(57)【要約】【課題】インドール誘導体の新規の製造方法の提供。【解決手段】式（１）で表されるインドール類と、式（２）で表されるカルボニル化合物と、求核種供与体とを反応させる、式（３）で表されるインドール誘導体の製造方法（Ｒ１は水素原子、脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ２は脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ３は水素原子以外の一価の基であり；Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、相互に結合して環を形成していてもよく；Ｘは求核種由来の一価の基であり；ｌは０又は１であり；ｍは０〜４の整数であり、ｍが２〜４の場合、複数のＲ３は互いに同一でも異なっていてもよい。）。 [化１]2013184917.tif 000029【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるインドール類と、下記一般式（２）で表されるカルボニル化合物と、求核種供与体とを反応させることを特徴とする、下記一般式（３）で表されるインドール誘導体の製造方法。
【化１】
2013184917.tif 000028
（式中、Ｒ１は水素原子、脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ２は脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ３は水素原子以外の一価の基であり；Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、相互に結合して環を形成していてもよく；Ｘは求核種由来の一価の基であり；ｌは０又は１であり；ｍは０〜４の整数であり、ｍが２〜４である場合には、複数のＲ３は互いに同一でも異なっていてもよい。）
【請求項２】
前記Ｒ１が、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることを特徴とする請求項１に記載のインドール誘導体の製造方法。
【請求項３】
前記Ｒ２が、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることを特徴とする請求項１又は２に記載のインドール誘導体の製造方法。
【請求項４】
前記Ｒ４及びＲ５が、それぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、若しくは炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のインドール誘導体の製造方法。
【請求項５】
前記Ｘが、水素原子、シアノ基、アリール基又はヘテロアリール基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のインドール誘導体の製造方法。
【請求項６】
さらに、ルイス酸触媒を使用して反応させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のインドール誘導体の製造方法。
【請求項７】
前記ルイス酸触媒が、金属スルホナート又は金属スルホンイミドであることを特徴とする請求項６に記載のインドール誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インドール誘導体の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
インドール誘導体は、複素環骨格を有することから、医薬品、各種化成品、高機能性材料等の中間体として重要であり、非常に重要な化合物である。
そして、その原料となるインドール類は、例えば、一つ以上の水素原子を各種置換基で置換することにより、新たな物性の付与が可能であり、上記のような目的において、所望の機能を有するように、インドール類から得られるインドール誘導体の構造を設計することが検討されている。
【０００３】
インドール誘導体のうち、炭素原子に結合している水素原子がアルキル基で置換されたアルキルインドールについては、主としてインドール類の３位をアルキル化する方法が種々検討されている。
例えば、非特許文献１では、インドール類に、金触媒の存在下、マイクロ波を照射して加熱しながらアルケンを反応させることにより、インドール類の３位をアルキル化する方法が開示されている。
また、非特許文献２では、インドール類に、塩化白金触媒の存在下、５０ｐｓｉという高圧下でアルケンを反応させることにより、インドール類の３位をアルキル化する方法が開示されている。
また、非特許文献３及び４では、化学量論量以上のブレンステッド酸を用いて、カルボニル化合物と、インドール類と、ヒドロシランとを反応させることにより、インドール類の３位をアルキル化する方法が開示されている。
また、非特許文献５では、インジウム触媒の存在下で、アルキンと、インドール類と、求核種供与体とを反応させることにより、インドール類の３位又は２位をアルキル化する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｍｉｎｇ−Ｚｈｏｎｇ  Ｗａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．，  Ｃｈｅｍ．Ｅｕｒ．Ｊ．，１４，８３５３−８３６４（２００８）
【非特許文献２】Ｚｈｉｂｉｎ  Ｚｈａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．，  Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，３７１７−３７１９（２００６）
【非特許文献３】Ａｎｕ  Ｍａｈａｄｅｖａｎ  ｅｔ．ａｌ．，  Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，４４，４５８９−４５９１（２００３）
【非特許文献４】Ｊｏｈｎ  Ｒ．  Ｒｉｚｚｏ  ｅｔ．ａｌ．，  Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，４９，６７４９−６７５１（２００８）
【非特許文献５】Ｔｅｒｕｈｉｓａ  Ｔｓｕｃｈｉｍｏｔｏ  ｅｔ．ａｌ．，  Ｏｒｇ．  Ｌｅｔｔ．，１３，９１２−９１５（２０１１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、非特許文献１に記載の方法では、マイクロ波を照射するため、特殊な装置が必要であるという問題点があった。また、反応温度も高く、このように厳しい条件下で反応させることにより、アルキル基の一部が転移反応したり、アルケンの目的外の部位で反応したりするなど、副生成物が多く生じてしまい、所望の目的物の収率が低下してしまうという問題点があった。さらに、比較的良好な収率で目的物を得るためには、使用できるアルケンは、末端以外に芳香族骨格を有する構造を必要とするなど、構造が限定されてしまい、使用できる原料が限定されてしまうという問題点があった。
また、非特許文献２に記載の方法では、高圧下で反応させるため、特殊な装置が必要であるという問題点があった。また、反応温度も高く、このように厳しい条件下で反応させることにより、アルキル基の一部が転移反応してしまうなど、副生成物が多く生じてしまい、所望の目的物の収率が低下してしまうという問題点があった。
また、非特許文献３及び４に記載の方法では、ブレンステッド酸をカルボニル化合物に対して化学量論量以上で用いる必要があるため、反応液の後処理に大量の塩基を用いる必要があり、さらに、原料の組み合せによっては、所望の目的物の収率が低く、使用可能な原料が限定されることがあるという問題点があった。
また、非特許文献５に記載の方法では、種々のアルキル化されたインドール誘導体を７０％以上の収率で得られる点で優れているが、アルキル基の供給源としてアルキンを用いていることにより、例えば、環状のアルキル基や第一級のアルキル基等、インドール環骨格上に導入できないタイプのアルキル基が存在するという問題点あった。
そこで、特殊な装置が不要で、使用原料の制約が少なく、後処理が簡便で、種々のアルキル基をインドール環骨格上に導入可能であるなど、汎用性が高い新規のインドール誘導体の製造方法の開発が望まれていた。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みて為されたものであり、インドール誘導体の新規の製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、
本発明は、下記一般式（１）で表されるインドール類と、下記一般式（２）で表されるカルボニル化合物と、求核種供与体とを反応させることを特徴とする、下記一般式（３）で表されるインドール誘導体の製造方法を提供する。
【０００８】
【化１】
2013184917.tif 000002
