(57)【要約】【課題】回動板を起立状態または伏臥状態に変更する操作を簡素化できる楽器を提供すること。【解決手段】支持棒３０の一端に形成される被軸支部３１が屋根板２０に回動可能に軸支されると共に、支持棒３０の他端に形成される被案内部３２がガイド部材６０の案内通路に案内される。屋根板２０が伏臥した状態から屋根板２０を起立させる方向へ回動すると、被案内部３２が案内通路６３の内周凹面６４ｃに案内され、内周凹面６４ｃに係止される。これにより、屋根板２０が支持棒３０によって支持され、屋根板２０が起立した状態を維持できる。屋根板２０を起立状態から更に起立させる方向へ回動し、内周凹面６４による被案内部３２の係止が解除された後、屋根板２０を伏せる方向へ回動することで屋根板２０を伏臥させた状態にすることができる。よって、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、屋根板２０を起立状態または伏臥状態に変更することができる。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
楽器本体と、その楽器本体に第１軸を中心として回動可能に支持される板状の回動板と、その回動板に一端が第２軸を回動中心として回動可能に支持される支持棒と、その支持棒の他端を案内する無端状の案内通路を有するガイド部材とを備え、
前記案内通路は、その案内通路の内周側の壁面を形成する内周壁を備え、
前記内周壁は、前記回動板が伏臥した状態における前記第２軸を通る鉛直線上に前記支持棒の他端が位置する場合に前記支持棒の他端よりも上方に位置すると共に前記第１軸から離反するにつれて上昇傾斜する案内傾斜面と、その案内傾斜面の上方に位置すると共に下方へ向けて凹設される谷状の第１凹面とを備え、
前記回動板は、前記支持棒の他端が前記第１凹面に係止されることで起立状態が維持されることを特徴とする楽器。
【請求項２】
前記支持棒の他端は、前記回動板の起立状態において、前記第２軸を通る鉛直線よりも前記第１軸から離反した位置で前記第１凹面に係止されていることを特徴とする請求項１記載の楽器。
【請求項３】
前記案内通路は、その案内通路の外周側の壁面を形成すると共に前記内周壁と対向する位置に配設される外周壁を備え、
前記回動板が伏臥した状態における前記第２軸を通る鉛直線上に前記支持棒の他端が位置する場合に、前記支持棒の他端は、前記外周壁から離反していることを特徴とする請求項１又は２に記載の楽器。
【請求項４】
前記外周壁は、前記第１凹面よりも上方であって、前記案内傾斜面の上端よりも前記第１軸に近接する側、かつ、前記第１凹面よりも前記第１軸から離反する側に位置すると共に、上方へ向けて凹設される第２凹面を備えていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の楽器。
【請求項５】
前記外周壁は、前記第１凹面よりも上方、かつ、前記第１凹面よりも前記第１軸に近接する側に位置すると共に、上方へ向けて凹設される第３凹面を備えていることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の楽器。
【請求項６】
前記第３凹面は、前記第１凹面から前記第１軸に近接する側へ前記支持棒の外径の２倍の寸法分離反した位置までの範囲内に位置することを特徴とする請求項５記載の楽器。
【請求項７】
前記第３凹面は、前記回動板の起立状態から前記回動板を起立させる方向へ多くとも５度回動させた場合に、前記支持棒の他端が係止することにより前記回動板の回動を規制することを特徴とする請求項５記載の楽器。
【請求項８】
前記支持棒は、一の棒形状からなる部材の一端および他端を屈曲させることでコ字状に形成されていることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の楽器。
【請求項９】
前記支持棒は、金属材料で構成されていることを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の楽器。
【請求項１０】
前記支持棒は、その支持棒の他端の外周面を被覆する樹脂製の被覆部材を備えていることを特徴とする請求項９記載の楽器。
【請求項１１】
前記楽器本体は、開口を有する支持体と、その支持体の開口を閉塞すると共に前記支持体に着脱可能に取着される板状の閉塞部材とを備え、
前記閉塞部材は、一面側に前記回動板が回動可能に支持されると共に、他面側に前記ガイド部材が取着されていることを特徴とする請求項１から１０のいずれかに記載の楽器。
【請求項１２】
前記閉塞部材は、その閉塞部材の前記第２軸の軸心方向における側端に対して、前記第２軸の軸心方向内方へ向けて凹設形成される切欠部を備え、
前記支持棒は、その支持軸の一端および他端の軸心方向が互いに平行なコ字状に形成されると共に、前記支持軸の一端と他端との間を前記閉塞部材の切欠部に挿通させつつ前記支持軸の一端および他端の軸心方向を前記第１軸の軸心方向と平行とした状態で前記支持軸の一端が前記回動板に支持され、
前記ガイド部材は、前記案内通路の内周壁および外周壁の立設方向を前記支持軸の他端の軸心方向と平行にしつつ前記案内通路に前記支持棒の他端を案内可能な位置で前記閉塞部材に取着されていることを特徴とする請求項１１記載の楽器。
【請求項１３】
前記支持棒の他端の軸心方向における寸法は、前記閉塞部材が前記支持体に取着された状態における前記ガイド部材の案内通路の前記支持棒が配設される側の端部と、その案内通路の支持棒が配設される側の端部と対向する前記支持体との離反寸法よりも大きく設定されていることを特徴とする請求項１２記載の楽器。
【請求項１４】
前記内周壁は、前記第１凹面よりも前記第１軸に近接する側に位置すると共に、下方へ向けて凹設される第４凹面を備えていることを特徴とする請求項１から１３のいずれかに記載の楽器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、楽器に関し、特に、回動板を伏臥状態から起立状態に変更する操作を簡素化できる楽器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、上部開口を開閉可能な天板を備えた鍵盤楽器が知られている。鍵盤楽器を演奏する際には、天板を開放することによって、演奏時における楽音の広がりや音質等を向上させることができる。
【０００３】
例えば、特開平０９−１６０５６０号公報には、鍵盤楽器の上部開口の周縁に設けられた突っかえ棒（支持棒）を用いて天板（回動板）を支持することにより、天板が開放された状態を維持すると共に、突っかえ棒による天板の支持を解除することによって天板を閉鎖する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平０９−１６０５６０号公報(段落［０００７］など)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した従来の鍵盤楽器では、天板が開放された状態を維持する場合には、一方の手で天板を開放させつつ他方の手で突っかえ棒を操作し、その突っかえ棒によって天板を支持させる必要があった。
【０００６】
従って、天板を開放する場合には、両手で２つの部材を同時に、かつ、別々に操作する必要があり、作業が繁雑になるという問題点があった。また、この場合には、他方の手で突っかえ棒を操作する際に、手を滑らせるなどして一方の手から天板が離れた場合には、鍵盤楽器の上部開口と天板との間に他方の手が挟まれる危険性があった。
【０００７】
本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、回動板を伏臥状態から起立状態に変更する操作を簡素化できる楽器を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段および発明の効果】
【０００８】
請求項１記載の楽器によれば、回動板が楽器本体に第１軸を中心として回動可能に支持され、支持棒は、一端が回動板に回動可能に支持されると共に他端がガイド部材の案内通路に案内される。
【０００９】
案内通路は、その案内通路の内周側の壁面を形成する内周壁を備えている。回動板が伏臥した状態において、支持棒の他端は第２軸を通る鉛直線上に位置し、内周壁の案内傾斜面は支持棒の他端よりも上方に位置する。しかも、その案内傾斜面は、第１軸から離反するにつれて上昇傾斜するように構成される。よって、回動板が伏臥し、第２軸を通る鉛直線上に支持棒の他端が位置した状態から、回動板を起立させる方向（即ち、上方かつ第１軸に近接する方向）へ回動させると、支持棒の他端は案内傾斜面に当接し、上方かつ第１軸から離反する方向へ案内される。よって、支持棒の他端は、案内傾斜面による支持棒の他端の案内が終了することにより、第２軸の鉛直線上に戻ろうとする力が作用し、第１軸に近接する側へ移動するので、無端状に形成される案内通路に支持棒の他端を円滑に案内させることができる。
【００１０】
また、支持棒の他端は、案内傾斜面を超えて第１軸に近接する側へ移動することにより、案内傾斜面の上方に位置する第１凹面に案内される。その第１凹面は下方へ向けて谷状に凹設されているので、支持棒の他端は第１凹面に係止され、支持棒の他端の第１軸に対する近接または離反する方向への移動が規制される。その結果、回動板が起立した状態で支持棒に支持され、回動板が起立した状態を維持することができる。
【００１１】
従って、回動板の回動操作のみを行うことで回動板を伏臥状態から起立状態に変更できるので、回動板を伏臥状態から起立状態に変更する操作を簡素化できるという効果がある。また、その結果、回動板を伏臥状態から起立状態に変更する際に、一方の手で回動板を操作しつつ他方の手で支持棒を操作することが不要になるので、他方の手が回動板と楽器本体との間に挟まれる危険性を回避できるという効果がある。
【００１２】
請求項２記載の楽器によれば、請求項１記載の楽器の奏する効果に加え、支持棒の他端は、回動板の起立状態において、第２軸を通る鉛直線よりも第１軸から離反した位置で第１凹面に係止されているので、回動板を起立状態から更に起立させる方向へ回動させ、第１凹面による支持棒の他端の係止が解除された際に、支持棒の他端が第２軸を通る鉛直線上に戻ろうとする力を利用して、支持棒の他端を第１軸に近接する側へ移動させることができる。よって、第１凹面による支持棒の他端の係止が解除された後、回動板を伏せる方向（即ち、下方、かつ、第１軸から離反する方向）へ回動させることで、支持棒の他端は無端状の案内通路に案内されて案内傾斜面の下方に移動し、回動板は伏臥した状態となる。
【００１３】
このように、回動板の回動操作のみを行うことで回動板を起立状態から伏臥状態に変更できるので、回動板を起立状態から伏臥状態に変更する操作を簡素化できるという効果がある。また、その結果、回動板を起立状態から伏臥状態に変更する際に、一方の手で回動板を操作しつつ他方の手で支持棒を操作することが不要になるので、他方の手が回動板と楽器本体との間に挟まれる危険性を回避できるという効果がある。
【００１４】
また、回動板が起立した状態では、支持棒の他端は、第２軸（支持棒の一端）を通る鉛直線よりも第１軸から離反した位置で第１凹面に係止されているので、支持棒の一端と他端とを結ぶ線を、回動板を伏せる方向に沿わせた状態で回動板を支持棒に支持させることができる。よって、回動板を支持棒によって安定的に支持させることができるという効果がある。
【００１５】
請求項３記載の楽器によれば、請求項１又は２に記載の楽器の奏する効果に加え、回動板が伏臥した状態では、第２軸を通る鉛直線上に支持棒の他端が位置する場合に、支持棒の他端は、案内通路の外周壁から離反しているので、回動板を伏せる方向へ回動させる際に、回動板が完全に伏臥した状態となる前に、支持棒の他端が外周壁に当接することによって伏せる方向への回動板の回動が規制されることを防止できる。よって、回動板が完全に伏臥した状態となる位置まで、回動板を伏せる方向へ確実に回動させることができるという効果がある。
【００１６】
請求項４記載の楽器によれば、請求項１から３のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、外周壁は、第１凹面よりも上方、かつ、案内傾斜面の上端よりも第１軸に近接する側に位置すると共に上方へ向けて谷状に凹設される第２凹面を備えているので、起立させる方向へ回動板を回動させることにより、案内傾斜面による案内が終了した支持棒の他端を第２凹面に当接させることができる。これにより、支持棒の他端の上方かつ第１軸に近接する側への移動を第２凹面によって規制することができるので、起立させる方向への回動板の回動を規制することができる。
【００１７】
また、第２凹面は、第１凹面よりも上方かつ第１凹面よりも第１軸から離反する側に位置するので、起立させる方向への回動板の回動が規制された後、伏せる方向へ回動板を回動させることで、第２凹面に当接する支持棒の他端を第１凹面に案内させることができる。その結果、支持棒の他端が第１凹面に係止され、支持棒によって回動板を起立させた状態で支持させることができる。
【００１８】
このように、回動が規制される位置まで回動板を起立させる方向へ回動させ、起立させる方向への回動板の回動が規制された後に、伏せる方向へ回動板を回動させることで回動板を伏臥状態から起立状態に変更することができるので、回動板を伏臥状態から起立状態に変更する際の操作性を向上させることができるという効果がある。
【００１９】
