(57)【要約】【課題】  複数台の給湯器から１つの浴槽に対し同時注湯することにより湯張りを行う際に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、残りの正常な給湯器からの注湯によって設定水位までの湯張りを実現し得る給湯システムを提供する。【解決手段】  システムコントローラ８に、湯張り情報送出部８２と、現時点で注湯動作が可能である給湯器の正常台数を判定するための注湯可能台数判定部８３とを備える。湯張り情報送出部８２から正常台数分の給湯器の各個別コントローラ２０に対し、設定水位、新運転時台数及び正常台数を送出し、目標注湯量演算部２０２で、目標注湯量の演算に用いる平均浴槽断面積の値に（試運転時台数／正常台数）を乗じて補正し、補正後の平均浴槽断面積と設定水位情報とを用いて１台あたりの目標注湯量を演算して注湯する。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するために、前記各給湯器の作動制御を個別に実行するために前記複数の給湯器毎に設けられた給湯器制御部と、全ての給湯器制御部を制御対象にする主制御部とを相互通信可能に接続してなる給湯システムであって、
前記主制御部は、前記複数台の給湯器の内で注湯動作が可能である正常な給湯器を判定するための判定部を備える一方、この判定部により正常と判定された給湯器の給湯器制御部は、設定水位までの湯張りに必要な総目標注湯量を前記正常な台数分の給湯器で分担した場合の目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行するように構成されている、
ことを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するために、前記各給湯器の作動制御を個別に実行するために前記複数の給湯器毎に設けられた給湯器制御部と、全ての給湯器制御部を制御対象にする主制御部とを相互通信可能に接続してなる給湯システムであって、
前記主制御部は、前記複数台の給湯器の内で注湯動作が可能である正常な給湯器を判定するための判定部を備える一方、前記各給湯器制御部は、前記浴槽に対する目標注湯量を演算するために必要な値として予め取得された前記浴槽に関する特性値を記憶する浴槽情報記憶部を備え、
湯張り指令が出力されたとき、前記主制御部はその判定部により判定された正常な給湯器の台数に係る情報を前記正常な給湯器の各給湯器制御部に送出する一方、送出を受けた各給湯器制御部は、前記浴槽に関する特性値を前記正常な給湯器の台数に係る情報に基づいて補正し、補正後の前記特性値を用いて設定水位までの湯張りに必要な１台あたりの目標注湯量を演算し、この目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行するように構成されている、
ことを特徴とする給湯システム。
【請求項３】
請求項２に記載の給湯システムであって、
前記主制御部は、前記注湯運転制御の実行中に、前記判定部において注湯動作が可能である正常な給湯器の台数が減少したことの判定が行われたとき、前記給湯器制御部による注湯運転制御を一旦停止させ、前記浴槽内の現在水位に係る検出情報を取得した上で、前記判定部により判定された正常な給湯器の台数に係る新たな情報をその正常な給湯器の各給湯器制御部に送出する一方、
送出を受けた各給湯器制御部は、正常な給湯器の台数に係る新たな情報に基づき前記浴槽に関する特性値の補正と、１台あたりの目標注湯量の演算とを再度行った上で、演算された目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行するように構成されている、給湯システム。
【請求項４】
複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するための制御部を備えた給湯システムであって、
前記制御部は、前記複数台の給湯器の内で現時点において注湯動作が可能である正常な給湯器を判定する一方、設定水位までの湯張りに必要な総目標注湯量を演算し、前記正常な給湯器の台数と前記総目標注湯量とに基づいて前記正常な給湯器の１台あたりの目標注湯量を演算し、演算された目標注湯量に基づき前記正常な給湯器を対象に注湯運転制御を実行するように構成されている、