（式中、Ｒ１は水素原子、脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ２は脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ３は水素原子以外の一価の基であり；Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、相互に結合して環を形成していてもよく；Ｘは求核種由来の一価の基であり；ｌは０又は１であり；ｍは０〜４の整数であり、ｍが２〜４である場合には、複数のＲ３は互いに同一でも異なっていてもよい。）
【０００９】
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、前記Ｒ１が、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましい。
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、前記Ｒ２が、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましい。
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、前記Ｒ４及びＲ５が、それぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、若しくは炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましい。
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、前記Ｘが、水素原子、シアノ基、アリール基又はヘテロアリール基であることが好ましい。
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、さらに、ルイス酸触媒を使用して反応させることが好ましい。
本発明のインドール誘導体の製造方法においては、前記ルイス酸触媒が、金属スルホナート又は金属スルホンイミドであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、インドール誘導体の新規の製造方法が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明のインドール誘導体の製造方法は、下記一般式（１）で表されるインドール類（以下、「化合物（１）」と略記する）と、下記一般式（２）で表されるカルボニル化合物（以下、「化合物（２）」と略記する）と、求核種供与体とを反応させることを特徴とし、下記一般式（３）で表されるインドール誘導体（以下、「化合物（３）」と略記する）の製造方法である。
本発明は、インドール類の２位又は３位に、アルキル基又はその一つ以上の水素原子が置換基で置換された置換アルキル基（以下、「アルキル基等」と略記することがある）を選択的に導入することで、インドール誘導体を製造するものである。
【００１２】
【化２】
2013184917.tif 000003
（式中、Ｒ１は水素原子、脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ２は脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり；Ｒ３は水素原子以外の一価の基であり；Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、相互に結合して環を形成していてもよく；Ｘは求核種由来の一価の基であり；ｌは０又は１であり；ｍは０〜４の整数であり、ｍが２〜４である場合には、複数のＲ３は互いに同一でも異なっていてもよい。）
【００１３】
＜化合物（１）＞
化合物（１）において、Ｒ１は水素原子、脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基である。
Ｒ１における脂肪族基は、飽和脂肪族基及び不飽和脂肪族基のいずれでもよい。また、Ｒ１における脂肪族基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状（脂肪族環式基）のいずれでもよく、直鎖状又は分岐鎖状が好ましい。そして、Ｒ１における脂肪族基は、炭素数が１〜３０であることが好ましく、１〜２０であることがより好ましい。
【００１４】
Ｒ１の脂肪族基における直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族基（アルキル基）としては、炭素数１〜１０のアルキル基が好ましく、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、２−メチルヘキシル基、３−メチルヘキシル基、２，２−ジメチルペンチル基、２，３−ジメチルペンチル基、２，４−ジメチルペンチル基、３，３−ジメチルペンチル基、３−エチルペンチル基、２，２，３−トリメチルブチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基が例示できる。なかでも炭素数１〜６のアルキル基がより好ましい。
【００１５】
Ｒ１の脂肪族基における環状のアルキル基（シクロアルキル基）は、炭素数が３以上であり、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、より具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、トリシクロデシル基が例示できる。
前記環状のアルキル基は、炭素数が３〜１０であることが好ましく、５〜１０であることがより好ましい。
【００１６】
また、前記アルキル基は、シクロペンチルメチル基、１−シクロペンチルエチル基、シクロヘキシルメチル基、１−シクロヘキシルエチル基等の、直鎖状及び／又は分岐鎖状等の鎖状構造と、環状構造とが混在したものであってもよい。ここで、鎖状構造及び環状構造としては、前記アルキル基、又は前記アルキル基から一つ以上の水素原子を除いた基が例示できる。
このような、鎖状構造及び環状構造が混在したアルキル基は、炭素数が４〜１０であることが好ましい。
【００１７】
Ｒ１の脂肪族基における不飽和脂肪族基としては、前記アルキル基において、炭素原子間の一つ以上の単結合（Ｃ−Ｃ）が二重結合（Ｃ＝Ｃ）又は三重結合（Ｃ≡Ｃ）に置換されたものが例示でき、これら不飽和結合（二重結合及び三重結合）の数及び位置は特に限定されず、二重結合及び三重結合を共に有していてもよい。
【００１８】
Ｒ１の前記不飽和脂肪族基は、インドール環骨格を構成する１位の窒素原子に結合している炭素原子と、該炭素原子に隣接する炭素原子との間の結合が不飽和結合ではないことが好ましく、炭素原子間の不飽和結合が、前記窒素原子に結合している炭素原子から離れている方が好ましく、不飽和結合の数は少ないほど好ましい。
【００１９】
Ｒ１の脂肪族基における不飽和脂肪族基は、直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルケニル基、あるいは直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキニル基であることが好ましい。
【００２０】
Ｒ１におけるアリール基は、単環構造及び多環構造のいずれでもよいが、単環構造であることが好ましい。また、前記アリール基は、炭素数が６〜１２であることが好ましく、フェニル基であることがより好ましい。
【００２１】
Ｒ１におけるアリールアルキル基としては、前記アリール基がアルキレン基に結合した一価の基が例示でき、該アルキレン基としては、Ｒ１の脂肪族基におけるアルキル基から一つの水素原子を除いた基が例示できる。また、前記アリールアルキル基は、炭素数が７〜１５であることが好ましい。
【００２２】
Ｒ１におけるアルキルアリール基としては、前記アリール基の水素原子の一つがアルキル基で置換された一価の基が例示でき、該アルキル基としては、Ｒ１の脂肪族基におけるアルキル基と同様のものが例示できる。また、前記アルキルアリール基は、炭素数が７〜１５であることが好ましい。
【００２３】
Ｒ１におけるヘテロアリール基としては、Ｒ１における前記アリール基のうち、芳香族環骨格を構成する炭素原子の一つ以上がヘテロ原子で置換され、且つ芳香族性を有する基、及び前記環状の不飽和脂肪族基において、環骨格を構成する炭素原子の一つ以上がヘテロ原子で置換され、且つ芳香族性を有する基が例示できる。ここでヘテロ原子としては、酸素原子、硫黄原子、窒素原子が例示できる。ヘテロ原子で置換される炭素原子の数は、特に限定されないが、１〜２であることが好ましい。
Ｒ１におけるヘテロアリール基は、炭素数が３〜１１であることが好ましい。
【００２４】
Ｒ１におけるトリアルキルシリル基中のアルキル基としては、Ｒ１の脂肪族基におけるアルキル基と同様のものが例示でき、すべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、二つのみが同じであってもよい。
Ｒ１におけるトリアルキルシリル基は、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基又はトリイソプロピルシリル基が好ましい。
【００２５】