請求項５記載の楽器によれば、請求項１から４のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、外周壁は、第１凹面よりも上方かつ第１凹面よりも第１軸に近接する側に位置すると共に上方に凹設される第３凹面を備えているので、回動板を起立状態から更に起立させる方向へ回動させることにより、第１凹面による支持棒の他端の係止を解除することができると共に、支持棒の他端を第３凹面に当接させることができる。これにより、支持棒の他端の上方かつ第１軸に近接する側への移動を第３凹面によって規制することができるので、起立させる方向への回動板の回動を規制することができる。さらに、起立させる方向への回動板の回動が規制された後は、回動板を伏せる方向へ回動させることにより、支持棒の他端は案内通路に案内されて案内傾斜面の下方に移動し、回動板を伏臥させることができる。
【００２０】
このように、回動板を起立状態から更に起立させる方向へ回動し、起立させる方向への回動板の回動が規制された後に、伏せる方向へ回動板を回動させることで回動板を伏臥させることができるので、回動板を起立状態から伏臥状態に変更する際の操作性を向上させることができるという効果がある。
【００２１】
請求項６記載の楽器によれば、請求項５記載の楽器の奏する効果に加え、第３凹面は、第１凹面から支持棒の外径の２倍の寸法分離反した位置までの範囲内に位置しているので、第１凹面から支持棒の外径の２倍の寸法分離反した位置よりも第１軸に近接する側に第３凹面が位置する場合と比べて、回動板を起立状態から伏臥状態に変更する際における回動板の起立させる方向への回動操作量を少なくすることができるという効果がある。
【００２２】
請求項７記載の楽器によれば、請求項５記載の楽器の奏する効果に加え、第３凹面は、回動板を起立状態から更に起立させる方向へ多くとも５度回動させた場合に支持棒の他端を係止するので、回動板を起立状態から更に起立させる方向へ５度よりも多く回動させることで支持棒の他端が係止される場合と比べて、回動板を起立状態から伏臥状態に変更する際における回動板の起立させる方向への回動操作量を少なくすることができるという効果がある。
【００２３】
請求項８記載の楽器によれば、請求項１から７のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、支持棒が、一の棒形状からなる部材の一端および他端を屈曲させることで形成されているので、支持棒の構造を簡素化して製造コストを削減することができるという効果がある。
【００２４】
また、支持棒がコ字状に形成されているので、支持棒の一端が回動板に支持された状態において、支持棒の重心をより支持棒の他端側に位置させることができる。よって、支持棒の他端が第２軸の鉛直線上に位置しようとする力をより多く作用させることができるので、ガイド部材の案内通路による支持棒の他端の案内性を向上させることができるという効果がある。
【００２５】
請求項９記載の楽器によれば、請求項１から８のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、支持棒が金属材料で構成されているので、支持棒の剛性を大きくすることができる。また、支持棒が樹脂材料等の金属材料よりも軽い材料で構成される場合と比べて、支持棒の小型化を図りつつ、支持棒の重量を大きくして支持棒に作用する重力を確保することができるので、ガイド部材の案内通路による支持棒の他端の案内性を確保することができるという効果がある。
【００２６】
請求項１０記載の楽器によれば、請求項９記載の楽器の奏する効果に加え、支持棒が、その支持棒の他端の外周面を被覆する樹脂製の被覆部材を備えているので、被覆部材が被覆された支持棒の他端と案内通路を形成する内周壁および外周壁との摩擦係数を小さくすることができる。よって、案内通路に案内される支持棒の他端の滑りを良くすることができるので、ガイド部材の案内通路による支持棒の他端の案内性を向上させることができるという効果がある。
【００２７】
さらに、被覆部材がガイド部材の他端を被覆しているので、被覆部材が支持棒の全体を被覆する場合と比べて、支持棒の他端側の重量を大きくすることができる。よって、支持棒に作用する重力をより支持棒の他端側に位置させることができるので、ガイド部材の案内通路による支持棒の他端の案内性を向上させることができるという効果がある。また、被覆部材がガイド部材の他端を被覆しているので、被覆部材が支持棒の全体を被覆する場合と比べて、支持棒全体が大型化することを回避できると共に、被覆部材に使用される樹脂材料の材料コストを抑制することができるという効果がある。
【００２８】
請求項１１記載の楽器によれば、請求項１から１０のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、楽器本体は、開口を有する支持体と、その支持体の開口を閉塞すると共に支持体に着脱可能に取着される板状の閉塞部材とを備え、閉塞部材は、一面側に回動板が回動可能に支持されると共に、他面側にガイド部材が取着されているので、閉塞部材と、回動板とガイド部材とを１つの回動板ユニットとして構成することができる。よって、その回動板ユニットに対して、支持棒の一端を回動板に回動可能に支持させつつ支持棒の他端をガイド部材の案内通路に案内可能に配設し、支持棒が回動板ユニットに支持された状態で閉塞部材を支持体に支持させることで、回動板、ガイド部材および支持棒を楽器本体に取着することができる。
【００２９】
このように、回動板、ガイド部材および閉塞部材を１つの回動板ユニットとして構成し、その回動板ユニットに支持棒を支持させた状態で、閉塞部材を支持体に取着することができるので、例えば、回動板およびガイド部材が楽器本体に取着された状態で、支持棒の一端を回動板に支持させつつ支持棒の他端をガイド部材の案内通路に案内可能に配設する場合と比べて、回動板、ガイド部材および支持棒を楽器本体に取着する作業を簡素化できるという効果がある。
【００３０】
請求項１２記載の楽器によれば、請求項１１記載の楽器の奏する効果に加え、閉塞部材は、その閉塞部材の第２軸の軸心方向における側端に対して、第２軸の軸心方向内方へ向けて凹設形成される切欠部を備え、支持棒は、その支持軸の一端および他端の軸心方向が互いに平行なコ字状に形成されると共に、支持軸の一端と他端との間を閉塞部材の切欠部に挿通させつつ支持軸の一端および他端の軸心方向を第１軸の軸心方向と平行とした状態で支持軸の一端が回動板に支持され、ガイド部材は、案内通路の内周壁および外周壁の立設方向を支持軸の他端の軸心方向と平行にしつつ支持棒の他端を案内通路に案内可能な位置で閉塞部材に取着されているので、閉塞部材に形成される切欠部およびその切欠部に挿通される支持棒を閉塞部材の端部に配設することができる。これにより、閉塞部材の中央部分に切欠部を貫設する場合と比べて、切欠部および支持棒を目立ちにくい位置に配設することができるので、美感を良くすることができるという効果がある。
【００３１】
請求項１３記載の楽器によれば、請求項１２記載の楽器の奏する効果に加え、支持棒の他端の軸心方向における寸法は、閉塞部材が支持体に取着された状態におけるガイド部材の案内通路の支持棒が配設される側の端部と、その案内通路の支持棒が配設される側の端部と対向する支持体との離反寸法よりも大きく設定されているので、支持棒の他端の軸心方向への移動が支持体に規制されることで、支持棒の他端がガイド部材の案内通路の支持棒が配設される側の端部よりも支持体側へ移動して案内可能な状態から逸脱することを回避できる。よって、回動板に支持される支持棒の一端の軸心方向への移動を規制することを不要とすることができるので、支持棒の一端を回動板に支持させる構造および支持棒の一端を回動板に支持させる作業を簡素化することができるという効果がある。
【００３２】
請求項１４記載の楽器によれば、請求項１から１３のいずれかに記載の楽器の奏する効果に加え、内周壁は、第１凹面よりも第１軸に近接する側に位置すると共に、下方へ向けて凹設される第４凹面を備えているので、支持棒の他端が第１凹面に支持された状態から、さらに回動板を回動させることにより、支持棒の他端を案内通路に案内させつつ第４凹面に係止させることができる。支持棒の他端を第４凹面に係止させつつ回動板の起立状態を維持させることによって、支持棒の他端が第１凹面に係止される際における回動板の起立状態から、回動板の楽器本体に対する角度を変更させることができるので、回動板の楽器本体に対する角度を演奏者の好みに応じて選択することができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第１実施の形態における鍵盤楽器の斜視図である。
【図２】支持棒および屋根板ユニットの分解斜視図である。
【図３】（ａ）は、ガイド部材の正面図であり、（ｂ）は、図３（ａ）のＩＩＩｂ−ＩＩＩｂ線におけるガイド部材の断面図である。
【図４】屋根板が伏臥した状態における鍵盤楽器の部分側面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線における鍵盤楽器の断面図である。
【図６】屋根板が起立した状態における鍵盤楽器の部分側面図である。
【図７】案内通路に案内される支持棒の被案内部の移動態様を模式的に表した模式図である。
【図８】（ａ）は、第２実施の形態における鍵盤楽器のガイド部材の正面図であり、（ｂ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線におけるガイド部材の断面図である。
【図９】ガイド部材の６面図である。
【図１０】屋根板が伏臥した状態における鍵盤楽器の部分側面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線における鍵盤楽器の断面図である
【図１２】（ａ）及び（ｂ）は、屋根板が起立した状態における鍵盤楽器の部分側面図である。
【図１３】案内通路に案内される支持棒の被案内部の移動態様を模式的に表した模式図である。
【図１４】第３実施の形態における鍵盤楽器の斜視図である。
【図１５】譜面台が伏臥した状態における鍵盤楽器の部分側面図である。
【図１６】譜面台を起立した状態における譜面台ユニットの部分側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の好ましい実施の形態について添付図面を参照して説明する。まず、図１を参照して、本発明の第１実施の形態における鍵盤楽器１の概略構成について説明する。図１は、本発明の第１実施の形態における鍵盤楽器１の斜視図である。なお、図１の矢印Ｕ−Ｄ、Ｌ−Ｒ、Ｆ−Ｂは、鍵盤楽器１の上下方向、左右方向、前後方向をそれぞれ示しており、以下においても同様とする。
【００３５】
図１に示すように、鍵盤楽器１は、演奏者によって押鍵される白鍵および黒鍵を複数備えるピアノであり、演奏者による演奏により楽音を生成する楽器本体１０と、その楽器本体１０の上部に回動可能に取着される屋根板２０と、その屋根板２０を起立させた状態で楽器本体１０に対して支持する支持棒３０（図６参照）とを主に備えて構成されている。また、楽器本体１０は、上部に開口を有する箱状の支持体１１と、その支持体１１の開口を閉塞する板状の閉塞部材１２とを備え、その閉塞部材１２に対して屋根板２０が回動可能に取着されている。
【００３６】
なお、閉塞部材１２には、屋根板２０及び後述するガイド部材６０（図２参照）が取着されることにより、屋根板２０と、ガイド部材６０と、閉塞部材１２とが１つの屋根板ユニット１００として構成されている。
【００３７】
次に、図２及び図３を参照して、支持棒３０及び屋根板ユニット１００の詳細構成について説明する。図２は、支持棒３０及び屋根板ユニット１００の分解斜視図である。図３（ａ）は、ガイド部材６０の正面図であり、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＩＩＩｂ−ＩＩＩｂ線におけるガイド部材６０の断面図である。なお、図２では、屋根板ユニット１００の右側部分のみを図示し、屋根板ユニット１００の左側部分は、屋根板ユニット１００の右側部分と同様の構成であるため、その図示を省略する。
【００３８】
図２に示すように、支持棒３０は、金属材料で構成される丸棒形状の部材の一端および他端を屈曲させることで略コ字状に形成される部材であり、支持棒３０の一端に形成される被軸支部３１と、支持棒３０の他端に形成されると共に軸心方向が被軸支部３１の軸心方向と略平行に配設される被案内部３２と、被軸支部３１及び被案内部３２を連設すると共に軸心方向が被軸支部３１及び被案内部３２の軸心方向と略垂直となる向きに配設される連設部３３とを備えている。
【００３９】
支持棒３０は、金属材料で構成されているので、支持棒３０の剛性を大きくすることができる。また、支持棒３０が金属材料で構成される丸棒形状の一端および他端を屈曲させることで形成されているので、支持棒３０の構造を簡素化して、支持棒３０の製造コストを削減することができる。
【００４０】
被軸支部３１は、屋根板２０に回動可能に支持される部位である。被案内部３２は、ガイド部材６０によって案内される部位であり、被案内部３２の外周面を被覆する樹脂製の被覆部材３２ａを備えている。
【００４１】
なお、本実施の形態では、被軸支部３１の軸心方向における寸法が被案内部３２の軸心方向における寸法よりも大きく設定されているが、これに限られるものではなく、被軸支部３１の軸心方向における寸法が、被案内部３２の軸心方向における寸法と同等、または、被案内部３２の軸心方向における寸法よりも小さく設定されていてもよい。
【００４２】
屋根板ユニット１００は、閉塞部材１２と、その閉塞部材１２の上面側に対向して配設される屋根板２０と、それら閉塞部材１２及び屋根板２０を連結する蝶番４０と、屋根板２０の閉塞部材１２と対向する面に取着される軸支具５０と、閉塞部材１２の他面側（図２下側）に取着されるガイド部材６０と、を備えて構成されている。なお、本実施の形態では、蝶番４０、軸支具５０及びガイド部材６０は、閉塞部材１２の左右方向に各１つずつ配設されている。
【００４３】
閉塞部材１２は、木製からなる板状の部材であり、左右方向の側端には、左右方向内方に向けて凹設形成された切欠部１２ａが、閉塞部材１２の前後方向における中央部分に形成されている。
【００４４】