ことを特徴とする給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１つの浴槽に対し複数台の給湯器から同時に湯張りし得るように構成された給湯システムに関し、特に一部の給湯器が給湯不能となる異常状態に陥ったとしても、残りの給湯可能な正常な給湯器を用いて設定水位まで湯張りが迅速に行われるようにし得る技術に係る。
【背景技術】
【０００２】
従来、１つの浴槽に対し複数台の給湯器から同時に湯張りさせるという考え方は知られている（例えば特許文献１参照）。特許文献１では、複数台の給湯器を連携させて複数台の給湯器から大型浴槽に対し同時に注湯することが提案されている。具体的には、予め又は湯張り時に入力設定される設定水位よりも所定量低い水位として設定直前水位を予め設定しておき、湯張り指令が出力されれば、設定直前水位に相当する湯量を複数台の給湯器から同時注湯により大型浴槽に落とし込み、設定直前水位まで湯張りが完了すれば、以後は１台を残して注湯を停止し、停止した給湯器により水位検出を行い、１台の給湯器からの注湯により設定水位まで湯張りするようにすることが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３３７５３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、複数台の給湯器から同時に注湯することにより所定水位までの湯張りを行う場合、万一、その複数台の内の例えば１台の給湯器に異常が生じて注湯不能に陥った場合には、当初の制御目標であった所定水位までの湯張りが不能になって途中水位までの湯張りで終了してしまうことが考えられる。例えば、個別に内蔵されたコントローラにより燃焼運転等が制御される給湯器を給水路と出湯路との間に３台並列に介装し、これら３台の給湯器から浴槽に対し同時注湯を行わせる場合、試運転時に得た情報に基づき設定水位に対応して設定される総目標注湯量を給湯器の台数（つまり３台）で除した目標注湯量／台について、各給湯器が注湯運転制御されることになる。つまり、３台の給湯器で給湯システムが構成されていれば、各給湯器が１／３ずつの注湯量について運転制御されることになる。しかしながら、例えば、その内の１台の給湯器に異常が生じ注湯不能な状態に陥っている場合には、残りの正常な２台の給湯器のみにより注湯が行われる結果、総目標注湯量の２／３の湯量しか湯張りが行われないことになってしまう。なお、この場合、給湯器が水位センサを備えたものであれば、２／３の湯量の湯張りを行った後、水位センサで水位を確認しながら少量ずつ注湯することができるので、設定水位まで湯張りすることは可能ではあるものの、この場合には設定水位までの湯張りに長時間を要してしまうことになる。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、複数台の給湯器から１つの浴槽に対し同時注湯することにより湯張りが行われるように構成された給湯システムにおいて、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、残りの正常な給湯器からの注湯によって設定水位までの湯張りを実現し得る給湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明では、複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するために、前記各給湯器の作動制御を個別に実行するために前記複数の給湯器毎に設けられた給湯器制御部と、全ての給湯器制御部を制御対象にする主制御部とを相互通信可能に接続してなる給湯システムを対象にして、次の特定事項を備えることとした。すなわち、前記主制御部に、前記複数台の給湯器の内で注湯動作が可能である正常な給湯器を判定するための判定部を備える一方、この判定部により正常と判定された給湯器の給湯器制御部において、設定水位までの湯張りに必要な総目標注湯量を前記正常な台数分の給湯器で分担した場合の目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行する構成とした。
【０００７】
本発明の場合、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器が判定部により判定され、判定された正常な給湯器によりそれぞれ分担した目標注湯量の注湯が実行されるため、設定水位までの湯張りが確実に実現されることになる。
