基（例えば、エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基）、アルキレンオキシカルボニル基（例えば、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基等）、アルキレンエステル基（例えば、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基）、アルキルフェニレン基（例えば、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。好ましくは、アルキレン基である。
【００５３】
Ａ３２は不斉炭素（キラル炭素）を有する２価の基を表す。具体的には、下記式が挙げられる。
【００５４】
【化４】
2013129741.tif 000005
【００５５】
上記式中、Ｒ３３は炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数１〜１８のアルケニル基、炭素数１〜１８のアルキルオキシ基、炭素数１〜１８のアルキルカルボニルオキシ基、炭素数１〜１８のアルキルオキシカルボニル基、または水酸基を表す。好ましくは、メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基などの炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルキル鎖を有するアルキルオキシカルボニル基が挙げられる。
【００５６】
上記一般式（３）において、Ｙは、カルボニルオキシ基（−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−）またはオキシカルボニル基（−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−）を表す。また、ｋは０または１である。
【００５７】
上記一般式（３）において、ｐは１〜６の整数を表す。ここで、ｐ＝１の化合物は単官能アクセプターモノマーに相当し、ｐ＝２〜６の化合物は多官能アクセプターモノマーに相当する。すなわち、本発明のインクジェットは、アクセプターモノマーがｐ＝１であるマレイミド化合物とｐ＝２〜６であるマレイミド化合物とを含むことが好ましく、ｐ＝１であるマレイミド化合物とｐ＝２〜６であるマレイミド化合物とからなるが特に好ましい。
【００５８】
上記一般式（３）において、ｍは０または１を表し、ｎは０または１を表す。
【００５９】
上記一般式（３）において、Ｚはｐ価の連結基を表す。ｐ＝１の場合は水素原子、アルキル基（メチル基、エチル基、ヘキシル基）、水酸基、カルボキシル基、アルキルエステル基等を表し、ｎ＝２の場合は、前記Ａ３１、Ａ３３で表される２価の有機連結基と同義であり、ｐ＝３の場合は、グリセリン基、トリメチロールアルキル基、トリアジン基等を表し、ｐ＝４の場合は、ペンタエリスリトール基等を表し、ｐ＝６の場合は、ビストリメチロールアルキル基等を表す。好ましくは、ｐは１または２である。ｐ＝１の場合、Ｚが炭素数４〜１２のアルキル基であることが好ましい。また、ｐ＝２の場合、Ｚは炭素数１〜１８のアルキレン基またはポリオキシアルキレン基であることが好ましい。
【００６０】
インクジェットヘッドからの出射のためには、キラル基を有するマレイミド化合物の分子量は２００〜１０００が好ましく、２００〜８００がより好ましい。２００より小さいと結晶化しやすく、出射時に目詰まりが起こりやすくなる。また、分子量が１０００より大きいと、粘度が高くなり、出射が難しくなる。
【００６１】
より好ましくは、以下の一般式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）で表されるマレイミド化合物が挙げられる。
【００６２】
【化５】
2013129741.tif 000006
【００６３】
上記一般式（Ｉ）〜（ＶＩＩＩ）において、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ３３、Ｚ、ｐは、一般式（３）におけるＲ３１、Ｒ３２、Ｒ３３、Ｚ、ｐと同義である。
【００６４】
上記一般式（Ｉ）〜（ＩＶ）において、ｎ１１、ｎ１２は、それぞれ独立して、０〜６の整数を表す。ｎ１２は０であることが好ましい。
【００６５】
上記一般式（Ｖ）において、ｎ１３は１〜３０の整数を表す。
【００６６】
以下に、本発明に係るアクセプターモノマーとしてのマレイミド化合物の好ましい例を示す。下記において、Ｍ１−１〜Ｍ１−１５が単官能アクセプターモノマーであり、Ｍ２−１〜Ｍ２−６４が多官能アクセプターモノマーである。また、下記において、アクセプターモノマーを下記記号にて規定する。
【００６７】
【化６−１】
2013129741.tif 000007
【００６８】
【化６−２】
2013129741.tif 000008
【００６９】
【化７】
2013129741.tif 000009
【００７０】
【化８】
2013129741.tif 000010
【００７１】
【化９】
2013129741.tif 000011
【００７２】
【化１０】
2013129741.tif 000012
【００７３】
【化１１】
2013129741.tif 000013
【００７４】
【化１２】
2013129741.tif 000014
【００７５】
【化１３】
2013129741.tif 000015
【００７６】
【化１４】
2013129741.tif 000016
【００７７】
前記、好ましい不飽和二重結合部分を有する重合性化合物を得るには、従来公知の様々な連結基骨格を用いて得ることができる。例えば、米国特許第６０３４１５０号明細書、特開平１１−１２４４０３号公報、Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  ｐｈｙｓｉｃｓ，２００９，２１０，２６９−２７８に記載されているようなマレイミド化合物の製造方法を参照して合成することができる。
【００７８】
（ドナーモノマー）
本発明に係るドナーモノマーとは、重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が低い（電子密度が高い）モノマーであり、電子密度の低い重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物（アクセプターモノマー）の重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷に対し、相対的に低い電荷の炭素原子を有するモノマーである。
【００７９】
ドナーモノマーが含有する不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷値としては、−０．４５以下であることが好ましく、より好ましくは−０．５０以下である。下限は化合物の入手のしやすさ等から−０．６０以上が好ましい。
【００８０】
なお、ドナーモノマーにおける上記の不飽和二重結合を構成する炭素原子（重合性不飽和二重結合炭素原子）の電荷は、不飽和二重結合上の二つの炭素原子のうち電荷の値の低い方の炭素原子の電荷を示すものとする。また、モノマー１分子中に不飽和二重結合が複数存在する場合には、各不飽和二重結合の炭素原子のうち最も電荷の低い（電子密度の高い）原子の電荷を使用するものとする。
【００８１】
ドナーモノマーは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとを含むことが好ましい。「単官能ドナーモノマー」とは、分子中に１つの重合性不飽和二重結合を有するドナーモノマーをいい、「多官能ドナーモノマー」とは分子中に２つ以上の重合性不飽和二重結合を有するドナーモノマーをいう。これらを併用することにより、インクの出射はじきを一層抑制することができ、画像柔軟性を一層向上させることができる。
【００８２】
好ましくは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比を７０：３０〜１０：９０とする。これにより、インクの出射はじきを一層抑制することができる。より好ましくは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比は５０：５０〜３０：７０である。
【００８３】
本発明に係るドナーモノマーは、下記一般式（４）に示されるような重合性不飽和二重結合を１つ以上有する重合性化合物であることが好ましい。
【００８４】
【化１５】
2013129741.tif 000017
【００８５】
上記一般式（４）中、Ｘは、−Ｏ−、−ＮＲ−、−Ｓ−、−ＳＯ−のいずれかを表す。
【００８６】
Ｙは脂肪族基または芳香族基を表す。Ｙは連結基構造部分を有し、２つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。
【００８７】
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、芳香族基を表す。あるいは、Ｒ４の一部とＸとが結合して環状構造を形成してもよい。
【００８８】
一般式（４）の重合性不飽和二重結合部分を有する化合物の具体例としては、たとえば、ビニルエーテル、プロペニルエーテル等のアルケニルエーテル類、ビニルチオエーテル、プロペニルチオエーテル等のアルケニルチオエーテル類、ビニルスルフォキシド、プロペニルスルフォキシド等のアルケニルスルフォキシド類、カルボン酸エステルの酸素原子にビニル基が結合したビニルエステル類、アミノ基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミン類、アミド基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミド類、イミダゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルイミダゾール、カルバゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルカルバゾール、ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状５員環、環状６員環化合物、等が挙げられる。
【００８９】
好ましくは一般式（４）で示される重合性不飽和二重結合部分を有する重合性化合物が、下記一般式（Ｄ−１）〜（Ｄ−９）より選択される少なくとも１つの不飽和二重結合を有する重合性化合物である。
【００９０】
【化１６】
2013129741.tif 000018
【００９１】
上記一般式（Ｄ−１）〜（Ｄ−９）中、Ｒ５〜Ｒ９は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、または芳香族基を表す。
【００９２】
上記一般式（Ｄ−１）〜（Ｄ−９）中、Ｚは、酸素原子、窒素原子、または硫黄原子を表す。
【００９３】
上記一般式（Ｄ−１）〜（Ｄ−９）中、Ｑは環を形成する炭素数が２〜６のアルキレン基を表わす。
【００９４】
中でも、不飽和二重結合部分としてビニルエーテルを有する重合性化合物（以下、「ビニルエーテル化合物」ともいう）、Ｎ−ビニル化合物、すなわち、上記一般式（Ｄ−１）（Ｄ−２）（Ｄ−３）示される重合性不飽和二重結合部分を有する重合性化合物が好ましい。
【００９５】
下記に、好ましいビニルエーテル化合物について説明する。下記において、分子中に１つの重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を単官能ビニルエーテル化合物と称し、分子中に２つの重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を２官能ビニルエーテル化合物と称し、分子中に３つ以上の重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を３官能以上の多官能ビニルエーテル化合物と称する。
（単官能ビニルエーテル化合物）
単官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、ｎ−プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、アリルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル（ＨＢＶＥ）、９−ヒドロキシノニルビニルエーテル、４−ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、ハイドロキノンジビニルエーテル、フルフリルビニルエーテル等が挙げられる。
【００９６】
