(57)【要約】【課題】保持器の柱部の強度を確保すること、及び、内輪又は外輪が分離した状態でころが脱落しないことを両立させる。【解決手段】外輪１又は内輪２の少なくとも一方はその軸方向両端につば１ｂを有し、前記外輪１と前記内輪２との間にころ３とそのころ３を保持する保持器１４を配置し、前記保持器１４は周方向に伸びるリング部１４ａとそのリング部１４ａから軸方向へ伸びる柱部１４ｂとを有し、他方が分離した状態で、前記ころ３が前記保持器１４で前記一方の側に保持されて脱落しないようになっている円筒ころ軸受において、前記柱部１４ｂは、前記ころ３のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置し、前記リング部１４ａは、前記ころ３に対して軸方向いずれかの側にのみ設けられ、前記一方のつば１ｂに保持器抜け止め部１２を設けてその保持器抜け止め部１２に前記リング部１４ａを係止可能とした。【選択図】図１
2013185640.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外輪（１）又は内輪（２）の少なくとも一方はその軸方向両端につば（１ｂ）を有し、前記外輪（１）と前記内輪（２）との間にころ（３）とそのころ（３）を保持する保持器（１４）を配置し、前記保持器（１４）は周方向に伸びるリング部（１４ａ）とそのリング部（１４ａ）から軸方向へ伸びる柱部（１４ｂ）とを有し、他方が分離した状態で、前記ころ（３）が前記保持器（１４）で前記一方の側に保持されて脱落しないようになっている円筒ころ軸受において、
前記柱部（１４ｂ）は、前記ころ（３）のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置し、前記リング部（１４ａ）は、前記ころ（３）に対して軸方向いずれかの側にのみ設けられ、前記一方のつば（１ｂ）に保持器抜け止め部（１２）を設けてその保持器抜け止め部（１２）に前記リング部（１４ａ）を係止可能としたことを特徴とする円筒ころ軸受。
【請求項２】
外輪（１）又は内輪（２）の少なくとも一方はその軸方向両端につば（１ｂ）を有し、前記外輪（１）と前記内輪（２）との間にころ（３）とそのころ（３）を保持する保持器（１４）を配置し、前記保持器（１４）は周方向に伸びるリング部（１４ａ）とそのリング部（１４ａ）から軸方向へ伸びる柱部（１４ｂ）とを有し、他方が分離した状態で、前記ころ（３）が前記保持器（１４）で前記一方の側に保持されて脱落しないようになっている円筒ころ軸受において、
前記柱部（１４ｂ）は、前記ころ（３）のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置し、前記リング部（１４ａ）は、前記ころ（３）を収容する前記柱部（１４ｂ，１４ｂ）間のポケット毎に、周方向に沿って軸方向いずれかの側に交互に設けられることを特徴とする円筒ころ軸受。
【請求項３】
前記柱部（１４ｂ）の前記リング部（１４ａ）からの軸方向への突出長さを、前記ころ（３）の軸方向長さよりも短くしたことを特徴とする請求項１に記載の円筒ころ軸受。
【請求項４】
前記柱部（１４ｂ）の径を前記リング部（１４ａ）の径と異ならせることにより、前記柱部（１４ｂ）が前記他方の軌道面に接触しないようにしたことを特徴とする請求項２に記載の円筒ころ軸受。
【請求項５】
前記保持器（１４）の素材を金属の板材とし、プレス加工により前記リング部（１４ａ）及び前記柱部（１４ｂ）を成形したことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の円筒ころ軸受。
【請求項６】
前記保持器（１４）の素材を樹脂とし、射出成形加工により前記リング部（１４ａ）及び前記柱部（１４ｂ）を成形したことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の円筒ころ軸受。
【請求項７】
前記他方の軌道面（２ａ）の軸方向両側に設けられるリードインチャンファー部（１２）の設置を省略したことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一つに記載の円筒ころ軸受。
【請求項８】
