(57)【要約】【課題】像ぶれ補正レンズ群の重量と移動量を小さくして像ぶれ補正機構の負担を軽減するとともに、球面収差やコマ収差などの諸収差の発生を抑えて優れた像ぶれ補正時の光学性能を達成できるマクロレンズ系を得る。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正または負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、少なくとも第１レンズ群が物体側に移動するマクロレンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群と、正の屈折力の第２Ｂレンズ群とからなり、次の条件式（１）を満足することを特徴とするマクロレンズ系。（１）−５．０＜ｆ２Ａ／ｆｉ＜−０．８但し、ｆ２Ａ：第２Ａレンズ群の焦点距離、ｆｉ：無限遠物体合焦時における全系の焦点距離。【選択図】図１
2013231941.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正または負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、少なくとも第１レンズ群が物体側に移動するマクロレンズ系において、
第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群と、正の屈折力の第２Ｂレンズ群とからなり、次の条件式（１）を満足することを特徴とするマクロレンズ系。
（１）−５．０＜ｆ２Ａ／ｆｉ＜−０．８
但し、
ｆ２Ａ：第２Ａレンズ群の焦点距離、
ｆｉ：無限遠物体合焦時における全系の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載のマクロレンズ系において、第２Ａレンズ群は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群であるマクロレンズ系。
【請求項３】
請求項１または２記載のマクロレンズ系において、第２Ａレンズ群は、負単レンズからなるマクロレンズ系。
【請求項４】
請求項３記載のマクロレンズ系において、次の条件式（２）を満足するマクロレンズ系。
（２）６０＜ν２Ａ
但し、
ν２Ａ：第２Ａレンズ群の負単レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、次の条件式（３）を満足するマクロレンズ系。
（３）０．５＜Ｒ２／Ｌ２ａ＜１．２
但し、
Ｒ２：第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径、
Ｌ２ａ：無限遠物体合焦時における第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面から像面までの距離。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、次の条件式（４）を満足するマクロレンズ系。
（４）｜Ｒ２／Ｒ１｜＜０．７
但し、
Ｒ２：第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径、
Ｒ１：第２Ａレンズ群中の最も物体側のレンズの物体側の面の曲率半径。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、第２Ｂレンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、物体側に凹面を向けた負レンズとからなるマクロレンズ系。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群がそれぞれ異なる移動量で物体側に移動するマクロレンズ系。
【請求項９】
請求項１ないし７のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群が物体側に移動し、第２レンズ群が像面に対して固定されているマクロレンズ系。
【請求項１０】
請求項８または９記載のマクロレンズ系において、次の条件式（５）を満足するマクロレンズ系。
（５）０≦Ｘ２／Ｘ１＜０．９
但し、
Ｘ１：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第１レンズ群の移動量（物体側に向かって移動する方向を正とする）、
Ｘ２：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第２レンズ群の移動量（物体側に向かって移動する方向を正とする）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無限遠物体から近距離物体までの撮影が可能なマクロレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
マクロレンズ系のフォーカシング方式には、全体繰り出し方式、前群繰り出し方式、インナーフォーカス方式、フローティング方式など様々なタイプが知られている。このうち、フォーカシング時に、最も物体側に配置したレンズ群を像面に対して固定とし、この固定レンズ群以外の複数のレンズ群を独立に移動させるインナーフォーカス方式のマクロレンズ系は、レンズ全長が一定であるため、近距離物体撮影時において、レンズ重心の変化が少なく、レンズ鏡筒がフォーカシングに際して伸び、被写体に接触することがないという利点がある。その反面、インナーフォーカス方式のマクロレンズ系は、レンズ枚数が多い、製造誤差によって光学性能が劣化しやすい、機構が複雑という欠点がある。
【０００３】
これに対し、第１レンズ群と第２レンズ群を異なる移動量で繰り出すフローティング方式のマクロレンズ系は、レンズ枚数が少ない、製造誤差によって光学性能が劣化しにくい、機構が簡素という利点がある。
【０００４】
さらに近年では、レンズ系の一部を光軸直交方向に移動（偏心）して結像位置を変位させることで手ぶれ等による像位置の変化を補正する、防振機能（像ぶれ補正機能）を備えたマクロレンズ系が知られており、第１レンズ群と第２レンズ群を異なる移動量で繰り出すフローティング方式のマクロレンズ系についても幾つかの提案がなされている（特許文献１−４）。
【０００５】
しかし特許文献１は、第２レンズ群の全体を防振レンズ群（像ぶれ補正レンズ群）としているため、防振レンズ群の重量が大きく、防振機構（像ぶれ補正機構）への負担が大きくなってしまう。
【０００６】
特許文献２、３は、第２レンズ群の一部をなす複数枚のレンズを防振レンズ群としているが、十分な軽量化が達成できているとは言えず、メカ機構への負担は依然として大きい。また第２レンズ群中の防振レンズ群とそれ以外のレンズ群のパワーバランスが不適切であるため、球面収差やコマ収差などの諸収差が発生して防振駆動時（像ぶれ補正時）の光学性能が劣化し、あるいは防振レンズ群の移動量が大きくなりすぎて防振機構への負担が大きくなってしまう。
【０００７】
特許文献４は、第１レンズ群の一部を防振レンズ群とすることで、防振レンズ群の軽量化を図っている。しかし、フローティング方式のマクロレンズ系は、第１レンズ群が主たる結像作用を持っているため、第１レンズ群を防振レンズ群とその他のレンズ群に分割すると、製造誤差によって光学性能が劣化しやすくなってしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平７−１５２００１号公報
【特許文献２】特開平７−２６１１２６号公報
【特許文献３】特開２００９−１４５５８８号公報
【特許文献４】特開平９−２１８３４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）の重量を小さくしながら必要な偏心量を適切に設定して像ぶれ補正機構（防振機構）の負担を軽減するとともに、球面収差やコマ収差などの諸収差の発生を抑えて優れた像ぶれ補正時（防振駆動時）の光学性能を達成できるマクロレンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のマクロレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正または負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、少なくとも第１レンズ群が物体側に移動するマクロレンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群と、正の屈折力の第２Ｂレンズ群とからなり、次の条件式（１）を満足することを特徴としている。
（１）−５．０＜ｆ２Ａ／ｆｉ＜−０．８
但し、
ｆ２Ａ：第２Ａレンズ群の焦点距離、
ｆｉ：無限遠物体合焦時における全系の焦点距離。
【００１１】
光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する場合には、第２Ａレンズ群を像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）として変位させることが好ましい。
【００１２】