【０００８】
請求項２に係る発明では、複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するために、前記各給湯器の作動制御を個別に実行するために前記複数の給湯器毎に設けられた給湯器制御部と、全ての給湯器制御部を制御対象にする主制御部とを相互通信可能に接続してなる給湯システムを対象にして、次の特定事項を備えることとした。すなわち、前記主制御部に、前記複数台の給湯器の内で注湯動作が可能である正常な給湯器を判定するための判定部を備える一方、前記各給湯器制御部に、前記浴槽に対する目標注湯量を演算するために必要な値として予め取得された前記浴槽に関する特性値を記憶する浴槽情報記憶部を備えることとする。そして、湯張り指令が出力されたとき、前記主制御部において、その判定部により判定された正常な給湯器の台数に係る情報を前記正常な給湯器の各給湯器制御部に送出する一方、送出を受けた各給湯器制御部において、前記浴槽に関する特性値を前記正常な給湯器の台数に係る情報に基づいて補正し、補正後の前記特性値を用いて設定水位までの湯張りに必要な１台あたりの目標注湯量を演算し、この目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行する構成とした。
【０００９】
本発明の場合、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器が判定部により判定され、判定された正常な給湯器の台数に基づいて、予め記憶設定されている特性値が補正され、補正後の特性値を用いて正常な給湯器の１台あたりの目標注湯量が演算され、この目標注湯量に基づいて目標注湯量の注湯が正常な給湯器により実行されるため、設定水位までの湯張りが確実に実現されることになる。ここで、浴槽に関する特性値とは、浴槽の形状特性に係るものであり例えば所定水位範囲における水平面で切った場合の浴槽断面積が挙げられる。
【００１０】
請求項２の給湯システムにおいて、前記主制御部において、前記注湯運転制御の実行中に、前記判定部において注湯動作が可能である正常な給湯器の台数が減少したことの判定が行われたとき、前記給湯器制御部による注湯運転制御を一旦停止させ、前記浴槽内の現在水位に係る検出情報を取得した上で、前記判定部により判定された正常な給湯器の台数に係る新たな情報をその正常な給湯器の各給湯器制御部に送出することとする。一方、送出を受けた各給湯器制御部において、正常な給湯器の台数に係る新たな情報に基づき前記浴槽に関する特性値の補正と、１台あたりの目標注湯量の演算とを再度行った上で、演算された目標注湯量に基づいて注湯運転制御を実行する構成とすることもできる（請求項３）。このようにすることで、注湯運転制御を実行している間に、それまで正常であった給湯器のいずれかが故障して注湯動作が不能な状態に陥った場合であっても、判定部により判定される、正常な給湯器の台数に係る新たな情報に基づき、設定水位までの湯張りが可能となる。
【００１１】
請求項４に係る発明では、複数台の給湯器を同時に注湯作動させて浴槽に対する湯張りを実行するための制御部を備えた給湯システムを対象にして、次の特定事項を備えることとした。すなわち、前記制御部において、前記複数台の給湯器の内で現時点において注湯動作が可能である正常な給湯器を判定する一方、設定水位までの湯張りに必要な総目標注湯量を演算し、前記正常な給湯器の台数と前記総目標注湯量とに基づいて前記正常な給湯器の１台あたりの目標注湯量を演算し、演算された目標注湯量に基づき前記正常な給湯器を対象に注湯運転制御を実行する構成とした。
【００１２】
本発明の場合、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器が判定され、総目標注湯量が正常な給湯器の台数により除されて１台あたりの目標注湯量が演算されるため、この目標注湯量に基づいて正常な給湯器からそれぞれ注湯されることにより、設定水位までの湯張りが確実に実現されることになる。
【発明の効果】
【００１３】
以上、説明したように、請求項１に係る給湯システムによれば、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器を判定部により判定し、判定された正常な給湯器によりそれぞれ分担した目標注湯量の注湯を実行するようにしているため、設定水位までの湯張りを確実に実現させることができるようになる。