前記保持器（１４）は、ころ案内形式であることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一つに記載の円筒ころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、円筒ころ軸受に関し、特に、風力発電機の増速機など高負荷容量なころ軸受が必要とされる箇所に用いられる円筒ころ軸受に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に使用されているころ軸受は、重荷重条件下で長寿命であることが求められており、特に、ラジアル荷重のみが作用する条件下では、「円筒ころ軸受」が多く使用されている。
【０００３】
この円筒ころ軸受として、軸又はハウジングへの組立性向上のため、内輪又は外輪の何れか一方を分離可能とし、また、他方の軸方向両端に「つば（鍔）」を有したタイプが使用される。
【０００４】
例えば、内輪が分離可能で、外輪の軸方向両端につばを有した「ＮＵタイプ」と呼ばれる円筒ころ軸受は、「内輪単体」と「外輪組立品（外輪・ころ・保持器一体）」とで構成されている。この構成では、通常、外輪組立品は内輪単体を分離しても、外輪・ころ・保持器は分離してはならない。
【０００５】
ところで、近年、円筒ころ軸受には、更なる重荷重条件下で長寿命であることが求められつつある。このため、軸受には高負荷能力が求められるため、ころのサイズアップや、あるいは、ころの本数増が必要となる。
【０００６】
しかし、ころのサイズアップ又はころの本数増になれば、保持器の柱部を設けるスペースが狭くなる。すなわち、ころのＰ．Ｃ．Ｄ．上において、保持器のポケット部の占める割合が相対的に大きくなり、逆に、柱部を設けることができるスペースが相対的に小さくなる。このため、保持器の強度不足が懸念される。
【０００７】
そこで、低速領域の使用箇所を対象とする軸受であれば、例えば、図３（ａ）に示すように、保持器をなくすことで、外輪１の軌道面１ａと内輪２の軌道面２ａとの間に配置するころ３のサイズアップ、又は、ころ３の本数増を実現した「総ころタイプ」の円筒ころ軸受６もある（例えば、特許文献１参照）。
【０００８】
また、例えば、図３（ｂ）に示すように、保持器４のリング部４ａ，４ａ間を結ぶ柱部４ｂの強度不足対策のため、その保持器４の柱部４ｂを、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．よりも内径側又は外径側へ離した位置（ずらした位置）とし、柱部４ｂのスペースを充分に確保した保持器４を使用した「高負荷容量タイプ」の円筒ころ軸受７もある（例えば、特許文献２参照）。
なお、この図３（ａ）（ｂ）において、符号１ｂ，２ｂは軌道輪のつばを、符号５は止め輪を示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平９−８８９７０号公報
【特許文献２】特開２００８−３０３８９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従来の「総ころタイプ」の円筒ころ軸受６では、保持器がないため軸受の回転性能が劣るという問題がある。また、ころ３ところ３とが直接接触しているので、例えば、想定を超えるような過酷な使用状況にある場合や、適切なメンテナンスが施されないような状況においては、ころ３同士の接触によるころ３の表面の損傷も懸念される。
【００１１】
また、「総ころタイプ」の円筒ころ軸受６では、ころ３の分離防止を目的として、図３（ａ）に示すように、内輪２の軸方向一端に止め輪５を設け、その内輪２が分離しないようにしている。
【００１２】
さらに、保持器４の柱部４ｂをころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．からずらした「高負荷容量タイプ」の円筒ころ軸受７においても、同様に、図３（ｂ）に示すように、内輪２の軸方向一端に止め輪５を設け、その内輪２が分離しないようにしている。
【００１３】
ところで、内輪２につばの無い「ＮＵタイプ」の円筒ころ軸受では、内輪２の分離時にころ３が分離してはならないとされている。また、外輪１のつばが無い「Ｎタイプ」の円筒ころ軸受では、外輪１の分離時にころ３が分離してはならないことが一般的である。
【００１４】
したがって、内輪２が分離可能な「ＮＵタイプ」、又は、外輪１が分離可能な「Ｎタイプ」の円筒ころ軸受において、高負荷容量を得るためには、保持器４の柱部４ｂの強度確保のために、柱部４ｂをころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．からずらすことと、及び、ころ３の分離防止の２つの課題の両立が可能な保持器４形式とする必要がある。