上記以外にも、種々のビニルエーテル化合物を適用することが可能である。例えば、特許第４０３７８５６号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開２００８−１３７９７４号公報に開示されている１−インダニルビニルエーテル、特開２００８−１５０３４１号公報に開示されている４−アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等を挙げることができる。  （２官能ビニルエーテル化合物）
２官能ビニルエーテル化合物としては、１，４−ブタンジオールジビニルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、ノナンジオールジビニルエーテル、デカンジオールビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル（ＣＨＤＭＤＶＥ）、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル（ＴＥＧＤＶＥ）、トリメチロールプロパンジビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジビニルエーテル、ペンタエリスリトールジビニルエーテル、ビスフェノールＡジビニルエーテルが挙げられる。
【００９７】
また、オキセタンジメタノールジビニルエーテル、オキサペンタンジオールジビニルエーテル、オキサノルボルナンジオールジビニルエーテル、オキサノルボルナンジメタノールジビニルエーテル、オキサトリシクロデカンジオールジビニルエーテル、オキサアダマンタンジオールジビニルエーテル、ジオキソランメンタノールジビニルエーテル、シクロペンタンジオールジビニルエーテル、シクロペンタンジメタノールジビニルエーテル、トリシクロデカンジオールジビニルエーテル、トリシクロデカンジメタノールジビニルエーテル、アダマンタンジオールジビニルエーテル、ノルボルニルジメタノールジビニルエーテル、イソボルニルジビニルエーテルなどを使用することもできる。
【００９８】
この他、特許第４０３７８５６号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開２００５−０１５３９６号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特許第３４６１５０１号公報に開示されている分子内に（メタ）アクリロイル基とビニルエーテル基を含む化合物等を挙げることができる。
【００９９】
また、上記に挙げたジビニルエーテルのビニルエーテル基をプロペニルエーテル基、イソプロペニルエーテル基、ブテニルエーテル基、イソブテニルエーテル基に置換するなど、ビニルエーテル基のα位またはβに置換基を導入することもできる。
【０１００】
これらの２官能ビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、が硬化性、種々の素材との相溶性、臭気、安全性の点で優れており好ましい。
【０１０１】
（３官能以上の多官能ビニルエーテル化合物）
３官能以上の多官能ビニルエーテル化合物の具体例としては、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどが挙げられる。
【０１０２】
３官能のビニルエーテル化合物としては、下記一般式（ａ）で表される化合物のような分子内にオキシアルキレン基を有する化合物が、その他の化合物との相溶性や溶解性、基材との密着性を得る上で好ましい。また、オキシアルキレン基の総数は１０以下であることが好ましい。１０を超える場合には、硬化膜の耐水性が低下するおそれがある。なお、下記一般式（ａ）ではオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては１〜４とすることが好ましく、１または２であることがより好ましい。
【０１０３】
【化１７】
2013129741.tif 000019
【０１０４】
上記一般式（ａ）において、Ｒ１１は水素または有機基を表す。Ｒ１１で表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基またはブチル基等の炭素数１〜６個のアルキル基、炭素数１〜６個のフルオロアルキル基、アリール基、フリル基またはチエニル基、アリル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、２−メチル−１−プロペニル基、２−メチル−２−プロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基または３−ブテニル基等の炭素数１〜６個のアルケニル基、フェニル基、ベンジル基、フルオロベンジル基、メトキシベンジル基またはフェノキシエチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基またはペンチルカルボニル基等の炭素数１〜６個のアルキルカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基またはブトキシカルボニル基等の炭素数１〜６個のアルコキシカルボニル基、エトキシカルバモイル基、プロピルカルバモイル基またはブチルペンチルカルバモイル基等の炭素数１〜６個のアルコキシカルバモイル基等の基が挙げられるがこれらに限定されない。この中でも有機基としては、ヘテロ原子を含まない炭化水素基が硬化性の観点で好ましい。また、ｐ，ｑ，ｒは０または１以上の整数であり、ｐ＋ｑ＋ｒは３〜１０の整数である。
【０１０５】
また、ビニルエーテル基を４つ以上有する多官能ビニルエーテル化合物としては、下記一般式（ｂ）、（ｃ）に表される化合物を挙げることができる。
【０１０６】
【化１８】
2013129741.tif 000020
【０１０７】
上記一般式（ｂ）において、Ｒ１２は、メチレン基、炭素数１〜６のアルキレン基、オキシアルキレン基、またはエステル基のいずれかを含む連結基であり、ｐ、ｑ、ｌ、ｍはそれぞれ独立して０または１以上の整数であり、ｐ＋ｑ＋ｌ＋ｍの総数は３〜１０の整数である。
【０１０８】
【化１９】
2013129741.tif 000021
【０１０９】
上記一般式（ｃ）において、Ｒ１３は、メチレン基、炭素数１〜６個のアルキレン基
、オキシアルキレン基、またはエステル基のいずれかを含む連結基を表し、ｐ１、ｑ１、ｒ１、ｌ１、ｍ１、ｓ１は、それぞれ独立して、０または１以上の整数であり、ｐ１＋ｑ１＋ｒ１＋ｌ１＋ｍ１＋ｓ１の総数は３〜１０の整数である。
【０１１０】
なお、上記一般式（ｂ）、（ｃ）においてはオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては１〜４であることが好ましく、１または２であることがより好ましい。
【０１１１】
本発明において、３官能以上の多官能ビニルエーテルとしては４官能以上であることが、硬化の湿度依存性、硬化膜の耐溶媒性や耐候性など優れた硬化特性を得る上で更に好ましい。
【０１１２】
また、上述の３官能以上の多官能ビニルエーテルは、ビニルエーテル基として下記一般式（ｄ）で表される官能基とすることも、硬化感度の向上や湿度依存性の改善、臭気の低減を図る上で好ましい。
【０１１３】
【化２０】
2013129741.tif 000022
【０１１４】
上記一般式（ｄ）において、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して水素原子または有機基を表し、Ｒ１とＲ２の有機基の炭素原子数の総和が１以上の整数である。
【０１１５】
（Ｎ−ビニル化合物）
一般式（Ｄ−２）（Ｄ−３）で表わされるＮ−ビニル化合物の具体例としては、たとえば、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロール、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−ビニル−Ｎ−エチルウレア、Ｎ−ビニルオキサゾリドン、Ｎ−ビニルスクシンイミド、Ｎ−ビニルエチルカルバメートおよびそれらの誘導体が挙げられ、これらの化合物の中でも特にＮ−ビニル−ε−カプロラクタム（ＮＶＣ）、Ｎ−ビニルホルムアミドが好ましい。Ｎ−ビニルホルムアミドは、たとえば、荒川化学工業株式会社から入手することができる。
【０１１６】
（その他のドナーモノマー）
その他のアルケニルエーテルを有する重合性化合物として、Ｃｒｅｖｅｌｌｏ，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ：Ｐａｒｔ  Ａ：Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  Ｖｏｌ．３１，１４７３−１４８２（１９９３）、Ｃｒｅｖｅｌｌｏ，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ：Ｐａｒｔ  Ａ：Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｖｏｌ．３３，１３８１−１３８９（１９９５）、Ｏｓｋａｒ  Ｎｕｙｋｅｎ，ｅｔ，ａｌ，Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．１９９，１９１−１９６（１９９８）記載の化合物等が挙げられる。  ビニルチオエーテル、ビニルスルフォキシドを含有する重合性化合物として、ビニルメチルスルフォキシド、ビニル−ｔｅｒｔ−ブチルスルフィド、ビニルメチルスルフィド、ビニルエチルスルフィド等が挙げられる。
【０１１７】
ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状５員環、環状６員環化合物を有する重合性化合物として、イミダゾール、ピロール、フラン、ジヒドロフラン、ピラン、ジヒドロピラン等が挙げられる。
【０１１８】
＜アクセプターモノマーとドナーモノマーの比＞
アクセプターモノマーとドナーモノマーの比は、インクの光硬化感度を向上させる観点から、ビニル基を基準とする当量比で、好ましくは７０：３０〜２０：８０であり、より好ましくは６５：３５〜２５：７５である。
【０１１９】
アクセプターモノマーとして、無水マレイン酸、マレイミド類、マレイン酸エステル類、フマル酸エステル類を、ドナーモノマーとして、ビニルエーテル類、Ｎ−ビニル化合物を、好ましく用いることができる。特に好ましい組み合わせは、アクセプターモノマーはマレイミド類、ドナーモノマーはビニルエーテル類である。
【０１２０】
前記一般式（１）または一般式（２）で示される不飽和二重結合部分を有する重合性化合物（アクセプターモノマー）が、前記一般式（Ａ−１）〜（Ａ−１５）より選択される少なくとも１つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であり、かつ、一般式（４）で示される不飽和二重結合部分を有する重合性化合物（ドナーモノマー）が、前記一般式（Ｄ−１）〜（Ｄ−９）より選択される少なくとも１つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であることが好ましい。
【０１２１】
より好ましくは、アクセプターモノマーが前記一般式（Ａ−１）、（Ａ−２）、（Ａ−３）、（Ａ−６）から選択される少なくとも１つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であり、かつ、ドナーモノマーが、前記一般式（Ｄ−１）、（Ｄ−２）、（Ｄ−３）から選択される少なくとも１つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であることがより好ましい。
【０１２２】
（その他のモノマー）
本発明のインクジェットインクは、アクセプターモノマー、ドナーモノマーに加えて、重合性不飽和二重結合を有するその他のモノマーを含んでもよい。
【０１２３】
使用しうるその他のモノマーとしては、（メタ）アクリレート類、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【０１２４】
