(57)【要約】【課題】地板上のアンテナエレメントの配置位置によらず垂直成分の大きい利得が得られる垂直偏波アンテナを提供する。【解決手段】垂直偏波アンテナ１００は、アンテナエレメント１１０と、地板１２０と、基板１３０とを備えている。基板１３０の一方の面上に地板１２０が形成されており、地板１２０の上方にアンテナエレメント１１０が配置されている。垂直偏波アンテナ１００では、利得の垂直成分を大きくするために、基板１３０の地板１２０が形成されている面とは反対の面側に導体板１４０が配置されており、地板１２０に電気的に接続されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板と、
前記基板の一方の面に形成された地板と、
前記地板上に配置された非平衡型のアンテナエレメントと、
前記アンテナエレメントに略平行に近接する端辺の近傍に配置された導体板と、を備え、
前記導体板は、前記地板の前記アンテナエレメントに近接する端辺の近傍に電気的に接続されている
ことを特徴とする垂直偏波アンテナ。
【請求項２】
前記アンテナエレメントは、前記地板の中央より前記所定の端辺側に近接して配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載の垂直偏波アンテナ。
【請求項３】
前記導体板は、少なくとも前記アンテナエレメントと略対向する位置に配置されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の垂直偏波アンテナ。
【請求項４】
前記アンテナエレメントの長手方向に、前記導体板の長さが前記アンテナエレメントの長さに略等しいかそれより長い
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の垂直偏波アンテナ。
【請求項５】
前記導体板は、前記所定の端辺から前記地板を延長させて前記基板の他方の面側に折り曲げて形成されている
ことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の垂直偏波アンテナ。
【請求項６】
前記アンテナエレメントは、逆Ｆアンテナまたはモノポールアンテナのアンテナエレメントである
ことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の垂直偏波アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、垂直方向に高い利得を有する非平衡型の垂直偏波アンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両に搭載して用いられる電話用アンテナとして、例えば特許文献１に開示されているものが知られている。特許文献１では、電話用アンテナに逆Ｆアンテナが用いられており、アンテナエレメントが金属板上に配置されている。電話には一般に垂直偏波の電波が用いられることから、電話用アンテナは垂直成分の利得が大きい垂直偏波アンテナであることが要求される。
【０００３】
また、電話用アンテナとして、逆Ｆアンテナ等の非平衡アンテナを用いる場合には、アンテナエレメントを地板上のどの位置に配置するかによって、利得の垂直成分の大きさが変化する。利得の垂直成分は、アンテナエレメントを地板の中央側に配置するほど大きくなることが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−０６６７１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、地板上には電話用アンテナに加えて別のアンテナや回路等が配置されること多い。そのため、電話用アンテナのアンテナエレメントを地板の中央に配置することができず端部近傍に配置されることがある。アンテナエレメントが地板の端部に配置されると、利得の水平成分が大きくなって垂直成分が低下し、良好な電話通信が行えなくなる。このような傾向は、基地局アンテナに対するアンテナ姿勢が大きく変化することのない車載用途の電話用アンテナにおいてとくに顕著となる。
【０００６】
本発明は上記問題を解決するためになされたものであり、地板上のアンテナエレメントの配置位置によらず垂直成分の大きい利得が得られる垂直偏波アンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の垂直偏波アンテナの第１の態様は、基板と、前記基板の一方の面に形成された地板と、前記地板上に配置された非平衡型のアンテナエレメントと、前記アンテナエレメントに略平行に近接する端辺の近傍に配置された導体板と、を備え、前記導体板は、前記地板の前記アンテナエレメントに近接する端辺の近傍に電気的に接続されていることを特徴とする。