像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群を軽量化するためには、第２Ａレンズ群を負単レンズで構成することが好ましい。
【００１３】
第２Ａレンズ群を負単レンズで構成するとき、次の条件式（２）を満足するアッベ数の負単レンズを用いることが好ましい。
（２）６０＜ν２Ａ
但し、
ν２Ａ：第２Ａレンズ群の負単レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１４】
本発明のマクロレンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）０．５＜Ｒ２／Ｌ２ａ＜１．２
但し、
Ｒ２：第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径、
Ｌ２ａ：無限遠物体合焦時における第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面から像面までの距離、
である。
【００１５】
本発明のマクロレンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）｜Ｒ２／Ｒ１｜＜０．７
但し、
Ｒ２：第２Ａレンズ群中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径、
Ｒ１：第２Ａレンズ群中の最も物体側のレンズの物体側の面の曲率半径、
である。
【００１６】
第２Ｂレンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、物体側に凹面を向けた負レンズとで構成することができる。
【００１７】
本発明のマクロレンズ系は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群をそれぞれ異なる移動量で物体側に移動させることができる。
【００１８】
あるいは、本発明のマクロレンズ系は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群を物体側に移動させ、第２レンズ群を像面に対して固定することもできる。
【００１９】
本発明のマクロレンズ系は、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）０≦Ｘ２／Ｘ１＜０．９
但し、
Ｘ１：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第１レンズ群の移動量（物体側に向かって移動する方向を正とする）、
Ｘ２：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第２レンズ群の移動量（物体側に向かって移動する方向を正とする）、
である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）の重量を小さくしながら必要な偏心量を適切に設定して像ぶれ補正機構（防振機構）の負担を軽減するとともに、球面収差やコマ収差などの諸収差の発生を抑えて優れた像ぶれ補正時（防振駆動時）の光学性能を達成できるマクロレンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例１の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】同数値実施例１の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における諸収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例２の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における諸収差図である。
【図９】図７の構成における横収差図である。
【図１０】同数値実施例２の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１１】図１０の構成における諸収差図である。
【図１２】図１０の構成における横収差図である。
【図１３】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例３の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における諸収差図である。
【図１５】図１３の構成における横収差図である。
【図１６】同数値実施例３の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図１７】図１６の構成における諸収差図である。
【図１８】図１６の構成における横収差図である。
【図１９】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例４の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２０】図１９の構成における諸収差図である。
【図２１】図１９の構成における横収差図である。
【図２２】同数値実施例４の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２３】図２２の構成における諸収差図である。
【図２４】図２２の構成における横収差図である。
【図２５】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例５の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２６】図２５の構成における諸収差図である。
【図２７】図２５の構成における横収差図である。
【図２８】同数値実施例５の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図２９】図２８の構成における諸収差図である。
【図３０】図２８の構成における横収差図である。
【図３１】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例６の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図３２】図３１の構成における諸収差図である。
【図３３】図３１の構成における横収差図である。
【図３４】同数値実施例６の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図３５】図３４の構成における諸収差図である。
【図３６】図３４の構成における横収差図である。
【図３７】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例７の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図３８】図３７の構成における諸収差図である。
【図３９】図３７の構成における横収差図である。
【図４０】同数値実施例７の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図４１】図４０の構成における諸収差図である。
【図４２】図４０の構成における横収差図である。
【図４３】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例８の無限遠撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図４４】図４３の構成における諸収差図である。
【図４５】図４３の構成における横収差図である。
【図４６】同数値実施例８の近距離撮影状態におけるレンズ構成図である。
【図４７】図４６の構成における諸収差図である。
【図４８】図４６の構成における横収差図である。
【図４９】本発明によるマクロレンズ系の無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する移動軌跡を示す第１の簡易移動図である。
【図５０】本発明によるマクロレンズ系の無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する移動軌跡を示す第２の簡易移動図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本実施形態のマクロレンズ系は、全数値実施例１−８を通じて、図４９、図５０の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正または負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。第２レンズ群Ｇ２は、数値実施例１、２、５、７では正の屈折力を持ち、数値実施例３、４、６、８では負の屈折力を持つ。Ｉは像面である。
【００２３】
本実施形態のマクロレンズ系は、数値実施例１−７では、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２がそれぞれ異なる移動量（繰り出し量）で物体側に移動する（繰り出される）。第１レンズ群Ｇ１の移動量（繰り出し量）は、第２レンズ群Ｇ２の移動量（繰り出し量）よりも大きい。
【００２４】