具体的には、２−ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、２−フェノキシエチルアクリレート、ビス（４−アクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、Ｎ−メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のアクリル酸誘導体；メチルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン等のメタクリル誘導体；アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体、２−エチルヘキシル−ジグリコールアクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルアクリレート、２−ヒドロキシブチルアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、２−アクリロイロキシエチルフタル酸、メトキシ−ポリエチレングリコールアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、２−アクリロイロキシエチル−２−ヒドロキシエチルフタル酸、ジメチロールトリシクロデカンジアクリレート、エトキシ化フェニルアクリレート、２−アクリロイロキシエチルコハク酸、ノニルフェノールＥＯ付加物アクリレート、変性グリセリントリアクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、変性ビスフェノールＡジアクリレート、フェノキシ−ポリエチレングリコールアクリレート、２−アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ビスフェノールＡのＰＯ付加物ジアクリレート、ビスフェノールＡのＥＯ付加物ジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートトリレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ラクトン変性可撓性アクリレート、ブトキシエチルアクリレート、プロピレングリコールジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、２−ヒドロキシエチルアクリレート、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ステアリルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソミリスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ラクトン変性アクリレートなど、公知のモノマー、オリゴマーが挙げられる。これらその他のモノマーは、単独でもまたは２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１２５】
（重合開始剤、増感剤）
本発明のインクジェットインクは、マレイミド化合物自身が重合開始剤として機能するため、重合開始剤がなくとも光硬化感度は有するが、さらに高い光硬化感度を得るためには、光ラジカル重合開始剤を含有することが好ましい。本発明に適用可能な光ラジカル重合開始剤としては、分子開裂型または水素引き抜き型のものが好適である。
【０１２６】
具体例としては、ベンゾインイソブチルエーテル、２，４−ジエチルチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、ベンジル、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタン−１−オン、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド等が好適に用いられ、さらにこれら以外の分子開裂型のものとして、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾインエチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オンおよび２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン等を併用しても良いし、さらに水素引き抜き型光重合開始剤である、ベンゾフェノン、４−フェニルベンゾフェノン、イソフタルフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチル−ジフェニルスルフィド等も併用できる。
【０１２７】
光ラジカル重合開始剤の市販品の例としては、例えば、Ｄａｒｏｃｕｒ（登録商標）１１７３、Ｄａｒｏｃｕｒ（登録商標）ＴＰＯ等が挙げられる。
【０１２８】
本発明のインクジェットインクは、吸収波長を長波にする目的で、増感剤を用いることができる。増感剤の例としては、ベンゾフェノン類、チオキサントン類、スチリルケトン類、クマリン類、ローダミン類、シアニン類、メロシアニン類などをあげることができる。
【０１２９】
また、表面硬化性を高める目的で、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、ｐ−ジエチルアミノアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミンおよび４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン等の、ラジカル重合性化合物と付加反応を起こさないアミン類などを加えてもよい。
【０１３０】
これら光ラジカル重合開始剤や増感剤は、単独でもまたは２種以上組み合わせて用いてもよい。また、これら光ラジカル重合開始剤や増感剤は、本発明のインクジェットインクにそのまま加えてもよいし、溶液の状態で加えてもよい。
【０１３１】
もちろん、上記光ラジカル重合開始剤や増感剤は、ラジカル重合性化合物への溶解性に優れ、紫外線透過性を阻害しないものを選択して用いることが好ましい。
【０１３２】
光ラジカル重合開始剤および増感剤の合計量は、インクジェットインク全質量に対して好ましくは０．１〜２０質量％、より好ましくは４〜１２質量％の範囲である。増感剤を加える場合の増感剤の添加量は、重合開始剤の添加量の０．１質量倍から２質量倍の範囲が好ましい。
【０１３３】
その他に、欧州特許第１６７４４９９号明細書記載のデンドリマーコアに開始剤構造、アミン系開始助剤を結合させたタイプ、欧州特許第２１６１２６４号明細書、欧州特許第２１８９４７７号明細書記載の重合性基を有する開始剤、アミン系開始助剤、欧州特許第１９２７６３２号明細書記載の複数のアミン系開始助剤を１分子内に有するタイプ、国際公開第２００９／０６０２３５号明細書記載の分子内に複数のチオキサントンを含有するタイプ、Ｌａｍｂｅｒｔｉ社より市販されているＥＳＡＣＵＲＥ（登録商標）  ＯＮＥ、ＥＳＡＣＵＲ（登録商標）  ＫＩＰ１５０に代表されるαヒドロキシプロピオフェノンが側鎖に結合したオリゴマータイプの重合開始剤なども好ましく用いられる。
【０１３４】
なお、本発明において、マレイミド含有の重合性化合物（マレイミド化合物）を用いる場合には、マレイミド含有重合性化合物自身が重合開始剤として機能することができる。
【０１３５】
（ラジカル重合禁止剤）
本発明のインクジェットインクは、保存安定性の観点から、ラジカル重合禁止剤を含む。本発明のインクジェットインクは、保存中に、熱や光の影響で発生したラジカルにより重合性化合物（アクセプターモノマー、ドナーモノマー）のラジカル重合がおこる場合が考えられる。ラジカル重合禁止剤を、本発明のインクジェットインクに使用することは、インクの経時保存安定性だけを高めてくれる作用がある。
【０１３６】
ラジカル重合禁止剤としては、フェノール性水酸基含有化合物（フェノール性化合物）、キノン類、ヒンダードアミン系化合物、Ｎ−オキシド化合物、Ｎ−オキシル化合物（ピペリジン１−オキシルフリーラジカル化合物、ピロリジン１−オキシルフリーラジカル化合物など）、アミン類（芳香族アミンまたはフェニレンジアミンなど）、イミン類、スルホンアミド類、オキシム類、含窒素複素環メルカプト系化合物、チオエーテル系化合物、ヒンダードフェノール系化合物、ヒドロキシルアミン誘導体、尿素または尿素誘導体、リン含有化合物、硫黄含有化合物、各種糖類、アスコルビン酸類、ジシアンジアミドとポリアルキレンポリアミンの重縮合物、フェノチアジン、１，１−ジフェニル−２−ピクリルヒドラジルフリーラジカル、４−メトキシ−１−ナフトール、などが挙げられる。その他にも、炭酸、塩化、ジチオカルバミン酸、硫酸、チオ硫酸、亜硝酸、サリチル酸、酢酸、ステアリン酸、エチルヘキサン酸、チオシアン酸等の各金属塩（銅、マンガン、セリウム、ニッケル、クロム、亜鉛等）をラジカル重合禁止剤として使用することができる。
【０１３７】
ラジカル重合禁止剤としては、具体的には以下の化合物を挙げることができる。
【０１３８】
フェノール性化合物（フェノール性水酸基含有化合物）としては、例えば、次の化合物である：フェノール、アルキルフェノール、例えば、ｏ−、ｍ−またはｐ−クレゾール（メチルフェノール）、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、６−ｔ−ブチル−２，４−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチルフェノール、４−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２−メチル−４−ｔ−ブチルフェノール、４−ｔ−ブチル−２，６−ジメチルフェノール、または２，２’−メチレン−ビス−（６−ｔ−ブチル−メチルフェノール）、４，４’−オキシジフェニル、３，４−メチレンジオキシジフェノール（ゴマ油）、３，４−ジメチルフェノール、ベンズカテキン（１，２−ジヒドロキシベンゾール）、２−（１’−メチルシクロヘキシ−１’−イル）−４，６−ジメチルフェノール、２−または４−（１’−フェニルエチ−１’−イル）フェノール、２−ｔ−ブチル−６−メチルフェノール、２，４，６−トリス−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、ノニルフェノール［ＣＡＳ−Ｎｒ．１１０６６−４９−２］、オクチルフェノール［ＣＡＳ−Ｎｒ．１４０−６６−９］、２，６−ジメチルフェノール、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＢ、ビスフェノールＣ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳ、３，３’，５，５’−テトラブロモビスフェノールＡ、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ＢＡＳＦ  Ａｋｔｉｅｎｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔ  のコレシン（登録商標）（Ｋｏｒｅｓｉｎ）、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ安息香酸メチルエステル、４−ｔ−ブチルベンズカテキン、２−ヒドロキシベンジルアルコール、２−メトキシ−４−メチルフェノール、２，３，６−トリメチルフェノール、２，４，５−トリメチルフェノール、２，４，６−トリメチルフェノール、２−イソプロピルフェノール、４−イソプロピルフェノール、６−イソプロピル−ｍ−クレゾール、ｎ−オクタデシル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゾール、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシエチル−イソシアヌレート、１，３，５−トリス−（２，６−ジメチル−３−ヒドロキシ−４−ｔ−ブチルベンジル）イソシアヌレートまたはペンタエリスリット−テトラキス−［β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、６−ｓ−ブチル−２，４−ジニトロフェノール、Ｆｉｒｍａ  Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｚｉａｌｉｔａｅｔｅｎｃｈｅｍｉｅ  のイルガノックス（登録商標）（Ｉｒｇａｎｏｘ）５６５、１０１０、１０７６、１１４１、１１９２、１２２２及び１４２５、３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニ���）プロピオン酸オクタデシルエステル。