【００１４】
請求項２に係る給湯システムによれば、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器を判定部により判定し、判定された正常な給湯器の台数に基づいて、予め記憶設定されている特性値を補正し、補正後の特性値を用いて正常な給湯器の１台あたりの目標注湯量を演算し、この目標注湯量に基づいて目標注湯量の注湯を正常な給湯器により実行するようにしているため、設定水位までの湯張りを確実に実現させることができるようになる。
【００１５】
この場合、特に、請求項３によれば、注湯運転制御を実行している間に、それまで正常であった給湯器のいずれかが故障して注湯動作が不能な状態に陥った場合であっても、判定部からの正常な給湯器の台数に係る新たな情報に基づき、設定水位までの湯張りを確実に行うことができるようになる。
【００１６】
請求項４に係る給湯システムによれば、給湯システムが設置されて供用が開始された後に、一部の給湯器が注湯動作不能に陥ったとしても、正常に注湯動作が可能な給湯器を判定し、総目標注湯量を正常な給湯器の台数により除して１台あたりの目標注湯量を演算し、この目標注湯量に基づいて正常な給湯器からそれぞれ注湯させるようにしているため、設定水位までの湯張りを確実に実現させることができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の給湯システムの実施形態を示す模式図である。
【図２】図１の給湯システムに適用される各給湯器の構成例を示す模式図である。
【図３】図１の給湯システムの制御ブロック図である。
【図４】浴槽の部分断面説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１９】
図１は、本発明の実施形態に係る給湯システムの模式図である。この給湯システムは、２台以上の所定台数（図例のものは３台）の給湯器２，２，…を給水配管４と給湯配管５との間に並列に連結するとともに、各給湯器２と浴槽７とを追焚循環配管６により互いに接続したものである。この給湯システムにおける浴槽７は、一般家庭に設置されている通常の浴槽よりも大型の浴槽を対象とするものである。なお、３台の給湯器２，２，…に対し区別のために順に符号２−１，２−２，２−３も併せて付し、以後、区別する必要があるときには符号２−１，２−２，２−３を用いるようにする。
【００２０】
各給湯器２は、その入水口２１が水道管等から給水を受ける給水配管４に対し接続される一方、各出湯口２２が図示省略の貯湯槽や給湯栓等を下流端とする給湯配管５に対しそれぞれ並列に接続されている。各給湯器２は、各給湯器２に内蔵された個別コントローラ２０により作動制御が行われるようになっている。各給湯器２の個別コントローラ２０はシステムコントローラ８と双方向通信可能に通信接続されており、この通信接続が行われることで、システムコントローラ８では給湯器２，２，…の連結台数の把握等を行う一方、各個別コントローラ２０はシステムコントローラ８からの制御指令等を受けることを認識するようになっている。そして、各個別コントローラ２０は、システムコントローラ８から種々の制御情報の送出を受けたり、逆に、システムコントローラ８に対し各給湯器２の状態に係る状態情報を送出したり、するようになっている。前記の個別コントローラ２０が給湯器制御部を構成し、システムコントローラ８が主制御部を構成する。
【００２１】
図２には前記給湯器２の例として、給湯回路２ａ，追焚回路２ｂ及び注湯回路２ｃを備え、ガスを燃料として燃焼させる２缶２水タイプのガス給湯器を示している。従って、この場合の給湯器２では、個別コントローラ２０により、主として燃焼系の作動制御に基づき給湯運転制御，注湯運転制御あるいは追焚運転制御が行われるようになっている。なお、図２に例示する給湯器２は入水口２１からの入水を加熱し、加熱後の湯を出湯口２２から出湯させるように構成されたものであり、このような機能を有するものであれば後述の熱交換器２３を用いない他のタイプのものや、石油類（例えば灯油）を燃料として燃焼させるオイル給湯器を用いても、本発明の給湯システムを構成することができる。
【００２２】