本実施形態のマクロレンズ系は、数値実施例８では、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１が物体側に移動し（繰り出され）、第２レンズ群Ｇ２が像面Ｉに対して固定されている（光軸方向に移動しない）。
【００２５】
第１レンズ群Ｇ１は、全数値実施例１−８を通じて、物体側から順に、負レンズ１１、正レンズ１２、正レンズ１３、負レンズ１４、負レンズ１５、正レンズ１６、及び正レンズ１７からなる。
正レンズ１３と負レンズ１４は、数値実施例１−３では接合されておらず、数値実施例４−８では接合されている。
負レンズ１５と正レンズ１６は、全数値実施例１−８を通じて接合されている。
正レンズ１７は、全数値実施例１−８を通じてその像側の面が非球面である。
第１レンズ群Ｇ１と一体に移動する開口絞りＳは、数値実施例１、７では、正レンズ１７より像側（第２レンズ群Ｇ２との間）に位置しており、数値実施例２−６、８では、負レンズ１４と負レンズ１５の間に位置している。
【００２６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａと、正の屈折力の第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂとからなる。第２Ａレンズ群Ｇ２Ａと第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂは、数値実施例１−５、７、８では、空気間隔が最大の箇所で切り分けられている。
【００２７】
第２Ａレンズ群Ｇ２Ａは、全数値実施例１−８を通じて、負単レンズ２１からなる。
負単レンズ２１は、数値実施例１、２ではその物体側の面が非球面であり、数値実施例３−８ではその両面が球面である（非球面ではない）。
第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ（負単レンズ２１）は、全数値実施例１−８を通じて、光軸直交方向に移動（偏心）して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（像ぶれ補正レンズ）である。
【００２８】
第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂは、全数値実施例１−８を通じて、物体側から順に、正レンズ（像側に凸面を向けた正レンズ）２２、及び負レンズ（物体側に凹面を向けた負レンズ）２３からなる。
【００２９】
本実施形態のマクロレンズ系は、数値実施例１−７では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正または負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２をそれぞれ異なる移動量（繰り出し量）で物体側に移動させる（繰り出す）フローティング方式のフォーカシングを採用している。これにより、レンズ枚数を少なくして機構を簡単にすることができ、製造誤差によって光学性能が劣化するのを防止することができる。
【００３０】
本実施形態のマクロレンズ系は、数値実施例８では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正または負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側に移動させ（繰り出し）、第２レンズ群Ｇ２を像面Ｉに対して固定する（光軸方向に移動させない）フォーカシング方式を採用している。これにより、フォーカシング機構系のメカ構成を簡素化することができる。とりわけ、第２レンズ群Ｇ２の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを像ぶれ補正レンズ群としたときには、像ぶれ補正レンズ群を含む第２レンズ群Ｇ２の全体をフォーカシング時に不動とすることで、防振ユニットのメカ構成を簡素化でき、防振駆動時の光学性能の劣化を防ぐことができる。
【００３１】
本実施形態のマクロレンズ系は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａと、正の屈折力の第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂとに分けて、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）としている。これにより、像ぶれ補正レンズ群の重量を小さくして像ぶれ補正機構（防振機構）の負担を軽減することができる。さらに、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを負単レンズ２１で構成することで、より一層、像ぶれ補正レンズ群の重量を小さくして像ぶれ補正機構の負担を軽減することができる。また、第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂを、物体側から順に、正レンズ（像側に凸面を向けた正レンズ）２２、及び負レンズ（物体側に凹面を向けた負レンズ）２３で構成することで、非点収差や像面湾曲の変化を小さくして像ぶれ補正時（防振駆動時）の光学性能を向上させることができる。
【００３２】
条件式（１）は、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの焦点距離と、無限遠物体合焦時における全系の焦点距離との比を規定している。条件式（１）を満足することで、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの重量と移動量を小さくして像ぶれ補正機構の負担を軽減するとともに、球面収差やコマ収差などの諸収差の発生を抑えて優れた像ぶれ補正時の光学性能を達成することができる。
条件式（１）の上限を超えると、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａのパワーが強くなりすぎて、球面収差やコマ収差などの諸収差が発生して像ぶれ補正時の光学性能が劣化してしまう。
条件式（１）の下限を超えると、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａのパワーが弱くなりすぎて、像ぶれ補正時の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの移動量が大きくなり過ぎて像ぶれ補正機構への負担が大きくなってしまう。
【００３３】
上述のように、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａは、全数値実施例１−７を通じて、負単レンズ２１からなる。
条件式（２）は、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを負単レンズ２１で構成したとき、この負単レンズ２１のｄ線に対するアッベ数を規定している。条件式（２）を満足することで、像ぶれ補正時の色収差の発生を抑えて優れた光学性能を得ることができる。
条件式（２）の下限を超えると、像ぶれ補正時に大きな色収差が発生して光学性能が劣化してしまう。
【００３４】
像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａは、負単レンズ２１で構成する他に、複数枚のレンズで構成してもよい。
【００３５】
条件式（３）は、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを負単レンズまたは複数枚のレンズで構成したときに、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径と、無限遠物体合焦時における第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も像側のレンズの像側の面から像面Ｉまでの距離との比を規定している。条件式（３）を満足することで、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの曲率の中心が像面Ｉの付近に位置することになり、像ぶれ補正時の像面湾曲や非点収差の変化を小さくして優れた光学性能を得ることができる。
条件式（３）の上限と下限のいずれを超えても、像ぶれ補正レンズ群である第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの曲率の中心が像面Ｉから離れることになり、像ぶれ補正時に大きな像面湾曲や非点収差が発生して光学性能が劣化してしまう。
【００３６】
条件式（４）は、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを負単レンズ２１または複数枚のレンズで構成したときに、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も像側のレンズの像側の面の曲率半径と、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も物体側のレンズの物体側の面の曲率半径との比を規定している。条件式（４）を満足することで、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も物体側のレンズの物体側の面の曲率半径が適切となり、像ぶれ補正時の球面収差やコマ収差の発生を抑えて優れた光学性能を得ることができる。