３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ヘキサデシルエステル、３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸オクチルエステル、３−チア−１，５−ペンタンジオール−ビス−［３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、４，８−ジオキサ−１，１１−ウンデカンジオール−ビス−［３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、４，８−ジオキサ−１，１１−ウンデカンジオール−ビス−［（３’−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）プロピオネート］、１，９−ノナンジオール−ビス−［（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、１，７−ヘプタンジアミン−ビス［３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸アミド］、１，１−メタンジアミン−ビス［３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸アミド］、３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ヒドラジド、３−（３’，５’−ジメチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ヒドラジド、ビス−（３−ｔ−ブチル−５−エチル−２−ヒドロキシフェニ−１−イル）メタン、ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニ−１−イル）メタン、ビス−［３−（１’−メチルシクロヘキ−１’−イル）−５−メチル−２−ヒドロキシフェニ−１−イル］メタン、ビス−（３−ｔ−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルフェニ−１−イル）メタン、１，１−ビス−（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ２−メチルフェニ−１−イル）エタン、ビス−（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニ−１−イル）スルフィド、ビス−（３−ｔ−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルフェニ−１−イル）スルフィド、１，１−ビス−（３，４−ジメチル−２−ヒドロキシフェニ−１−イル）−２−メチルプロパン、１，１−ビス−（５−ｔ−ブチル−３−メチル−２−ヒドロキシフェニ−１−イル）ブタン、１，３，５−トリス−［１’−（３″，５″−ジ−ｔ−ブチル−４″−ヒドロキシフェニ−１″−イル）メチ−１’−イル］−２，４，６−トリメチルベンゾール、１，１，４−トリス−（５’−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−２’−メチルフェニ−１’−イル）ブタン及びｔ−ブチルカテコール、及びアミノフェノール、例えば、ｐ−アミノフェノール、ニトロソフェノール、例えば、ｐ−ニトロソフェノール、ｐ−ニトロソ−ｏ−クレゾール、アルコキシフェノール、例えば、２−メトキシフェノール（グアヤコール、ベンズカテキンモノメチルエーテル）、２−エトキシフェノール、２−イソプロポキシフェノール、４−メトキシフェノール（ヒドロキノンモノメチルエーテル）、モノ−またはジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−ヒドロキシ−４−メトキシベンジルアルコール、２，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシベンジルアルコール（シリンガアルコール）、４−ヒドロキシ−３−メトキシベンズアルデヒド（バ���リン）、４−ヒドロキシ−３−エトキシベンズアルデヒド（エチルバニリン）、３−ヒドロキシ−４−メトキシベンズアルデヒド（イソバニリン）、１−（（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）エタノン（アセトバニリン）、オイゲノール、ジヒドロオイゲノール、イソオイゲノール、トコフェロール、例えば、α−、β−、γ−、δ−及びε−トコフェロール、トコール、α−トコフェロールヒドロキノン、及び２，３−ジヒドロ−２，２−ジメチル−７−ヒドロキシベンゾフラン（２，２−ジメチル−７−ヒドロキシクマラン）。
【０１３９】
キノン類としては、例えば、ヒドロキノン、ヒドロキノンモノメチルエーテル、ヒドロキノンモノメチルエーテル（４−メトキシフェノール）、メチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２−メチル−ｐ−ヒドロキノン、２，３−ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン４−メチルベンズカテキン、ｔ−ブチルヒドロキノン、３−メチルベンズカテキン、ベンゾキノン、２−メチル−ｐ−ヒドロキノン、２，３−ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン、ｔ−ブチルヒドロキノン、４−エトキシフェノール、４−ブトキシフェノール、ヒドロキノンモノベンジルエーテル、ｐ−フェノキシフェノール、２−メチルヒドロキノン、テトラメチル−ｐ−ベンゾキノン、ジエチル−１，４−シクロヘキサンジオン−２，５−ジカルボキシレート、フェニル−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ジメチル−３−ベンジル−ｐ−ベンゾキノン、２−イソプロピル−５−メチル−ｐ−ベンゾキノン（チモキノン）、２，６−ジイソプロピル−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ジメチル−３−ヒドロキシ−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ジヒドロキシ−ｐ−ベンゾキノン、エンベリン、テトラヒドロキシ−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ジメトキシ−１，４−ベンゾキノン、２−アミノ−５−メチル−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ビスフェニルアミノ−１，４−ベンゾキノン、５，８−ジヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、２−アニリノ−１，４−ナフトキノン、アントラキノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルインドアニリン、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−ｐ−ベンゾキノンジイミン、１，４−ベンゾキノンジオキシム、セルリグノン、３，３’−ジ−ｔ−ブチル−５，５’−ジメチルジフェノキノン、ｐ−ロゾール酸（オーリン）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ベンジリデン−ベンゾキノン、２，５−ジ−ｔ−ブチル−アミルヒドロキノンが好適である。
【０１４０】
ヒンダートアミン系化合物としては、例えば、チバ・ジャパン株式会社から、Ｔｉｎｕｖｉｎ（登録商標）１４４およびＴｉｎｕｖｉｎ（登録商標）７７０、ＡＤＥＫＡ株式会社からＡＤＫ  ＳＴＡＢ  ＬＡ−５２という商品名で市販されているものが好ましい。
【０１４１】
Ｎ−オキシル化合物（ニトロキシル−またはＮ−オキシル−基、少なくとも１個の＞Ｎ−Ｏ・−基を有する化合物）、Ｎ−オキシド化合物としては、例えば、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル、４−オキソ−２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル、４−アセトキシ−２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル、２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル（ＴＥＭＰＯ）、ＢＡＳＦ  Ａｋｔｉｅｎｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔ  のウビヌル（Ｕｖｉｎｕｌ）４０４０Ｐ、４，４’，４’’−トリス−（２，２，６，６−テトラメチル−ピペリジン−Ｎ−オキシル）ホスフィット、３−オキソ−２，２，５，５−テトラメチル−ピロリジン−Ｎ−オキシル、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチル−４−メトキシピペリジン、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチル−４−トリメチルシリルオキシピペリジン、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル−２−エチルヘキサノエート、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル−セバケート、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル−ステアレート、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル−ベンゾエート、１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル−（４−ｔ−ブチル）ベンゾエート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）スクシネート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）アジペート、１，１０−デカンジ酸−ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）エステル、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）ｎ−ブチルマロネート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）フタレート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）イソフタレート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）テレフタレート、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）ヘキサヒドロテレフタレート、Ｎ，Ｎ’−ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）アジピンアミド、Ｎ−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）カプロラクタム、Ｎ−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）ドデシルスクシンイミド、２，４，６−トリス−［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル］トリアジン、Ｎ，Ｎ’−ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス−ホルミル−１，６−ジアミノヘキサン、４，４’−エチレン−ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペラジン−３−オン）が好適である。
【０１４２】
アミン類（芳香族アミンまたはフェニレンジアミンなど）としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミン、Ｎ−ニトロソ−ジフェニルアミン、ニトロソジエチルアニリン、ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジアルキル−ｐ−フェニレンジアミン（この際、アルキル基は同じまたは異なっていてよく、各々相互に無関係で、１〜４個の炭素原子を含み、直鎖または分子鎖であってよい）、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソ−プロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｆｉｒｍａ  Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｚｉａｌｉｔａｅｔｅｎｃｈｅｍｉｅのイルガノックス（登録商標）５０５７、Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン（ＢＡＳＦ  Ａｋｔｉｅｎｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔのケロビット（登録商標）（Ｋｅｒｏｂｉｔ）ＢＰＤ）、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン（Ｂａｙｅｒ  ＡＧのブルカノックス（登録商標）（Ｖｕｌｋａｎｏｘ）４０１０）、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、イミノジベンジル、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ−フェニルテトラアニリン、アクリドン、３−ヒドロキシジフェニルアミン、４−ヒドロキシジフェニルアミンが好適である。