屋根板２０は、前後方向および左右方向における寸法が閉塞部材１２よりも大きく設定される板状の木製の部材であり、屋根板２０の下面側の後方部分には蝶番４０を取着するための蝶番取着部２１（図４参照）が突設されると共に、屋根板２０が伏臥した状態において支持体１１（図４参照）の上面と当接する支持体当接部２２（図４参照）が屋根板２０の前方部分に配設されている。
【００４５】
蝶番４０は、閉塞部材１２に対して屋根板２０を回動可能に支持する部材であり、板状に形成される一対の連結板４１と、その一対の連結板４１を回動可能に軸支する軸部材４２とを備えている。一対の連結板４１のうちの一方の連結板４１ａが閉塞部材１２の上面にボルト（図示せず）によって取着されると共に、他方の連結板４１ｂが屋根板２０の下面にボルト（図示せず）によって取着され、これにより、屋根板２０と閉塞部材１２とが蝶番４０によって連結されると共に、屋根板２０が蝶番４０の軸部材４２の軸心Ｏ１（図５参照）を回動中心として閉塞部材１２に回動可能に支持される。
【００４６】
軸支具５０は、支持棒３０の被軸支部３１を屋根板２０に対して回動可能に支持する樹脂製の部材であり、板状の軸支具取着部５１と、その軸支具取着部５１の下方に形成される挿通路５２とを備えている。挿通路５２は、支持棒３０の被軸支部３１が挿通可能に形成された通路であり、屋根板２０に軸支具５０が取着された状態で支持棒３０の被軸支部３１が挿通路５２に挿通されることで、支持棒３０が軸心Ｏ２（図５参照）を可動中心として屋根板２０に回動可能に支持される。軸支具５０は、蝶番４０によって屋根板２０が閉塞部材１２に連結された状態において、閉塞部材１２の切欠部１２ａと前後方向における位置が同等となる位置、かつ、閉塞部材１２の切欠部１２ａよりもやや左右方向内方へずらした位置で、挿通路５２に挿通される支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２が蝶番４０の軸部材４２の軸心Ｏ１と平行となるように挿通路５２の長手方向を左右方向へ向けた状態で、軸支具取着部５１がボルト（図示せず）によって屋根板２０の下面側に取着されている（図４及び図５参照）。
【００４７】
ガイド部材６０は、支持棒３０の被案内部３２を案内する樹脂製の部材であり、板状のガイド取着部６１と、そのガイド取着部６１の下方に形成されるガイド本体６２と、そのガイド本体６２の一面側に凹設される無端状の案内通路６３と、を備えている。ガイド部材６０は、閉塞部材１２の切欠部１２ａと前後方向における位置が同等となる位置、かつ、閉塞部材１２の切欠部１２ａよりもやや左右方向内方へずらした位置で、案内通路６３が凹設されるガイド本体６２の一面側を閉塞部材１２の左右方向外方（図２では右側）に向けた状態で、ガイド取着部６１がボルト（図示せず）によって閉塞部材１２の下面側に取着されている（図４及び図５参照）。
【００４８】
なお、支持棒３０は、連設部３３の軸心方向における寸法、即ち、被軸支部３１と被案内部３２との離反寸法が、蝶番４０により連結された屋根板２０の下面と閉塞部材１２の上面とが互いに平行な状態で対向配置された状態（即ち、屋根板２０が伏臥した状態）における軸支部５０の挿通路５２の下端とガイド部材６０の内周壁６４の第１傾斜面６４ａ（図３（ｂ）参照）との鉛直方向における離反寸法よりも大きく、かつ、軸支部５０の挿通路５２の下端とガイド部材６０の外周壁６５の外周第１凹面６５ａ（図３（ｂ）参照）との鉛直方向における離反寸法よりも小さくなる寸法に設定されている。これにより、支持棒３０の被軸支部３１が軸支具５０によって屋根板２０に回動可能に支持された際に、蝶番４０により連結された屋根板２０の下面と閉塞部材１２の上面とが互いに平行な状態で対向配置された状態では、支持棒３０の被案内部３２がガイド部材６０の内周壁６４の第１傾斜面６４ａと外周壁６５の外周第１凹面６５ａとの間に配設させることができる（図５参照）。
【００４９】
ここで、支持棒３０の被案内部３２を被覆する被覆部材３２ａ、軸支具５０及びガイド部材６０は、滑りのよい樹脂材料を使用することが好ましく、本実施の形態では、支持棒３０の被案内部３２の被覆部材３２ａが熱可塑性ポリエステルエラストマーで構成されると共に、軸支具５０及びガイド部材６０が、熱可塑性ポリエステルエラストマーよりも硬質なＰＯＭ（ポリアセタール)で構成されている。被覆部材３２ａを軟質な樹脂材料で構成することでガイド部材６０と衝突する際の騒音を抑制できると共に、軸支具５０及びガイド部材６０を硬質な樹脂材料で構成することで剛性を確保できる。なお、本実施の形態で使用した樹脂材料はほんの一例であり、被覆部材３２ａ、軸支具５０及びガイド部材６０を上記した材料以外のＡＢＳ等の樹脂材料で構成してもよい。
【００５０】
また、本実施の形態では、屋根板ユニット１００の左右両側に、支持棒３０、蝶番４０、軸支具５０及びガイド部材６０が設けられている。これにより、屋根板２０を閉塞部材３０に対して安定的に回動させることができる。なお、支持棒３０、蝶番４０、軸支具５０及びガイド部材６０は屋根板ユニット１００の左右方向のいずれか一方のみに設けてもよい。これにより、材料コスト及び製造コストを削減することができる。このとき、閉塞部材１２の切欠部１２ａも左右方向のいずれか一方のみに設ければよい。
【００５１】
図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、案内通路６３は、その案内通路６３の内周側の壁面を形成する内周壁６４と、その内周壁に対向する位置に配設されると共に案内通路６３の外周側の壁面を構成する外周壁６５とを備えている。
【００５２】
内周壁６４は、前方へ向かうにつれて上昇傾斜する第１傾斜面６４ａと、その第１傾斜面６４ａの上端に連設されると共に後方へ向かうにつれて上昇傾斜する第２傾斜面６４ｂと、その第２傾斜面６４ｂの上端に連設されると共に下方に向けて凹設される谷状の内周凹面６４ｃと、その内周凹面６４ｃの後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する第３傾斜面６４ｄと、その第３傾斜面６４ｄの下端および第１傾斜面６４ａの下端を連設すると共に上下方向に沿って延設される内周垂直面６４ｅとを備えている。
【００５３】
内周凹面６４ｃは、後方へ向かうにつれて下降傾斜する内周下降傾斜凹面６４ｃ１と、その内周下降傾斜凹面６４ｃ１の下端に連設されると共に後方へ向かうにつれて上昇傾斜する内周上昇傾斜凹面６４ｃ２とを備えている。
【００５４】
外周壁６５は、内周壁６４の第１傾斜面６４ａに対向して配設される外周第１凹面６５ａと、その外周第１凹面６５ａの前端に連設されると共に上方に向かって延設される外周第１垂直面６５ｂと、その外周第１垂直面６５ｂよりも後方に位置し外周第１垂直面６５ｂの上端に連設されると共に上方に向けて凹設される谷状の外周第２凹面６５ｃと、その外周第２凹面６５ｃの後方に位置し外周第２凹面６５ｃの後端に連設されると共に上方に向けて凹設される谷状の外周第３凹面６５ｄと、その外周第３凹面６５ｄの後端および外周第１凹面６５ａの後端を連設すると共に上下方向に沿って延設される外周第２垂直面６５ｅとを備えている。
【００５５】
外周第１凹面６５ａは、前方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第１下降傾斜凹面６５ａ１と、その外周第１下降傾斜凹面６５ａ１の下端に連設されると共に前方に向かって水平に延設される外周第１水平凹面６５ａ２と、その外周第１水平凹面６５ａ２の前端に連設されると共に前方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第１上昇傾斜凹面６５ａ３とを備えている。外周第２凹面６５ｃは、後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第２上昇傾斜凹面６５ｃ１と、その外周第２上昇傾斜凹面６５ｃ１の上端に連設されると共に後方に向かって水平に延設される外周第２水平凹面６５ｃ２と、その外周第２水平凹面６５ｃ２の後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３とを備えている。外周第３凹面６５ｄは、後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第３上昇傾斜凹面６５ｄ１と、その外周第３上昇傾斜凹面６５ｄ１の上端に連設されると共に後方に向かって水平に延設される外周第３水平凹面６５ｄ２と、その外周第３水平凹面６５ｄ２の後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第３下降傾斜凹面６５ｃ３とを備えている。
【００５６】
案内通路６３は、第１傾斜面６４ａを除く内周壁６４と外周第１凹面６５ａを除く外周壁６５との離反寸法が略同一寸法に設定され、第１傾斜面６４ａと外周第１凹面６５ａとの離反寸法が案内通路６３の他の部分における内周壁６４と外周壁６５との離反寸法よりも大きく設定されている。
【００５７】
内周壁６４の第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端とは、上下方向に沿って延設される内周垂直面６４ｅを介して連設されているので、第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端とが直接連設される場合と比べて、第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端との連設部分の強度を確保しつつ、ガイド本体６２の前後方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【００５８】
即ち、第３傾斜面６４ｄをより前後方向に対する傾斜角度を急勾配にすることで第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端とを直接連設する場合には、第３傾斜面６４ｄと第１傾斜面６４ａとのなす角が小さくなるため、その分、第３傾斜面６４ｄの下端および第１傾斜面６４ａの下端の連設部分の強度が低下する。また、第３傾斜面６４ｄの前後方向に対する傾斜角度を緩やかに設定することで第３傾斜面６４ｄと第１傾斜面６４ａとのなす角を大きく設定しつつ第３傾斜面６４ｄの下端および第１傾斜面６４ａの上端を直接連設する場合には、第３傾斜面６４ｄに対向する外周壁６５が後方側へ大きく張り出した形状となるので、ガイド本体６２の前後方向の寸法が大型化する。
【００５９】
これに対し、第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端とが内周垂直面６４ｅを介して連設されているので、第３傾斜面６４ｄの下端および第１傾斜面６４ａの下端と内周垂直面６４ｅとの連設部分のなす角を大きくして強度を確保しつつ、第３傾斜面６４ｄの後方側への延設寸法を抑制してガイド本体６２の前後方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【００６０】
さらに、外周壁６５の外周第１凹面６５ａの前端と外周第２凹面６５ｃの前端とが、上下方向に沿って延設される外周第１垂直面６５ｂを介して連設されると共に、外周第３凹面６５ｄの後端と外周第１凹面６５ａの後端とが、上下方向に沿って延設される外周第２垂直面６５ｅを介して連設されているので、外周第１凹面６５ａの前端と外周第２凹面６５ｃの前端とが直接連設される場合や、外周第３凹面６５ｄの後端と外周第１凹面６５ａの後端とが直接連設される場合と比べて、外周壁６５の前後方向への張出寸法を抑制することができ、その結果、ガイド本体６２の前後方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【００６１】
同様に、外周壁６５の外周第１凹面６５ａ、外周第２凹面６５ｃ及び外周第３凹面６５ｄが、それぞれ前後方向に延設される外周第１水平凹面６５ａ２、外周第２水平凹面６５ｃ２、外周第３水平凹面６５ｄ２を備えることにより、ガイド本体６２の上下方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【００６２】
なお、内周壁６４では、内周垂直面６４ｅを省略し、第３傾斜面６４ｄの下端と第１傾斜面６４ａの下端とを直接連設してもよく、外周壁６５では、第１垂直面６５ｂ又は第２垂直面６５ｅを省略し、外周第１凹面６５ａの前端および外周第２凹面６５ｃの前端または外周第３凹面６５ｄの後端および外周第１凹面６５ａの後端を直接連設してもよい。同様に、外周壁６５の外周第１凹面６５ａ、外周第２凹面６５ｃ及び外周第３凹面６５ｄでは、外周第１水平凹面６５ａ２、外周第２水平凹面６５ｃ２、外周第３水平凹面６５ｄ２を省略し、外周第１下降傾斜凹面６５ａ１及び外周第１上昇傾斜凹面６５ａ３、外周第２上昇傾斜凹面６５ｃ１及び外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３、又は、外周第３上昇傾斜凹面６５ｄ１及び外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３を直接連設してもよい。
【００６３】
次に、図４及び図５を参照して、支持棒３０及び屋根板ユニット１００の支持体１１への組立方法について説明する。図４は、屋根板２０が伏臥した状態における鍵盤楽器１の部分側面図である。図５は、図４のＶ−Ｖ線における鍵盤楽器１の断面図である。なお、図４では、図面を簡素化して説明をわかりやすくするため、鍵盤楽器１の支持体１１の右側の側板の図示を省略すると共に、図５では、支持体１１の右側の側板を図示している。
【００６４】