上記の中でも、Ｒ１は、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましく、水素原子又は炭素数１〜６のアルキル基であることがより好ましく、水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが特に好ましい。
【００２６】
化合物（１）において、Ｒ２は脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基であり、水素原子とはならない点以外は、Ｒ１と同様のものである。
【００２７】
Ｒ２が不飽和脂肪族基である場合、該不飽和脂肪族基は、インドール環骨格への結合部位である炭素原子、すなわち、インドール環骨格を構成する２位又は３位の炭素原子に結合している炭素原子と、該炭素原子に隣接する炭素原子との間の結合が不飽和結合ではないことが好ましく、炭素原子間の不飽和結合が、前記２位又は３位の炭素原子に結合している炭素原子から離れている方が好ましく、不飽和結合の数は少ないほど好ましい。
【００２８】
Ｒ２は、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、又は炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましく、炭素数１〜６のアルキル基又はフェニル基であることがより好ましく、炭素数１〜３のアルキル基又はフェニル基であることが特に好ましい。
【００２９】
化合物（１）において、Ｒ３は水素原子以外の一価の基である。
Ｒ３における一価の基は、一個の原子でもよく、複数個の原子からなる基でもよい。
Ｒ３の一価の基としては、前記Ｒ１及びＲ２と同様の脂肪族基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基又はトリアルキルシリル基が例示できる。さらに、これら以外にも、アルコキシ基、アルケニルオキシ基、アリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリールオキシ基、水酸基、ハロゲン原子が例示できる。
【００３０】
Ｒ３におけるアルコキシ基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよく、Ｒ１及びＲ２における直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル基が、酸素原子に結合した基が例示できる。なかでも炭素数１〜６のアルコキシ基が特に好ましい。
Ｒ３におけるアルケニルオキシ基も同様に、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよく、Ｒ１及びＲ２における直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルケニル基が、酸素原子に結合した基が例示できる。
Ｒ３におけるアリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリールオキシ基としては、Ｒ１及びＲ２におけるアリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基が、それぞれ酸素原子に結合した基が例示できる。
Ｒ３におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が例示できる。
【００３１】
ここで例示した一価の基は、置換基を有していてもよい。ここで置換基を有するとは、前記一価の基を構成する一つ以上の炭素原子が、炭素原子以外の基で置換されているか、あるいは前記一価の基を構成する一つ以上の水素原子が、水素原子以外の基で置換されていることを指す。そして、水素原子及び炭素原子が共に置換基で置換されていてもよい。ここで置換基の数は特に限定されず、置換基が複数の場合、これら置換基はすべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、一部のみが同じでもよい。
炭素原子を置換する置換基としては、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ホウ素原子等のヘテロ原子が例示できる。
水素原子を置換する置換基としては、好ましいものとして炭素数１〜３のアルキル基又はアルコキシ基が例示できる。
【００３２】
化合物（１）において、ｌは０又は１である。
ｌが１である場合、Ｒ２はインドール環骨格を構成する２位又は３位の炭素原子に結合している。
【００３３】
化合物（１）において、ｍは０〜４の整数であり、０〜２であることが好ましく、０又は１であることがより好ましい。
ｍが２〜４である場合には、複数のＲ３は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、すべてのＲ３が同一であってもよく、一部のＲ３のみが互いに異なっていてもよく、すべてのＲ３が互いに異なっていてもよい。
ｍが１〜４である場合には、Ｒ３は、インドール環骨格を構成する４〜７位のいずれかの炭素原子に結合している。そして、その結合位置は特に限定されないが、例えば、ｍが１である場合には、Ｒ３は、インドール環骨格を構成する５位の炭素原子に結合していることが好ましい。
【００３４】
化合物（１）の特に好ましいものとしては、例えば、ｌが０であるもの、又はｌが１でＲ２がインドール環骨格を構成する２位の炭素原子に結合しているものであれば、下記式（１１０１）〜（１１１２）、（１２０１）〜（１２１２）で表されるものが例示できる。
【００３５】
【化３】
2013184917.tif 000004
【００３６】
【化４】
2013184917.tif 000005
【００３７】
特に、式（１１１０）〜（１１１２）、（１２１０）〜（１２１２）で表される化合物（１）は、有機ホウ素部位を有し、炭素−炭素結合形成反応として有用な鈴木・宮浦カップリング（Ｓｕｚｕｋｉ−Ｍｉｙａｕｒａ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ）の原料として好適であり、産業上での有用性が極めて高い。
【００３８】
化合物（１）の使用量は、化合物（２）の種類等に応じて適宜調整すればよいが、通常は、化合物（２）の１〜５倍モル量であることが好ましく、１〜４倍モル量であることがより好ましく、１〜３．５倍モル量であることが特に好ましい。
【００３９】
＜化合物（２）＞
化合物（２）において、Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよいアルキル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、相互に結合して、Ｒ４、Ｒ５、並びにＲ４及びＲ５がそれぞれ結合している炭素原子で環を形成していてもよい。
【００４０】
Ｒ４及びＲ５におけるアルキル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよく、炭素数が１〜１０であることが好ましい。
直鎖状又は分岐鎖状の前記アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、２−メチルヘキシル基、３−メチルヘキシル基、２，２−ジメチルペンチル基、２，３−ジメチルペンチル基、２，４−ジメチルペンチル基、３，３−ジメチルペンチル基、３−エチルペンチル基、２，２，３−トリメチルブチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基が例示できる。
環状の前記アルキル基は、炭素数が３以上であり、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、炭素数が３〜１０であることが好ましく、より具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、トリシクロデシル基が例示できる。
また、前記アルキル基は、シクロペンチルメチル基、１−シクロペンチルエチル基、シクロヘキシルメチル基、１−シクロヘキシルエチル基等の、直鎖状及び／又は分岐鎖状等の鎖状構造と、環状構造とが混在したものであってもよい。ここで、鎖状構造及び環状構造としては、Ｒ４及びＲ５における前記アルキル基、又は前記アルキル基から一つ以上の水素原子を除いた基が例示できる。
このような、鎖状構造及び環状構造が混在したアルキル基は、炭素数が４〜１０であることが好ましい。
【００４１】
Ｒ４及びＲ５におけるアリール基は、単環構造及び多環構造のいずれでもよいが、炭素数が６〜１２であることが好ましく、単環構造であることが好ましく、フェニル基、４−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、２−メチルフェニル基が特に好ましい。
【００４２】
Ｒ４及びＲ５におけるヘテロアリール基としては、Ｒ４及びＲ５における前記アリール基のうち、芳香族環骨格を構成する炭素原子の一つ以上がヘテロ原子で置換され、且つ芳香族性を有する基、及び化合物（１）における前記環状の不飽和脂肪族基において、環骨格を構成する炭素原子の一つ以上がヘテロ原子で置換され、且つ芳香族性を有する基が例示できる。ここでヘテロ原子としては、酸素原子、硫黄原子、窒素原子が例示できる。ヘテロ原子で置換される炭素原子の数は、特に限定されないが、１〜２であることが好ましい。
