(57)【要約】【課題】毎相毎極のスロット数が２以上の回転電機に関し、渦電流損を効率よく低減し、エネルギ効率を高めた回転電機を提供する。【解決手段】回転電機１は、３相６極３６スロットの回転電機であり、毎相毎極のスロット数が２である。当該回転電機１は、スロット２０〜スロット５５が形成されたステータコア１１と、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相に係るコイル７０を有するステータ１０と、回転方向Ｒへ回転可能に取り付けられたロータ８０を有している。隣接する２つの同相同極に係るスロットの内、ロータ８０の回転方向Ｒ上流側に位置するスロットは、スロット内に巻装された平角線７１よりもスロット開口部側にスロット先端空間Ｓを有している。【選択図】図３
2013153608.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に分散配置された複数のスロットを有するステータコアと、前記スロットに巻装されるコイルとを有し、毎相毎極のスロット数が２以上であるステータと、
前記スロットに対して対向配置され、所定の回転方向に回転するロータと、を有する回転電機であって、
前記スロットは、前記ロータの回転軸から離間する方向に所定の深さを有し、
前記コイルを構成する線状導体は、前記スロットの深さ方向に複数本並ぶように整列配置され、
前記スロットに整列配置された線状導体よりも前記ロータ側に位置するスロット先端空間は、
２以上隣接配置された同相同極のスロットの内、前記ロータの回転方向において一方の端に位置するスロットにおけるスロット先端空間の方が、２以上隣接配置された同相同極スロットを構成する他のスロットにおけるスロット先端空間よりも大きい
ことを特徴とする回転電機。
【請求項２】
請求項１記載の回転電機であって、
前記コイルを構成する線状導体として、平角線が用いられている
ことを特徴とする回転電機。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載の回転電機であって、
前記線状導体は、同一スロット内に巻装される同相のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルを構成する
ことを特徴とする回転電機。
【請求項４】
請求項３に記載の回転電機であって、
前記線状導体は、２以上隣接配置された同相同極スロット内のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルを構成する
ことを特徴とする回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コイルが巻装される複数のスロットを有するステータとロータとを備える回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、モータ（電動機）やジェネレータ（発電機）等として用いられる回転電機においては、より小さな体格でより大きな出力が可能であるものが求められる。従って、回転電機のエネルギ効率を高めることは重要な課題の一つである。
【０００３】
回転電機のエネルギ効率を低下させる要因の一つとして、渦電流損を挙げることができる。コイル中の渦電流損は、ロータ側で永久磁石等によって発生した磁束がコイル中を鎖交することで生じる渦電流によって発生する。ロータ側で発生した磁束は、一般的にステータとロータとのギャップ面近傍で多くなるため、ギャップ面近傍のコイルを鎖交する磁束も多くなり、コイル中の渦電流損も大きくなる。
【０００４】
このような渦電流損の低減を目的とする発明として、特許文献１や特許文献２記載の発明が知られている。特許文献１記載の発明においては、コイルを構成する巻線として、導体断面積の大きい平角線と、導体断面積の小さな丸線を溶接にて接続した線材を用いている。そして、特許文献１記載の発明では、ステータに形成された各スロットの先端側（ロータ側）に、前記線材の丸線部分を配置するようにして巻装することにより、ステータ側のコイルを構成している。そして、渦電流損は、ステータ、ロータ間における漏れ磁束の通過面積が大きいほど大きくなる。従って、特許文献１記載の発明によれば、導体断面積の小さな丸線を、各スロットの先端側に配置することにより、漏れ磁束の通過面積を小さくすることができ、もって、渦電流損を低減することができる。
【０００５】
又、特許文献２記載の発明においては、コイルを構成する巻線として、導体抵抗率の小さな平角線と、導体抵抗率の大きな平角線を溶接にて接続した線材を用いている。そして、特許文献２記載の発明では、ステータに形成された各スロットの先端側（ロータ側）に、前記線材の抵抗率の大きい部分を配置するようにして巻装することにより、ステータ側のコイルを構成している。そして、渦電流損の大きさは、導体抵抗率の大きさに反比例するため、特許文献２記載の発明によれば、導体抵抗率の大きな平角線を、各スロットの先端側に配置することで、渦電流損を低減することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−１４７３１２号公報