【０１４３】
イミン類としては、例えば、メチルエチルイミン、（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾキノンイミン、（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾフェノンイミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルインドアニリン、チオニン（７−アミノ−３−イミノ−３Ｈ−フェノチアジン）、メチレンバイオレット（７−ジメチルアミノ−３−フェニチアジノン）である。
【０１４４】
スルホンアミド類としては、例えば、Ｎ−メチル−４−トルオールスルホンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−４−トルオールスルホンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−Ｎ−オキシル−４−トルオールスルホンアミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（４−スルファニルアミド）ピペリジン、３−｛［５−（４−アミノベンゾイル）−２，４−ジメチルベンゾールスルホニル］エチルアミノ｝−４−メチルベンゾールスルホン酸である。
【０１４５】
オキシム類としては、例えば、アルドキシム、ケトキシムまたはアミドキシム、有利にジエチルケトキシム、アセトキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム、ベンズアルデヒドキシム、ベンジルジオキシム、ジメチルグリオキシム、２−ピリジンアルドキシム、サリチルアルドキシム、フェニル−２−ピリジルケトキシム、１，４−ベンゾキノンジオキシム、２，３−ブタンジオンジオキシム、２，３−ブタンジオンモノオキシム、９−フルオレノンオキシム、４−ｔ−ブチル−シクロヘキサノンオキシム、Ｎ−エトキシ−アセチミド酸エチルエステル、２，４−ジメチル−３−ペンタノンオキシム、シクロドデカノンオキシム、４−ヘプタノンオキシム及びジ−２−フラニルエタンジオンジオイキシムまたは他の脂肪族または芳香族オキシムまたはアルキル転移剤、例えば、アルキルハロゲニド、−トリフレート、−スルホネート、−トシレート、−カルボネート、−スルフェート、−ホスフェート等とのその反応生成物であってよい。
【０１４６】
含窒素複素環メルカプト系化合物としては、例えば、２−メルカプトベンズイミダゾール等が挙げられる。
【０１４７】
ヒドロキシルアミン誘導体は、例えば、Ｎ，Ｎ−ジエチルヒドロキシルアミン及び国際公開第０３／０９９７５７号に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１４８】
尿素または尿素誘導体として、例えば、尿素またはチオ尿素が好適である。
【０１４９】
リン含有化合物は、例えば、トリフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィット、次亜燐酸、トリノニルホスフィット、トリエチルホスフィットまたはジフェニルイソプロピルホスフィンである。
【０１５０】
硫黄含有化合物として、例えば、ジフェニルスルフィド、フェノチアジン、ジブチルジチオカルボミン酸のニッケル塩および銅塩、ジエチルジチオカルバミン酸のナトリウム塩  および硫黄含有天然物質、例えば、システインが好適である。
【０１５１】
この中でも好ましい重合禁止剤としては、画像に影響を与えず、光硬化感度とインク保存安定性の両立を図る観点から、フェノール性化合物、Ｎ−オキシル化合物が好ましく用いられる。
【０１５２】
また、Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．，２８，１９２９（２００７）に記載のビニルエーテル官能基を有するＮ−オキシルフリーラジカル化合物は、カチオン重合性機能とラジカル捕捉機能を同一分子内に併せ持つ構造であり、硬化性とインク保存性の観点から、本発明のインクに添加するのは好ましい。また、このビニルエーテル官能基を有するＮ−オキシルフリーラジカル化合物をカチオン重合して得られたポリマーは、側鎖にフリーラジカルを有する構造を持つ高分子であり、耐溶剤性、擦過性、耐候性といった硬化膜物性や、インク保存性の観点から、本発明のインクに添加することが好ましい。
【０１５３】
これらラジカル重合禁止剤は、単独でもまたは２種以上組み合わせて用いてもよい。  
【０１５４】
ラジカル重合禁止剤の添加量は、１．０〜５０００μｇ／ｇインクであることが好ましく、１０〜２０００μｇ／ｇインクがより好ましい。１．０μｇ／ｇインク以上であれば、所望の保存安定性が得られ、インクの増粘やインクジェットノズルに対する撥液性を得ることができ、吐出安定性の観点で好ましい。また、５０００μｇ／ｇインク以下であれば、重合開始剤の酸発生効率を損なうことがなく、高い硬化感度を維持することができる。
【０１５５】
（着色剤）
本発明のインクジェットインクを着色する場合は、顔料を着色剤として含むことが好ましい。顔料としては、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無色無機顔料または有色有機顔料を使用することができる。
【０１５６】
有機顔料としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド２Ｂ等の溶性アゾ顔料；アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体；フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料；キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料；ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料；イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料；ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料；チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエロー等のキノフタロン系有機顔料；イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料；その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレット等が挙げられる。
【０１５７】
有機顔料をカラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）番号で以下に例示する。
【０１５８】
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、１３、１４、１７、２０、２４、７４、８３、８６、９３、１０９、１１０、１１７、１２０、１２５、１２８、１２９、１３７、１３８、１３９、１４７、１４８、１５０、１５１、１５３、１５４、１５５、１６６、１６８、１８０、１８５；
Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１６、３６、４３、５１、５５、５９、６１；
Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド９、４８、４９、５２、５３、５７、９７、１２２、１２３、１４９、１６８、１７７、１８０、１９２、２０２、２０６、２１５、２１６、２１７、２２０、２２３、２２４、２２６、２２７、２２８、２３８、２４０；
Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、２３、２９、３０、３７、４０、５０；
Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、１５：１、１５：３、１５：４、１５：６、２２、６０、６４；
Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７、３６；
Ｃ．Ｉ．ピグメントブラウン２３、２５、２６。
【０１５９】
上記顔料の中でも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料等は耐光性が優れているため好ましい。
【０１６０】
有機顔料は、レーザ散乱による測定値でインク中の平均粒径が１０〜１５０ｎｍの微細粒子であることが好ましい。顔料の平均粒径が１０ｎｍ以上の場合は、粒径が小さくなることによる耐光性の低下を抑制でき、１５０ｎｍ以下の場合は分散の安定維持が可能であり、顔料の沈澱を抑制できるとともに、吐出安定性が向上し、サテライトと言われる微小のミストの発生を抑制できる。ただし、酸化チタンの場合は白色度と隠蔽性を持たせるために平均粒径は１５０〜３００ｎｍであることが好ましい。より好ましくは１８０〜２５０ｎｍである。
【０１６１】
またインク中の顔料の最大粒径は、１．０μｍを越えないよう、十分に分散あるいは、ろ過により粗大粒子を除くことが好ましい。粗大粒子が存在すると、やはり吐出安定性が低下する傾向にある。
【０１６２】
有機顔料の微細化は、以下の方法で行うことができる。即ち、有機顔料、有機顔料の３質量倍以上の水溶性無機塩及び水溶性溶剤の少なくとも３成分から成る混合物を粘土状とし、ニーダー等で強く練り込んで微細化した後、水中に投入し、ハイスピードミキサー等で攪拌してスラリー状とする。次いで、スラリーの濾過と水洗を繰り返して、水溶性の無機塩及び水溶性の溶剤を、水性処理により除去する。微細化工程において、樹脂、顔料分散剤等を添加してもよい。
【０１６３】
水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム等が挙げられる。これらの無機塩は有機顔料の３〜２０質量倍の範囲で用いるが、分散処理を行った後は、本発明で規定するハロゲンイオン含有量を達成するため、塩素イオン（ハロゲンイオン）を水洗処理により取り除く操作を行う。無機塩の量が３質量倍よりも少ないと、所望の大きさの処理顔料が得られず、又、２０質量倍よりも多いと、後の工程における洗浄処理が多大であり、有機顔料の実質的な処理量が少なくなる。
【０１６４】
水溶性溶剤は、有機顔料と破砕助剤として用いられる水溶性無機塩との適度な粘土状態を作り、充分な破砕を効率よく行うために用いられ、水に溶解する溶剤であれば特に限定されないが、混練時に温度が上昇して溶剤が蒸発し易い状態になるため、安全性の点から沸点１２０〜２５０℃の高沸点の溶剤が好ましい。水溶性溶剤として、２−（メトキシメトキシ）エタノール、２−ブトキシエタノール、２−（ｉ−ペンチルオキシ）エタノール、２−（ヘキシルオキシ）エタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液体ポリエチレングリコール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、低分子量ポリプロピレングリコール等が挙げられる。
【０１６５】
また顔料はその表面に顔料分散剤との吸着を促進するために、酸性処理または塩基性処理、シナージスト、各種カップリング剤など、公知の技術により表面処理を行うことが分散安定性を確保するために好ましい。
【０１６６】
顔料は、十分な濃度及び十分な耐光性を得るため、インクジェットインク全体（１００質量％）中に白色を除く色の場合１．５〜８質量％の範囲で、酸化チタンを用いた白色インクの場合、１０〜３０質量％の範囲でそれぞれ含まれることが好ましい。
【０１６７】
（顔料分散剤）
本発明のインクジェットインクは、着色剤としての顔料を含有する場合、顔料を媒体中に均一に分散させその状態を安定化させるために、顔料分散剤を含むことが好ましい。
【０１６８】
顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。
【０１６９】