図４及び図５に示すように、支持棒３０は、被軸支部３１が屋根板２０に取着された軸支具５０の挿通部５２に挿通されることで、屋根板２０に対して被軸支部３１の軸心Ｏ２を回動中心として回動可能に支持される。また、屋根板２０、閉塞部材１２及びガイド部材６０が１つの屋根板ユニット１００として構成されているので、屋根板２０の下面とその屋根板２０の下面側に対して蝶番４０により連結される閉塞部材１２の上面とが互いに平行な状態で対向配置された状態で支持棒３０の被軸支部３１が軸支具５０の挿通部５２に挿通されることにより、支持棒３０の被案内部３２がガイド部材６０における案内通路６３の内周壁６４と外周壁６５との間に配設されると共に、支持棒３０の連設部３３が閉塞部材１２の切欠部１２ａの内部に配設される。
【００６５】
ここで、例えば、支持棒３０の連設部３３を挿通させるための孔が、閉塞部材１２の側端から離反した位置に形成した場合では、その孔に対して支持棒３０を上下方向に移動させることで、連設部３３を孔に挿通させる必要がある。従って、支持棒３０の被軸支部３１を軸支具５０の挿通路５２に挿通される際には、孔の上下方向から支持棒３０を挿入して連設部３３を孔に挿設させた後、孔に連設部３３が挿通された状態を維持しつつ、被軸支部３１と軸支具５０の挿通路５２とを左右方向に相対移動させることで挿通路５２に被軸支部３１を挿通させる必要があるため、支持棒３０を屋根板２０に支持させる作業が繁雑である。
【００６６】
これに対し、本実施の形態では、切欠部１２ａが閉塞部材１２の左右方向の側端に形成されているので、閉塞部材１２の左右方向外側から支持棒３０の被軸支部３１を軸支具５０の挿通路５２に挿通させるだけで、支持棒３０の連設部３３を切欠部１２ａの内部に配設することができる。よって、支持棒３０の被軸支部３１を屋根板２０に支持させる作業を簡素化することができる。
【００６７】
屋根板ユニット１００は、支持棒３０が屋根板２０に支持された状態で、閉塞部材１２が支持体１１に対してボルトや支持金具（図示せず）等を用いて固定され、これにより、屋根板２０を楽器本体１０に取着することができる。よって、屋根板２０、閉塞部材１２及びガイド部材６０を別個に支持体１１に取着する場合や、屋根板２０、閉塞部材１２及びガイド部材６０が楽器本体１０に取着された状態で、支持棒３０の被軸支部３１を屋根板２０に支持させる場合と比べて、屋根板２０、ガイド部材６０及び支持棒３０を楽器本体１０に取着する作業を簡素化できる。
【００６８】
なお、屋根板２０の下面側には蝶番取着部２１が突設され、この蝶番取着部２１の上下方向における寸法を調整することで、閉塞部材１２が支持体１１に取着された状態において、屋根板２０を水平に伏臥させた際に、屋根板２０の支持体当接部２２を支持体１１の上面に当接させることができる。
【００６９】
また、閉塞部材１２には、切欠部１２ａが閉塞部材１２の左右方向の側端に形成されているので、閉塞部材１２の中央部分に支持棒３０の連設部３３を挿通させるための孔を設ける場合と比べて、閉塞部材１２が支持体１１に取着された状態において、切欠部１２ａ及び支持棒３０を目立ちにくい位置に配設することができ、美感を良くすることができる。
【００７０】
さらに、ガイド部材６０は、内周壁６４及び外周壁６５の左右方向（内周壁６４及び外周壁６５の立設方向）外側の端部（図５における右側の端部）と、その内周壁６４及び外周壁６５の左右方向外側の端部に対向する支持体１１の側板の内壁面（図５における左側の壁面）との寸法Ｌ１が、支持棒３０の被案内部３２の軸心方向における寸法Ｌ２よりも小さく設定されている。これにより、支持棒３０の左右方向外側への移動を支持体１１の側板によって規制することで、被案内部３２の先端が内周壁６４及び外周壁６５の左右方向外側の端部よりも左右方向外側へ移動することを防止できるので、案内通路６３による被案内部３２の案内が不能になることを防止できる。
【００７１】
その結果、軸支具５０に回動自在に支持される支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２方向への移動を規制することを不要とすることができる。即ち、被軸支部３１の軸支具５０に対する軸心Ｏ２方向への移動を規制するための構造を軸支具５０又は被軸支部３１に設けることを不要とすることができるので、軸支具５０及び支持棒３０の構造を簡素化できる。さらに、支持棒３０の被軸支部３１を軸支具５０に支持させる際には、被軸支部３１を軸支具５０の挿通路５２に挿通させるだけでよく、被軸支部３１の軸心Ｏ２方向への移動を規制するための別の操作や加工を不要とすることができるので、支持棒３０を屋根板２０に支持させる作業を簡素化することができる。
【００７２】
なお、支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２方向における寸法が被案内部３２の軸心方向における寸法よりも小さく設定される場合には、被軸支部３１の軸心Ｏ２方向における寸法を、軸支具５０の挿通路５２の左右方向外側の端部と軸支具５０の挿通路５２の左右方向外側の端部に対向する支持体１１の側板の内壁面との寸法よりも大きく設定することが望ましい。これにより、支持棒３０の左右方向外側への移動を支持体１１の側板によって規制することで被軸支部３１が軸支具５０の挿通路５２から抜け出ることを防止できる。
【００７３】
さらに、屋根板２０が伏臥し、支持棒３０の被案内部３２が被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬ上に位置する状態では、被案内部３２を被覆する被覆部材３２ａは、案内通路６３の外周壁６５から離反している。これにより、屋根板２０が完全に伏臥した（屋根板２０の支持体当接部２２が支持体１１の上面に当接した）状態となる前に、被覆部材３２ａが外周壁６５に当接することによって屋根板２０を伏せる方向への回動が規制されることを防止できる。よって、屋根板２０が完全に伏臥した状態となる位置まで、屋根板２０を伏せる方向へ確実に回動させることができる。
【００７４】
また、ガイド部材６０の案内通路６３は、内周壁６４の第１傾斜面６４ａと外周壁６５の外周第１凹面６５ａとの離反寸法が、案内通路６３の他の部分における内周壁６４と外周壁６５との離反寸法よりも大きく設定されているので、屋根板２０、閉塞部材１２の板厚方向における寸法等に誤差が生じた場合であっても、屋根板２０が伏臥した状態で支持棒３０の被案内部３２が被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬ上に位置する際に、被案内部３２を被覆する被覆部材３２ａが外周壁６５に当接することを回避しやすくすることができる。その結果、屋根板２０が完全に伏臥した状態となる位置まで、屋根板２０を伏せる方向へ確実に回動させることができる。
【００７５】
一方、案内通路６３は、第１傾斜面６４ａを除く内周壁６４と、外周第１凹面６５ａを除く外周壁６５との離反寸法が、第１傾斜面６４ａと外周第１凹面６５ａとの離反寸法よりも小さく設定されているので、内周壁６４と外周壁６５との離反寸法の全体を大きく設定することで案内通路６３による支持棒３０の被案内部３２のガイド性が低下することを回避できると共に、ガイド本体６２が大型化することを防止できる。
【００７６】
また、ガイド部材６０は、内周壁６４の第１傾斜面６４ａの下端が、屋根板２０が伏臥した状態における支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方側、かつ、内周壁６４の第１傾斜面６４ａの上端が、屋根板２０が伏臥した状態における支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方側となる位置に取着されている。
【００７７】
さらに、案内通路６３が無端状に形成されているので、鍵盤楽器１を振動させたり屋根板２０を勢いよく回動させたりすることで支持棒３０の被案内部３２が大きく回動した場合であっても、被案内部３２を案内通路６３の外周壁６５に衝突させつつ案内することができるので、被案内部３２が案内通路６３の内周壁６４と外周壁６５との間から外部へ抜け出ることを回避でき、その結果、案内通路６３による被案内部３２の案内が不能となることを防止できる。
【００７８】
また、支持棒３０の被案内部３２は、支持棒３０の端部を屈曲させることで形成されているので、被軸支部３１が屋根板２０に支持された状態において、支持棒３０の重心を被案内部３２側へ位置させることができる。さらに、被覆部材３２ａは、被案内部３２の外周面にのみ被覆されているので、支持棒３０全体の外周面に被覆部材３２ａが被覆される場合と比べて、被案内部３２の重量を大きくでき、その分、支持棒３０の重心を被案内部３２側へ位置させることができる。これにより、被案内部３２に作用する重力を大きくすることができる。
【００７９】
さらに、支持棒３０は、金属材料で構成されているので、支持棒３０が金属材料よりも軽量な樹脂材料等から構成される場合と比べて、支持棒３０に作用する重力を大きく確保しつつ、支持棒３０の小型化を図ることができる。また、ガイド部材６０の案内通路６３に案内される支持棒３０の被案内部３２が樹脂材料で構成される被覆部材３２ａに被覆されているので、被案内部３２が案内通路６３に案内される際に、支持棒３０が案内通路６３の内周壁６４及び外周壁６５に衝突する場合には、支持棒３０は被覆部材３２ａを内周壁６４及び外周壁６５に衝突させることができる。よって、支持棒３０の金属部分が内周壁６４及び外周壁６５に衝突する場合と比べて、衝突する際に発生する騒音を抑制することができる。また、被案内部３２に被覆部材３２ａが被覆されているので、支持棒３０全体が被覆部材３２ａに被覆されている場合と比べて、支持棒３０全体が大型化することを回避できると共に、被覆部材３２ａに使用される樹脂材料の材料コストを抑制することができる。
【００８０】
次に、図６及び図７を参照して、屋根板２０の回動操作に伴う支持棒３０の被案内部３２の移動態様について説明する。図６は、屋根板２０が起立した状態における鍵盤楽器１の部分側面図である。図７は、案内通路６３に案内される支持棒３０の被案内部３２の移動態様を模式的に表した模式図である。なお、図６では、図面を簡素化して説明をわかりやすくするため、鍵盤楽器１の支持体１１の右側の側板の図示を省略すると共に、屋根板２０を伏臥した状態における支持棒３０及び屋根板ユニット１００が鎖線で図示されている。また、図７の位置Ａ〜Ｄはそれぞれ、屋根板２０の回動操作に伴って移動する支持棒３０の被案内部３２の位置を模式的に図示している。
【００８１】
図６及び図７に示すように、屋根板２０が伏臥した状態からＸ方向（屋根板２０を起立させる方向、即ち、上方かつ後方）へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材６０の案内通路６３に案内されつつ、案内通路６３の内周壁６４の内周凹面６４ｃに移動し、その内周凹面６４ｃによって被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制されることによって、屋根板２０が支持棒３０に支持され、屋根板２０が起立した状態を維持することができる。
【００８２】
また、屋根板２０を起立状態からさらにＸ方向へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材６０の案内通路６３に案内されつつ、案内通路６３の内周壁６４の第１傾斜面６４ａと外周壁６５の外周第１凹面６５ａとの間に移動し、屋根板２０の支持体当接部２２（図４参照）が支持体１１に当接することによって屋根板２０が伏臥した状態となる。
【００８３】
具体的に説明する。支持棒３０の被軸支部３１は、屋根板２０に支持されているので、支持棒３０の被案内部３２が、被軸支部３１の軸心Ｏ２を回動中心として振り子状に回動すると共に、被案内部３２には被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線上に位置しようとする力が作用する。即ち、屋根板２０が伏臥した状態では、被案内部３２が、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬ上の位置Ａに位置しようとする。なお、以下の説明においては、屋根板２０が伏臥した状態では、支持棒３０の被案内部３２が、位置Ａに位置するものとする。
【００８４】
支持棒３０の被案内部３２が位置Ａに位置した状態から、即ち、屋根板２０を伏臥した状態から、軸心Ｏ１を回動中心としてＸ方向へ屋根板２０を回動させると、屋根板２０に支持される支持棒３０の被軸支部３１が屋根板２０の回動に伴ってＸ方向へ移動する。このとき、被案内部３２は、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線上に位置しようとする力が作用するので、被案内部３２は、被軸支部３１の移動に伴ってＸ方向と平行なｘ１方向へ沿って移動し、位置Ｂ１に到達する。
【００８５】
被案内部３２が位置Ｂ１に到達した状態、即ち、被案内部３２が内周壁６４の第１傾斜面６４ａに当接した状態では、第１傾斜面６４ａが前方へ向かうにつれて上昇傾斜しているので、位置Ｂ１に位置する被案内部３２は、後方への移動が規制される。これにより、被案内部３２は、屋根板２０のＸ方向への回動に伴って、第１傾斜面６４ａ上を摺動しつつ上方かつ前方（ｘ２方向）へ案内され、位置Ｂ２に到達する。
【００８６】
なお、第１傾斜面６４ａは、その下端が位置Ａよりも後方側、かつ、上端が位置Ａよりも前方側に位置しているので、位置Ａに位置する被案内部３２を第１傾斜面６４ａに確実に当接させることができる。
【００８７】
被案内部３２が位置Ｂ２に到達した状態、即ち、被案内部３２が第１傾斜面６４ａの上端に当接し、第１傾斜面６４ａによる案内が終了した状態では、第１傾斜面６４ａによる被案内部３２の後方への移動の規制が解除される。このとき、被案内部３２は、被軸支部３１よりも前方に位置し、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線上に位置しようとする力が作用するので、被案内部３２が第１傾斜面６４ａの上端を越えると、第２傾斜面６４ｂに摺動されつつ上方かつ後方（ｘ３方向）へ案内され、位置Ｂ３に到達する。