【００４３】
Ｒ４及びＲ５におけるヘテロアリール基は、芳香族環骨格を構成する炭素原子及びヘテロ原子の合計数が６〜１２であることが好ましい。そして、ヘテロアリール基は、炭素数が３〜１１であることが好ましい。
Ｒ４及びＲ５におけるヘテロアリール基の好ましいものとしては、２−チエニル基、３−チエニル基が例示できる。
【００４４】
Ｒ４及びＲ５が、相互に結合して環を形成していている場合には、環は単環構造及び多環構造のいずれでもよい。
環の炭素数（Ｒ４の炭素原子数、Ｒ５の炭素原子数、並びにＲ４及びＲ５が共に結合している炭素原子の数（すなわち、「１」）の合計）は、４〜１５であることが好ましく、５〜１２であることがより好ましい。
【００４５】
Ｒ４及びＲ５におけるアルキル基、アリール基又はヘテロアリール基は、置換基を有していてもよい。ここで「アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が置換基を有する」とは、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基を構成する一つ以上の水素原子が、水素原子以外の基で置換されているか、あるいはアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基を構成する一つ以上の炭素原子が、炭素原子以外の基で置換されていることを指す。そして、水素原子及び炭素原子が共に置換基で置換されていてもよい。
【００４６】
Ｒ４及びＲ５における水素原子を置換する置換基としては、アルキル基、アリール基、アルキルカルボニルオキシ基、トリアルキルシリルオキシ基、フタルイミドイル基、水酸基、シアノ基及びハロゲン原子が例示できる。
Ｒ４及びＲ５における置換基としてのアルキル基及びアリール基としては、前記Ｒ１及びＲ２におけるアルキル基及びアリール基と同様のものが例示できる。
Ｒ４及びＲ５における置換基としてのアルキルカルボニルオキシ基としては、前記Ｒ１及びＲ２におけるアルキル基がカルボニルオキシ基に結合した一価の基が例示できる。
Ｒ４及びＲ５における置換基としてのトリアルキルシリルオキシ基としては、前記Ｒ１及びＲ２におけるトリアルキルシリル基が酸素原子に結合した一価の基が例示でき、好ましいものとしてトリメチルシリルオキシ基、トリエチルシリルオキシ基又はトリイソプロピルシリルオキシ基が例示できる。
Ｒ４及びＲ５における置換基としてのハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が例示できる。
【００４７】
水素原子を置換する置換基の数は特に限定されず、Ｒ４及びＲ５の種類に応じて任意に調整でき、１でもよいし、２以上でもよく、すべての水素原子が置換基で置換されていてもよい。ただし、通常は１〜４であることが好ましい。
また、置換基で置換される水素原子の位置は特に限定されないが、通常は、該水素原子が結合している炭素原子が、Ｒ４及びＲ５が結合している炭素原子（カルボニル基の炭素原子）から離れているほど好ましい。
【００４８】
Ｒ４及びＲ５における炭素原子を置換する置換基としては、カルボニル基（−Ｃ（＝Ｏ）−）、カルボニルオキシ基（−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−）、アミド基（−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−）、ヘテロ原子が例示できる。前記ヘテロ原子としては、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ホウ素原子、ケイ素原子が例示できる。なお、これら置換基のうち、カルボニルオキシ基及びアミド基等の左右非対称の置換基においては、その置換の向きは限定されず、いずれでもよい。例えば、カルボニルオキシ基の場合、置換位置で隣接する二つの基（原子）のうち、どちらにカルボニル基の炭素原子（又はカルボニル基に結合している酸素原子）が結合してもよい。
【００４９】
炭素原子を置換する置換基の数は特に限定されず、Ｒ４及びＲ５の種類に応じて任意に調整でき、１でもよいし、２以上でもよい。ただし、通常は１〜４であることが好ましい。
また、置換基で置換される炭素原子の位置は特に限定されないが、通常は、Ｒ４及びＲ５が結合している炭素原子（カルボニル基の炭素原子）に隣接する炭素原子ではないことが好ましい。
【００５０】
Ｒ４及びＲ５におけるアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が置換基を有する場合、これら基の炭素数は、置換基を含めて上記の数値範囲であることが好ましい。
また、置換基が複数の場合、これら置換基はすべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、一部のみが同じでもよい。
【００５１】
Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立に水素原子、又は置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、若しくは炭素数３〜１１のヘテロアリール基であることが好ましい。
【００５２】
＜求核種供与体＞
求核種供与体とは、反応系中で求核種を供与するものであり、該求核種が反応時に中間体に対して求核付加反応することで、化合物（３）が生成する。化合物（３）中のＸが、求核種に由来する一価の基である。
求核種供与体としては、このような求核種を供与し得るものであれば公知のいずれのものでもよい。好ましいものとして、具体的には、ヒドリド供与体、シアノイオン供与体、アルケニルスタナン、アリル基（２−プロペニル基）を有する化合物、ビニル基（エテニル基）を有する化合物、アリール化合物又はヘテロアリール化合物が例示できる。例えば、ヒドリド供与体からは、求核種としてヒドリド（Ｈ−）が供与され、化合物（３）におけるＸは水素原子となる。同様に、化合物（３）におけるＸは、求核種供与体がシアノイオン供与体である場合にはシアノ基、アルケニルスタナンである場合にはアルケニル基、アリル基（２−プロペニル基）を有する化合物である場合にはアリル基、ビニル基（エテニル基）を有する化合物である場合にはビニル基、アリール化合物である場合にはアリール基、ヘテロアリール化合物である場合にはヘテロアリール基となる。
【００５３】
ヒドリド供与体は、ヒドリド（Ｈ−）を供与し得るものであれば公知のいずれのものでもよい。好ましいものとして、具体的には、シラン化合物及びスタナン化合物が例示できる。
【００５４】
ヒドリド供与体における前記シラン化合物としては、アルキルシラン、アルコキシシラン、アリールシラン、アルキルアリールシランが例示できる。
アルキルシランとしては、ジエチルシラン（（ＣＨ３ＣＨ２）２ＳｉＨ２）、ジメチルエチルシラン（ＣＨ３ＣＨ２（ＣＨ３）２ＳｉＨ）、ジメチルイソプロピルシラン（（ＣＨ３）２ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＨ）、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシラン（（ＣＨ３）３Ｃ（ＣＨ３）２ＳｉＨ）、ジエチルイソプロピルシラン（（ＣＨ３）２ＣＨ（ＣＨ３ＣＨ２）２ＳｉＨ）、シクロヘキシルジメチルシラン（Ｃ６Ｈ１１（ＣＨ３）２ＳｉＨ）、トリ（ｎ−プロピル）シラン（（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２）３ＳｉＨ）、トリエチルシラン（（ＣＨ３ＣＨ２）３ＳｉＨ）、トリイソプロピルシラン（（（ＣＨ３）２ＣＨ）３ＳｉＨ）、トリス（トリメチルシリル）シラン（（（ＣＨ３）３Ｓｉ）３ＳｉＨ）が例示できる。
アルコキシシランとしては、トリメトキシシラン（（ＣＨ３Ｏ）３ＳｉＨ）、トリエトキシシラン（（ＣＨ３ＣＨ２Ｏ）３ＳｉＨ）が例示できる。
アリールシランとしては、フェニルシラン（Ｃ６Ｈ５ＳｉＨ３）、ジフェニルシラン（（Ｃ６Ｈ５）２ＳｉＨ２）、トリフェニルシラン（（Ｃ６Ｈ５）３ＳｉＨ）が例示できる。
アルキルアリールシランとしては、フェニルメチルシラン（Ｃ６Ｈ５（ＣＨ３）ＳｉＨ２）、フェニルジメチルシラン（Ｃ６Ｈ５（ＣＨ３）２ＳｉＨ）、ジフェニルメチルシラン（（Ｃ６Ｈ５）２ＣＨ３ＳｉＨ）が例示できる。
これらの中でも、シラン化合物としてはアルキルシラン、アリールシラン、アルキルアリールシランが好ましい。
【００５５】
ヒドリド供与体における前記スタナン化合物としては、アルキルスタナン、アリールスタナンが例示できる。
アルキルスタナンとしては、トリ（ｎ−ブチル）スタナン（（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）３ＳｎＨ）等のトリアルキルスタナンが例示できる。
アリールスタナンとしては、トリフェニルスタナン（（Ｃ６Ｈ５）３ＳｎＨ）等のトリアリールスタナンが例示できる。
【００５６】