【０００８】
本発明の垂直偏波アンテナの他の態様は、前記アンテナエレメントは、前記地板の中央より前記所定の端辺側に近接して配置されていることを特徴とする。
【０００９】
本発明の垂直偏波アンテナの他の態様は、前記導体板は、少なくとも前記アンテナエレメントと略対向する位置に配置されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の垂直偏波アンテナの他の態様は、前記アンテナエレメントの長手方向に、前記導体板の長さが前記アンテナエレメントの長さに略等しいかそれより長いことを特徴とする。
【００１１】
本発明の垂直偏波アンテナの他の態様は、前記導体板は、前記所定の端辺から前記地板を延長させて前記基板の他方の面側に折り曲げて形成されていることを特徴とする。
【００１２】
本発明の垂直偏波アンテナの他の態様は、前記アンテナエレメントは、逆Ｆアンテナまたはモノポールアンテナのアンテナエレメントであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、地板上のアンテナエレメントの配置位置によらず垂直成分の大きい利得が得られる垂直偏波アンテナを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る垂直偏波アンテナの構成を示す斜視図及び側面図である。
【図２】本発明の別の実施形態に係る垂直偏波アンテナの構成を示す側面図である。
【図３】本発明のさらに別の実施形態に係る垂直偏波アンテナの構成を示す側面図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る垂直偏波アンテナの利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図５】導体板を設けない第１の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図６】導体板の配置を変えた第２の比較例の斜視図である。
【図７】第２の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図８】導体板の配置を変えた第３の比較例の斜視図である。
【図９】第３の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図１０】導体板の配置を変えた第４の比較例の斜視図である。
【図１１】第４の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図１２】本発明の第２実施形態に係る垂直偏波アンテナの構成を示す斜視図である。
【図１３】本発明の第２実施形態に係る垂直偏波アンテナの利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図１４】導体板を設けずにアンテナエレメントを地板の中間位置に配置した第５の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図１５】アンテナエレメントを地板の中央に配置した第６の比較例の斜視図である。
【図１６】第６の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【図１７】導体板を設けずにアンテナエレメントを地板の中央に配置した第７の比較例の利得及びＶＳＷＲを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の好ましい実施の形態における垂直偏波アンテナについて、図面を参照して詳細に説明する。なお、同一機能を有する各構成部については、図示及び説明簡略化のため、同一符号を付して示す。
【００１６】
（第１実施形態）
本発明の第１の実施形態に係る垂直偏波アンテナを、図１を用いて説明する。図１（ａ）は第１の実施形態の垂直偏波アンテナ１００を示す斜視図であり、図１（ｂ）は垂直偏波アンテナ１００の側面図である。本実施形態の垂直偏波アンテナ１００は、アンテナエレメント１１０と、地板１２０と、基板１３０とを備えている。基板１３０の一方の面上に地板１２０が形成されており、地板１２０の上方にアンテナエレメント１１０が配置されている。
【００１７】