【特許文献２】特開２０１０−１８３７４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここで、特許文献１記載の回転電機では、導体断面積の異なる２種類の線材を、溶接により接続しており、特許文献２記載の回転電機では、導体抵抗率の異なる２種類の線材を、溶接により接続している。従って、特許文献１、２記載の発明の場合、コイルを構成する巻線を製造する過程で、溶接接点が増加してしまい、結果として、回転電機のコストを増加させてしまう。又、異なる２種類の線材を接続した巻線を用いて、各スロットを介してコイルを形成するため、当該コイルの各スロットに対する挿入性を低下させてしまい、もって、回転電機のコストを増加させてしまう。
【０００８】
又、特許文献１、２の何れにおいても、ステータにおける全スロットにおいて、渦電流損が均等に発生することを前提としてなされている。即ち、特許文献１、２においては、各スロットにおいて発生する渦電流損の大小については、何ら考慮されていない。ここで、ステータにおける毎相毎極のスロット数が２以上の回転電機においては、スロットにおける渦電流損の大きさは、当該スロットの位置によって異なるため、特許文献１、２記載の発明を適用すると、渦電流損が小さなスロットに対しても、渦電流損に係る対策を施してしまうこととなり、回転電機におけるトルクの低減を招いてしまう虞があった。
【０００９】
本発明は、毎相毎極のスロット数が２以上の回転電機に関し、渦電流損を効率よく低減し、エネルギ効率を高めた回転電機を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一側面に係る回転電機は、周方向に分散配置された複数のスロットを有するステータコアと、前記スロットに巻装されるコイルとを有し、毎相毎極のスロット数が２以上であるステータと、前記スロットに対して対向配置され、所定の回転方向に回転するロータと、を有する回転電機であって、前記スロットは、前記ロータの回転軸から離間する方向に所定の深さを有し、前記コイルを構成する線状導体は、前記スロットの深さ方向に複数本並ぶように整列配置され、前記スロットに整列配置された線状導体よりも前記ロータ側に位置するスロット先端空間は、２以上隣接配置された同相同極のスロットの内、前記ロータの回転方向において一方の端に位置するスロットにおけるスロット先端空間の方が、２以上隣接配置された同相同極スロットを構成する他のスロットにおけるスロット先端空間よりも大きいことを特徴とする。
【００１１】
当該回転電機は、毎相毎極のスロット数が２以上であるステータを有しており、この構成の回転電機においては、２以上の隣接配置された同相同極スロットの内、ロータの回転方向における一方の端に位置するスロットにおける渦電流損は、同相同極スロットを構成する他のスロットにおける渦電流損よりも大きくなる傾向にある。当該回転電機によれば、同相同極スロットの内、ロータの回転方向における一方の端に位置するスロットにおけるスロット先端空間が、同相同極スロットを構成する他のスロットにおけるスロット先端空間よりも大きく構成されているので、回転方向における一方の端に位置するスロットのコイルを通過する鎖交磁束を低減することができ、もって、渦電流損を低減し、エネルギ効率を高めることができる。
【００１２】
そして、本発明の他の側面に係る回転電機は、請求項１記載の回転電機であって、前記コイルを構成する線状導体として、平角線が用いられていることを特徴とする。
【００１３】
当該回転電機においては、前記コイルを構成する線状導体として平角線を用いることにより、前記ステータの各スロットにおける前記コイルの占積率を高めることができる。この結果、当該回転電機によれば、各スロットにおけるコイルの占積率を高め、単位断面積当たりのアンペアターンを向上させて、出力の向上を図ることができる。
【００１４】
又、本発明の他の側面に係る回転電機は、請求項１又は請求項２記載の回転電機であって、前記線状導体は、同一スロット内に巻装される同相のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルを構成することを特徴とする。
【００１５】
当該回転電機においては、前記線状導体は、同一スロット内に巻装される同相のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルを構成する。従って、同一スロット内における磁束の影響が異なる場合であっても、同一スロット内に巻装される同相のコイルを構成する線状導体において、還流電流が生じることはない。この結果、当該回転電機は、エネルギ効率を高めることができる。