【００１５】
そこで、この発明は、「ＮＵタイプ」又は「Ｎタイプ」の円筒ころ軸受において、高負荷容量を得るために、保持器の柱部をころのＰ．Ｃ．Ｄ．からずらしてその柱部の強度を確保すること、及び、「ＮＵタイプ」においては内輪無しで、「Ｎタイプ」においては外輪無しで、それぞれころが脱落しないようにすることを両立させることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記の課題を解決するために、この発明は、外輪又は内輪の少なくとも一方はその軸方向両端につばを有し、前記外輪と前記内輪との間にころとそのころを保持する保持器を配置し、前記保持器は周方向に伸びるリング部とそのリング部から軸方向へ伸びる柱部とを有し、他方が分離した状態で、前記ころが前記保持器で前記一方の側に保持されて脱落しないようになっている円筒ころ軸受において、前記柱部は、前記ころのＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置し、前記リング部は、前記ころに対して軸方向いずれかの側にのみ設けられ、前記一方のつばに保持器抜け止め部を設けてその保持器抜け止め部に前記リング部を係止可能としたことを特徴とする円筒ころ軸受の構成を採用した。
【００１７】
すなわち、この構成では、保持器のリング部（周方向へ伸びる部材）を、ころに対して軸方向いずれかの側にのみ設け、保持器をいわば「くし型」に形成したことにより、ころを軸受の側面側から組み込み可能としたものである。また、ころを組立てた後に、保持器が軸方向に抜けないように、ころを保持する側の軌道輪のつばに、保持器抜け止め部を設けたものである。
この構成であれば、ころをサイズアップしても保持器の柱部の強度を確保することができ、且つ、ころを組立てた後に保持器からころが脱落することもなく、保持器の加工性及びころ組立性、すなわち、軸受の組立性も良好である。
【００１８】
また、他の手段として、上記の課題を解決するために、この発明は、外輪又は内輪の少なくとも一方はその軸方向両端につばを有し、前記外輪と前記内輪との間にころとそのころを保持する保持器を配置し、前記保持器は周方向に伸びるリング部とそのリング部から軸方向へ伸びる柱部とを有し、他方が分離した状態で、前記ころが前記保持器で前記一方の側に保持されて脱落しないようになっている円筒ころ軸受において、前記柱部は、前記ころのＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置し、前記リング部は、前記ころを収容する前記柱部間のポケット毎に、周方向に沿って軸方向いずれかの側に交互に設けられることを特徴とする円筒ころ軸受の構成を採用した。
【００１９】
すなわち、この構成では、保持器のリング部（周方向へ伸びる部材）を、ころを保持する各ポケット部毎に交互配置とし、保持器の柱部とリング部を、いわば「Ｓ型」に形成したことにより、ころを軸受の側面側から組み込み可能とし、また、ころを組立てた後に、保持器が軸方向に抜けないようにしたものである。
この構成であれば、同じく、ころをサイズアップしても保持器の柱部の強度を確保することができ、且つ、ころを組立てた後に保持器からころが脱落することがない。また、他部品（外輪又は内輪など）に保持器抜け止め部を追加工することもなく、保持器の形状を複雑にすることもないので、加工性により優れている。
また、この保持器形状であれば、両持ち支持形式とすることが可能で、前述の「くし型」のように、片持ち支持形式とする場合よりも、保持器全体の強度が向上する。
【００２０】
前記「くし型」の保持器を採用した構成において、前記柱部の前記リング部からの軸方向への突出長さを、前記ころの軸方向長さよりも短くした構成を採用することができる。すなわち、この構成では、柱部に加わる荷重は、その柱部の突出側よりもリング部側（根元部側）が大きくなるため、柱部の軸方向への突出長さは必要以上に長くすることはない。したがって、接触面での油膜切れを抑制する効果から、ころ長さより柱部長さを短くする方がよい場合もある。
【００２１】