垂直偏波アンテナ１００は、アンテナエレメント１１０として非平衡型のエレメントを用いる。本実施形態では、非平衡型のアンテナエレメントの一例として、逆Ｆアンテナのアンテナエレメントを用いており、アンテナエレメント１１０は給電点１１１と接地点１１２を有している。アンテナエレメント１１０は、給電点１１１で図示しない給電線路に接続され、接地点１１２で地板１２０に接続されている。アンテナエレメント１１０は、逆Ｆアンテナに限定されず、例えばモノポールアンテナ等の非平衡型のアンテナエレメントを用いてもよい。
【００１８】
非平衡型のアンテナでは地板を必要とし、アンテナエレメントを地板上のどの位置に配置するかによってその特性が変化する。とくに利得については、アンテナエレメントを地板の中央側に配置するほど垂直成分が大きくなる一方水平成分が低下する。これに対し、アンテナエレメントを地板の端辺近傍に配置すると、垂直成分が低下する一方水平成分が垂直成分と同程度に大きくなる。電話の通信には一般に垂直偏波の電波が用いられることから、非平衡型のアンテナを電話用アンテナに用いて良好な通信を行えるようにするには、アンテナエレメントが地板の端辺近傍に配置されても垂直成分の大きい利得が得られるようにする必要がある。
【００１９】
本実施形態の垂直偏波アンテナ１００では、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央でなく端辺の近傍に配置しており、アンテナエレメント１１０をこのように配置しても垂直成分の大きい利得が得られるようにしている。図１では、アンテナエレメント１１０に近接する地板１２０の端辺を１２１で示し、他の３つの端辺をそれぞれ１２２〜１２４で示している。図１（ｂ）は、垂直偏波アンテナ１００を端辺１２２側から見た側面図である。
【００２０】
なお、以下では説明を容易とするため、図１に示す座標系を用いるものとする。  すなわち、アンテナエレメント１１０の長手方向と直交する方向（端辺１２２に平行な方向）をｘ軸、アンテナエレメント１１０の長手方向（端辺１２１に平行な方向）をｙ軸、及び地板１２０に垂直な方向をｚ軸とする。そして、端辺１２１と１２２とで形成される角部を原点（ｘ＝０、ｙ＝０、ｚ＝０）とする。
【００２１】
本実施形態の垂直偏波アンテナ１００では、利得の垂直成分を大きくするために、基板１３０の地板１２０が形成されている面とは反対の面側に導体板１４０が配置されており、地板１２０に電気的に接続されている。導体板１４０は、端辺１２１に近接する位置に地板１２０と略平行になるように配置されており、地板１２０及び基板１３０をはさんでアンテナエレメント１１０に略対向させている。また、アンテナエレメント１１０の長手方向（ｙ軸方向）の導体板１４０の長さ（幅）は、アンテナエレメント１１０の長手方向の長さに略等しいかそれより長くするのが好ましい。
【００２２】
アンテナエレメント１１０を地板１２０の端辺１２１に近接させて配置すると、地板１２０のアンテナエレメント１１０より中央側（端辺１２３側）の面積が広くなる一方、地板１２０の端辺１２１側の面積が狭くなる。このような非対称性により、利得の水平成分が大きくなって垂直成分を十分大きくすることができない。
【００２３】
これに対し、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００では、基板１３０のアンテナエレメント１１０が配置されている端辺１２１側に導体板１４０を配置し、これを地板１２０に電気的に接続することで、地板１２０のアンテナエレメント１１０より端辺１２１側の面積を実質的に広くすることができる。これにより、利得の水平成分を低減させて垂直成分を大きくすることができる。
【００２４】
図１に示す垂直偏波アンテナ１００では、地板１２０の端辺１２１に板状の導体を継ぎ足し、これを基板１３０の地板１２０が形成されている面とは反対側に折り曲げ、さらに地板１２０と略平行となるように折り曲げることで導体板１４０を形成している。これにより、地板１２０と導体板１４０との間が、基板１３０の側面に沿うように折り曲げられた導体片１４１で接続されており、導体板１４０の幅方向（ｙ軸方向）全体にわたって電気的に接続されている。
【００２５】
導体板１４０は、必ずしも幅方向全体が地板１２０に電気的に接続されている必要はない。地板１２０と導体板１４０とを電気的に接続する別の実施形態を図２に示す。図２は、別の実施形態の垂直偏波アンテナ１０１を、アンテナエレメント１１０が近接する端辺１２１側から見た側面図である。
【００２６】