給湯回路２ａは、給湯用の熱交換器２３と、給水路４からの水を入水口２１から前記熱交換器２３に入水させる入水路２４と、前記熱交換器２３で加熱された湯を出湯口２２から給湯路５に出湯する出湯路２５と、前記熱交換器２３から出湯された湯に対し水を混合するためのバイパス路２６と、前記熱交換器２３を燃焼熱により加熱する燃焼部としての燃焼バーナ２７とを備えている。前記入水路２４には入水流量を検出するための入水流量センサ２８及びその入水温度を検出する入水温度センサ２９が設けられている。又、前記出湯路２５には出湯流量を調整する全閉切換機能付きの流量制御弁３０と、実際の出湯温度を検出する出湯温度センサ３１が設けられている。
【００２３】
追焚回路２ｂは、追焚用の熱交換器３２と、追焚循環配管６の戻り管６１に接続されて浴槽７から戻された湯水を前記熱交換器３２に送る戻り路３３と、前記熱交換器３２で追焚加熱された湯水が出湯されて前記追焚循環配管６の往き管６２に接続される往き路３４と、経路内の水圧を計測することで浴槽７内の水位を検出する水位センサ３５と、追焚作動のために浴槽７内の湯水を循環作動させる循環ポンプ３６と、水流の発生によりＯＮされる水流スイッチ３７とを備えている。又、注湯回路２ｃは、上流端が前記給湯回路２ａの出湯路２５から分岐して下流端が例えば往き路３４に連通接続された注湯路３８と、注湯路３８に介装された注湯開閉弁３９と、図示省略の逆止弁や負圧破壊弁等とを備えたものである。注湯開閉弁３９を開いて燃焼バーナ２７を燃焼作動させれば、給湯回路２ａからの湯が注湯路３８及び追焚循環配管６を通して浴槽７に落とし込まれ、湯張りされることになる。
【００２４】
各給湯器２に内蔵の個別コントローラ２０、システムコントローラ８及びリモコン８１は、ＣＰＵ，ＲＯＭ及びＲＡＭ等を備えたマイクロコンピュータにより構成され、給湯運転制御，注湯運転制御や追焚運転制御等の作動制御に係る機能を実現するソフトウェアが前記ＲＯＭに予めインストールされて搭載されている。以下、浴槽７への湯張りのための注湯運転制御を対象にして説明する。システムコントローラ８は、図３に示すように、浴槽７への湯張り（注湯）に必要な湯張り情報を各給湯器２に送出するための湯張り情報送出部８２と、現時点で注湯動作が可能である給湯器２，２，…の台数（これを「正常台数」という）を判定するための判定部としての注湯可能台数判定部８３とを備えている。一方、各個別コントローラ２０は、循環ポンプ３６，水位センサ３５，燃焼バーナ２７，注湯制御弁３９等の作動制御を実行する注湯制御部２００と、この個別コントローラ２０が内蔵された給湯器２についての自己診断により異常発生を検知した場合にシステムコントローラ８に対しエラー情報を出力するエラー情報出力部２０１とを備えている。前記の注湯制御部２００は、この個別コントローラ２０が内蔵された１台の給湯器２が分担する目標注湯量を演算する目標注湯量演算部２０２と、試運転時に取得された浴槽７についての浴槽情報を記憶する浴槽情報記憶部２０３とを備えて構成されている。
【００２５】
前記湯張り情報送出部８２から各給湯器２，２，…に送出される湯張り情報とは、リモコン８１に設定される設定温度や設定水位、試運転時に浴槽７についての浴槽情報を事前取得した際に同時注湯させた給湯器２，２，…の台数（これを「試運転時台数」という）、及び、注湯可能台数判定部８３により判定された正常台数等に関する各種情報のことである。又、注湯可能台数判定部８３は、給湯システムを設置して試運転した上で供用開始後に故障等の各種異常発生により現時点では注湯動作が不能又は禁止された給湯器２，…を除き、正常に給湯動作が可能な給湯器２，２，…の台数を判定処理するものであって、注湯動作が可能と判定された正常台数に係る情報を前記湯張り情報送出部８２に出力するようになっている。この注湯可能台数判定部８３による判定は、大きく分けて次の２種類の情報に基づいて行われる。第１は、各個別コントローラ２０とシステムコントローラ８との間の通信線の断線等に起因して通信途絶に陥っているか否かの通信異常情報であり、通信途絶状態に陥っていれば、その給湯器２はもはや他と連携しての注湯動作が不能であるものとして、試運転時台数からその分だけ台数を減ずる。第２は、各個別コントローラ２０のエラー情報出力部２０１から出力されるエラー情報である。エラー情報とは各個別コントローラ２０が独自に有する診断制御に基づいて得られるエラー発生に係る検知情報のことであり、注湯可能台数判定部８３による判定においてはエラー情報の中でも注湯運転がもはや不能であるエラー情報を対象とする。例えば、個別コントローラ２０から着火指令を発したにも拘わらず炎が所定時間検知されないという着火異常に係るエラー情報、又は、給湯器２が備えている各種センサが異常と判定されて安全処理により燃焼が強制停止されているなどのエラー情報である。このようなエラー情報が出力された給湯器２についても、もはや注湯動作が不能であるものとして、試運転時台数からその分だけ台数を減ずるようにする。