シアノイオン供与体は、シアノイオン（ＣＮ−）を供与し得るものであれば公知のいずれのものでもよい。好ましいものとして、具体的には、アルキルシアノシランが例示でき、より具体的には、トリメチルシアノシラン（（ＣＨ３）３ＳｉＣＮ）、トリエチルシアノシラン（（ＣＨ３ＣＨ２）３ＳｉＣＮ）、トリイソプロピルシアノシラン（（（ＣＨ３）２ＣＨ）３ＳｉＣＮ）が例示できる。
【００５７】
アリル基を有する化合物としては、アリルトリブチルスズ（（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）３ＳｎＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）、アリルトリメチルスズ（（ＣＨ３）３ＳｎＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）等のアリルトリアルキルスズ；テトラアリルスズ（Ｓｎ（ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）４）が例示できる。
【００５８】
ビニル基を有する化合物としては、アリール基の芳香族環骨格を構成する炭素原子にビニル基が結合したビニルアリール基を有する化合物が好ましく、４−ビニルアニソール（ＣＨ２＝ＣＨ−Ｐｈ−ＯＣＨ３）が例示できる。
【００５９】
求核種供与体としての前記アリール化合物及びヘテロアリール化合物は、単環構造及び多環構造のいずれでもよいが、単環構造であることが好ましい。好ましいアリール化合物としてはベンゼンが例示でき、好ましいヘテロアリール化合物としては、フラン（１−オキサ−２，４−シクロペンタジエン）、チオフェン（チアシクロペンタジエン）が例示できる。また、これらベンゼン、フラン、チオフェン等の置換基を有しない無置換のアリール化合物及びヘテロアリール化合物の一つ以上の水素原子が水素原子以外の基（置換基）で置換されたものも、前記アリール化合物又はヘテロアリール化合物として好ましい。この場合の置換基は、アルキル基、アルコキシ基が好ましい。
【００６０】
無置換のアリール化合物及びヘテロアリール化合物に対する前記置換基としてのアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状であることが好ましく、直鎖状であることがより好ましい。そして、炭素数が１〜３であることが好ましく、メチル基であることがより好ましい。
無置換のアリール化合物及びヘテロアリール化合物に対する前記置換基としてのアルコキシ基としては、前記アルキル基が酸素原子に結合した一価の基が例示できる。
前記置換基の数は、これらアリール化合物及びヘテロアリール化合物の種類により異なるが、例えば、フラン及びチオフェンの場合には、１〜３であり、１であることが好ましい。また、置換基が複数の場合、これら置換基はすべて同じでもよいし、すべて異なっていてもよく、一部のみが同じでもよい。
前記置換基の結合位置は、これらアリール化合物及びヘテロアリール化合物の求核反応時の反応部位以外であればよく、これら化合物の種類により異なるが、例えば、フラン及びチオフェンの場合には、通常、２位であることが好ましい。
【００６１】
置換基を有するフランの好ましいものとしては、２−メチルフラン、２−メトキシフランが例示でき、置換基を有するチオフェンの好ましいものとしては、２−メチルチオフェン、２−メトキシチオフェンが例示できる。
【００６２】
アルケニルスタナンとしては、テトラビニルスタナン等のテトラアルケニルスタナンが特に好ましい。
【００６３】
上記の中でも、求核種供与体としては、ヒドリド供与体、シアノイオン供与体、アリール化合物又はヘテロアリール化合物が好ましく、シラン化合物、アルキルシアノシラン、アリール化合物又はヘテロアリール化合物がより好ましい。
すなわち、前記Ｘは、水素原子、シアノ基、アリール基又はヘテロアリール基であることが好ましい。
【００６４】
求核種供与体の使用量は、化合物（１）及び（２）の種類等に応じて適宜調整すればよいが、通常は、化合物（２）の１〜６倍モル量であることが好ましく、１〜５倍モル量であることがより好ましく、１〜４倍モル量であることが特に好ましい。
【００６５】
求核種供与体は、一種を単独で使用することが好ましいが、供与する求核種が同じであれば、二種以上を併用してもよい。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すればよい。
【００６６】
＜ルイス酸触媒＞
本発明においては、化合物（１）、化合物（２）及び求核種供与体以外に、さらに、ルイス酸触媒を使用して反応させることが好ましい。化合物（２）とルイス酸触媒とを組み合わせて使用することで、化合物（３）をより速やかに且つ高収率で得られるという、特に優れた効果が得られる。化合物（２）とブレンステッド酸との組み合わせでは、このような本発明の効果は得られない。
【００６７】
ルイス酸触媒は公知のものでよいが、なかでも、金属スルホナート又は金属スルホンイミドが好ましい。
【００６８】
金属スルホナートとしては、下記一般式（４１）で表される化合物（以下、Ｍ（ＯＴｆ）ｎと略記する）及び下記一般式（４２）で表される化合物（以下、Ｍ（ＯＮｆ）ｎと略記する）が例示できる。
金属スルホンイミドとしては、下記一般式（４３）で表される化合物（以下、Ｍ（ＮＴｆ２）ｎと略記する）が例示できる。これらはいずれも公知の化合物である。
【００６９】
【化５】
2013184917.tif 000006
（式中、Ｍは金属原子であり；ｎは１以上の整数である。）
【００７０】
式中、Ｍは金属原子であり、好ましいものとしては、インジウム（Ｉｎ）、亜鉛（Ｚｎ）、銅（Ｃｕ）、銀（Ａｇ）、金（Ａｕ）、ビスマス（Ｂｉ）、ジルコニウム（Ｚｒ）、スカンジウム（Ｓｃ）、水銀（Ｈｇ）、ガリウム（Ｇａ）、鉄（Ｆｅ）、ハフニウム（Ｈｆ）が例示できる。
ｎは１以上の整数であり、Ｍの種類によって決定される。
【００７１】
本発明においては、好ましい金属スルホナートとして、Ｍがインジウム（Ｉｎ）であるものが例示でき、特に好ましいものとしてＩｎ（ＯＴｆ）３及びＩｎ（ＯＮｆ）３が例示できる。
そして、好ましい金属スルホンイミドとして、Ｍがインジウム（Ｉｎ）であるものが例示でき、特に好ましいものとしてＩｎ（ＮＴｆ２）３が例示できる。
【００７２】
ルイス酸触媒の使用量は、化合物（１）及び（２）の種類等に応じて適宜調整すればよいが、通常は、化合物（２）を基準として、２〜４５モル％であることが好ましく、３〜４０モル％であることがより好ましく、３〜３５モル％であることが特に好ましい。
【００７３】
ルイス酸触媒は、一種を単独で使用してもよいし、二種以上を併用してもよい。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すればよい。
【００７４】
＜その他の反応条件＞
【００７５】
本発明においては、本発明の効果を損なわない範囲内において、化合物（１）、化合物（２）、求核種供与体及びルイス酸触媒以外に、さらに、その他の成分を使用して、反応させてもよい。
例えば、式（１１１０）〜（１１１２）、（１２１０）〜（１２１２）で表される化合物（１）のように、水に対して不安定な化合物を使用する場合には、脱水剤を併用してもよい。脱水剤としては、無水硫酸マグネシウム等、公知のものが使用でき、使用量は任意に調整できる。
【００７６】
本発明において、反応溶媒は、化合物（１）、化合物（２）及びヒドリド供与体の種類等を考慮して、反応を妨げないものから適宜選択できる。なかでもエーテル化合物（エーテル結合を有する化合物）、ハロゲン化炭化水素（置換基としてハロゲン原子を有する炭化水素）、ニトリル化合物（シアノ基を有する化合物）、ニトロ化合物（ニトロ基を有する化合物）、エステル化合物（エステル結合を有する化合物）が好ましい。
前記エーテル化合物としては、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン等の鎖状又は環状のエーテル化合物が例示できる。
前記ハロゲン化炭化水素としては、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等の脂肪族又は芳香族ハロゲン化炭化水素が例示できる。
前記ニトリル化合物としては、プロピオニトリルが例示できる。
前記ニトロ化合物としては、ニトロメタンが例示できる。
前記エステル化合物としては、酢酸エチルが例示できる。
反応溶媒は、これらのなかでも、エーテル化合物、ハロゲン化炭化水素、エステル化合物が好ましい。
【００７７】
反応溶媒の使用量は、化合物（２）の濃度が、好ましくは０．１〜５ｍｏｌ／Ｌ、より好ましくは０．２〜３ｍｏｌ／Ｌとなるように、調整するとよい。
【００７８】
反応溶媒は一種を単独で使用してもよいし、二種以上を併用して混合溶媒としてもよい。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すればよい。
【００７９】
本発明においては、特に上記のルイス酸触媒と溶媒とを組み合わせて使用することで、優れた効果を発揮する。しかも、ルイス酸触媒の使用量は極めて少なくてよい。インドール類のアルキル化等では、通常、ブレンステッド酸を化学量論量使用するが、本発明においては、上記のルイス酸触媒を選択することで、アルキル化等が可能な新規な反応を実現している。