図２に示す垂直偏波アンテナ１０１では、導体板１４０が導体片１４２（１４２ａ、１４２ｂ、１４２ｃ、１４２ｄ）を用いて地板１２０に接続されている。導体片１４２は、例えば導体板１４０から延長させて一体に形成することができ、それぞれの先端を地板１２０にはんだ付けして電気的に接続することができる。図２に示す垂直偏波アンテナ１０１では、導体片１４２が接続された４点で地板１２０に電気的に接続されているが、地板１２０と導体板１４０との間の電気的な接続はこれに限定されるものではない。
【００２７】
なお、地板１２０と導体板１４０との間の電気的な接続点は、少なくともアンテナエレメント１１０の給電点１１１の近傍に設けるのが好ましい。図２に示す垂直偏波アンテナ１０１では、導体片１４２ａが給電点１１１の近傍に接続されている。
【００２８】
地板１２０と導体板１４０とを電気的に接続するさらに別の実施形態を図３に示す。図３は、さらに別の実施形態の垂直偏波アンテナ１０２を端辺１２２側から見た側面図である。垂直偏波アンテナ１０２では、基板１３０の地板１２０が形成されている面とは反対側の面上に導体板１４０が形成されている。そして、地板１２０と導体板１４０とがスルーホール１４４で電気的に接続されている。このように、導体板１４０を基板１３０の地板１２０とは反対側の面上に形成することも可能であり、その場合にはスルーホール１４４を用いて地板１２０と導体板１４０とを容易に接続することができる。
【００２９】
スルーホール１４４は、アンテナエレメント１１０の配置位置より端辺１２１側に設けるのがよい。これにより、地板１２０のアンテナエレメント１１０より端辺１２１側の面積を実質的に広くすることができ、利得の水平成分を低減させて垂直成分を大きくすることが可能となる。スルーホール１４４のｙ軸方向への配置は、前記導体片１４２と同様である。
【００３０】
上記実施形態では、導体板１４０が基板１３０のアンテナエレメント１１０が配置されている面とは反対側の面側に配置されていたが、これに限定されず、例えば基板１３０の内層に配置することも可能である。また、導体板１４０を地板１２０に略平行に配置する必要は必ずしもなく、例えば基板１４０の他方の面側で立体的に折り曲げて配置してもよい。
【００３１】
次に、垂直偏波アンテナ１００の寸法例を、図１を用いて説明する。一例として、アンテナエレメント１１０の地板１２０からの高さを１７ｍｍ、地板１２０及び基板１３０の寸法を９０ｍｍ×９０ｍｍ、基板１３０の厚さを０．８ｍｍとする。このとき、導体板１４０は、基板１３０の地板１２０とは反対側の面から例えば約３ｍｍ離れた位置に配置することができる。導体板１４０と地板１２０との距離は、約３．８ｍｍとなる。導体板１４０の地板１２０からの距離が小さすぎると、利得の垂直成分を改善するのに十分な導体板１４０の効果が得られなくなることから、上記のように、例えばアンテナ高さの１０％以上離して配置するのがよい。
【００３２】
また、図１に示す垂直偏波アンテナ１００では、導体板１４０のｘ方向の長さを２０ｍｍとしている。導体板１４０をｘ方向に折り返すことで、省スペース化を図ることができる。
【００３３】
垂直偏波アンテナ１００を上記のように形成したときのアンテナ特性を図４に示す。図４は、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００の利得及びＶＳＷＲ（voltage standing wave ratio）を示すグラフであり、それぞれを同図（ａ）、（ｂ）に示している。利得は水平面内円周方向の平均値を用いており、垂直成分及び水平成分それぞれＧｖ、Ｇｈで示している。
【００３４】
本実施形態の垂直偏波アンテナ１００では、図４（ａ）に示す利得特性より、利得の垂直成分が広い周波数帯で水平成分より高くなっていることがわかる。
【００３５】
図４に示した本実施形態の垂直偏波アンテナ１００の特性との比較として、導体板１４０を設けない第１の比較例の利得及びＶＳＷＲを図５に示す。同図（ａ）は第１の比較例の利得を示し、同図（ｂ）はＶＳＷＲを示している。図４（ａ）に示した本実施形態の垂直偏波アンテナ１００の利得特性を図５に示した第１の比較例の利得特性と比較すると、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００の方が利得の垂直成分が大きくなっており、導体板１４０により利得特性が改善されていることがわかる。導体板１４０を設けることにより、例えば８５０〜９００ＭＨｚにおける最小値が０．５ｄＢｉ程度高くなっている。
【００３６】