一方、前記「Ｓ型」の保持器を採用した構成において、前記柱部の径を前記リング部の径と異ならせることにより、前記柱部が前記他方の軌道面に接触しないようにした構成を採用することができる。すなわち、リング部と柱部の径寸法は同一であってもよいが、柱部が、ころを保持しようとする側と反対側の軌道輪の軌道面に接触することは、軌道面の摩耗につながる。このため、柱部をリング部よりも軌道面から遠ざけることで、保持器又は軌道面の摩耗を抑制することができる。すなわち、ころを外輪側に保持して、内輪無しでころが脱落しないようにする構成では、リング部の最小径部の内径よりも柱部の内径を大きくし、ころを内輪側に保持して、外輪無しでころが脱落しないようにする構成では、リング部の最大径部の外径よりも、柱部の外径を小さくすることができる。
【００２２】
これらの各構成において、前記保持器の素材を金属の板材とし、プレス加工により前記リング部及び前記柱部を成形した構成を採用することができる。また、前記保持器の素材を樹脂とし、射出成形加工により前記リング部及び前記柱部を成形した構成を採用することができる。
【００２３】
また、これらの各構成において、前記他方の軌道面の軸方向両側に設けられるリードインチャンファー部の設置を省略した構成を採用することができる。
【００２４】
一般に、リードインチャンファー部とは、軌道輪の側面側の入口部に設けられる傾斜を指し、このリードインチャンファー部を設けた部分では軌道輪が先細りとなる。リードインチャンファー部が形成されていれば、その軌道輪は、ころに干渉を生じさせることなく挿入することが容易である。すなわち、他方の軌道輪を押し込む際、リードインチャンファー部により、ころが徐々に一方の軌道輪の軌道面（両つば付きの軌道輪の軌道面）側に押し込まれて所定の位置に保持させられるので、簡単な作業で組付けを行うことができるようになっている。
ここで、上記の各構成では、保持器は、ころのＰ．Ｃ．Ｄ．よりも遠い位置でころを一方の軌道輪側に保持するため、ころの径方向動き量が大幅に小さくなっている。このため、通常、他方の軌道輪に設けられるリードインチャンファー部の設置を省略することも可能となる。
【００２５】
また、これらの各構成において、前記保持器は、ころ案内形式である構成を採用することができる。すなわち、これらの各構成では、柱部をなるべくころのＰ．Ｃ．Ｄ．よりも遠い位置で一方の軌道輪側に保持するため、保持器の案内形式は、通常は、他方の軌道輪で案内する形式、すなわち、ころを外輪側に保持する場合は「内輪案内」、ころを内輪側に保持する場合は「外輪案内」とすることが望ましいが、これを「ころ案内」とすることで、柱部と軌道面との接触による摩耗を抑制することも可能である。
なお、他方の軌道輪に、リードインチャンファー部を形成する必要がある場合には、軌道輪で保持器を案内することが出来ないので、保持器を「ころ案内」とすることが特に有効である。
【発明の効果】
【００２６】
この発明は、ころをサイズアップしても保持器の柱部の強度が確保でき、また、ころを組立てた後に保持器からころが分離することもなく、ころの組立性が良好である。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】この発明の一実施形態を示し、（ａ）は軸直交方向の要部断面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ断面図、（ｃ）は要部を示す斜視図
【図２】この発明の他の実施形態を示し、（ａ）は軸直交方向の要部断面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ断面図、（ｃ）は要部を示す斜視図
【図３】従来の円筒ころ軸受を示し、（ａ）は「総ころタイプ」の円筒ころ軸受の要部を示す斜視図、（ｂ）は「高負荷容量タイプ」の円筒ころ軸受の要部を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
この発明の第一の実施形態を、図１に基づいて説明する。この実施形態は、保持器１４の部材のうち、周方向へ伸びる部材であるリング部１４ａを、ころ３に対して軸方向いずれかの側にのみ全周に亘って連続的に設け、いわば「くし型」に形成した保持器１４を用いる円筒ころ軸受１０である。
【００２９】
円筒ころ軸受１０の具体的な構成は、外輪１は、軌道面１ａの軸方向両端に、内径方向に突出するつば１ｂ，１ｂを有している。
【００３０】