【００８８】
被案内部３２が位置Ｂ３に到達した状態、即ち、被案内部３２が外周壁６５の外周第２凹面６５ｃのうち、前後方向に水平に延設される外周第２水平凹面６５ｃ２及び後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３に当接した状態では、被案内部３２のｘ３方向への移動が規制される。このとき、被案内部３２は、外周第２水平凹面６５ｃ２及び外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３に係止されているので、屋根板２０のＸ方向への回動が規制される。この場合には、続いて、Ｙ方向（屋根板２０を伏せる方向、即ち、下方かつ前方）へ屋根板２０を回動させる。
【００８９】
なお、被案内部３２が位置Ｂ３に到達した状態では、支持棒３０の被案内部３２が、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方側に位置しているのに対し、被軸支部３１は、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方側に位置している。よって、屋根板２０をＹ方向へ回動させることにより、支持棒３０の被軸支部３１は下方かつ前方へ移動するのに対し、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線の下方に位置しようとする力が作用する被案内部３２は下方かつ後方へ移動する。その結果、被案内部３２は、位置Ｂ３からｙ１方向へ移動し、位置Ｃに到達する。
【００９０】
被案内部３２が位置Ｃに到達した状態、即ち、被案内部３２が内周壁６４の内周凹面６４ｃの内周下降傾斜凹面６４ｃ１及び内周上昇傾斜凹面６４ｃ２に当接した状態では、被案内部３２が内周下降傾斜凹面６４ｃ１及び内周上昇傾斜凹面６４ｃ２に係止されているので、被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制される。これにより、屋根板２０のＹ方向への移動が規制されるので、この状態で屋根板２０の回動操作を終了することで、屋根板２０を支持棒３０によって支持することができ、屋根板２０が起立した状態を維持することができる。
【００９１】
このように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０を伏臥状態から起立状態に変更することができるので、屋根板２０を伏臥状態から起立状態に変更させる操作を簡素化することができる。
【００９２】
さらに、屋根板２０が伏臥した状態から、回動が規制される位置まで屋根板２０をＸ方向へ回動させ、Ｘ方向への屋根板２０の回動が規制された後に、屋根板２０をＹ方向へ回動させることで、屋根板２０が起立した状態に変更することができるので、支持棒３０の被案内部３２を内周凹面６４ｃに係止させるための屋根板２０の複雑な回動操作を不要とすることができる。よって、屋根板２０を伏臥状態から起立状態に変更する際の操作性を向上させることができる。
【００９３】
また、屋根板２０が起立した状態、即ち、支持棒３０の被案内部３２が内周凹面６４ｃに係止された状態では、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１を通る鉛直線ＶＬよりも前方側に被案内部３２が位置しているのに対し、被軸支部３１は屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１を通る鉛直線ＶＬよりも後方側に位置している。よって、支持棒３０の被案内部３２は、被軸支部３１よりも前方で内周凹面６４ｃに係止されているので、支持棒３０の被軸支部３１と被案内部３２とを結ぶ線（連設部３３の軸心方向）を、Ｙ方向、即ち、屋根板２０を伏せる方向に沿わせた状態で支持棒３０に屋根板２０を支持させることができる。よって、屋根板２０を支持棒３０によって安定的に支持させることができる。
【００９４】
ここで、屋根板２０が起立した状態では、支持棒３０の連設部３３と屋根板２０の下面側とのなす角度が７０度〜１１０度の間で設定されることが望ましい。これにより、屋根板２０を支持棒３０によって、より安定的に支持させることができる。なお、支持棒３０の連設部３３と屋根板２０の下面側とのなす角度は、屋根板２０に取着される軸支具５０の挿通路５２及び閉塞部材１２に取着されるガイド部材６０の内周凹面６４ｃの前後方向における相対位置の調整と、支持棒３０の連設部３３の軸心方向における寸法の調整とを行うことで設定することができる。
【００９５】
支持棒３０の被案内部３２が位置Ｃに位置した状態、即ち、被案内部３２が内周凹面６４ｃに係止された状態から、屋根板２０を更にＸ方向へ回動させると、被案内部３２は上方かつ後方（ｘ４方向）へ移動し、位置Ｄへ到達する。これにより、内周凹面６４ｃによる被案内部３２の係止が解除される。
【００９６】
被案内部３２が位置Ｄに到達した状態、即ち、被案内部３２が外周壁６５の外周第３凹面６５ｄのうち、前後方向に水平に延設される外周第３水平凹面６５ｄ２及び後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３に当接した状態では、被案内部３２のｘ４方向への移動が規制される。このとき、被案内部３２は、外周第３水平凹面６５ｄ２及び外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３に係止されているので、屋根板２０のＸ方向への回動が規制される。この場合には、続いて、Ｙ方向へ屋根板２０を回動させる。
【００９７】
これにより、被案内部３２は、屋根板２０のＹ方向への回動操作に伴い、内周壁６４の第３傾斜面６４ｄ及び内周垂直面６４ｅと、外周壁６５の外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３及び外周第２垂直面６５ｅとによって案内されつつ下方（ｙ２方向）へ移動し、内周壁６４の第１傾斜面６４ａと外周壁６５の外周第１凹面６５ａとの間に案内され、位置Ａに到達する。また、屋根板２０は、支持体当接部２２が支持体１１の上部に当接され、完全に伏臥した状態となる。
【００９８】
なお、外周第２凹面６５ｃ又は外周第３凹面６５ｄにおいて、外周第２水平凹面６５ｃ２又は外周第３水平凹面６５ｄ２が省略されている場合では、位置Ｂ３は、被案内部３２が外周第２上昇傾斜凹面６５ｃ１及び外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３に当接されている状態、位置Ｄは、被案内部３２が外周第３上昇傾斜凹面６５ｄ１及び外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３に当接されている状態を指す。
【００９９】
このように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０を起立状態から伏臥状態に変更することができるので、屋根板２０を起立状態から伏臥状態に変更させる操作を簡素化することができる。
【０１００】
また、屋根板２０を起立状態から更にＸ方向へ回動させ、Ｘ方向への屋根板２０の回動が規制された後にＹ方向へ屋根板２０を回動させることで屋根板を伏臥させることができるので、屋根板２０の複雑な回動操作を不要とすることができ、屋根板２０を伏臥状態に変更する際の操作性を向上させることができる。
【０１０１】
ここで、外周第３凹面６５ｄは、外周第３凹面６５ｄの外周第３水平凹面６５ｄ２と外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３との連設点が、内周凹面６４ｃの内周下降傾斜凹面６４ｃ１と内周上昇傾斜凹面６４ｃ２との連設点から支持棒３０の外径の２倍の寸法分後方へ離反した位置までの範囲内に形成されることが望ましい。これにより、外周第３凹面６５ｄが内周凹面６４ｃの内周下降傾斜凹面６４ｃ１と内周上昇傾斜凹面６４ｃ２との連設点から支持棒３０の外径の２倍の寸法分後方へ離反した位置よりも後方に位置する場合と比べて、屋根板２０を起立状態から伏臥状態に変更する際におけるＸ方向への屋根板２０の回動操作量を少なくすることができる。
【０１０２】
また、外周第３凹面６５ｄは、屋根板２０が起立した状態、即ち、支持棒３０の被案内部３２が位置Ｃに位置した状態から、更にＸ方向へ多くとも５度回動させた場合に、外周第３凹面６５ｄの外周第３水平凹面６５ｄ２と外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３とに、被案内部３２が当接させる位置に形成することが望ましい。これにより、屋根板２０を起立状態から更にＸ方向へ５度よりも大きく回動させることで被案内部３２が外周第３凹面に係止される場合と比べて、屋根板２０を伏臥状態に変更する際におけるＸ方向への屋根板２０の回動操作量を少なくすることができる。
【０１０３】
なお、屋根板２０のＹ方向への回動は、屋根板２０を支持しつつ屋根板２０をＹ方向へ回動させる場合だけでなく、屋根板２０を手放し、屋根板２０に作用する重力を利用して屋根板２０をＹ方向へ回動させてもよい。
【０１０４】
また、請求項４において、第２凹面が「前記第１凹面よりも前記第１軸から離反する側に位置する」とは、本実施の形態においては、外周第２凹面６５ｃの外周第２水平凹面６５ｃ２と外周第２下降傾斜凹面６５ｃ３との連設点が、内周凹面６４ｃの内周下降傾斜凹面６４ｃ１と内周上昇傾斜凹面６４ｃ２との連設点よりも前方側に位置することを示している。
【０１０５】
さらに、請求項５及び請求項６において、第３凹面が「前記第１凹面から前記第１軸に近接側に位置」するとは、本実施の形態においては、外周第３凹面６５ｄの外周第３水平凹面６５ｄ２又は外周第３上昇傾斜凹面と外周第３下降傾斜凹面６５ｄ３との連設点が、内周凹面６４ｃの内周下降傾斜凹面６４ｃ１と内周上昇傾斜凹面６４ｃ２との連設点よりも後方側に位置することを示している。
【０１０６】
以上説明したように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０を起立状態または伏臥状態に変更することができるので、屋根板２０を起立状態または伏臥状態に変更する操作を簡素化できる。その結果、一方の手で屋根板２０を操作しつつ他方の手で支持棒３０を操作することが不要になるので、屋根板２０の回動操作に行う際に他方の手が屋根板２０と楽器本体１０との間に挟まれる危険性を回避できる。
【０１０７】
また、支持棒３０は、金属材料で構成されると共に、端部を屈曲させて形成された被案内部３２にのみ被覆部材３２ａを被覆することにより、被案内部３２に作用する重力を大きくすることができる。よって、ガイド部材６０の案内通路６３によって被案内部３２が案内される際に、被案内部３２に作用する重力を効率的に利用することができるので、被案内部３２を案内通路６３に円滑に案内させることができる。
【０１０８】
さらに、被案内部３２には、樹脂製の被覆部材３２ａが被覆されているので、被案内部３２が案内通路６３の内周壁６４及び外周壁６５に摺動されつつ案内される際の被案内部３２と内周壁６４及び外周壁６５との摩擦係数を小さくすることができる。よって、案内通路６３に案内される被案内部３２の滑りを良くすることができるので、案内通路６３による被案内部３２の案内性を向上させることができる。
【０１０９】
次に、図８から図１３を参照して、第２実施の形態について説明する。第１実施の形態では、支持棒３０の被案内部３２が案内通路６３の内周壁６４の内周凹面６４ｃに係止されることで、屋根板２０の起立状態を維持する場合について説明したが、第２実施の形態では、支持棒３０の被案内部３２が案内通路２６３の内周壁２６４の内周第１凹面２６４ｃ又は内周第２凹面２６４ｄに係止されることで、屋根板２０の起立状態を維持する。なお、上記した第１実施の形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１１０】
まず、図８及び図９を参照して、第２実施の形態における鍵盤楽器２０１（図１０参照
）のガイド部材２６０について説明する。図８（ａ）は、第２実施の形態における鍵盤楽器２０１のガイド部材２６０の正面図であり、図８（ｂ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線におけるガイド部材２６０の断面図である。図９は、ガイド部材２６０の６面図である。
【０１１１】
図８及び図９に示すように、ガイド部材２６０は、支持棒３０の被案内部３２を案内する樹脂製の部材であり、板状の一対のガイド取着部２６１と、その一対のガイド取着部２６１の間に形成されるガイド本体２６２と、そのガイド本体２６２の一面側に凹設される無端状の案内通路２６３とを備えている。
【０１１２】
案内通路２６３は、その案内通路２６３の内周側の壁面を形成する内周壁２６４と、その内周壁に対向する位置に配設されると共に案内通路２６３の外周側の壁面を構成する外周壁２６５とを備えている。
【０１１３】
内周壁２６４は、前方へ向かうにつれて上昇傾斜する第１傾斜面２６４ａと、その第１傾斜面２６４ａの上端に連設されると共に上方へ向かって延設される内周第１垂直面２６４ｂと、その内周第１垂直面２６４ｂよりも後方側に位置し内周第１垂直面２６４ｂの上端に連設されると共に下方に向けて凹設される谷状の内周第１凹面２６４ｃと、その内周第１凹面２６４ｃよりも上方かつ後方に位置し内周第１凹面２６４ｃの後端に連設されると共に下方に向けて凹設される谷状の内周第２凹面２６４ｄと、その内周第２凹面２６４ｄの後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する第２傾斜面２６４ｅと、その第２傾斜面２６４ｅの下端および第１傾斜面２６４ａの下端を連設すると共に上下方向に延設される内周第２垂直面２６４ｆとを備えている。