条件式（４）の上限を超えると、第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ中の最も物体側のレンズの物体側の面の曲率半径が小さくなりすぎて、像ぶれ補正時に大きな球面収差やコマ収差が発生して光学性能が劣化してしまう。
【００３７】
条件式（５）は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の移動量の比を規定している。条件式（５）を満足することで、近距離撮影時の収差変動（特に像面湾曲）を良好に補正することができる。
条件式（５）の上限を超えると、フローティング効果が不十分で像面湾曲が大きく発生してしまう。
条件式（５）の下限を超えると、フローティング効果が強すぎて像面湾曲を過剰補正してしまう。
【実施例】
【００３８】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数、「E-a」は「×10-a」を意味する。Ｆナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長、フォーカシングに伴って間隔が変化するレンズ間隔ｄは、無限遠撮影状態−近距離撮影状態（最短撮影状態）の順に示している。
回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+A12y12・・・
（但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、・・・・・は各次数の非球面係数）
【００３９】
［数値実施例１］
図１〜図６と表１〜表４は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３はその横収差図であり、図４は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図５はその諸収差図、図６はその横収差図である。表１は面データ、表２は各種データ、表３は非球面データ、表４はレンズ群データである。
【００４０】
本数値実施例１のマクロレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。
【００４１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、両凸正レンズ１２、物体側に凸の正メニスカスレンズ１３、物体側に凸の負メニスカスレンズ１４、物体側から順に位置する両凹負レンズ１５と両凸正レンズ１６の接合レンズ、両凸正レンズ１７、及び開口絞りＳからなる。両凸正レンズ１７はその像側の面が非球面である。
【００４２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負の屈折力の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａと、正の屈折力の第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂとからなる。
第２Ａレンズ群Ｇ２Ａは、両凹負単レンズ２１からなる。両凹負単レンズ２１はその物体側の面が非球面である。第２Ａレンズ群Ｇ２Ａ（両凹負単レンズ２１）は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（像ぶれ補正レンズ）である。
第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂは、物体側から順に、両凸正レンズ（像側に凸面を向けた正レンズ）２２、及び像側に凸の負メニスカスレンズ（物体側に凹面を向けた負レンズ）２３からなる。
【００４３】
（表１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           307.298      1.300      1.63930       44.9
2            26.439      2.700
3            26.256      5.710      1.78800       47.5
4          -122.512      0.200
5            27.689      3.900      1.80420       46.5
6            61.838      0.890
7          3339.978      1.200      1.53172       48.8
8            20.767      5.790
9           -27.912      1.200      1.60342       38.0
10           25.103      3.830      1.49700       81.6
11         -287.270      0.200
12           43.279      3.330      1.61881       63.8
13*         -33.323      1.000
14絞           ∞         d14
15*        -179.730      1.200      1.61881       63.8
16           39.888     11.210
17           97.181      5.060      1.80420       46.5
18          -46.032      1.100
19          -38.096      1.200      1.69895       30.0
20          -77.091        -
＊は回転対称非球面である。
（表２）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          5.6
f               59.98                        61.13
W                20.0                         11.0
Y               21.64                        21.64
fB              37.11                        82.21
L               90.13                       146.51
d14             2.000                       13.276
（表３）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
13     0.000   0.1153E-04   0.1789E-07
15     0.000   0.2341E-05  -0.1220E-08
（表４）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            50.789
2A(2)         15           -52.642
2B(2)         17            60.669
【００４４】
［数値実施例２］
図７〜図１２と表５〜表８は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例２を示している。図７は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図８はその諸収差図、図９はその横収差図であり、図１０は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図１１はその諸収差図、図１２はその横収差図である。表５は面データ、表６は各種データ、表７は非球面データ、表８はレンズ群データである。
【００４５】
この数値実施例２のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１１が、両凹負レンズである。
（２）第１レンズ群Ｇ１の開口絞りＳが、負メニスカスレンズ１４と両凹負レンズ１５の間に位置している。
【００４６】
（表５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          -617.864      1.300      1.72000       46.0
2            27.595      2.810
3            27.544      6.020      1.77250       49.6
4           -90.280      0.230
5            25.506      3.900      1.80420       46.5