【００１６】
そして、本発明の他の側面に係る回転電機は、請求項３に記載の回転電機であって、前記線状導体は、２以上隣接配置された同相同極スロット内のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルを構成することを特徴とする。
【００１７】
当該回転電機においては、２以上隣接配置された同相同極スロット内のコイルが直列接続されるように巻装されることで、前記コイルが構成される。従って、２以上隣接配置された同相同極スロットの間で磁束の影響が異なる場合であっても、２以上隣接配置された同相同極スロット内のコイルを構成する線状導体において、還流電流が生じることはない。この結果、当該回転電機は、エネルギ効率を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本実施形態に係る回転電機の概略平面図である。
【図２】一般的なステータにおける同相同極のスロット数が２である場合の同相同極スロットにおける磁束に関する説明図である。
【図３】本実施形態における同相同極スロットの構成を示す拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明に係る回転電機を、回転電機１に具体化した実施形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１に示すように、本実施形態における回転電機１は、略円筒状のステータコア１１にコイル７０が巻装されてなるステータ１０と、このステータ１０の径方向内側において、所定の回転方向Ｒへ回転可能に支持されたロータ８０と、を備えている。即ち、本実施形態における回転電機１は、ステータ１０を備えたインナーロータ型の回転電機である。又、本実施形態に係る回転電機１は、３相６極３６スロットの回転電機として構成されており、毎相毎極のスロット数が２として構成されている。以下、この回転電機１の各部の構成について詳細に説明する。
【００２０】
先ず、本実施形態に係る回転電機１のステータ１０の構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１に示すように、ステータ１０は、周方向に分散配置された複数のスロット（即ち、スロット２０〜スロット５５）を有するステータコア１１と、各スロットに巻装されるコイル７０とを備えている。
【００２１】
本実施形態に係るステータコア１１は、略円環板状の電磁鋼板を複数枚積層することにより略中空の円筒形状に形成されており、軸方向に延びる複数のスロット２０〜スロット５５を有している。又、複数のスロット２０〜スロット５５は、ステータコア１１の内周面から径方向外側に向かって延び、ステータコア１１の周方向に隣り合うティース６０によって区画されて構成されており、ステータコア１１の周方向に沿って所定間隔で設けられている。即ち、当該ステータコア１１は、ステータコア１１の全周で計３６個のスロットを有している。
【００２２】
そして、スロット２０〜スロット５５は、ティース６０の先端から基端に向けて一定の開口幅を有して形成されている。尚、スロットの開口幅とは、ステータコア１１の半径方向に対し直交する方向へのスロットの開口長さである。又、ティース６０は、その平面形状が基端から先端に向かうに従い徐々に細くなるように形成されている。
【００２３】
又、各スロット２０〜スロット５５は、径方向外周側に所定の深さを有して形成されている。この点に関しては、のちに詳細に説明する。尚、本発明においては、ステータコア１１において、ロータ８０の回転軸Ｃから離間する方向を、「深さ方向」という。本実施形態では、ステータコア１１が回転軸Ｃの軸方向に延びる複数のスロット２０〜スロット５５を有して略中空の円筒状に形成されているので、スロットの深さ方向は径方向と一致している。
【００２４】
そして、ステータ１０は、複数の互いに異なる相のコイル７０を備えている。本実施形態に係る回転電機１は、三相交流で駆動される回転電機であるため、ステータ１０は、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイル７０を備えている。各相のコイル７０は、線状導体である平角線７１を用いて形成されている。当該平角線７１は、断面が長方形の均一な幅の線状導体であり、その周方向幅は、スロットの周方向幅と略等しくなるように形成されている。より具体的には、平角線７１の周方向幅は、平角線７１を用いて形成されるコイル７０が物理的にスロット２０〜スロット５５内に挿入可能であるという前提条件の下で、スロット内の周方向幅と略等しい値に設定されている。尚、線状導体である平角線７１の表面は樹脂等からなる絶縁被膜により被覆されている。
【００２５】