【０１１４】
内周第１凹面２６４ｃは、後方へ向かうにつれて下降傾斜する内周第１下降傾斜凹面２６４ｃ１と、その内周第１下降傾斜凹面２６４ｃ１の下端に連設されると共に後方へ向かうにつれて上昇傾斜する内周第２上昇傾斜凹面２６４ｃ２とを備えている。内周第２凹面２６４ｄは、後方へ向かうにつれて下降傾斜する内周第２下降傾斜凹面２６４ｄ１と、その内周第２下降傾斜凹面２６４ｄ１の下端に連設されると共に後方へ向かうにつれて上昇傾斜する内周第２上昇傾斜凹面２６４ｄ２とを備えている。
【０１１５】
外周壁２６５は、第１傾斜面２６４ａに対向して配設される外周第１凹面２６５ａと、その外周第１凹面２６５ａの前端に連設されると共に上方に向かって延設される外周第１垂直面２６５ｂと、その外周第１垂直面２６５ｂよりも後方に位置し外周第１垂直面２６５ｂの上端に連設されると共に上方に向けて凹設される谷状の外周第２凹面２６５ｃと、その外周第２凹面２６５ｃよりも後方かつ上方に位置し外周第２凹面２６５ｃの後端に連設されると共に上方に向けて凹設される谷状の外周第３凹面２６５ｄと、その外周第３凹面２６５ｄよりも後方に位置し外周第３凹面２６５ｄの後端に連設されると共に上方に向けて凹設される谷状の外周第４凹面２６５ｅと、その外周第４凹面２６５ｅの後端および外周第１凹面２６５ａの後端を連設すると共に上下方向に延設される外周第２垂直面２６５ｆとを備えている。
【０１１６】
外周第１凹面２６５ａは、前方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第１下降傾斜凹面２６５ａ１と、その外周第１下降傾斜凹面２６５ａ１の下端に連設されると共に前方に向かって水平に延設される外周第１水平凹面２６５ａ２と、その外周第１水平凹面２６５ａ２の前端に連設されると共に前方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第１上昇傾斜凹面２６５ａ３とを備えている。外周第２凹面２６５ｃは、後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第２上昇傾斜凹面２６５ｃ１と、その外周第２上昇傾斜凹面２６５ｃ１の上端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第２下降傾斜凹面２６５ｃ２とを備えている。外周第３凹面２６５ｄは、後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第３上昇傾斜凹面２６５ｄ１と、その外周第３上昇傾斜凹面２６５ｄ１の上端に連設されると共に後方に向かって水平に延設される外周第３水平凹面２６５ｄ２と、その外周第３水平凹面２６５ｄ２の後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第３下降傾斜凹面２６５ｄ３とを備えている。外周第４凹面２６５ｅは、後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第４上昇傾斜凹面２６５ｅ１と、その外周第４上昇傾斜凹面２６５ｅ１の上端に連設されると共に後方に向かって水平に延設される外周第４水平凹面２６５ｅ２と、その外周第４水平凹面２６５ｅ２の後端に連設されると共に後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第４下降傾斜凹面２６５ｅ３とを備えている。
【０１１７】
案内通路２６３は、第１傾斜面２６４ａを除く内周壁２６４と、外周第１凹面２６５ａを除く外周壁２６５との離反寸法は、略同一寸法に設定され、第１傾斜面２６４ａと外周第１凹面２６５ａとの離反寸法は、案内通路２６３の他の部分における内周壁２６４と外周壁２６５との離反寸法よりも大きく設定されている。
【０１１８】
また、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａの上端と内周第１凹面２６４ｃの前端とが、上下方向に沿って延設される内周第１垂直面２６４ｂを介して連設されると共に、第３傾斜面２６４ｅの下端と第１傾斜面２６４ａの下端とが、上下方向に沿って延設される内周第２垂直面２６４ｆを介して連設されているので、第１傾斜面２６４ａの上端と内周第１凹面２６４ｃの前端とが直接連設される場合や第３傾斜面２６４ｅの下端と第１傾斜面２６４ａの下端とが直接連設される場合と比べて、第１傾斜面２６４ａの上端と内周第１凹面２６４ｃの前端との連設部分や第３傾斜面２６４ｅの下端と第１傾斜面２６４ａの下端との連設部分の強度を確保しつつ、ガイド本体２６２の前後方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【０１１９】
さらに、外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａの前端と外周第２凹面２６５ｃの前端とが、上下方向に沿って延設される外周第１垂直面２６５ｂを介して連設されると共に、外周第４凹面２６５ｅの後端と外周第１凹面２６５ａの後端とが、上下方向に沿って延設される外周第２垂直面２６５ｆを介して連設されているので、外周第１凹面２６５ａの前端と外周第２凹面２６５ｃの前端とが直接連設される場合や、外周第４凹面２６５ｅの後端と外周第１凹面２６５ａの後端とが直接連設される場合と比べて、外周壁２６５の前後方向への張出寸法を抑制することができ、その結果、ガイド本体２６２の前後方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【０１２０】
同様に、外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａ、外周第３凹面２６５ｄ及び外周第４凹面２６５ｅが、それぞれ前後方向に延設される外周第１水平凹面２６５ａ２、外周第３水平凹面２６５ｄ２、外周第４水平凹面２６５ｅ２を備えることにより、ガイド本体２６２の上下方向における寸法の大型化を抑制することができる。
【０１２１】
次に、図１０及び図１１を参照して、支持棒３０及び屋根板ユニット２００の楽器本体２１０の支持体１１への組立方法について説明する．図１０は、屋根板２０が伏臥した状態における鍵盤楽器２０１の部分側面図である。図１１は、図１０のＸＩ−ＸＩ線における鍵盤楽器２０１の断面図である。なお、図１０では、図面を簡素化して説明をわかりやすくするため、鍵盤楽器２０１の支持体１１の右側の側板の図示を省略すると共に、図１１では、支持体１１の右側の側板を図示している。
【０１２２】
図１０及び図１１に示すように、閉塞部材２１２は、木製からなる板状の部材であり、左右方向の側端には、左右方向内方に向けて凹設形成された切欠部２１２ａが形成されている。また、閉塞部材２１２の上面側には、屋根板２０が対向して配設されると共に蝶番４０を介して屋根板２０が連結されることで、屋根板２０が蝶番４０の軸部材４２の軸心Ｏ１を回動中心として回動可能に支持されている。一方、閉塞部材２１２の下面側には、ガイド部材２６０が取着されている。
【０１２３】
ここで、ガイド部材は、案内通路２６３が凹設されたガイド本体２６２の一面側を左右方向外側に向けつつ、ガイド本体２６２のガイド取着部２６１よりも上方部分を閉塞部材２１２の切欠部２１２ａの内部に収納させた状態で、ガイド取着部２６１がボルト（図示せず）により取着されている。これにより、ガイド本体２６２の上方部分における案内通路２６３が凹設される面の反対側の面（図１１におけるガイド本体２６２の左側の面）を、切欠部２１２ａの内壁面（図１１における切欠部２１２ａの左側の壁面）に当接させつつ、ガイド取着部２６１を閉塞部材２１２の下面側に取着することで、ガイド部材２６０の閉塞部材２１２の左右方向に対する位置決めを容易に行うことができる。
【０１２４】
さらに、ガイド取着部２６１の上面からガイド本体２６２の上面までの上下方向の寸法を、閉塞部材２１２の板厚寸法と同等に設定することで、ガイド部材２６０が閉塞部材２１２に取着された状態において、ガイド本体２６２の上面と閉塞部材２１２の上面とを面一状にすることができるので、ガイド本体２６２の上面と閉塞部材２１２の上面とが段状になっている場合と比べて、閉塞部材２１２の上面側の美感を良くすることができると共に、閉塞部材２１２の上面側の清掃を容易に行うことができる。
【０１２５】
また、閉塞部材２１２に屋根板２０及びガイド部材２６０が取着されることで、屋根板２０、閉塞部材２１２及びガイド部材２６０が１つの屋根板ユニット２００として構成されているので、屋根板２０の下面とその屋根板２０の下面側に対して蝶番４０により連結される閉塞部材２１２の上面とが互いに平行な状態で対向配置された状態で支持棒３０の被軸支部３１が軸支具５０の挿通部５２に挿通されることにより、支持棒３０の被案内部３２がガイド部材２６０における案内通路２６３の内周壁２６４と外周壁２６５との間に配設されると共に、支持棒３０の連設部３３が閉塞部材２１２の切欠部２１２ａの内部に配設される。
【０１２６】
次に、屋根板ユニット２００は、支持棒３０が屋根板２０に支持された状態で、閉塞部材２１２が支持体１１に対してボルトや支持金具（図示せず）等を用いて取着される。
【０１２７】
このとき、支持棒３０は、連設部３３を閉塞部材２１２の切欠部２１２ａの内部に挿通させた状態で、被軸支部３１が屋根板２０に回動可能に支持されると共に、屋根板２０の下面と閉塞部材２１２の上面とが互いに平行な状態で対向配置された状態では、支持棒３０の被案内部３２がガイド部材２６０の内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａと外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａとの間に位置している。
【０１２８】
また、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａは、その下端が、屋根板２０が伏臥した状態における支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方側、かつ、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａの上端が、屋根板２０が伏臥した状態における支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方側となる位置に取着されている。
【０１２９】
ガイド部材２６０の案内通路２６３は、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａと外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａとの離反寸法が、案内通路２６３の他の部分における内周壁２６４と外周壁２６５との離反寸法よりも大きく設定されているので、屋根板２０、閉塞部材２１２の板厚方向における寸法等に誤差が生じた場合であっても、支持棒３０の被案内部３２の外周面を被覆する被覆部材３２ａが外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａに当接することを回避することができる。その結果、屋根板２０が完全に伏臥した状態となる位置まで、屋根板２０を伏せる方向へ確実に回動させることができる。
【０１３０】
一方、案内通路２６３は、第１傾斜面２６４ａを除く内周壁２６４と、外周第１凹面２６５ａを除く外周壁２６５との離反寸法が、第１傾斜面２６４ａと外周第１凹面２６５ａとの離反寸法よりも小さく設定されているので、内周壁２６４と外周壁２６５との離反寸法の全体を大きくなることを抑制して、案内通路２６３による支持棒３０の被案内部３２のガイド性が低下することを回避できると共に、ガイド本体２６２が大型化することを防止できる。
【０１３１】
次に、図１２及び図１３を参照して、屋根板２０の回動操作に伴う支持棒３０の被案内部３２の移動態様について説明する。図１２（ａ）及び図１２（ｂ）は、屋根板２０が起立した状態における鍵盤楽器２０１の部分側面図である。図１３は、案内通路２６３に案内される支持棒３０の被案内部３２の移動態様を模式的に表した模式図である。なお、図１２（ａ）では、支持棒３０の被案内部３２が内周第１凹面２６４ｃに係止されることで屋根板２０が起立状態を維持し、図１２（ｂ）では、被案内部３２が内周第２凹面２６４ｄに係止されることで屋根板２０が起立状態を維持している。また、図１２（ａ）及び図１２（ｂ）では、図面を簡素化して説明をわかりやすくするため、鍵盤楽器２０１の支持体１１の右側の側板の図示を省略する。また、図１３の位置Ａ，Ｅ〜Ｉはそれぞれ、屋根板２０の回動操作に伴って移動する支持棒３０の被案内部３２の位置を模式的に図示している。
【０１３２】
図１２及び図１３に示すように、屋根板２０が伏臥した状態から屋根板２０をＸ方向へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材２６０の案内通路２６３に案内されつつ、案内通路２６３の内周壁２６４の内周第１凹面２６４ｃに移動し、その内周第１凹面２６４ｃによって被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制されることによって、屋根板２０が支持棒３０に支持され、屋根板２０が起立した状態を維持することができる。
【０１３３】
さらに、支持棒３０の被案内部３２が内周第１凹面２６４ｃに係止されるにより屋根板２０が起立している状態から、屋根板２０をさらにＸ方向へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材２６０の案内通路２６３に案内されつつ、内周壁２６４の内周第２凹面２６４ｄに移動し、その内周第２凹面２６４ｄによって被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制される。これにより、屋根板２０が支持棒３０に支持され、屋根板２０が起立状態を維持することができる。