6            77.524      0.800
7          1665.406      1.200      1.54072       47.2
8            19.968      3.400
9絞            ∞        3.000
10          -24.803      1.200      1.56732       42.8
11           22.251      4.330      1.49700       81.6
12         -170.272      0.200
13           43.161      4.590      1.55332       71.7
14*         -29.414       d14
15*        -210.171      1.200      1.55332       71.7
16           34.532      5.920
17           67.511      5.060      1.80420       46.5
18          -48.991      0.850
19          -42.109      1.200      1.69895       30.0
20         -142.815        -
＊は回転対称非球面である。
（表６）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          5.7
f               57.30                        57.32
W                21.0                         11.3
Y               21.64                        21.64
fB              39.81                        80.24
L               90.04                       143.94
d14             3.020                       16.495
（表７）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
14     0.000   0.1311E-04   0.2122E-07
15     0.000   0.2714E-05   0.1180E-08
（表８）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            51.180
2A(2)         15           -53.508
2B(2)         17            59.880
【００４７】
［数値実施例３］
図１３〜図１８と表９〜表１２は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例３を示している。図１３は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５はその横収差図であり、図１６は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図１７はその諸収差図、図１８はその横収差図である。表９は面データ、表１０は各種データ、表１１は非球面データ、表１２はレンズ群データである。
【００４８】
この数値実施例３のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例２と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２が（正ではなく）負の屈折力を持っている。
（２）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１１が、物体側に凸の負メニスカスレンズである。
（３）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１４が、両凹負レンズである。
（４）第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの負単レンズ２１が、物体側に凸の負単メニスカスレンズであり、その両面が球面である（非球面ではない）。
（５）第２Ｂレンズ群Ｇ２Ｂの正レンズ（像側に凸面を向けた正レンズ）２２が、像側に凸の正メニスカスレンズである。
【００４９】
（表９）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           229.172      1.500      1.80420       46.5
2            28.742      3.740
3            27.868      5.930      1.80420       46.5
4          -126.789      0.200
5            30.891      3.900      1.72916       54.7
6            68.656      1.130
7          -303.885      1.200      1.54072       47.2
8            32.914      5.890
9絞            ∞        3.000
10          -24.477      1.200      1.67270       32.2
11           31.658      4.390      1.49700       81.6
12          -49.563      0.680
13           60.873      3.330      1.80420       46.5
14*         -38.410       d14
15          154.720      1.200      1.59282       68.6
16           36.933      4.980
17         -125.739      3.730      1.79950       42.3
18          -37.452      2.650
19          -30.590      1.200      1.51742       52.2
20          -95.184        -
＊は回転対称非球面である。
（表１０）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          5.5
f               60.25                        50.44
W                19.5                         10.9
Y               21.64                        21.64
fB              37.17                        58.91
L               90.02                       129.54
d14             3.000                       20.781
（表１１）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
14     0.000   0.8142E-05   0.7676E-08
（表１２）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            43.385
2A(2)         15           -82.147
2B(2)         17           243.281
【００５０】
［数値実施例４］
図１９〜図２４と表１３〜表１６は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例４を示している。図１９は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２０はその諸収差図、図２１はその横収差図であり、図２２は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図２３はその諸収差図、図２４はその横収差図である。表１３は面データ、表１４は各種データ、表１５は非球面データ、表１６はレンズ群データである。
【００５１】
この数値実施例４のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例３と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１１が、両凹負レンズである。