図１に示すように、各スロット２０〜スロット５５には、コイル７０をなす線状導体としての平角線７１が、スロットの深さ方向に複数本（本実施形態においては８本）並ぶように整列配置されている。ここで、「整列配置」とは、コイル７０をなす平角線７１が、スロットの深さ方向（径方向）に互いに隣接して予め定められた位置に整然と配列された状態を意味する。このとき、スロットの深さ方向（径方向）には必ず複数本の線状導体が整列配置されるが、スロットの幅方向（周方向）には１本又は複数本の線状導体が整列配置され得る。このように、スロット内に線状導体を整列配置することで、スロット内における空隙部分を減少させ、コイル７０の占積率の向上を図ることができる。
【００２６】
上述したように、本実施形態に係る回転電機１は、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイル７０を備えている。ここで、Ｕ相に係るコイル７０は、スロット２２、スロット２３、スロット２８、スロット２９、スロット３４、スロット３５、スロット４０、スロット４１、スロット４６、スロット４７、スロット５２、スロット５３に対して、平角線７１を巻装することにより構成される。
【００２７】
また、Ｖ相に係るコイル７０は、スロット２４、スロット２５、スロット３０、スロット３１、スロット３６、スロット３７、スロット４２、スロット４３、スロット４８、スロット４９、スロット５４、スロット５５に対して、平角線７１を巻装することにより構成される。
【００２８】
そして、Ｗ相に係るコイル７０は、スロット２０、スロット２１、スロット２６、スロット２７、スロット３２、スロット３３、スロット３８、スロット３９、スロット４４、スロット４５、スロット５０、スロット５１に対して、平角線７１を巻装することにより構成される。
【００２９】
又、本実施形態に係る回転電機１は、同相同極のスロット数が２である回転電機として構成されている。即ち、本実施形態におけるＵ相正極に係るスロットは、スロット２８とスロット２９の組と、スロット４０とスロット４１の組と、スロット５２とスロット５３の組である。又、Ｕ相負極に係るスロットは、スロット２２とスロット２３の組と、スロット３４とスロット３５の組と、スロット４６とスロット４７の組である。
【００３０】
又、本実施形態に係るＶ相正極に係るスロットは、スロット３０とスロット３１の組と、スロット４２とスロット４３の組と、スロット５４とスロット５５の組である。そして、Ｖ相負極に係るスロットは、スロット２４とスロット２５の組と、スロット３６とスロット３７の組と、スロット４８とスロット４９の組である。
【００３１】
更に、本実施形態に係るＷ相正極に係るスロットは、スロット２６とスロット２７の組と、スロット３８とスロット３９の組と、スロット５０とスロット５１の組である。そして、Ｗ相負極に係るスロットは、スロット２０とスロット２１の組と、スロット３２とスロット３３の組と、スロット４４とスロット４５の組である。
【００３２】
図１に示すように、ロータ８０は、略円筒状に形成されており、ステータ１０の径方向内側において、回転軸Ｃによって、ケースに回転方向Ｒへ回転可能に支持されている。ロータ８０は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されており、ここでは略円板状の電磁鋼板を複数枚積層することにより略円筒形状に形成されている。又、ロータ８０は、その周方向に沿ってステータ１０に対する磁界の向きが交互に反対となるように磁界を発生させるように構成されている。尚、磁界の発生源としては、永久磁石であってもよく、電磁石であってもよい。又、誘導機のロータであってもよい。
【００３３】
ここで、同相同極のスロット数が２である回転電機において、同相同極のスロットにおける渦電流損について、図２を参照しつつ説明する。図２は、一般的なステータにおける同相同極に係る２つのスロットと、回転方向Ｒに回転するロータＲＯの一部を示す。尚、以下の説明において、同相同極に係る２つのスロットの内、回転方向Ｒ上流側（図２中、右側）に位置するスロットを「上流スロットＳＡ」といい、回転方向Ｒ下流側（図２中、左側）に位置するスロットを「下流スロットＳＢ」という。又、図２におけるコイルＩの断面の濃淡は、渦電流損の大小を示し、濃い程、渦電流損が大きいことを示している。
【００３４】
図２に示すように、上流スロットＳＡ、下流スロットＳＢの何れにおいても、コイルＩが、その内部に配設されている。そして、上流スロットＳＡ及び下流スロットＳＢは、同相同極のスロットであるので、ともに同じ方向に電流が流れる。例えば、上流スロットＳＡ内のコイルＩにおいて、電流が、紙面手前側から奥側に向かって流れるならば、下流スロットＳＢ内のコイルＩにおいても、電流は、紙面手前側から奥側に向かって流れる。従って、ステータにおける上流スロットＳＡ、及び下流スロットＳＢの周囲には、右ねじの法則に従った磁束Ｂが生じる。尚、電流が逆方向に流れるのであれば、磁束Ｂも逆方向であることはいうまでもない。
【００３５】