【０１３４】
このように、支持棒３０の被案内部３２が内周第２凹面２６４ｄに係止されることにより屋根板２０が起立している場合では、被案内部３２が内周第１凹面２６４ｃに係止されることにより屋根板２０が起立している場合よりも、屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度を大きくした状態で屋根板２０を起立させることができる。よって、屋根板２０を起立させる際に、屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度を演奏者の好みに応じて選択することができる。従って、鍵盤楽器２０１の演奏より生成される楽音の広がりや音声等を、屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度を選択することにより調整することができる。
【０１３５】
また、被案内部３２が内周第２凹面２６４ｄに係止されることにより屋根板２０が起立している状態から、屋根板２０を更にＸ方向へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材２６０の案内通路２６３に案内されつつ、案内通路２６３の内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａと外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａとの間に移動し、屋根板２０の支持体当接部２２が楽器本体２１０の支持体１１に当接することによって屋根板２０が伏臥した状態となる。
【０１３６】
具体的に説明する。支持棒３０の被軸支部３１は、屋根板２０に支持されているので、支持棒３０の被案内部３２が、被軸支部３１の軸心Ｏ２を回動中心として振り子状に回動すると共に、被案内部３２には被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線上に位置しようとする力が作用する。即ち、屋根板２０が伏臥した状態では、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬ上の位置Ａに位置しようとする。
【０１３７】
支持棒３０の被案内部３２が位置Ａに位置した状態から、即ち、屋根板２０が伏臥した状態から、軸心Ｏ１を回動中心としてＸ方向へ屋根板２０を回動させると、屋根板２０に支持される支持棒３０の被軸支部３１がＸ方向へ移動する。このとき、被案内部３２には、被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線上に位置しようとする力が作用するので、被軸支部３１の移動に伴ってＸ方向と平行なｘ１方向へ沿って移動し、位置Ｅ１に到達する。
【０１３８】
被案内部３２が位置Ｅ１に到達した状態、即ち、被案内部３２が内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａに当接した状態では、第１傾斜面２６４ａが前方へ向かうにつれて上昇傾斜しているので、位置Ｅ１に位置する被案内部３２は、後方への移動が規制される。これにより、被案内部３２は、屋根板２０にＸ方向への回動に伴い、第１傾斜面２６４ａ上を摺動しつつ上方かつ前方（ｘ２方向）へ案内され、位置Ｅ２に到達する。
【０１３９】
なお、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａは、その下端が位置Ａよりも後方側、かつ、上端が位置Ａよりも前方側に位置しているので、位置Ａに位置する被案内部３２を第１傾斜面２６４ａに確実に当接させることができる。
【０１４０】
被案内部３２が位置Ｅ２に到達した状態、即ち、被案内部３２が第１傾斜面２６４ａの上端に当接し、第１傾斜面２６４ａによる案内が終了した状態では、第１傾斜面２６４ａによる被案内部３２の後方への移動の規制が解除される。このとき、被案内部３２は、被軸支部３１よりも前方に位置しているので、被案内部３２が第１傾斜面２６４ａの上端を越えると、被案内部３２は、内周第１垂直面２６４ｂ上を摺動しつつ上方かつ後方（ｘ３方向）へ沿って移動し、位置Ｅ３に到達する。
【０１４１】
被案内部３２が位置Ｅ３に到達した状態、即ち、被案内部３２が外周壁２６５の外周第２凹面２６５ｃの後方へ向かうにつれて上昇傾斜する外周第２上昇傾斜凹面２６５ｃ１及び後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第２下降傾斜凹面２６５ｃ２に当接した状態では、被案内部３２のｘ３方向への移動が規制される。このとき、被案内部３２は、外周第１上昇傾斜凹面２６５ｃ１及び外周第２下降傾斜凹面２６５ｃ２に係止されるので、屋根板２０のＸ方向への移動が規制される。この場合には、続いて、屋根板２０をＹ方向へ回動させる。
【０１４２】
なお、被案内部３２が位置Ｅ３に到達した状態では、支持棒３０の被案内部３２が、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方側に位置しているのに対し、被軸支部３１が、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方側に位置している。よって、屋根板２０をＹ方向へ回動させることにより、支持棒３０の被軸支部３１は下方かつ前方へ移動するのに対し、被軸支部３１の鉛直線上に位置しようとする力が作用する被案内部３２は下方かつ後方（ｙ１方向）へ移動する。その結果、被案内部３２は、位置Ｅ３からｙ１方向へ移動し、位置Ｆに到達する。
【０１４３】
被案内部３２が位置Ｆに到達した状態、即ち、被案内部３２が内周壁２６４の内周第１凹面２６４ｃの内周第１下降傾斜凹面２６４ｃ１及び内周第１上昇傾斜凹面２６４ｃ２に当接した状態では、被案内部３２は、内周第１下降傾斜凹面２６４ｃ１及び内周第１上昇傾斜凹面２６４ｃ２に係止されているので、被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制される。これにより、屋根板２０のＹ方向への移動が規制されるので、この状態で屋根板２０の回動操作を終了することで、屋根板２０を支持棒３０によって支持することができ、屋根板２０が起立した状態を維持することができる。
【０１４４】
支持棒３０の被案内部３２が位置Ｆに位置した状態、即ち、被案内部３２が内周第１凹面２６４ｃに係止された状態から、屋根板２０を更にＸ方向へ回動させると、被案内部３２は内周第１凹面２６４ｃの内周第１上昇傾斜凹面２６４ｃ２上を摺動しつつ、上方かつ後方（ｘ４方向）へ案内され、位置Ｇへ到達する。これにより、内周第１凹面２６４ｃによる被案内部３２の係止が解除される。
【０１４５】
被案内部３２が位置Ｇに到達した状態、即ち、被案内部３２が外周壁２６５の外周第３凹面２６５ｄのうち、前後方向に水平に延設される外周第３水平凹面２６５ｄ２及び後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第３下降傾斜凹面２６５ｄ３に当接した状態では、被案内部３２のｘ４方向への移動が規制される。このとき、被案内部３２は、外周第３水平凹面２６５ｄ２及び外周第３下降傾斜凹面２６５ｄ３に係止されているので、屋根板２０のＸ方向への回動が規制される。この場合には、続いて、屋根板２０をＹ方向へ回動させる。
【０１４６】
なお、被案内部３２が位置Ｇに到達した状態では、支持棒３０の被案内部３２は、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方側に位置しているのに対し、被軸支部３１は、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方側に位置している。よって、屋根板２０をＹ方向へ回動させることにより、支持棒３０の被軸支部３１は下方かつ前方へ移動するのに対し、被軸支部３１の鉛直線上に位置しようとする力が作用する被案内部３２は下方かつ後方（ｙ２方向）へ移動する。その結果、被案内部３２は、位置Ｇからｙ２方向へ移動し、位置Ｈに到達する。
【０１４７】
被案内部３２が位置Ｈに到達した状態、即ち、被案内部３２が内周壁２６４の内周第２凹面２６４ｄの内周第２下降傾斜凹面２６４ｄ１及び内周第２上昇傾斜凹面２６４ｄ２に当接した状態では、被案内部３２は、内周第２下降傾斜凹面２６４ｄ１及び内周第２上昇傾斜凹面２６４ｄ２に係止されているので、被案内部３２の前後方向および下方への移動が規制される。これにより、屋根板２０のＹ方向への移動が規制されるので、この状態で屋根板２０の回動操作を終了することで、屋根板２０を支持棒３０によって支持することができ、屋根板２０が起立した状態を維持することができる。
【０１４８】
このように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０の伏臥状態から起立状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行うことができるので、屋根板２０の伏臥状態から起立状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行う際の操作を簡素化することができる。
【０１４９】
さらに、屋根板２０をＸ方向へ回動させ、Ｘ方向への屋根板２０の回動が規制された後に、屋根板２０をＹ方向へ回動させることで、屋根板２０の伏臥状態から起立状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行うことができるので、支持棒３０の被案内部３２を内周第１凹面２６４ｃや内周第２凹面２６４ｄに係止させるための屋根板２０の複雑な回動操作を不要とすることができる。よって、屋根板２０の起立状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行う際に操作性を向上させることができる。
【０１５０】
また、屋根板２０が起立した状態、即ち、支持棒３０の被案内部３２が内周第１凹面２６４ｃ又は内周第２凹面２６４ｄに係止された状態では、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも前方に位置しているのに対し、被軸支部３１は、屋根板２０が伏臥した状態における被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線ＶＬよりも後方に位置している。よって、支持棒３０の被案内部３２は、被軸支部３１よりも前方で内周第１凹面２６４ｃ又は内周第２凹面２６４ｄに係止されているので、支持棒３０の被軸支部３１と被案内部３２とを結ぶ線（連設部３３の軸心方向）を、Ｙ方向、即ち、屋根板２０を伏せる方向に沿わせた状態で屋根板２０を支持棒３０に支持させることができる。よって、屋根板２０を支持棒３０によって安定的に支持させることができる。
【０１５１】
支持棒３０の被案内部３２が位置Ｈに位置した状態、即ち、被案内部３２が内周第２凹面２６４ｄに係止された状態から、屋根板２０を更にＸ方向へ回動させると、被案内部３２は内周第２凹面２６４ｄの内周第２上昇傾斜凹面２６４ｄ２上を摺動しつつ、上方かつ後方（ｘ５方向）へ案内され、位置Ｉへ到達する。これにより、内周第２凹面２６４ｄによる被案内部３２の係止が解除される。
【０１５２】
被案内部３２が位置Ｉに到達した状態、即ち、被案内部３２が外周壁２６５の外周第４凹面２６５ｅのうち、前後方向に水平に延設される外周第４水平凹面２６５ｅ２及び後方へ向かうにつれて下降傾斜する外周第４下降傾斜凹面２６５ｅ３に当接した状態では、被案内部３２のｘ５方向への移動が規制される。このとき、被案内部３２は、外周第４水平凹面２６５ｅ２及び外周第４下降傾斜凹面２６５ｅ３に係止されているので、屋根板２０のＸ方向への回動が規制される。この場合には、続いて、屋根板２０をＹ方向へ回動させる。
【０１５３】
これにより、被案内部３２は、屋根板２０のＹ方向への回動操作に伴い、内周壁２６４の第２傾斜面２６４ｅ及び内周第２垂直面２６４ｆと、外周壁２６５の外周第４下降傾斜凹面２６５ｅ３及び外周第２垂直面２６５ｆとによってｙ３方向へ案内されつつ、内周壁２６４の第１傾斜面２６４ａと外周壁２６５の外周第１凹面２６５ａとの間へ移動し、位置Ａに到達する。その結果、屋根板２０の支持体当接部２２が支持体１１の上部に当接し、屋根板２０が完全に伏臥した状態となる。
【０１５４】
このように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０を起立状態から伏臥状態に変更することができるので、屋根板２０を起立状態から伏臥状態へ変更させる際の操作を簡素化することができる。
【０１５５】
また、屋根板２０を起立状態から更にＸ方向へ回動させ、Ｘ方向への屋根板２０の回動が規制された後に、屋根板２０をＹ方向へ回動させることで、屋根板を伏臥状態にすることができるので、屋根板２０の複雑な回動操作を不要とすることができ、屋根板２０を伏臥状態に変更する際の操作性を向上させることができる。
【０１５６】
以上説明したように、屋根板２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、屋根板２０の起立状態または伏臥状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行うことができるので、屋根板２０の起立状態または伏臥状態への変更や屋根板２０の楽器本体２１０に対する傾斜角度の変更を行う際の操作を簡素化できる。
【０１５７】