具体例としては、ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ社製の「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ（登録商標）−Ｕ（ポリアミノアマイド燐酸塩）」、「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ（登録商標）−２０３／２０４（高分子量ポリカルボン酸塩）」、「Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ（登録商標）−１０１（ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル）、１０７（水酸基含有カルボン酸エステル）、１１０（酸基を含む共重合物）、１３０（ポリアマイド）、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１７０（高分子共重合物）」、「４００」、「Ｂｙｋｕｍｅｎ（登録商標）」（高分子量不飽和酸エステル）、「ＢＹＫ−Ｐ１０４、Ｐ１０５（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸）」、「Ｐ１０４Ｓ、２４０Ｓ（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン系）」、「Ｌａｃｔｉｍｏｎ（登録商標）（長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン）」等が挙げられる。
【０１７０】
また、Ｅｆｋａ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ社製の「エフカ（登録商標）４４、４６、４７、４８、４９、５４、６３、６４、６５、６６、７１、７０１、７６４、７６６」、「エフカポリマー（登録商標）１００（変性ポリアクリレート）、１５０（脂肪族系変性ポリマー）、４００、４０１、４０２、４０３、４５０、４５１、４５２、４５３（変性ポリアクリレート）、７４５（銅フタロシアニン系）」；共栄社化学株式会社製の「フローレンＴＧ−７１０（ウレタンオリゴマー）」、「フローノンＳＨ−２９０、ＳＰ−１０００」、「ポリフローＮｏ．５０Ｅ、Ｎｏ．３００（アクリル系共重合物）」；楠本化成株式会社製の「ディスパロン（登録商標）ＫＳ−８６０、８７３ＳＮ、８７４（高分子分散剤）、＃２１５０（脂肪族多価カルボン酸）、＃７００４（ポリエーテルエステル型）」等が挙げられる。
【０１７１】
さらには、花王株式会社製の「デモール（登録商標）ＲＮ、Ｎ（ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＭＳ、Ｃ、ＳＮ−Ｂ（芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＥＰ」、「ホモゲノール（登録商標）Ｌ−１８（ポリカルボン酸型高分子）」、「エマルゲン（登録商標）９２０、９３０、９３１、９３５、９５０、９８５（ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル）」、「アセタミン（登録商標）２４（ココナッツアミンアセテート）、８６（ステアリルアミンアセテート）」；ルーブリゾール社ゼネカ株式会社製の「ソルスパース（登録商標）５０００（フタロシアニンアンモニウム塩系）、７０００、１３２４０、１３９４０（ポリエステルアミン系）、１７０００（脂肪酸アミン系）、２４０００ＧＲ、３２０００」；日光ケミカルズ株式会社製の「ニッコール（登録商標）Ｔ１０６（ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート）、ＭＹＳ−ＩＥＸ（ポリオキシエチレンモノステアレート）、Ｈｅｘａｇｌｉｎｅ４−０（ヘキサグリセリルテトラオレート）」、味の素ファインテクノ株式会社製のアジスパー（登録商標）８２１、８２２、８２４等が挙げられる。
【０１７２】
これらの顔料分散剤は、顔料１００質量部に対し５〜７０質量部、好ましくは１０〜５０質量部の範囲で含有させることが好ましい。５質量％以上であれば分散安定性が得られ、７０質量％以下であれば吐出安定性が得られる。
【０１７３】
さらに、これらの顔料分散剤は、０℃におけるインクジェットインク全体へ５質量％以上の溶解性があることが好ましい。溶解性が５質量％未満であると、インクを０℃〜１０℃程度の間で低温保存をしたときに、好ましくないポリマーゲルまたは顔料の軟凝集体が発生する場合があり、インクの保存安定性と吐出安定性とが劣化する場合がある。
【０１７４】
なお、これら顔料分散剤は、単独でもまたは２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１７５】
（その他の添加剤）
本発明のインクジェットインクには、上記説明した以外に、必要に応じて、出射安定性、プリントヘッドやインク包装容器適合性、保存安定性、画像保存性、その他の諸性能向上の目的に応じて、公知の各種添加剤、例えば、界面活性剤、滑剤、充填剤、消泡剤、ゲル化剤、増粘剤、比抵抗調整剤、皮膜形成剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、防ばい剤、防錆剤等を適宜選択して用いることができる。
【０１７６】
さらに、必要に応じてエステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を添加することもできる。
【０１７７】
溶剤の具体例としては、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、テトラエチレンスルホキシド、ジメチルスルホン、メチルエチルスルホン、メチル−イソプロピルスルホン、メチル−ヒドロキシエチルスルホン、スルホラン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、２−ピロリドン、β−ラクタム、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、３−メチル−２−オキサゾリジノン、γ−ブチロラクトン、γ−バレロラクトン、イソホロン、シクロヘキサノン、炭酸プロピレン、アニソール、メチルエチルケトン、アセトン、乳酸エチル、乳酸ブチル、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、二塩基酸エステル、メトキシブチルアセテート、等が挙げられる。これらをインク中に１．５〜３０％、好ましくは、１．５〜１５％添加するとポリ塩化ビニル等の樹脂記録媒体に対する密着性が向上する。
【０１７８】
別の溶剤の具体例としては、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のアルキレングリコールモノアルキルエーテル類、エチレングリコールジブチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル等のアルキレングリコールジアルキルエーテル類、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等のアルキレングリコールモノアルキルエーテルアセテート類、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテート等が挙げられる。
【０１７９】
また、本発明のインクジェットインクに使用することができる界面活性剤としては、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレン・ポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系やフッ素系の界面活性剤が挙げられ、特にシリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤が好ましい。
【０１８０】
シリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤を添加することで、塩化ビニルシートをはじめ種々の疎水性樹脂からなる記録媒体や、印刷本紙などの吸収が遅い記録媒体に対して、インク混じりをより抑えることができ、高画質な印字画像を得られる。該界面活性剤は、前記低表面張力の水溶性有機溶剤と併用することが特に好ましい。
【０１８１】
シリコーン系の界面活性剤としては、好ましくはポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のＫＦ−３５１Ａ、ＫＦ−６４２、Ｘ−２２−４２７２やビッグケミー製のＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ３４５、ＢＹＫ３４７、ＢＹＫ３４８、東芝シリコーン製のＴＳＦ４４５２などが挙げられる。
【０１８２】
フッ素系の界面活性剤は、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素の代わりに、その一部または全部をフッ素で置換したものを意味する。このうち、分子内にパーフルオロアルキル基を有するものが好ましい。
【０１８３】
フッ素系の界面活性剤のうち、ある種のものはＤＩＣ株式会社からメガファック（登録商標）（Ｍｅｇａｆａｃ）Ｆなる商品名で、旭硝子株式会社からサーフロン（登録商標）（Ｓｕｒｆｌｏｎ）なる商品名で、ミネソタ・マイニング・アンド・マニファクチュアリング・カンパニー社からフルオラッド（登録商標）（Ｆｌｕｏｒａｄ）ＦＣなる商品名で、インペリアル・ケミカル・インダストリー社からモンフロール（登録商標）（Ｍｏｎｆｌｏｒ）なる商品名で、イー・アイ・デュポン・ネメラス・アンド・カンパニー社からゾニルス（登録商標）（Ｚｏｎｙｌｓ）なる商品名で、ファルベベルケ・ヘキスト社からリコベット（登録商標）（Ｌｉｃｏｗｅｔ）ＶＰＦなる商品名で、またネオス社からフタージェント（登録商標）なる商品名で、それぞれ市販されている。
【０１８４】
これら界面活性剤は、単独でもまたは２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１８５】
界面活性剤の添加量としては、インク全質量に対して、０．１質量％以上２．０質量％以下が好ましい。
【０１８６】
インクの表面張力としては、１５ｍＮ／ｍ以上であれば、インクジェットヘッドのノズル周りが濡れて吐出能力が低下することがなく、また３５ｍＮ／ｍ以下であれば表面エネルギーが通常の紙よりも低いコート紙や樹脂製の記録媒体によく濡れて白ぬけが発生することがないため好ましい。
【０１８７】
〔インク物性〕
本発明のインクジェットインクの物性は、通常の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクと同様の物性値を有することが好ましい。すなわち、粘度は２５℃において２〜５０ｍＰａ・ｓで、シェアレート依存性ができるだけ小さく、表面張力は２５℃において前述のように１５〜３５ｍＮ／ｍの範囲にあること、着色剤として顔料を用いる場合には、顔料粒子以外には平均粒径が１．０μｍを超えるようなゲル状物質が無いこと、電導度は１０μＳ／ｃｍ以下の電導度とし、ヘッド内部での電気的な腐食のないインクとすることが好ましい。コンティニュアスタイプにおいては、電解質による電導度の調整が必要であり、この場合には０．５ｍＳ／ｃｍ以上の電導度に調整する必要がある。
【０１８８】
加えて、本発明のインクジェットインクの物性として、更に好ましい形態は、毎分５℃の降下速度で２５℃から−２５℃の範囲でインクのＤＳＣ測定を行ったとき、単位質量あたりの発熱量が１０ｍＪ／ｍｇ以上の発熱ピークを示さないことである。本発明の構成に従って素材の選定を行うことにより、ＤＳＣ測定において一定量以上の発熱を抑えることができる。このような構成とすることにより、インクを低温で保存した場合においてもゲルの発生や、析出物の発生を抑えることができる。
【０１８９】
〔インクジェットインクの調製方法〕
本発明のインクジェットインクは、活性エネルギー線硬化型化合物である重合性化合物（アクセプターモノマー、ドナーモノマー）、光重合開始剤、重合禁止剤、着色剤を、着色剤として顔料を用いる場合には顔料分散剤と共に、サンドミル、ペイントシェーカー等の通常の分散機を用いてよく分散することにより製造される。分散させる際には、ジルコニアビーズ等を用いてもよい。また、予め顔料高濃度の濃縮液を調製しておき、重合性化合物で希釈することも好ましい。通常の分散機による分散においても充分な分散が可能であり、このため、過剰な分散エネルギーが掛からず、多大な分散時間を必要としないので、インク成分の分散時の変質を招き難く、安定性に優れたインクが調製できる。調製されたインクは、孔径が好ましくは３μｍ以下、より好ましくは１μｍ以下のフィルターで濾過することが好ましい。
【０１９０】