ここで、上流スロットＳＡに対して、回転方向Ｒ上流側に位置するティースＴにおいては、上流スロットＳＡにおけるコイルＩに伴い生じたステータ側からロータＲＯへ向かう磁束Ｂのみが作用する。一方、上流スロットＳＡと下流スロットＳＢの間に位置するティースＴにおいては、コイルＩの電流に伴い生じたステータ側からロータＲＯへ向かう磁束Ｂのみならず、ロータＲＯ側からステータに向かう磁束Ｂも作用している。即ち、上流スロットＳＡと下流スロットＳＢの間に位置するティースＴでは、２つの磁束Ｂが相互に打ち消し合うように作用する。この結果、上流スロットＳＡと下流スロットＳＢの間に位置するティースＴにおける漏れ磁束は、上流スロットＳＡよりも上流側のティースＴにおける漏れ磁束よりも小さくなる。
【００３６】
スロット開口部に位置する線状導体に流れ込む漏れ磁束は、モータトルクに寄与できず、渦電流損の原因になるところ、上記のようにティースＴ間で漏れ磁束に差があることから、下流スロットＳＢの開口部近傍に位置する線状導体における渦電流損は、上流スロットＳＡの開口部近傍に位置する線状導体における渦電流損よりも小さくなる（図２参照）。即ち、同相同極スロット数が２以上である場合、渦電流損は、何れのスロットにおいても均等に生じるものではなく、ロータＲＯの回転方向上流側に位置するスロットでは、下流側に位置するスロットよりも大きな渦電流損が生じてしまう。
【００３７】
図２を用いて説明したように、同相同極のスロット数が２以上である場合には、同相同極スロットにおける位置関係によって、各スロットにおける渦電流損の大きさが異なる。本実施形態に係る回転電機１は、このような事情を鑑みてなされた回転電機であり、同相同極スロットにおいて、ロータ８０の回転方向Ｒ上流側に位置するスロットと、回転方向Ｒ下流側に位置するスロットでその構成が相違する。この点について、Ｗ相負極に係るスロットであるスロット２０と、スロット２１を、具体例として図３を参照しつつ詳細に説明する。
【００３８】
図１、図３に示すように、スロット２１は、Ｗ相負極に係るスロットを構成するスロット２０よりも、ロータ８０の回転方向Ｒ上流側に位置している。当該スロット２１は、その径方向に沿った深さ寸法が、スロット２０よりも大きく形成されている。従って、スロット２０と同数の平角線７１を、スロット２１内に整列配置した場合、スロット２１のスロット開口部側には、スロット先端空間Ｓが形成される。
【００３９】
即ち、スロット２１においては、最もスロット開口部に近い平角線７１は、スロット先端空間Ｓの分だけ、スロット２１の深さ方向に深い位置に位置することになる。これにより、スロット２１のコイルに対して鎖交する磁束を減らすことができるので、スロット２１における渦電流損を低減することができる。
【００４０】
そして、図２を用いて説明したように、スロット２０とスロット２１の間のティース６０において、磁束の打ち消し合いが生じるので、スロット２０においては、大きな渦電流損が生じることはない。
【００４１】
即ち、Ｗ相負極に係るスロット（スロット２０、スロット２１）においては、回転方向Ｒ上流側に位置するスロット２１に、スロット先端空間Ｓを形成することにより、Ｗ相負極に係るスロットにおける渦電流損を効率よく低減することができる。
【００４２】
尚、図３においては、Ｗ相負極に係るスロット（スロット２０、スロット２１）を具体例として挙げて説明したが、その他の同相同極に係る２つのスロットについても同じ構成を有している。即ち、本実施形態においては、スロット２２とスロット２３の組、スロット２４とスロット２５の組、スロット２６とスロット２７の組、スロット２８とスロット２９の組、スロット３０とスロット３１の組、スロット３２とスロット３３の組、スロット３４とスロット３５の組、スロット３６とスロット３７の組、スロット３８とスロット３９の組、スロット４０とスロット４１の組、スロット４２とスロット４３の組、スロット４４とスロット４５の組、スロット４６とスロット４７の組、スロット４８とスロット４９の組、スロット５０とスロット５１の組、スロット５２とスロット５３の組、スロット５４とスロット５５の組においても、図１に示すように、回転方向Ｒ上流側のスロット（例えば、スロット２３、スロット２５、スロット２７等）に、スロット先端空間Ｓが夫々形成されている。
【００４３】
又、本実施形態に係る回転電機１において、１つのスロット内に複数の巻き線が巻装されているが、それらは直列接続されている。即ち、例えば、スロット２０内には、８本の同相（Ｗ相負極）の平角線７１が巻装されているが、この８本の平角線７１は、直列接続されている。従って、スロットの奥側と開口側とでロータ８０からの磁束の影響が異なっても、この８本の平角線７１の間で、還流電流が生じることはない。