【００２６】
前記の浴槽情報記憶部２０３に予め記憶設定される浴槽情報とは、試運転時に取得された浴槽７に関する湯張りに必要な情報のことである。これは、例えば浴槽壁が傾斜しているなどの個々の浴槽７の特有形状の相違等に起因して画一的な処理が行えないため、試運転時に予め取得しておくもので、例えば浴槽７にどれだけの注湯量Ｑｉを注湯すれば、浴槽７にはどれだけの水位Ｈｉまで湯張りがなされるかの注湯量Ｑｉと水位Ｈｉとの関係、そして、それらの情報から得られる浴槽７の浴槽断面積はどれ位かについての関係値を取得する。浴槽断面積としては、水平面で切った浴槽断面積が浴槽７の深さ方向に対し一律に変化するものや、一律ではないものなどの種々の浴槽形状の存在を考慮して、水位範囲毎に平均浴槽断面積を取得して浴槽情報として設定するようにしている。具体例としては、図４に例示するように、浴槽７の循環アダプタ７１が水没するまでに要する注湯量Ｑ１及びそのときの基準水位Ｈ１と、基準水位Ｈ１から所定量の追加注湯したときの水位Ｈ２及び積算注湯量Ｑ２と、水位Ｈ２から所定量の追加注湯したときの水位Ｈ３及び積算注湯量Ｑ３との各値を取得して、浴槽情報として設定する。そして、取得した値に基づき、水位範囲Ｈ１〜Ｈ２における平均浴槽断面積Ｓ１と、水位範囲Ｈ２〜Ｈ３における平均浴槽断面積Ｓ２を演算により求めて、浴槽情報として設定する。これらの湯張り情報は、試運転時に同時注湯した給湯器２，２，…の１台あたりについての値として設定される。つまり、試運転時台数は３台であるので、浴槽７に対する現実の注湯量を用いて演算した現実の平均浴槽断面積を１／３にした値が浴槽情報（１台あたりの注湯量演算に用いる平均浴槽断面積Ｓ１，Ｓ２；浴槽に関する特性値）として各個別コントローラ２０の浴槽情報記憶部２０３に設定される。
【００２７】
次に、リモコン８１から浴槽７への湯張り指令信号（例えば湯張りスイッチのＯＮ操作信号）がシステムコントローラ８に出力された場合の注湯運転制御について説明する。システムコントローラ８には、湯張り指令信号と共に、リモコン８１に設定されている設定水位又は今回新たに入力設定された設定水位に係る情報が出力される。一方、湯張り指令信号が出力された現時点において注湯動作が可能な給湯器２，２，…の正常台数についての判定処理が、注湯可能台数判定部８３において実行される。そして、湯張り情報送出部８２から正常台数分の給湯器２，２，…の各個別コントローラ２０に対し、設定水位、試運転時台数及び正常台数についての各情報が湯張り情報として送出される。図例の場合であると、試運転時台数は３台であり、全ての給湯器２，２，…が正常であれば正常台数も３台、もしも１台（例えば給湯器２−１の１台）が注湯動作不能と判定されれば正常台数は残りの２台（例えば給湯器２−２，２−３の２台）となる。
【００２８】
このような湯張り情報を受けた各個別コントローラ２０では、まず、目標注湯量演算部２０２において自己（１台の給湯器２）が分担する目標注湯量の演算を行う。目標注湯量の演算は次のようにして行う。      今回の湯張りで用いる平均浴槽断面積をＳｎ１，Ｓｎ２とすると、Ｓｎ１，Ｓｎ２を次の（１）式，（２）式により演算する。
Ｓｎ１＝Ｓ１×（試運転時台数／正常台数）      …（１）
Ｓｎ２＝Ｓ２×（試運転時台数／正常台数）      …（２）
つまり、正常台数の如何に応じて目標注湯量の演算に用いる平均浴槽断面積の値を補正するのである。例えば、試運転時台数が３台であったにも拘わらず、その後の使用により１台が故障し、現時点の正常台数が２台になった場合には、１．５倍｛（試運転時台数／正常台数）＝３／２｝に補正されることになる。
次に、目標注湯量を、設定水位から現時点で水位センサ３５により検出される現在水位を減じた水位値に対し、前記の補正後の平均浴槽断面積Ｓｎ１，Ｓｎ２を乗じることにより演算する。そして、注湯開閉弁３９を開切換して燃焼バーナ２７を燃焼作動させることで注湯を開始し、注湯量センサ４０の検出値の積算に基づき前記の目標注湯量までの注湯を行う。