〔記録媒体〕
本発明のインクジェットインクを用いて画像を形成する（記録する）際に用いる記録媒体としては、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂が全て対象となり、具体的には、例えば、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等が挙げられ、これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。この他にも金属類、ガラス、印刷用紙なども使用できる。
【０１９１】
また、可塑剤を含有しない樹脂基材または非吸収性の無機基材を構成要素とする記録媒体としては、下記の各種基材を構成要素として、１種類の基材単独で、または複数の種類の基材を組み合わせて、使用をすることができる。本発明に用いられる可塑剤を含有しない樹脂基材としては、例えば、ＡＢＳ樹脂、ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂、ポリアセタール（ＰＯＭ）樹脂、ポリアミド（ＰＡ）樹脂、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂、ポリイミド（ＰＩ）樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン（ＰＥ）樹脂、ポリプロピレン（ＰＰ）樹脂、可塑剤を含有しない硬質ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は可塑剤を含有していないことが特徴であるが、その他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。
【０１９２】
本発明に用いられる記録媒体として好ましくは、ＡＢＳ樹脂、ＰＥＴ樹脂、ＰＣ樹脂、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＩ樹脂、可塑剤を含有しない硬質ＰＶＣ樹脂、アクリル樹脂、ＰＥ樹脂、ＰＰ樹脂である。さらに好ましくはＡＢＳ樹脂、ＰＥＴ樹脂、ＰＣ樹脂、ＰＡ樹脂、可塑剤を含有しない硬質ＰＶＣ樹脂、アクリル樹脂である。
【０１９３】
また、本発明に用いられる非吸収性の無機基材としては、例えば、ガラス板、鉄やアルミニウムなどの金属板、セラミック板等が挙げられる。これらの無機基材は表面にインク吸収性の層を有していないことが特徴である。これらの非吸収性の無機基材はその他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。
【０１９４】
本発明のインクジェットインクは、表面エネルギーが２５ｍＮ／ｍ以上、５０ｍＮ／ｍ未満の記録媒体において、特に本発明の効果を良好に発揮することができる。記録媒体の表面エネルギーの例としては、例えば、ＩＪ１８０ＣＶ２（３Ｍ社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー＝３８．０ｍＮ／ｍ）、ＭＤ５（Ｍｅｔａｍａｒｋ社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー＝３６．６ｍＮ／ｍ）、ＯＲＡＪＥＴ（ＯＲＡＣＡＬ社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー＝３３．１ｍＮ／ｍ）、ＯＰＡＱＵＥ  ＭＡＴＴ  ＦＩＬＭ（Ｏｃｅ社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー＝３５．４ｍＮ／ｍ）、特菱アート（三菱製紙社製、アート紙、表面エネルギー＝３７．６ｍＮ／ｍ）、ＨＡＮＩＴＡ（ハニタコーティング社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー＝３５．４ｍＮ／ｍ）、ルミラー３８−Ｔ６０（東レ社製、未処理ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー＝３６．９ｍＮ／ｍ）、サンロイドユニ  Ｇ４００（住友ベークライト社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー＝３４．５ｍＮ／ｍ）、スミペックス  ０６８（住友化学社製、アクリルキャスト、表面エネルギー＝３９．５ｍＮ／ｍ）、サンロイドペットエース  ＥＰＧ４００（住友ベークライト社製、非結晶性ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー＝３５．７ｍＮ／ｍ）、リンテック社グロス（キャストコート紙、表面エネルギー２７ｍＮ／ｍ）、マルウ接着社製白ＰＥＴ＃５０溶剤強粘ＰＧＳ（ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー５０ｍＮ／ｍ）等を挙げることができる。
【０１９５】
なお、本発明に係る記録媒体の表面エネルギーは、表面張力が既知の２種類以上の液体を用いて接触角を測定することにより算出できる。
【０１９６】
〔画像形成方法〕
本発明の他の一形態によれば、インクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法が提供される。
【０１９７】
本発明の画像形成方法は、上記本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクをインクジェットノズルより記録媒体上に吐出して、次いで紫外線などの活性エネルギー線を照射してインクを硬化させる画像形成方法である。
【０１９８】
本発明のインクジェットインクを吐出して画像形成を行う際に使用するインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。又吐出方式としては、電気−機械変換方式（例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等）、電気−熱変換方式（例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット（登録商標）型等）等などいずれの吐出方式を用いても構わない。
【０１９９】
（インク着弾後の活性エネルギー線照射条件）
本発明の画像形成方法においては、活性エネルギー線の照射条件として、インク着弾後０．００１秒〜１．０秒の間に活性エネルギー線が照射されることが好ましく、より好ましくは０．００１秒〜０．５秒である。
【０２００】
硬化させる際の積算光量は、特に制限されないが、３０〜５００ｍＪ／ｃｍ２であることが好ましい。
【０２０１】
高精細な画像を形成するためには、照射タイミングができるだけ早いこと好ましい。
【０２０２】
活性エネルギー線の照射方法は、特に限定されず、例えば、下記の方法で行うことができる。
【０２０３】
特開昭６０−１３２７６７号公報に記載のヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査し、照射は、インク着弾後、一定時間を置いて行われ、さらに、駆動を伴わない別光源によって硬化が完了する方法、または米国特許第６，１４５，９７９号明細書に記載の光ファイバーを用いた方法や、コリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へ紫外線を照射する方法を挙げることができる。本発明の画像形成方法においては、これらのいずれの照射方法も用いることができる。
【０２０４】
また、活性エネルギー線の照射を２段階に分け、まずインク着弾後０．００１〜２．０秒の間に前述の方法で活性エネルギー線を照射し、かつ、全印字終了後、さらに活性エネルギー線を照射する方法も好ましい態様の１つである。
【０２０５】
活性エネルギー線の照射を２段階に分けることで、よりインク硬化の際に起こる記録材料の収縮を抑えることが可能となる。
【０２０６】
（インク着弾後の総インク膜厚）
本発明の画像形成方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性エネルギー線を照射して硬化した後の総インク膜厚が２〜２０μｍであることが、記録媒体のカール、皺、記録媒体の質感変化、などの面から好ましい。
【０２０７】
なお、ここでいう「総インク膜厚」とは、記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味し、単色でも、それ以外の２色重ね（２次色）、３色重ね、４色重ね（白インクベース）のインクジェット記録方式で記録を行った場合でも総インク膜厚の意味するところは同様である。
【０２０８】
（インクの加熱および吐出条件）
本発明の画像形成方法においては、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを加熱した状態で、活性エネルギー線を照射することが、吐出安定性の面から、好ましい。
【０２０９】
加熱する温度としては、３５〜１００℃が好ましく、３５〜８０℃に保った状態で、活性エネルギー線を照射すること、吐出安定性の点でさらに好ましい。
【０２１０】
インクジェットインクを所定の温度に加熱、保温する方法として特に制限はないが、例えば、ヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系や、フィルター付き配管、ピエゾヘッド等を断熱して、パネルヒーター、リボンヒーター、保温水等により所定の温度に加熱する方法がある。
【０２１１】
インク温度の制御幅としては、設定温度±５℃が好ましく、さらに設定温度±２℃が好ましく、特に設定温度±１℃が、吐出安定性の面から好ましい。
【０２１２】
各ノズルより吐出する液滴量としては、記録速度、画質の面から２〜２０ｐｌであることが好ましい。
【０２１３】
次いで、本発明の画像形成方法に用いることができるインクジェット記録装置（以下、単に記録装置という）について説明する。
【０２１４】
以下、記録装置について、図面を適宜参照しながら説明する。
【０２１５】
図１は本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す正面図である。
【０２１６】
記録装置１は、ヘッドキャリッジ２、記録ヘッド３、照射手段４、プラテン部５等を備えて構成される。
【０２１７】
この記録装置１は、記録媒体Ｐの下にプラテン部５が設置されている。
【０２１８】
プラテン部５は、紫外線を吸収する機能を有しており、記録媒体Ｐを通過してきた余分な紫外線を吸収する。
【０２１９】
その結果、高精細な画像を非常に安定に再現できる。
【０２２０】
記録媒体Ｐは、ガイド部材６に案内され、搬送手段（図示せず）の作動により、図１における手前から奥の方向に移動する。ヘッド走査手段（図示せず）は、ヘッドキャリッジ２を図１におけるＹ方向に往復移動させることにより、ヘッドキャリッジ２に保持された記録ヘッド３の走査を行う。
【０２２１】
ヘッドキャリッジ２は記録媒体Ｐの上側に設置され、記録媒体Ｐ上の画像印刷に用いる色の数に応じて後述する記録ヘッド３を複数個、吐出口を下側に配置して収納する。
【０２２２】
ヘッドキャリッジ２は、図１におけるＹ方向に往復自在な形態で記録装置１本体に対して設置されており、ヘッド走査手段の駆動により、図１におけるＹ方向に往復移動する。
【０２２３】
なお、図１ではヘッドキャリッジ２がホワイト（Ｗ）、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）、ライトイエロー（Ｌｙ）、ライトマゼンタ（Ｌｍ）、ライトシアン（Ｌｃ）、ライトブラック（Ｌｋ）、ホワイト（Ｗ）の記録ヘッド３を収納するものとして描図を行っているが、実施の際にはヘッドキャリッジ２に収納される記録ヘッド３の色数は適宜決められるものである。
【０２２４】
記録ヘッド３は、インク供給手段（図示せず）により供給された活性エネルギー線硬化型インクジェットインク（例えばＵＶ硬化インク）を、内部に複数個備えられた吐出手段（図示せず）の作動により、吐出口から記録媒体Ｐに向けて吐出する。
【０２２５】
記録ヘッド３は記録媒体Ｐの一端からヘッド走査手段の駆動により、図１におけるＹ方向に記録媒体Ｐの他端まで移動するという走査の間に、記録媒体Ｐにおける一定の領域（着弾可能領域）に対してＵＶインクをインク滴として吐出し、該着弾可能領域にインク滴を着弾させる。
【０２２６】
上記走査を適宜回数行い、１領域の着弾可能領域に向けて活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの吐出を行った後、搬送手段で記録媒体Ｐを図１における手前から奥方向に適宜移動させ、再びヘッド走査手段による走査を行いながら、記録ヘッド３により上記着弾可能領域に対し、図１における奥方向に隣接した次の着弾可能領域に対してＵＶインクの吐出を行う。