【００８０】
＜化合物（３）＞
本発明においては、例えば、化合物（１）、化合物（２）及び求核種供与体、さらに好ましくはルイス酸触媒を、必要に応じてその他の成分の共存下、反応溶媒中で混合し、反応させることで、化合物（３）が得られる。
化合物（３）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ｌ及びｍは、化合物（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３、ｌ及びｍと同じである。また、化合物（３）において、Ｒ４及びＲ５は、化合物（２）におけるＲ４及びＲ５と同じである。また、化合物（３）において、Ｘは前記求核種供与体から供与される求核種に由来する一価の基である。
【００８１】
化合物（１）において、ｌが０である場合には、化合物（２）は、化合物（１）のインドール環骨格を構成する２位及び３位のいずれの炭素原子とも反応し得るが、通常は３位の炭素原子と高選択的に反応する。すなわち、化合物（３）としては、ｌが０である場合には、一般式「−Ｃ（Ｒ４）（Ｒ５）Ｘ」で表される基が、インドール環骨格を構成する２位の炭素原子に結合したもの、及び３位の炭素原子に結合したものの両方があり得るが、通常は３位の炭素原子に結合したものが高選択的に得られる。
一方、化合物（１）において、ｌが１であり、Ｒ２がインドール環骨格を構成する２位の炭素原子に結合している場合には、化合物（２）は、化合物（１）のインドール環骨格を構成する３位の炭素原子と反応し、前記３位の炭素原子に一般式「−Ｃ（Ｒ４）（Ｒ５）Ｘ」で表される基が結合した化合物（３）が得られる。
同様に、化合物（１）において、ｌが１であり、Ｒ２がインドール環骨格を構成する３位の炭素原子に結合している場合には、化合物（２）は、化合物（１）のインドール環骨格を構成する２位の炭素原子と反応し、前記２位の炭素原子に一般式「−Ｃ（Ｒ４）（Ｒ５）Ｘ」で表される基が結合した化合物（３）が得られる。
【００８２】
反応温度は、適宜調整すればよく、特に限定されないが、通常は、１０〜１２０℃が好ましく、２０〜１１０がより好ましい。
反応時間は、反応温度等、その他の反応条件に応じて適宜調整すればよいが、通常は、０．５〜１３０時間が好ましく、５〜１００時間がより好ましい。
【００８３】
さらに、本発明においては、化合物（１）及び化合物（２）、さらに好ましくはルイス酸触媒を、必要に応じてその他の成分の共存下、反応溶媒中で混合して、一段階目の反応を行い、次いで、求核種供与体を同一反応容器に添加して二段階目の反応を行う、二段階式の反応を適用することで、化合物（３）がより高収率で得られることがある。この場合、一段階目の反応では、化合物（１）と化合物（２）とが反応して、中間体が生成するが、この中間体は比較的安定なことがあるので、その場合には、この中間体を取り出して、必要な処理を行ってから二段階目の反応を行ってもよい。
二段階式の反応の適用の有無は、使用する原料の組み合わせ等に応じて、適宜選択すればよい。
【００８４】
一段階目及び二段階目の反応時における温度は、いずれも上記と同様でよい。そして、一段階目と二段階目とで反応温度を変えてもよいし、一段階目及び二段階目のいずれにおいても、反応温度を変化させながら反応させてもよい。そして通常は、二段階目の反応温度を一段階目の反応温度よりも低くすることが、副生成物の生成が抑制される点で好ましい。
また、反応時間は、一段階目及び二段階目の合計で、上記と同様になるように調整することが好ましい。
化合物（１）、化合物（２）、求核種供与体及びルイス酸触媒等の原料や、反応溶媒の使用量も、上記と同様でよい。
【００８５】
本発明においては、公知の手法によって、反応終了後、必要に応じて後処理を行い、化合物（３）を取り出せばよい。すなわち、適宜必要に応じて、ろ過、洗浄、抽出、ｐＨ調整、脱水、濃縮等の後処理操作をいずれか単独で、又は二つ以上組み合わせて行い、濃縮、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー等により、化合物（３）を取り出せばよい。また、取り出した生成物は、さらに必要に応じて、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー、抽出、溶媒による結晶の撹拌洗浄等の操作をいずれか単独で、又は二つ以上組み合わせて一回以上行うことで、精製してもよい。
【００８６】
化合物（３）は、その種類によっては、別途反応を行うことで、Ｒ１を変換することもできる。この反応は、通常、複素環を構成する窒素原子の保護基を変換する反応として知られており、公知の方法を適宜選択できる。例えば、水素原子以外の基であるＲ１を水素原子に変換する反応は、脱保護反応であり、例えば、Ｒ１をベンジル基（−Ｂｎ）から水素原子に変換する反応（脱ベンジル化反応）が挙げられる。
【００８７】
例えば、本発明において、Ｒ１が水素原子である化合物（１）を使用した場合に、何らかの理由で化合物（３）の収率が向上しない場合には、Ｒ１が水素原子以外の基である化合物を使用して対応する化合物（３）を得た後、該化合物（３）を脱保護反応に供して、Ｒ１を水素原子に変換することで、目的物を得ることもできる。
【００８８】
従来のインドール類のアルキル化反応では、３位又は２位にアルキル基等を導入できたとしても、マイクロ波の照射や、加圧が必要であるため、特殊な装置が必要であり、さらに、目的物の収率が低く、使用できる原料も限定されることがあった。また、ブレンステッド酸を触媒として使用する方法も知られているが、これら触媒は化学量論量使用する必要があり、過剰のブレンステッド酸を処理する後処理工程も必須であり、それでも目的物の収率を向上させることが困難であった。
これに対して、本発明では、特殊な装置が不要で、幅広い原料を使用でき、工程が簡便で、穏やかな反応条件で目的物を製造できる。すなわち、目的物として多様なものが簡便に得られる。また、３位又は２位の炭素原子において、極めて高選択的に反応するなど、目的物を高選択的に得られる。さらに、触媒の使用量を極めて少なくできるので、反応後の後処理の負荷が小さく、環境負荷も小さい。
【実施例】
【００８９】
以下、具体的実施例により、本発明についてさらに詳しく説明する。ただし、本発明は、以下に示す実施例に何ら限定されるものではない。なお、以下に示すルイス酸触媒の使用量（ｍｏｌ％）は、すべて化合物（２）を基準とした量である。また、「ｍｍｏｌ」は１０−３モルを示す。さらに、各略号はそれぞれ以下のものを示す。
Ｐｈ：フェニル基
ｎ−Ｈｅｘ：ｎ−ヘキシル基
ｎ−Ｂｕ：ｎ−ブチル基
４−ＨＯ−Ｐｈ：４−ヒドロキシフェニル基
４−ＣＦ３−Ｐｈ：４−トリフルオロメチルフェニル基
ｎ−Ｎｏｎ：ｎ−ノニル基
ｔ−Ｂｕ：ｔｅｒｔ−ブチル基
３−Ｔｈｉ：３−チエニル基
Ｉｎ（ＮＴｆ２）３：前記一般式（４３）において、Ｍがインジウム（Ｉｎ）で、ｎが３であるルイス酸触媒。
【００９０】
（実施例１）
表１及び２に示すように、Ｒ１及びＲ２が水素原子で、ｍが０である化合物（１）（０．６ｍｍｏｌ）、Ｒ４がｎ−ヘキシル基で、Ｒ５がメチル基である化合物（２）（０．４ｍｍｏｌ）、ジフェニルメチルシラン（０．６ｍｍｏｌ）及びＩｎ（ＮＴｆ２）３（１０ｍｏｌ％）を１，４−ジオキサン（０．４ｍｌ）中で混合し、５０℃で２４時間反応させた後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、目的物である化合物（３１０１）を取り出した。なお表２中、「収率（％）」は、化合物（２）を基準とした目的物の単離収率（％）を示す。これは、後述する実施例２〜１６及び１８も同様である。
得られた化合物（３１０１）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.86 (t, J = 7.2 Hz, 3 H), 1.12-1.42 (m, 8 H), 1.34 (d, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.55-1.67 (m, 1 H), 1.71-1.86 (m, 1 H), 3.02 (sext, J = 6.9 Hz, 1 H), 6.95 (dd, J = 2.3, 0.6 Hz, 1 H), 7.09 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.1 Hz, 1 H), 7.17 (ddd, J = 8.3, 7.2, 1.2 Hz, 1 H), 7.35 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.65 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.87 (bs, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 21.4, 22.7, 27.7, 29.5, 30.8, 31.9, 37.7, 111.1, 118.9, 119.4, 119.8, 121.7, 122.9, 126.9, 136.5.