（２）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１３が、両凸正レンズであり、両凹負レンズ１４と接合されている。
【００５２】
（表１３）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           -81.299      1.500      1.77250       49.6
2            27.396      2.860
3            34.199      5.930      1.81600       46.6
4           -58.425      0.850
5            32.187     11.940      1.59282       68.6
6           -20.590      1.200      1.51823       59.0
7            34.747      4.000
8絞            ∞        2.170
9           -18.484      1.200      1.67270       32.2
10           50.940      3.850      1.49700       81.6
11          -40.406      0.200
12          125.989      3.330      1.77250       49.6
13*         -27.185       d13
14          149.524      1.200      1.48749       70.4
15           34.408      4.980
16         -207.621      3.730      1.80518       25.5
17          -31.184      1.340
18          -27.722      1.200      1.80518       25.5
19          -78.969        -
＊は回転対称非球面である。
（表１４）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          5.3
f               55.00                        44.59
W                21.2                         12.4
Y               21.64                        21.64
fB              36.00                        44.44
L               90.28                       124.04
d13             2.800                       28.117
（表１５）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
13     0.000   0.8295E-05   0.1541E-07
（表１６）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            41.444
2A(2)         14           -91.995
2B(2)         16           266.565
【００５３】
［数値実施例５］
図２５〜図３０と表１７〜表２０は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例５を示している。図２５は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２６はその諸収差図、図２７はその横収差図であり、図２８は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図２９はその諸収差図、図３０はその横収差図である。表１７は面データ、表１８は各種データ、表１９は非球面データ、表２０はレンズ群データである。
【００５４】
この数値実施例５のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例４と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を持っている。
（２）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１１が、物体側に凸の負メニスカスレンズである。
【００５５】
（表１７）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           258.572      1.500      1.76932       48.7
2            20.334     16.806
3            32.190      5.670      1.83500       37.3
4           -72.697      1.162
5           267.166      6.741      1.58031       54.8
6           -16.057      1.200      1.58144       40.9
7           126.981      7.000
8絞            ∞        2.636
9           -18.604      1.200      1.68893       31.2
10           33.506      4.471      1.49700       81.6
11          -27.091      0.200
12          100.342      3.329      1.70000       56.5
13*         -34.961       d13
14          119.502      1.200      1.49745       69.1
15           42.359      6.393
16         -224.093      2.787      1.83400       37.3
17          -47.744      0.759
18          -33.324      1.200      1.77250       49.6
19          -45.404        -
＊は回転対称非球面である。
（表１８）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          4.9
f               36.12                        36.87
W                22.1                         13.8
Y               14.24                        14.24
fB              36.00                        46.32
L              103.25                       137.64
d13             3.000                       27.072
（表１９）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
13     0.000   0.6927E-05   0.5551E-08
（表２０）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            34.748
2A(2)         14          -132.595
2B(2)         16           127.979
【００５６】
［数値実施例６］
図３１〜図３６と表２１〜表２４は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例６を示している。図３１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図３２はその諸収差図、図３３はその横収差図であり、図３４は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図３５はその諸収差図、図３６はその横収差図である。表２１は面データ、表２２は各種データ、表２３は非球面データ、表２４はレンズ群データである。
【００５７】
この数値実施例６のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例５と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を持っている。