【０２２７】
上述の操作を繰り返し、ヘッド走査手段および搬送手段と連動して記録ヘッド３か活性エネルギー線硬化型インクジェットインクらを吐出することにより、記録媒体Ｐ上に活性エネルギー線硬化型インクジェットインク滴の集合体からなる画像が形成される。
【０２２８】
照射手段４は、例えば特定の波長領域の紫外線を安定した露光エネルギーで発光する紫外線ランプおよび特定の波長の紫外線を透過するフィルターを備えて構成される。
【０２２９】
ここで、紫外線ランプとしては、水銀ランプ、メタルハライドランプ、エキシマーレーザー、紫外線レーザ、冷陰極管、熱陰極管、ブラックライト、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）等が適用可能であり、帯状のメタルハライドランプ、冷陰極管、熱陰極管、水銀ランプもしくはブラックライトが好ましい。
【０２３０】
特に波長２５４ｎｍの紫外線を発光する低圧水銀ランプ、熱陰極管、冷陰極管および殺菌灯が滲み防止、ドット径制御を効率よく行うことができ好ましい。
【０２３１】
ブラックライトを照射手段４の放射線源に用いることで、ＵＶインクを硬化するための照射手段４を安価に作製することができる。
【０２３２】
照射手段４は、記録ヘッド３がヘッド走査手段の駆動による１回の走査によってＵＶインクを吐出する着弾可能領域のうち、記録装置（ＵＶインクジェットプリンタ）１で設定できる最大のものとほぼ同じ形状か、着弾可能領域よりも大きな形状を有する。
【０２３３】
照射手段４はヘッドキャリッジ２の両脇に、記録媒体Ｐに対してほぼ平行に、固定して設置される。
【０２３４】
前述したようにインク吐出部の照度を調整する手段としては、記録ヘッド３全体を遮光することはもちろんであるが、加えて照射手段４と記録媒体Ｐの距離ｈ１より、記録ヘッド３のインク吐出部３１と記録媒体Ｐとの距離ｈ２を大きくしたり（ｈ１＜ｈ２）、記録ヘッド３と照射手段４との距離ｄを離したり（ｄを大きく）することが有効である。
【０２３５】
また、記録ヘッド３と照射手段４の間を蛇腹構造７にするとさらに好ましい。
【０２３６】
ここで、照射手段４で照射される紫外線の波長は、照射手段４に備えられた紫外線ランプまたはフィルターを交換することで適宜変更することができる。
【０２３７】
図２は、本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の他の一例を示す上面図である。
【０２３８】
図２で示したインクジェット記録装置は、ラインヘッド方式と呼ばれており、ヘッドキャリッジ２に、各色のインクジェット記録ヘッド３を、記録媒体Ｐの全幅をカバーするようにして、複数個、固定配置されている。
【０２３９】
一方、ヘッドキャリッジ２の下流側、すなわち、記録媒体Ｐが搬送される方向のヘッドキャリッジ２の後部には、同じく記録媒体Ｐの全幅をカバーするようにして、インク印字面全域をカバーするように配置されている照射手段４が設けられている。
【０２４０】
照明手段４に用いられる紫外線ランプは、図１に記載したのと同様のものを用いることができる。
【０２４１】
このラインヘッド方式では、ヘッドキャリッジ２および照射手段４は固定され、記録媒体Ｐのみが、搬送されて、インク出射および硬化を行って画像形成を行う。
【実施例】
【０２４２】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「質量部」あるいは「質量％」を表す。
【０２４３】
〔インクジェットインク１−１の作製〕
下記のアクセプターモノマー、ドナーモノマー、着色剤、顔料分散剤、およびラジカル重合禁止剤を混合し、粒径０．５ｍｍのジルコニアビーズとともにペイントシェーカーで６時間分散混合した液に、光重合開始剤、増感剤を混合溶解して、インクジェットインク１−１を作製した。
【０２４４】
＜インクジェットインク１−１の組成＞
（アクセプターモノマー）
単官能モノマー  Ｍ１−１２（２２５．２４ｇ／当量）：１７．８ｇ（０．０７９モル）
多官能モノマー  Ｍ２−８（２３８ｇ／当量）：４３．９ｇ（０．１８４当量）
※単官能モノマー：多官能モノマー＝３０：７０（当量比）
（ドナーモノマー）
ＨＥＶＥ（ヒドロキシブチルビニルエーテル，１１６ｇ／当量）：１２．２ｇ（０．１０５モル）
ＴＥＧＤＶＥ（トリエチレングリコールジビニルエーテル，１０１ｇ／当量）：１６．０ｇ（０．１５８モル）
※単官能モノマー：多官能モノマー＝４０：６０（当量比）
（着色剤）
シアン顔料ピグメントブルー１５：３、  ２．５ｇ
（顔料分散剤）
ソルスパース２４０００ＧＲ（ルーブリゾール社製）：１．０ｇ
（ラジカル重合禁止剤）
ＴＥＭＰＯ（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル）０．１ｇ
（光重合開始剤）
ＤＡＲＯＣＵＲ（登録商標）  ＴＰＯ（ホスフィンオキシド系光開始剤、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ＢＡＳＦ製）：４．０ｇ
（増感剤）
Ｑｕａｎｔａｃｕｒｅ  ＩＴＸ（チオキサントン系増感剤、２−イソプロピルチオキサントン、Ａｃｅｔｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ製）：４．０ｇ
〔インクジェットインク１−２〜１−１３の作製〕
単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーの種類および／または配合比率を表１のように変更したこと以外は、インクジェットインク１−１の作製と同様にして、インクジェットインク１−２〜１−１３を作製した。
【０２４５】
〔インクジェットインク２−１〜２−８の作製〕
単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーの種類および／または配合比率を表２のように変更したこと以外は、インクジェットインク１−１の作製と同様にして、インクジェットインク２−１〜２−８を作製した。
【０２４６】
〔インクジェットインク３−１〜３−４の作製〕
アクセプターモノマーとドナーモノマーとの配合比率を表３のように変更したこと以外は、インクジェットインク１−１の作製と同様にして、インクジェットインク３−１〜３−４を作製した。
【０２４７】
なお、表１〜３中、「（当量比）」と記載されている項目以外の数値は、各成分の含有量（ｇ）を示す。
【０２４８】
表１〜３で用いた化合物は以下の通りである。Ｍ１−１２、Ｍ１−６、Ｍ１−４、ＦＤＢ、Ｍ２−８、Ｍ２−６２は、特開平１１−１２４４０３号公報、またはＭａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  ｐｈｙｓｉｃｓ，２００９，２１０，２６９−２７８記載の方法を用いて従来公知の方法で合成した。
【０２４９】
また、各アクセプターモノマー、各ドナーモノマーの重合性不飽和二重結合炭素原子の電荷を上述した計算手法により算出した。電子密度の低いモノマー（アクセプターモノマー）の場合には、電子吸引性基が結合した重合性不飽和二重結合上の二つの炭素のうち電荷の値の高い方の炭素を示し、電子密度が高いモノマー（ドナーモノマー）の場合には、電子供与性基が結合した重合性不飽和二重結合上の二つの炭素のうち電荷の値の低い方の炭素を示した。
【０２５０】
１．単官能アクセプターモノマー
（１）Ｍ１−１２（電荷：−０．２７、２２５．２４ｇ／当量）
【０２５１】
【化２１】
2013129741.tif 000023
【０２５２】
（２）Ｍ１−６（電荷：−０．２７、２３９．２７ｇ／当量）
【０２５３】
【化２２】
2013129741.tif 000024
【０２５４】
（３）Ｍ１−４（電荷：−０．２７、２０９ｇ／当量）
【０２５５】
【化２３】
2013129741.tif 000025
【０２５６】
（４）ＦＤＢ：フマル酸ジブチル（電荷：−０．２６、２２８ｇ／当量）
【０２５７】
【化２４】
2013129741.tif 000026
【０２５８】
２．多官能アクセプターモノマー
（１）Ｍ２−８（電荷：−０．２６、２３８ｇ／当量）
【０２５９】
【化２５】
2013129741.tif 000027
【０２６０】
（２）Ｍ２−６２（電荷：−０．２７、２０４．２ｇ／当量）
【０２６１】
【化２６】
2013129741.tif 000028
【０２６２】
３．単官能ドナーモノマー
（１）ＨＢＶＥ：ヒドロキシブチルビニルエーテル（電荷：−０．５３、１１６ｇ／当量）
（２）ＮＶＣ：Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタム（電荷：−０．５０、１３９ｇ／当量）
４．多官能ドナーモノマー
（１）ＴＥＧＤＶＥ：トリエチレングリコールジビニルエーテル（電荷：−０．５４、１０１ｇ／当量）
（２）ＣＨＤＭＤＶＥ：シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル（電荷：−０．５３、９８ｇ／当量）
５．その他
（１）ＩＢＡ：イソボルニルアクリレート  （電荷：−０．３５、２０８ｇ／当量）
（２）ＨＤＡ：１，６−ヘキサンジアクリレート（電荷：−０．３４、１１３ｇ／当量）
〔評価〕
１．光硬化感度の測定
ピエゾヘッドＫＭ５１２ＳＨを搭載したシリアル方式のＵＶ硬化型プリンターを画像解像度７２０×７２０ｄｐｉで、ポリ塩化ビニルシート（ＩＪ１８０  ３Ｍ製）上にベタ画像を作製後、ＵＶ−ＬＥＤ「ＬＩＧＨＴＩＮＧＣＵＲＥ  ＬＣ−Ｌ２」（浜松ホトニクス社製  ＵＶ波長３８５ｎｍ、出力２Ｗ／ｃｍ２）により光照射して、硬化させた直後の膜表面を触指し、表面タック（粘着性）の無くなる時点での光量（硬化光量）を測定し、以下の基準で評価した。
【０２６３】
◎  ：  ５０ｍＪ／ｃｍ２未満の光量で硬化
○  ：  ５０ｍＪ／ｃｍ２以上１００ｍＪ／ｃｍ２未満の光量で硬化
△  ：  １００ｍＪ／ｃｍ２以上２００ｍＪ／ｃｍ２未満の光量で硬化
×  ：  ２００ｍＪ／ｃｍ２以上の光量が硬化のために必要。
【０２６４】
２．インクはじき評価
光硬化感度の測定に用いたプリンターを用いて、ポリ塩化ビニルシート（ＩＪ１８０  ３Ｍ製）上に幅１．０ｍｍの直線を１０ｍｍ引き、その直線上のドットをルーペで観察し、以下の基準で評価した。
【０２６５】
◎  ：  ドットが認められる幅が最大１．１ｍｍ未満
○  ：  ドットが認められる幅が最大１．１ｍｍ以上１．３ｍｍ未満
△  ：  ドットが認められる幅が最大１．３ｍｍ以上１．５ｍｍ未満
×  ：  ドットが認められる幅が最大１．５ｍｍ以上
３．画像柔軟性評価
光硬化感度の測定に用いたベタ画像を幅１ｃｍ、長さ５ｃｍの短冊状に切り取り、長形方向の両端をクランプで固定して引っ張り試験を行い、印字画像にクラックが生じる迄の引っ張り長さを測定し、以下の式により柔軟性（％）を求めた。
【０２６６】
【数１】
2013129741.tif 000029
【０２６７】
柔軟性を下記の基準で評価した。
【０２６８】
◎  ：  柔軟性１６０％以上
○  ：  柔軟性１４０％以上１６０％未満
△  ：  柔軟性１２０％以上１４０％未満
×  ：  柔軟性１２０％未満
各評価結果を表１〜３に示す。
【０２６９】
【表１】
2013129741.tif 000030
【０２７０】
【表２】
2013129741.tif 000031
【０２７１】
【表３】
2013129741.tif 000032
【０２７２】
表１〜３に示されるように、単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを併用した本発明のインクジェットインクを用いると、光感度が高く、インクはじきが少なく、柔軟性の高い画像が得られる。
【０２７３】
一方、単官能アクセプターモノマーまたは／および多官能アクセプターモノマーを含まない比較例のインクジェットインクは、インクはじきが大きく、柔軟性も劣っている。
【０２７４】
単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比が６０：４０〜５：９５の範囲ならば、さらに本発明の効果は享受することが出来ることが分かる。
【０２７５】
さらに単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比が70/30〜10/90の範囲ならば、本発明の効果は最大限享受することが出来ることが分かる。
【符号の説明】
【０２７６】
１  記録装置、
２  ヘッドキャリッジ、
３  記録ヘッド、
３１  インク吐出口、
４  照射手段、
５  プラテン部、
６  ガイド部材、
７  蛇腹構造、
８  照射光源、
９  記録材料搬送方向、
Ｐ  記録媒体。
【図１】
2013129741.tif 000033
【図２】
2013129741.tif 000034