【００９１】
【化６】
2013184917.tif 000007
【００９２】
（実施例２）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０１）を得た。
得られた化合物（３２０１）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.86 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.19-1.39 (m, 8 H), 1.33 (d, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.55-1.64 (m, 1 H), 1.71-1.82 (m, 1 H), 3.01 (sext, J = 7.0 Hz, 1 H), 3.74 (s, 3 H), 6.79 (s, 1 H), 7.08 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.20 (ddd, J = 8.3, 7.2, 1.2 Hz, 1 H), 7.28 (dt, J = 8.1, 1.2 Hz, 1 H), 7.63 (dt, J = 8.1, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 21.6, 22.7, 27.8, 29.5, 30.8, 31.9, 32.6, 37.9, 109.1, 118.3, 119.5, 121.3, 121.4, 124.7, 127.3, 137.1.
【００９３】
【化７】
2013184917.tif 000008
【００９４】
（実施例３）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０２）を得た。
得られた化合物（３１０２）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.83 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.06-1.33 (m, 8 H), 1.38 (d, J = 7.5 Hz, 3 H), 1.62-1.76 (m, 1 H), 1.77-1.90 (m, 1 H), 2.36 (s, 3 H), 2.87-2.97 (m, 1 H), 7.02 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.1 Hz, 1 H), 7.07 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.25 (dt, J = 8.0, 1.1 Hz, 1 H), 7.62 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.62 (bs, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ12.2, 14.1, 21.3, 22.7, 28.3, 29.4, 31.3, 31.9, 37.1, 110.2, 116.7, 118.6, 119.5, 120.5, 127.5, 129.9, 135.4.
【００９５】
【化８】
2013184917.tif 000009
【００９６】
（実施例４）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０２）を得た。
得られた化合物（３２０２）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.83 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.05-1.30(m, 8 H), 1.38 (d, J = 7.5 Hz, 3 H), 1.65-1.75(m, 1 H), 1.77-1.88(m, 1 H), 2.34 (s, 3 H), 2.89-2.99 (m, 1 H), 3.63 (s, 3 H), 7.01 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.12 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.23 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.64 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ10.5, 14.1, 21.6, 22.7, 28.4, 29.40, 29.43, 31.7, 31.9, 37.2, 108.5, 115.9, 118.1, 119.5, 120.0, 126.4, 131.8, 136.8.
【００９７】
【化９】
2013184917.tif 000010
【００９８】
（実施例５）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０３）を得た。なお、化合物（１）において、ｍは１であり、Ｒ３はインドール環の５位の炭素原子に結合している。
得られた化合物（３１０３）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.86 (t, J = 7.2 Hz, 3 H), 1.15-1.37 (m, 8 H), 1.31 (d, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.52-1.66 (m, 1 H), 1.67-1.79 (m, 1 H), 2.96 (sext, J = 6.9 Hz, 1 H), 6.95 (d, J = 2.3 Hz, 1 H), 7.22 (d, J = 8.5 Hz, 1 H), 7.23-7.29 (m, 1 H), 7.75 (d, J = 1.7 Hz, 1 H), 7.92 (bs, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 21.4, 22.7, 27.6, 29.5, 30.7, 31.9, 37.6, 112.3, 112.5, 121.1, 122.0, 122.7, 124.6, 128.7, 135.1. 
【００９９】
【化１０】
2013184917.tif 000011
【０１００】
（実施例６）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０４）を得た。なお、化合物（１）において、ｍは１であり、Ｒ３はインドール環の５位の炭素原子に結合している。
得られた化合物（３１０４）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CD2Cl2) δ0.84 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.09-1.33 (m, 8 H), 1.35 (d, J = 6.9 Hz, 3H), 164-1.72 (m, 1 H), 1.77-1.86 (m, 1 H), 2.34 (s, 3 H), 2.86-2.95 (m, 1 H), 3.81 (s, 3 H), 6.69 (dd, J = 8.6, 2.3 Hz, 1 H), 7.04 (dt, J = 2.3, 0.6 Hz, 1 H), 7.14 (d, J = 8.6 Hz, 1 H ), 7.65 (bs, 1H).
13C NMR (125 MHz, CD2Cl2) δ12.4, 14.2, 21.4, 23.1, 28.7, 29.9, 31.6, 32.4, 37.2, 56.2, 102.5, 110.0, 116.6, 128.4, 131.1, 131.7, 153.7.
【０１０１】
【化１１】
2013184917.tif 000012
【０１０２】
（実施例７）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０３）を得た。なお、化合物（１）において、ｍは１であり、Ｒ３はインドール環の５位の炭素原子に結合している。
得られた化合物（３２０３）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.86 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.19-1.37 (m, 8 H), 1.31 (d, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.37 (s, 12 H), 1.54-1.64 (m, 1 H), 1.71-1.80 (m, 1 H), 3.08 (sext, J = 6.9 Hz, 1 H), 3.74 (s, 3 H), 6.78 (s, 1 H), 7.27 (d, J = 8.0 Hz, 1 H), 7.65 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 8.13(d, J = 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 22.0, 22.7, 24.88, 24.90, 27.6, 29.5, 30.4, 31.9, 32.6, 37.8, 83.3, 108.5, 122.5, 124.5, 127.06, 127.11, 127.6, 139.0.
【０１０３】
【化１２】
2013184917.tif 000013
【０１０４】
（実施例８）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０４を得た。
得られた化合物（３２０４）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ1.38 (t, J = 6.9 Hz, 6 H), 3.07 (sept, J = 6.9 Hz, 1 H), 3.51 (s, 3 H), 7.12 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.23 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.31-7.38 (m, 3 H), 7.40-7.49 (m, 3 H), 7.80 (dd, J = 8.0, 6.9 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ23.4, 26.3, 30.6, 109.5, 118.7, 119.3, 120.5, 121.3, 126.0, 128.0, 128.2, 130.9, 132.6, 136.5, 137.4.
【０１０５】
【化１３】
2013184917.tif 000014
【０１０６】
（実施例９）
表１及び２に示すように、Ｒ１及びＲ２がメチル基で、ｍが０である化合物（１）（１．２ｍｍｏｌ）、Ｒ４及びＲ５が共にｎ−ブチル基である化合物（２）（０．４ｍｍｏｌ）及びＩｎ（ＮＴｆ２）３（１０ｍｏｌ％）を１，４−ジオキサン（０．４ｍｌ）中で混合し、８５℃で２０時間反応させた。次いで、ジフェニルメチルシラン（０．６ｍｍｏｌ）を添加し、さらに５０℃で４８時間反応させた。次いで、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、目的物である化合物（３２０５）を取り出した。なお表２中、「反応温度（℃）：８５→５０」及び「反応時間（ｈ）：２０→４８」との記載は、ジフェニルメチルシラン添加前に８５℃で２０時間、さらにジフェニルメチルシラン添加後に５０℃で４８時間反応させたことを示す。これは、以降の実施例においても同様である。
得られた化合物（３２０５）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.83 (t, J = 8.9 Hz, 6 H), 1.14-1.37 (m, 8 H), 1.69 (dt, J = 9.9, 8.8 Hz, 4 H), 2.80 (quint, J = 3.9 Hz, 1 H), 3.74 (s, 3 H), 6.77 (s, 1 H), 7.06 (ddd, J = 10.0, 8.6, 1.2 Hz, 1 H), 7.19 (ddd, J = 10.2, 8.8, 1.2 Hz, 1 H), 7.28 (dd, J = 8.6, 1.2 Hz, 1 H), 7.62 (dd, J = 8.6, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 22.9, 30.0, 32.6, 36.0, 36.8, 119.4, 119.7, 121.1, 125.6, 127.7, 137.1.