本実施形態の垂直偏波アンテナ１００では、導体板１４０がアンテナエレメント１１０の近接する端辺１２１側に配置されている。これに対し、導体板１４０を端辺１２１以外の端辺１２２〜１２４側に配置すると、上記で説明したような利得の垂直成分を高くする効果は得られなくなる。以下では、導体板１４０を端辺１２２〜１２４側に配置したときをそれぞれ第２〜４の比較例とし、それぞれの特性を図４に示した垂直偏波アンテナ１００の特性及び図５に示した導体板１４０を設けない第１の比較例の特性と比較して説明する。
【００３７】
導体板１４０を端辺１２２側に配置した第２の比較例の斜視図を図６に示し、その特性を図７に示す。図７では、利得及びＶＳＷＲをそれぞれ（ａ）、（ｂ）に示している。図７（ａ）に示す利得特性より、第２の比較例の利得の垂直成分は第１の比較例とほぼ同程度であり、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００のように利得の垂直成分を大きくすることができない。これより、導体板１４０をアンテナエレメント１１０と直交する端辺１２２側に配置しても、利得の垂直成分を改善する効果が十分得られないことがわかる。
【００３８】
第２の比較例と同様に、導体板１４０をアンテナエレメント１１０と直交する端辺１２４側に配置した第３の比較例の斜視図を図８に示し、その特性を図９に示す。図９では、利得及びＶＳＷＲをそれぞれ（ａ）、（ｂ）に示している。図９（ａ）に示す利得特性より、第３の比較例の利得の垂直成分も第１の比較例及び第２の比較例とほぼ同程度であり、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００のように利得の垂直成分を大きくすることができない。これより、導体板１４０をアンテナエレメント１１０と直交する端辺１２４側に配置しても、利得の垂直成分を改善する効果が十分得られないことがわかる。
【００３９】
さらに、導体板を端辺１２３に配置した第４の比較例の斜視図を図１０に示し、その特性を図１１に示す。図１１では、利得及びＶＳＷＲをそれぞれ（ａ）、（ｂ）に示している。第４の比較例では、導体板１４０がアンテナエレメント１１０の近接する端辺１２１と対向する側の端辺１２３側に配置されており、アンテナエレメント１１０から離れて配置されている。
【００４０】
図１１（ａ）に示す利得特性より、第４の比較例でも利得の垂直成分が第１〜第３の比較例とほぼ同程度となっており、本実施形態の垂直偏波アンテナ１００のように利得の垂直成分を大きくすることができない。これより、導体板１４０をアンテナエレメント１１０と対向する端辺１２３側に配置しても、利得の垂直成分を改善する効果が十分得られないことがわかる。
【００４１】
上記説明のように、本実施形態によれば、アンテナエレメント１１０が地板１２０の中央でなく端辺の近傍に配置されているとき、地板１２０及び基板１３０を挟んでアンテナエレメント１１０と反対側の上記端辺の近傍に導体板１４０を配置することで、利得の垂直成分を大きくして電話用通信に好適な垂直偏波アンテナ１００を提供することが可能となる。
【００４２】
（第２実施形態）
本発明の第２の実施形態に係る垂直偏波アンテナを、図１２を用いて説明する。図１２は第２の実施形態の垂直偏波アンテナ２００を示す斜視図である。本実施形態の垂直偏波アンテナ２００では、アンテナエレメント１１０が地板１２０の端辺１２１と中央部との中間位置に配置されている。また、導体板１４０は第１実施形態と同様に端辺１２１側に配置されている。
【００４３】
垂直偏波アンテナ２００を上記のように形成したときのアンテナ特性を図１３に示す。図１３は、本実施形態の垂直偏波アンテナ２００の利得及びＶＳＷＲを示すグラフであり、それぞれを同図（ａ）、（ｂ）に示している。図１３（ａ）に示す利得特性より、第１実施形態の垂直偏波アンテナ１００に比べてアンテナエレメント１１０を地板１２０の中央側に移動させたことで、利得の垂直成分が大きくなっていることがわかる。
【００４４】
垂直偏波アンテナ２００に設けられた導体板１４０の効果を確認するために、導体板１４０を設けずにアンテナエレメント１１０を垂直偏波アンテナ２００と同様の地板１２０の中間位置に配置したものを第５の比較例とし、第５の比較例のアンテナ特性を図１４に示す。同図（ａ）は第５の比較例の利得を示し、同図（ｂ）はＶＳＷＲを示している。
【００４５】