【００２９】
以上の注湯運転制御の場合、供用が開始された後に複数台ある給湯器２，２，…の内の一部が故障して注湯動作が不能な状態に陥ったとしても、その注湯動作不能な給湯器２を除外して、正常な台数分の給湯器２，２，…について１台毎が分担することになる目標注湯量に補正され、補正後の目標注湯量に基づいて正常な給湯器２，２，…だけで注湯運転制御が実行されることになる。このため、設定水位までの湯張りを確実かつ迅速に行うことができるようになる。
【００３０】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、前記実施形態では、正常台数に対する試運転時台数の比に基づいて、１台あたりの目標注湯量を演算するための１台あたりの平均浴槽断面積Ｓ１，Ｓ２をＳｎ１，Ｓｎ２に補正しているが、これに限らず、次のようにして補正を行うようにしてもよい。すなわち、まずは試運転時に取得された平均浴槽断面積Ｓ１，Ｓ２を用いて目標注湯量を演算し、この目標注湯量に対し正常台数に対する試運転時台数の比（試運転時台数／正常台数）を乗じることで補正するようにしてもよい。いずれの場合も、試運転時に予め取得した浴槽断面積に係る値に設定水位までの水位に係る値を乗じて演算される総目標注湯量を、今回の湯張りに際し、正常台数に対する試運転時台数の比（試運転時台数／正常台数）を乗じることで補正するという考え方に基づくものである。かかる補正を複数台の給湯器２，２，…での個別の注湯運転制御に結びつける手順として、主制御部であるシステムコントローラ８で補正した上で各給湯器制御部である各個別コントローラ２０に指令するか、あるいは、前記実施形態の如くシステムコントローラ８からは正常台数に係る情報を各個別コントローラ２０に指令し、各個別コントローラ２０において自己が分担する目標注湯量について補正するか、という補正の先・後についてはいずれの手順を採用するようにしてもよい。
【００３１】
又、前記実施形態は、リモコン８１からの湯張り指令を受けた時点ですでに注湯動作が不能な状態になっている台数分の給湯器２を除外して、正常台数の給湯器２，２，…で注湯運転制御を実行しようとするものであるが、注湯運転制御の実行中に、いずれかの給湯器２が注湯動作不能に陥った、つまり通信途絶の検知や、注湯動作不能なエラー情報の出力がシステムコントローラ８にあった場合には、次のようにすればよい。すなわち、全ての給湯器２，２，…の注湯運転を一旦停止させ、その時点での浴槽７内の水位をいずれか正常な給湯器２の水位センサ３５により検出する。この検出水位と設定水位との差分の水位に平均浴槽断面積を乗じて、設定水位までに湯張りするのに必要な目標注湯量を再演算する。この際に、前記実施形態と同様に、それまで用いていた平均浴槽断面積の値に正常台数に対する試運転時台数の比（試運転時台数／正常台数）を乗じることで補正後の平均浴槽断面積の値を演算に用いるようにすればよい。もちろん前述の如く、正常台数に対する試運転時台数の比（試運転時台数／正常台数）を乗じることによる補正を、平均浴槽断面積の値ではなくて、目標注湯量に対して適用するようにしてもよい。なお、前記の注湯動作不能に陥った給湯器の内、前記の通信途絶の検知情報が出力されていなくて、かつ、正常に動作する水位センサを備えた給湯器が存在する場合には、その給湯器に水位検出処理を行わせ、注湯を行う給湯器における水位検出処理を省略するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００３２】
２，２−１，２−２，２−３    給湯器
７                      浴槽
８                      システムコントローラ（主制御部）
２０                    個別コントローラ（給湯器制御部）
８３                    注湯可能台数判定部（判定部）
２００                  注湯運転制御部
２０３                  浴槽情報記憶部（浴槽に関する特性値の記憶部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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