（２）第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの負単レンズ２１が、両凹負単レンズである。
【００５８】
（表２１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           863.309      2.500      1.77250       49.6
2            46.450     18.570
3            56.361      9.790      1.83481       42.7
4          -308.430     14.330
5           149.477     13.070      1.59282       68.6
6           -33.606      2.000      1.58144       40.9
7           633.069      4.000
8絞            ∞        7.640
9           -32.938      2.000      1.68893       31.2
10          181.952      9.230      1.49700       81.6
11          -44.594      0.200
12          154.466      5.550      1.80610       40.7
13*         -79.480       d13
14        -1374.147      2.000      1.48749       70.4
15           56.337      9.480
16         -101.426      4.390      1.83400       37.3
17          -58.472     10.250
18          -45.671      2.000      1.77250       49.6
19          -60.467        -
＊は回転対称非球面である。
（表２２）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.              2.9                          3.9
f               92.28                        81.86
W                20.4                         15.9
Y               34.85                        34.85
fB              60.00                        73.09
L              182.00                       208.17
d13             4.999                       18.085
（表２３）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
13     0.000   0.1135E-05   0.1385E-09
（表２４）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            59.585
2A(2)         14          -110.964
2B(2)         16           398.303
【００５９】
［数値実施例７］
図３７〜図４２と表２５〜表２８は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例７を示している。図３７は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図３８はその諸収差図、図３９はその横収差図であり、図４０は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図４１はその諸収差図、図４２はその横収差図である。表２５は面データ、表２６は各種データ、表２７は非球面データ、表２８はレンズ群データである。
【００６０】
この数値実施例７のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１１が、両凹負レンズである。
（２）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１３が両凸正レンズであり、第１レンズ群Ｇ１の負レンズ１４が両凹負レンズであり、この両凸正レンズ１３と両凹負レンズ１４が接合されている。
（３）第１レンズ群Ｇ１の正レンズ１７が、像側に凸の正メニスカスレンズである。
（４）第２Ａレンズ群Ｇ２Ａの負単レンズ２１が、物体側に凸の負単メニスカスレンズであり、その両面が球面である（非球面ではない）。
【００６１】
（表２５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          -176.109      1.200      1.80450       39.6
2            20.265      8.900
3            31.798      3.990      1.90366       31.3
4           -59.353      3.200
5           135.253      5.200      1.59282       68.6
6           -14.920      1.200      1.56732       42.8
7           685.069      4.900
8           -18.113      1.200      1.68893       31.2
9            35.948      6.130      1.49700       81.6
10          -27.799      0.200
11         -181.208      3.300      1.72903       54.0
12*         -27.013      1.000
13絞           ∞        d13
14           89.593      1.200      1.58913       61.2
15           45.865      6.100
16          760.641      2.400      1.83400       37.3
17          -58.786      0.680
18          -40.508      1.200      1.80518       25.5
19          -61.913        -
＊は回転対称非球面である。
（表２６）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                          5.1
f               36.00                        37.46
W                22.2                         13.6
Y               14.24                        14.24
fB              36.00                        59.15
L               90.00                       128.58
d13             2.000                       17.432
（表２７）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
12     0.000   0.6685E-05   0.1953E-07
（表２８）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            38.134
2A(2)         14          -161.148
2B(2)         16           117.507
【００６２】
［数値実施例８］
図４３〜図４８と表２９〜表３２は、本発明によるマクロレンズ系の数値実施例８を示している。図４３は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図４４はその諸収差図、図４５はその横収差図であり、図４６は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図４７はその諸収差図、図４８はその横収差図である。表２９は面データ、表３０は各種データ、表３１は非球面データ、表３２はレンズ群データである。