次に、図１４から図１６を参照して、第３実施の形態について説明する。第１実施の形態では、本発明を鍵盤楽器１の屋根板２０に適用した場合について説明したが、第３実施の形態では、本発明を鍵盤楽器３０１の譜面台３２０に適用した場合について説明する。なお、上記した第１実施の形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１５８】
まず、図１４を参照して、第３実施の形態における鍵盤楽器３０１の概略構成について説明する。図１４は、第３実施の形態における鍵盤楽器３０１の斜視図である。
【０１５９】
鍵盤楽器３０１は、演奏者によって押鍵される白鍵および黒鍵を複数備えるピアノであり、演奏者による演奏により楽音を生成する楽器本体３１０と、その楽器本体３１０の上部に回動可能に取着される譜面台３２０と、その譜面台を起立させた状態で楽器本体３１０に対して支持する支持棒３０（図１６参照）とを主に備えて構成されている。また、楽器本体３１０は、左右方向における中央部分が開口した板状の天板３１１ａを有する支持体３１１と、その支持体３１１の天板３１１ａの開口を閉塞する板状の閉塞部材３１２とを備え、その閉塞部材３１２に対して譜面台３２０が回動可能に取着されている。
【０１６０】
閉塞部材３１２は、板状の部材であり、左右方向の側端には、左右方向内方に向けて凹設形成された切欠部３１２ａ（図１５参照）が閉塞部材３１２の前後方向における前方部分に形成されている。譜面台３２０は、演奏者が鍵盤装置３０１を演奏する際に譜面を載せるための部材であり、板状に形成されている。
【０１６１】
次に、図１５及び図１６を参照して、譜面台３２０が取着された鍵盤楽器３０１の構成について説明する。図１５は、譜面台３２０が伏臥した状態における鍵盤楽器３０１の側面図であり、図１６は、譜面台３２０が起立した状態における鍵盤楽器３０１の側面図である。なお、図１５及び図１６では、図面を簡素化して説明をわかりやすくするため、鍵盤楽器３０１の支持体３１１の右側の側板を取り除いた状態が模式的に図示されると共に、閉塞部材３１２と支持棒３０のうち閉塞部材３１２の切欠部３１２の内部に挿通される部分とが破線で図示されている。
【０１６２】
図１５及び図１６に示すように、譜面台３２０が伏臥した状態からＸ方向へ譜面台３２０を回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材６０の案内通路６３に案内されつつ、案内通路６３の内周壁６４の内周凹面６４ｃに移動し、その内周凹面６４ｃによって被案内部３２の前後方向への移動が規制されることによって、譜面台３２０が支持棒３０に支持され、譜面台３２０が起立した状態を維持することができる。
【０１６３】
また、譜面台３２０が起立した状態から譜面台３２０を更にＸ方向へ回動させると、支持棒３０の被案内部３２は、ガイド部材６０の案内通路６３に案内されつつ、案内通路６３の内周壁６４の第１傾斜面６４ａと外周壁６５の外周第１凹面６５ａとの間に移動し、譜面台３２０が伏臥した状態となる。
【０１６４】
このように、譜面台３２０の回動操作のみを行うことにより、支持棒３０を操作することなく、譜面台３２０を起立状態から伏臥状態に変更することができるので、譜面台３２０を起立状態から伏臥状態に変更する操作を簡素化することができる。
【０１６５】
ここで、第１実施の形態では、蝶番４０が屋根板２０の後方側に取着され、屋根板２０が後方側に位置する軸心Ｏ１を回動中心として閉塞部材１２に回動可能に支持されているのに対し、第３実施の形態では、蝶番４０が譜面台３２０の前方側に取着され、譜面台３２０が前方側に位置する軸心Ｏ１を回動中心として閉塞部材３１２に回動可能に支持されている。ガイド部材６０の案内通路６３の前後方向における向きは、屋根板２０又は譜面台３２０の回動中心となる軸心Ｏ１の位置に応じて決められるため、第３実施の形態におけるガイド部材６０と、第１実施の形態におけるガイド部材６０とは、案内通路６３の前後方向における形状を反転させた状態で、閉塞部材１２，３１２に取着されている。
【０１６６】
従って、第１実施の形態では、鍵盤楽器１の左右に取着されるガイド部材６０のうち、閉塞部材１２の右側に取着されるガイド部材６０の案内通路６３によって支持棒３０の被案内部３２は時計回り方向に案内されるのに対し、第３実施の形態では、左右に取着されるガイド部材６０のうち閉塞部材３１２の右側に取着されるガイド部材６０の案内通路６３によって支持棒３０の被案内部３２は反時計回り方向に案内される。
【０１６７】
また、第３実施の形態におけるガイド部材６０の閉塞部材３１２に対する取着位置が、第１実施の形態におけるガイド部材６０の閉塞部材１２に対する取着位置よりも、軸心Ｏ１に近接している。これにより、第３実施の形態における譜面台３２０の楽器本体３１０に対する傾斜角度が、第１実施の形態における屋根板２０の楽器本体１０に対する傾斜角度よりも大きく設定されている。
【０１６８】
即ち、支持棒３０及びガイド部材６０の形状が同一であっても、ガイド部材６０の軸心Ｏ１に対する離反寸法を調整することで、屋根板２０，譜面台３２０の起立状態における屋根板２０、譜面台３２０の楽器本体１０，３１０に対する傾斜角度を調整することができる。よって、起立状態における屋根板２０、譜面台３２０の楽器本体１０，３１０に対する傾斜角度に応じてガイド部材６０に凹設される案内通路６３の形状や支持棒３０の連設部３３の軸心方向における寸法を変更することを不要にすることができるので、ガイド部材６０の汎用性を向上させることができる。
【０１６９】
以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。
【０１７０】
例えば、上記各実施の形態では、被覆部材３２ａが支持棒３０の被案内部３２にのみ被覆される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、被覆部材３２ａが支持棒３０の全体に被覆されていてもよい。これにより、支持棒３０全体の重量を大きくすることができるので、その分、支持棒３０に作用する重力を有効的に利用することができる。
【０１７１】
上記各実施の形態では、支持棒３０がコ字状に形成される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、支持棒がＺ字状やＦ字状に形成され、支持棒の一端に形成される被軸支部と支持棒の他端に形成される被案内部とが、それらの軸心方向が互いに平行とする向きに配設されていればよい。
【０１７２】
また、上記各実施の形態では、支持棒３０が金属材料で構成され、丸棒状部材の端部を屈曲させることで形成される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、支持棒３０が樹脂材料で構成されてもよく、２以上の部材を接着や溶接等により接合することで支持棒３０を形成してもよい。
【０１７３】
上記各実施の形態では、内周凹面６４ｃ、第１内周凹面２６４ｃ及び第２内周凹面２６４ｄが屋根板２０及び譜面台３２０が伏臥した状態における支持棒３０の被軸支部３１を通る鉛直線ＶＬよりも軸心Ｏ１から離反する側に位置する場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、少なくとも、支持棒３０の被案内部３２が、内周凹面６４ｃ、第１内周凹面２６４ｃ又は第２内周凹面２６４ｄに係止された状態における支持棒３０の被軸支部３１の軸心Ｏ２を通る鉛直線よりも、内周凹面６４ｃ、第１内周凹面２６４ｃ及び第２内周凹面２６４ｄが軸心Ｏ１から離反する側に位置していればよい。これにより、内周凹面６４ｃ、第１内周凹面２６４ｃ及び第２内周凹面２６４ｄによる被案内部３２の係止が解除された際に、被案内部３２を軸心Ｏ１に近接する側へ移動させることができると共に、支持棒３０によって屋根板２０又は譜面台３２０を支持する際に、被軸支部３１と被案内部３２とを結ぶ線（連設部３３の軸心方向）を屋根板２０又は譜面台３２０を伏せる方向へ沿わせた状態で支持棒３０に屋根板２０又は譜面台３２０を支持させることができるので、屋根板２０又は譜面台３２０を支持棒３０によって安定的に支持させることができる。
【０１７４】
上記各実施の形態では、屋根板２０又は譜面台３２０と閉塞部材１２，２１２，３１２とが蝶番４０によって連結されることで、屋根板２０又は譜面台３２０が閉塞部材１２，２１２，３１２に回動可能に支持される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、蝶番４０の代わりに、屋根板２０又は譜面台３２０を閉塞部材１２，２１２，３１２に対して回動可能に支持することができる部材を用いてもよい。
【０１７５】
上記各実施の形態では、支持棒３０の連設部３３を挿通させる切欠部１２ａ，２１２ａ，３１２ａが閉塞部材１２，２１２，３１２の左右方向の側端に形成される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、外形が無端状の円形状や角形状の孔を閉塞部材１２，２１２，３１２の板厚方向に沿って貫設し、その孔に支持棒３０の連設部３３を挿通させてもよい。
【０１７６】
上記各実施の形態では、閉塞部材１２，２１２，３１２の下面側にガイド部材６０が取着され、そのガイド部材６０に凹設された案内通路６３によって支持棒３０の被案内部３２が案内される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、案内通路を楽器本体の支持体に形成してもよい。
【０１７７】
上記第２実施の形態では、ガイド部材２６０の内周壁２６４が、内周第１凹面２６４ｃ及び内周第２凹面２６４ｄを備えることで、起立した状態における屋根板２００の楽器本体２１０に対する傾斜角度が２段階に設定される場合について説明したが、これに限られるものではなく、下方に凹設される内周凹面を３つ以上設け、各内周凹面を前後方向にずらした位置に配設してもよい。これにより、起立した状態における屋根板２００の楽器本体２１０に対する傾斜角度を３段階以上に設定することができる。
【０１７８】
第３実施の形態では、支持体３１１の天板３１１ａの下面側（裏面側）に、ガイド部材６０の案内通路６３が凹設される一面側と対向した位置に板状部材を設け、その板状部材によって支持棒３０の左右方向への移動を規制してもよい。これにより、支持棒３０の被案内部３２が案内通路６３の内周壁６４及び外周壁６５よりも左右方向外方へ移動して案内通路６３による被案内部３２の案内が不能になることを防止できる。なお、板状部材とガイド部材６０の一面側との離反寸法は、被案内部３２の軸心方向における寸法よりも小さく設定される。
【０１７９】
また、第３実施の形態では、楽器本体３１０が、支持体３１１の左右方向における中央部分が開口した板状の天板３１１ａの開口を閉塞する板状の閉塞部材３１２を備え、その閉塞部材３１２に対して譜面台３２０が回動可能に取着される場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、天板の左右方向における中央部分に支持棒３０が挿通可能な孔を設け、その孔に支持棒３０の連設部３３を挿通させた状態で、支持棒３０の被軸支部３１が軸支具５０に挿通させると共に被案内部５２がガイド部材６０に案内させることで、譜面台３２０を天板に回動可能に取着させてもよい。
【符号の説明】
【０１８０】
１，２０１，３０１                          鍵盤楽器（楽器）
１０，２１０，３１０                        楽器本体
１１，３１１                                支持体
１２，２１２，３１２                        閉塞部材
１２ａ，２１２ａ，３１２ａ                  切欠部
２０                                        屋根板（回動板）
３２０                                      譜面台（回動板）
３０                                        支持棒
３２ａ                                      被覆部材
６０，２６０                                ガイド部材
６３，２６３                                案内通路
６４，２６４                                内周壁
６４ａ，２６４ａ                            第１傾斜面（案内傾斜面）
６４ｃ                                      内周凹面（第１凹面）
２６４ｃ                                    内周第１凹面（第１凹面）
２６４ｄ                                    内周第２凹面（第４凹面）
６５，２６５                                外周壁
６５ｃ，２６５ｃ                            外周第２凹面（第２凹面）
６５ｄ                                      外周第３凹面（第３凹面）
２６５ｅ                                    外周第４凹面（第３凹面）
Ｏ１                                        軸心（第１軸）
Ｏ２                                        軸心（第２軸）
ＶＬ                                        鉛直線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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