【０１０７】
【化１４】
2013184917.tif 000015
【０１０８】
（実施例１０）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例９と同様にして化合物（３２０６）を得た。なお、表１中、Ｒ４及びＲ５として一つの基のみを記載しているが、これは、Ｒ４及びＲ５が相互に結合して環を形成していることを示す。
得られた化合物（３２０６）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ1.56-1.89 (m, 12 H), 1.96-2.04 (m, 2 H), 3.13 (tt, J = 9.5, 3.5 Hz, 1 H), 3.73 (s, 3 H), 6.81 (s, 1 H), 7.08 (ddd, J = 8.1, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.20 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.27 (dd, J = 8.1, 1.2 Hz, 1 H), 7.61 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ25.8, 26.3, 27.4, 32.6, 33.0, 35.0, 109.1, 118.3, 119.4, 121.3, 122.9, 124.6, 127.0, 137.0.
【０１０９】
【化１５】
2013184917.tif 000016
【０１１０】
（実施例１１）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０７）を得た。
得られた化合物（３２０７）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ1.69 (d, J = 6.9 Hz, 3 H), 3.74 (s, 3 H), 4.30 (q, J = 7.1 Hz, 1 H), 4.60 (bs, 1 H), 6.72 (dt, J = 9.2, 2.3 Hz, 2 H), 6.81 (s, 1 H), 6.99 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.13-7.20 (m, 3 H), 7.27 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.36 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ22.6, 32.6, 36.0, 109.1, 115.1, 118.6, 119.8, 120.2, 121.5, 125.9, 127.2, 128.5, 137.3, 139.3, 153.5（二つのシグナルは、他のシグナルに重なったため、明瞭に確認できなかった。）.
【０１１１】
【化１６】
2013184917.tif 000017
【０１１２】
（実施例１２）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０８）を得た。
得られた化合物（３２０８）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.88 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.20-1.42 (m, 14 H), 1.69 (quint, J = 7.5 Hz, 2 H), 2.73 (t, J = 7.4 Hz, 2 H), 3.74 (s, 3 H), 6.82 (s, 1 H), 7.09 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.20 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.24 (dd, J = 7.5, 1.2 Hz, 1 H), 7.59 (dd, J = 6.9, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ14.1, 22.7, 25.1, 29.4, 29.6, 29.7, 30.5, 31.9, 32.5, 109.0, 115.7, 118.7, 119.1, 121.3, 125.9, 128.0, 137.0.
【０１１３】
【化１７】
2013184917.tif 000018
【０１１４】
（実施例１３）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０５）を得た。
得られた化合物（３１０５）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ0.96 (s, 9 H), 2.36 (s, 3 H), 2.57 (s, 2 H), 7.05 (dt, J = 7.5, 1.2 Hz, 1 H), 7.08 (dt, J = 7.3, 1.2 Hz, 1 H), 7.25 (dd, J = 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.50 (dd, J = 7.4, 1.2 Hz, 1 H), 7.74 (bs, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ12.6, 30.0, 34.1, 38.0, 109.9, 110.3, 118.9, 119.3, 120.6, 130.1, 132.2, 135.1.
【０１１５】
【化１８】
2013184917.tif 000019
【０１１６】
（実施例１４）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２０９）を得た。
得られた化合物（３２０９）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ2.36 (s, 3 H), 3.66 (s, 3 H), 4.06 (s, 2 H), 6.85 (dd, J = 2.9, 1.7 Hz, 1 H), 6.93 (dd, J = 4.9, 1.7 Hz, 1 H), 7.03 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.14 (ddd, J = 8.0, 6.9, 1.2 Hz, 1 H), 7.18 (dd, J = 5.2, 2.9 Hz, 1 H), 7.25 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H), 7.43 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1 H).
13C NMR (125 MHz, CDCl3) δ10.3, 25.2, 29.5, 108.5, 109.5, 118.1, 118.8, 120.2, 120.5, 125.2, 127.7, 128.2, 133.2, 136.5, 142.5.
【０１１７】
【化１９】
2013184917.tif 000020
【０１１８】
（実施例１５）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例９と同様にして化合物（３２１０）を得た。
得られた化合物（３２１０）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ0.84 (t, J = 6.9 Hz, 3 H), 1.19-1.41 (m, 7 H), 1.42-1.53 (m, 1 H), 1.82 (s, 3 H), 1.93-2.02 (m, 1 H), 2.11-2.20 (m, 1 H), 3.77 (s, 3 H), 7.06 (s, 1 H), 7.14 (ddd, J = 8.3, 6.9, 1.4 Hz, 1 H), 7.26 (ddd, J = 8.3, 7.0, 1.0 Hz, 1 H), 7.33 (dt, J = 8.3, 0.9 Hz, 1 H), 7.74 (dt, J = 8.3, 0.9 Hz, 1 H).
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ14.0, 22.6, 25.6, 26.5, 29.2, 31.6, 32.8, 36.9, 40.3, 109.8, 114.4, 119.4, 119.9, 122.0, 124.1, 124.7, 126.3, 137.8.
【０１１９】
【化２０】
2013184917.tif 000021
【０１２０】
（実施例１６）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例９と同様にして化合物（３１０６）を得た。
得られた化合物（３１０６）のＮＭＲデータを以下に示す。
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ2.23 (s, 3 H), 3.83 (s, 3 H), 5.99 (d, J = 4.1 Hz, 1 H), 6.33 (d, J = 4.2 Hz, 1 H), 6.73 (d, J = 2.8 Hz, 1 H), 6.96 (ddd, J = 8.0, 7.1, 0.9 Hz, 1 H), 7.12 (dd, J = 8.2, 0.9 Hz, 1 H), 7.16 (ddd, J = 8.3, 6.9, 1.4 Hz, 1 H), 7.36 (dt, J = 8.3, 0.9 Hz, 1 H), 7.45 (dt, J = 8.2, 0.9 Hz, 2 H), 7.53 (dt, J = 8.2, 0.9 Hz, 2 H), 7.98 (bs, 1 H).
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ30.2, 46.2, 60.0, 102.4, 111.3, 119.4, 121.6, 122.0, 122.7, 123.3, 124.26, 124.31 (q, J =270.7 Hz), 124.9 (q, J = 3.6 Hz), 125.7, 128.1, 128.5 (q, J = 32.2 Hz), 137.0, 138.7, 151.9, 165.3.
【０１２１】
【化２１】
2013184917.tif 000022
【０１２２】
（実施例１７）
表１及び２に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３２１１）を得た。化合物（２）としては、ホルムアルデヒドを反応させたが、原料としてパラホルムアルデヒドを使用した。化合物（３２１１）が得られたとことはＮＭＲで確認した。また、ＮＭＲデータから求めた、化合物（２）を基準とした化合物（３２１１）の収率は３６％（＊）であった。
【０１２３】
【化２２】
2013184917.tif 000023
【０１２４】
（実施例１８）
表１及び２に示す条件で反応を行った（反応温度を５０℃に代えて４５℃とした）こと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０１）を得た。
得られた化合物（３１０１）のＮＭＲデータは、実施例１の場合と同様であった。
【０１２５】
【表１】
2013184917.tif 000024
【０１２６】
【表２】
2013184917.tif 000025
【０１２７】
（実施例1９〜２８）
表３及び４に示す条件で反応を行ったこと以外は、実施例１と同様にして化合物（３１０１）を得た。得られた化合物（３１０１）のＮＭＲデータは、いずれの場合も、実施例１の場合と同様であった。なお表４中、「収率（％）」は、化合物（２）を基準とした目的物の収率（％）を示し、実施例１９〜２５及び２７〜２８はガスクロマトグラフィーのデータから求めたものであり、実施例２６はＮＭＲデータから求めたものである。
【０１２８】
【表３】
2013184917.tif 000026
【０１２９】
【表４】
2013184917.tif 000027
【産業上の利用可能性】
【０１３０】
本発明は、医薬品、各種化成品、高機能性材料等の製造に利用可能である。