又、本実施形態に係る回転電機１において、隣接配置された同相同極に係るスロット内に複数の巻き線が巻装されているが、それらは直列接続されている。即ち、例えば、スロット２０とスロット２１は、共に同相同極（Ｗ相負極）であり、平角線７１が計１６本巻装されているが、この１６本の平角線７１が直列接続されている。従って、スロット２０とスロット２１は、スロット深さが異なり、スロット２０内の平角線７１とスロット２１内の平角線７１とで、ロータ８０からの磁束の影響が異なっていても、この１６本の平角線７１の間で、還流電流が生じることはない。従って、本実施形態に係る回転電機１は、エネルギ効率を高めることができる。尚、直列接続は、一本の連続した導体で形成する必要はなく、別々の導体で形成したものを接続して直列とすればよい。
【００４４】
以上説明したように、本実施形態に係る回転電機１は、３相６極３６スロットの回転電機として構成されており、毎相毎極のスロット数が２として構成されている。回転電機１は、スロット２０〜スロット５５を有するステータコア１１と、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相のコイル７０を有するステータ１０と、所定の回転方向Ｒに回転可能なロータ８０を有している。
【００４５】
隣接する同相同極のスロットの内、回転方向Ｒ上流側に位置するスロットは、下流側に位置するスロットよりも径方向深さが深く形成されている。従って、各スロットに特定の本数の線状導体を巻装した場合、隣接する同相同極のスロットの内、回転方向Ｒ上流側に位置するスロットには、スロット開口部近傍にスロット先端空間Ｓが形成される。この結果、当該回転電機１によれば、同相同極のスロットの内、ロータ８０の回転方向Ｒ上流側に位置するスロットのコイル７０を通過する鎖交磁束を低減することができ、もって、渦電流損を低減し、エネルギ効率を高めることができる。
【００４６】
又、本実施形態に係る回転電機１においては、各相のコイル７０を構成する線状導体として、平角線７１が用いられているので、各スロットにおける前記コイル７０の占積率を高めることができる。この結果、当該回転電機１によれば、各スロットにおけるコイル７０の占積率を高め、単位断面積当たりのアンペアターンを向上させて、出力の向上を図ることができる。
【００４７】
又、本実施形態に係る回転電機１において、１つのスロット内に複数の平角線７１が直列接続されている。従って、スロットの奥側と開口側とで、ロータ８０からの磁束の影響が異なっても還流電流が生じることはなく、エネルギ効率を高めることができる。
又、本実施形態に係る回転電機１において、同相同極に係るスロット内に複数の平角線７１が巻装されているが、それらは直列接続されている。従って、回転電機１においては、同相同極に係るスロットの間においても還流電流が生じることはなく、エネルギ効率を高めることができる。
【００４８】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能である。例えば、本実施形態においては、３相６極３６スロットであったが、この態様に限定されるものではない。例えば、４８スロットの８極モータに適用することも可能である。
【００４９】
又、本実施形態に係る回転電機１においては、毎相毎極のスロット数が２であったが、これに限定されるものではない。例えば、毎相毎極のスロット数が３以上であってもよい。この場合、少なくとも、３以上隣接する同相同極スロットの内、ロータの回転方向Ｒ最上流側に位置するスロットに、スロット先端空間Ｓが形成されていればよい。
【００５０】
そして、本実施形態においては、コイル７０を構成する線状導体として、平角線７１を用いていたが、この態様に限定されるものではない。例えば、導体断面積が大きく、渦電流損が問題となる線状導体であれば、本発明を適用することにより、渦電流損を低減することが可能となる。
【００５１】
又、本実施形態においては、図１〜図３に示すように、回転方向Ｒを反時計回りとして説明したが、回転方向Ｒを回転電機１の使用頻度が高い方向（例えば、回転電機１が車両駆動用であれば、車両が前進する場合の回転方向）として、スロット先端空間Ｓを形成するスロットを決めればよい。即ち、回転電機１単体で考えた場合は、回転方向のどちらか一方端のスロットにスロット先端空間Ｓを形成すればよい。これにより、両方の端のスロットにスロット先端空間Ｓを形成する場合と比較して、コア量の減少を抑えることができるため、トルクの減少を抑えることができる。
【符号の説明】
【００５２】
１          回転電機
１０        ステータ
１１        ステータコア
２０〜５５  スロット
６０        ティース
７０        コイル
７１        平角線
８０        ロータ
Ｒ          回転方向
Ｓ          スロット先端空間
【図１】
2013153608.tif 000003
【図２】
2013153608.tif 000004
【図３】
2013153608.tif 000005