内輪２は、軌道面２ａの軸方向両端に、側面２ｃとの稜線部に設けた面取り部２ｄに接続されるリードインチャンファー部１１を有している。リードインチャンファー部１１は、内輪２の側面２ｃ側の端部に向かうにつれて内径側へ向かう（ころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．から遠ざかる）傾斜であり、このリードインチャンファー部１１を設けた部分では、内輪２が、軸方向端部へ向かって先細りとなっている。また、その内輪２の内径部には、軸挿通用の孔２ｅが設けられている。
【００３１】
この外輪１と内輪２との間に、転動体としてのころ（円筒ころ）３と、そのころ３を保持する保持器１４を配置している。
【００３２】
保持器１４は、周方向に伸びるリング部１４ａと、そのリング部１４ａから軸方向へ伸びる複数本の柱部１４ｂとを有する。周方向に隣り合う柱部１４ｂ，１４ｂ間の空間が、ころ３を収容するポケット部となっている。
【００３３】
柱部１４ｂは、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って前記他方側に位置している。リング部１４ａは、ころ３に対して軸方向いずれかの側にのみ設けられ、全周に亘って連続する環状を成している。
【００３４】
この実施形態では、保持器１４の素材を金属の板材、特に、鉄系の板材としている。その金属の板材を、プレス加工により折り曲げ及び打ち抜きを行い、リング部１４ａ及び柱部１４ｂを成形している。このため、リング部１４ａ及び柱部１４ｂは、それぞれ板状の部材となっている。なお、保持器１４の素材を樹脂とし、射出成形加工によりリング部１４ａ及び柱部１４ｂを成形した構成を採用することもできる。
【００３５】
外輪１の一方のつば１ｂには、軌道面１ａ側の稜線部に、保持器抜け止め部１２を構成する段部が設けられている。その保持器抜け止め部１２に、リング部１４ａの外径側の端部に設けた係止部１４ｃが嵌って係止されるようになっている。この係止は、係止部１４ｃが保持器抜け止め部１２に圧入固定されている必要はなく、係止部１４ｃが保持器抜け止め部１２に入り込んで、その軸方向一方向への移動が規制されている状態でよい。
【００３６】
このように、係止部１４ｃが保持器抜け止め部１２に係止されれば、保持器１４は、それ以上軸方向外側へ移動しない。このため、ころ３を組立てた後に、保持器１４が内外輪２，１間の空間から軸方向外側に抜けないようになっている。なお、この実施形態では、保持器１４のポケット部に対して、全てのころ３は、柱部１４ｂの突出端側から根元部側に向かって同一の方向に挿入することができる。
【００３７】
このとき、保持器１４はころ案内形式となっているので、保持器１４の柱部１４ｂと内輪２の軌道面２ａとの接触による摩耗を抑制することが可能となっている。
【００３８】
すなわち、この構成では、保持器１４のリング部１４ａを、ころ３に対して軸方向いずれかの側にのみ設け、保持器１４をいわば「くし型」に形成したことにより、ころ３を軸受の側面側から組み込み可能としている。また、柱部１４ｂが、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．よりも内輪２側に位置しているので、ころ３をサイズアップしても保持器１４の柱部１４ｂを充分な断面を確保することができ、その強度を確保することができる。
また、ころ３を保持する側の軌道輪である外輪１のつば１ｂに、保持器抜け止め部１２を設けて、その保持器抜け止め部１２に保持器１４を係止したので、ころ３を組立てた後、保持器１４が軸方向へ抜けないようになっている。このため、内輪２が分離した状態であっても、ころ３は外輪１側に確実に保持されて脱落しにくいようになっている。したがって、保持器の加工性及びころ組立性、すなわち、軸受の組立性も良好である。
【００３９】
なお、この実施形態では、図１（ｂ）（ｃ）に示すように、柱部１４ｂのリング部１４ａからの軸方向への突出長さを、ころ３の軸方向長さよりも長くしているが、この柱部１４ｂの突出長さを、ころ３の軸方向長さよりも短くした構成を採用することもできる。すなわち、柱部１４ｂに加わる荷重は、その柱部１４ｂの突出側よりも根元部側が大きくなるため、柱部１４ｂの軸方向への突出長さは必要以上に長くすることはない。したがって、内輪２の軌道面２ａとの接触面での油膜切れを抑制する効果から、ころ３の軸方向長さより柱部１４ｂの突出長さを短くする方がよい場合もあることに基づくものである。