【００６３】
この数値実施例８のレンズ構成は、数値実施例４のレンズ構成と同様である。
【００６４】
（表２９）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           -81.299      1.50       1.77250       49.6
2            27.396      2.86
3            34.199      5.93       1.81600       46.6
4           -58.425      0.85
5            32.187     11.94       1.59282       68.6
6           -20.590      1.20       1.51823       59.0
7            34.747      4.00
8絞            ∞       2.17
9           -18.484      1.20       1.67270       32.2
10           50.940      3.85       1.49700       81.6
11          -40.406      0.20
12          125.989      3.33       1.77250       49.6
13*         -27.185       d13
14          149.524      1.20       1.48749       70.4
15           34.408      4.98
16         -207.621      3.73       1.80518       25.5
17          -31.184      1.34
18          -27.722      1.20       1.80518       25.5
19          -78.969        -
＊は回転対称非球面である。
（表３０）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-1.00倍）撮影状態
FNO.              2.9                           5.1
f               55.00                         42.70
W                21.2                          12.6
Y               21.64                         21.64
fB              36.00                         36.00
L               90.28                        121.51
d13              2.80                         34.03
（表３１）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
13     0.000   0.8295E-05   0.1541E-07
（表３２）
レンズ群データ
群          始面          焦点距離
1              1            41.444
2A(2)         14           -91.995
2B(2)         16           266.565
【００６５】
各数値実施例の各条件式に対する値を表３３に示す。
（表３３）
実施例１    実施例２    実施例３    実施例４
条件式（１）  -0.878      -0.934      -1.363      -1.673
条件式（２）   63.85       71.68       68.62       70.44
条件式（３）   0.716       0.653       0.769       0.728
条件式（４）   0.222       0.164       0.239       0.230
条件式（５）    0.80        0.75        0.55        0.25
実施例５    実施例６    実施例７    実施例８
条件式（１）  -3.671      -1.202      -4.476      -1.673
条件式（２）   69.09       70.44       61.25       70.44
条件式（３）   0.899       0.654       0.989       0.728
条件式（４）   0.354       0.041       0.512        0.23
条件式（５）    0.30        0.50        0.60        0.00
【００６６】
表３３から明らかなように、数値実施例１〜８は、条件式（１）〜（５）を満足しており、また、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【００６７】
以上の実施形態では、第２レンズ群Ｇ２の第２Ａレンズ群Ｇ２Ａを、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）とした場合を例示して説明した。しかし本発明のマクロレンズ系は、像ぶれ補正機能（防振機能）を搭載しないズームレンズ系にも適用可能である。
【符号の説明】
【００６８】
Ｇ１  正の屈折力の第１レンズ群
Ｇ２  正または負の屈折力の第２レンズ群
Ｇ２Ａ  負の屈折力の第２Ａレンズ群（像ぶれ補正レンズ群）
Ｇ２Ｂ  正の屈折力の第２Ｂレンズ群
１１  負レンズ
１２  正レンズ
１３  正レンズ
１４  負レンズ
１５  負レンズ
１６  正レンズ
１７  正レンズ
２１  負単レンズ（像ぶれ補正レンズ）
２２  正レンズ（像側に凸面を向けた正レンズ）
２３  負レンズ（物体側に凹面を向けた負レンズ）
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
【図１】
2013231941.tif 000003
【図２】
2013231941.tif 000004
【図３】
2013231941.tif 000005
【図４】
2013231941.tif 000006
【図５】
2013231941.tif 000007
【図６】
2013231941.tif 000008
【図７】
2013231941.tif 000009
【図８】
2013231941.tif 000010
【図９】
2013231941.tif 000011
【図１０】
2013231941.tif 000012
【図１１】
2013231941.tif 000013
【図１２】
2013231941.tif 000014
【図１３】
2013231941.tif 000015
【図１４】
2013231941.tif 000016
【図１５】
2013231941.tif 000017
【図１６】
2013231941.tif 000018
【図１７】
2013231941.tif 000019
【図１８】
2013231941.tif 000020
【図１９】
2013231941.tif 000021
【図２０】
2013231941.tif 000022
【図２１】
2013231941.tif 000023
【図２２】
2013231941.tif 000024
【図２３】
2013231941.tif 000025
【図２４】
2013231941.tif 000026
【図２５】
2013231941.tif 000027
【図２６】
2013231941.tif 000028
【図２７】
2013231941.tif 000029
【図２８】
2013231941.tif 000030
【図２９】
2013231941.tif 000031
【図３０】
2013231941.tif 000032
【図３１】
2013231941.tif 000033
【図３２】
2013231941.tif 000034
【図３３】
2013231941.tif 000035
【図３４】
2013231941.tif 000036
【図３５】
2013231941.tif 000037
【図３６】
2013231941.tif 000038
【図３７】
2013231941.tif 000039
【図３８】
2013231941.tif 000040
【図３９】
2013231941.tif 000041
【図４０】
2013231941.tif 000042
【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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