図１３（ａ）に示す本実施形態の垂直偏波アンテナ２００の利得を図１４（ａ）に示す第５の比較例の利得と比較すると、垂直成分が大きくなって改善されていることがわかる。ただし、第１の実施形態の垂直偏波アンテナ１００で得られた導体板１４０の効果と比較すると、本実施形態の垂直偏波アンテナ２００ではその効果が小さくなっている。これは、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央側に移動させたことで利得の垂直成分がすでに大きくなっており、導体板１４０を設けて利得の垂直成分をさらに改善する余地が小さくなっているためと考えられる。
【００４６】
本実施形態の垂直偏波アンテナ２００との別の比較例として、アンテナエレメント１１０を地板１２０の略中央に配置した第６の比較例の斜視図を図１５に示し、そのアンテナ特性を図１６に示す。また、第６の比較例における導体板１４０の効果をみるために、導体板１４０を設けずにアンテナエレメント１１０を地板１２０の略中央に配置した第７の比較例のアンテナ特性を図１７に示す。図１６、１７とも、（ａ）に利得特性を示し、（ｂ）にＶＳＷＲを示している。
【００４７】
図１６（ａ）より、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央に配置したときは、利得の水平成分が十分に小さくなっており、図示されていない。これは、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央に配置すると、アンテナエレメント１１０から見た地板１２０の対称性が高くなり、利得の水平成分が低減するためと考えられる。これにより、アンテナエレメント１１０を、地板の端辺１２１側に配置した場合（図１）や地板１２０の端辺１２１と中央部との中間位置に配置した場合（図１２）に比べて、利得の垂直成分が大きくなっている。
【００４８】
また、図１６（ａ）と図１７（ａ）との比較より、導体板１４０を設けることによる利得の垂直成分の改善効果はほとんど見られない。アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央に配置することにより利得の水平成分が十分小さくなっており、導体板１４０を用いて水平成分を低減させる余地がほとんどないことによるものと考えられる。
【００４９】
第１実施形態の垂直偏波アンテナ１００、第２実施形態の垂直偏波アンテナ２００、及び第６の比較例を比較すると、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央側に移動させるのに伴って利得の水平成分が小さくなる結果、導体板１４０を設けることによる効果は小さくなるものの、いずれの場合も高い垂直成分の利得を得ることができる。これより、導体板１４０を端辺１２１の近傍に設けておくことで、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央と端辺１２１との間のいずれの位置に配置しても垂直成分の高い利得を得ることが可能となる。
【００５０】
また、図４（ｂ）、図１３（ｂ）、及び図１６（ｂ）に示すＶＳＷＲを比較すると、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央側に移動させるのに伴ってＶＳＷＲが劣化することがわかる。これより、ＶＳＷＲを改善する観点からは、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央に配置して利得の垂直成分を大きくするより、アンテナエレメント１１０を地板１２０の中央から端辺側に移動させるとともに、導体板１４０を設けることで利得の垂直成分を大きくするのが好ましい。第１実施形態の垂直偏波アンテナ１００及び第２実施形態の垂直偏波アンテナ２００は、いずれも利得特性およびＶＳＷＲを好適に調整することが可能となっている。
【００５１】
なお、本実施の形態における記述は、本発明に係る垂直偏波アンテナの一例を示すものであり、これに限定されるものではない。本実施の形態における垂直偏波アンテナの細部構成及び詳細な動作等に関しては、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００５２】
１００、１０１、１０２、２００    垂直偏波アンテナ
１１０    アンテナエレメント
１１１    給電点
１１２    接地点
１２０    地板
１２１〜１２４    端辺
１３０    基板
１４０    導体板
１４１、１４２    導体片
１４４    スルーホール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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