【００４０】
また、この実施形態では、内輪２の軌道面２ａの軸方向両側にリードインチャンファー部１１を設けているが、保持器１４は、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄ．よりも遠い位置でころ３を外輪１側に保持するため、ころ３の径方向動き量が大幅に小さくなっている。このため、内輪２のリードインチャンファー部１１の設置を省略することも可能である。
【００４１】
他の実施形態を、図２に基づいて説明する。この実施形態は、保持器１４の部材のうち、周方向へ伸びる部材であるリング部１４ａを、ころ３を保持する各ポケット部毎に軸方向いずれかの側へ交互配置とし、保持器１４の柱部１４ｂとリング部１４ａを、いわば「Ｓ型」に形成した保持器１４を用いる円筒ころ軸受１３である。
【００４２】
円筒ころ軸受１３の主たる構成は、前述の実施形態と同様であるので、その差異点を中心に説明する。
【００４３】
保持器１４の柱部１４ｂは、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って内輪２側に位置している点は同様である。また、前述のように、リング部１４ａは、ころ３を収容する柱部１４ｂ，１４ｂ間のポケット部毎に、周方向に沿って、軸方向右側、左側と交互に設けられている。このため、リング部１４ａは、周方向に沿って断続的な部材となっている。
【００４４】
この実施形態では、前述の実施形態と同様、保持器１４の素材を金属の板材、特に、鉄系の板材としている。その金属の板材を、プレス加工により折り曲げ及び打ち抜きを行い、リング部１４ａ及び柱部１４ｂを成形している。なお、保持器１４の素材を樹脂とし、射出成形加工によりリング部１４ａ及び柱部１４ｂを成形した構成を採用することもできる。
【００４５】
なお、前述の実施形態における保持器１４の係止部１４ｃや、外輪１の保持器抜け止め部１２は設けられていない。また、この実施形態では、ころ３は、保持器１４の各ポケット部に対して、軸受の周方向に沿って交互に逆方向へ挿入することができる。すなわち、或る一つのころ３が、図２（ｂ）において、軸方向右側から左側へと挿入されるものであれば、周方向に隣り合う他のころ３は、軸方向左側から右側へと挿入される。このため、ころ３を組立てた後に、保持器１４が内外輪２，１間の空間から軸方向外側に抜けないようになっている。
【００４６】
また、保持器１４はころ案内形式となっているので、保持器１４の柱部１４ｂと内輪２の軌道面２ａとの接触による摩耗を抑制することが可能となっている。
また、この保持器１４であれば、両持ち支持形式とすることが可能で、前述の実施形態の「くし型」のように、片持ち支持形式とする場合よりも、保持器１４全体の強度が向上する。
【００４７】
この実施形態では、「Ｓ型」の保持器１４の柱部１４ｂの内径を、リング部１４ａの最小径部の内径と同一としているが、柱部１４ｂの内径を、リング部１４ａの最小径部の内径よりも大きくすることにより、柱部１４ｂが内輪２の軌道面２ａに接触しないようにした構成を採用することができる。
【００４８】
なお、これらの各実施形態では、外輪１はその軸方向両端につば１ｂ，１ｂを有し、保持器１４は、内輪２が軸受から分離した状態で、ころ３が保持器１４で外輪１側に保持されて脱落しないようになっている構成としたが、これを内外逆にすることもできる。
【００４９】
この場合、各実施形態における円筒ころ軸受１０，１３において、内輪２はその軸方向両端につばを有し、保持器１４は、その柱部１４ｂが、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って外輪１側に位置し（例えば、従来例の図３（ｂ）参照）、保持器１４は、外輪１が軸受から分離した状態で、ころ３が保持器１４で内輪２側に保持されて脱落しないようになっている構成となる。
【００５０】
この構成において、「くし型」の保持器１４を用いる円筒ころ軸受１０では、その保持器１４のリング部１４ａは、ころ３に対して軸方向いずれかの側にのみ設けられているので、内輪２のつばに設けられた保持器抜け止め部１２に、そのリング部１４ａに設けた係止部１４ｃが係止可能である構成となる。保持器抜け止め部１２や係止部１４ｃは、同様の構成とし得る。
【００５１】
また、「Ｓ型」の保持器１４を用いる円筒ころ軸受１３では、その保持器１４の柱部１４ｂは、ころ３のＰ．Ｃ．Ｄよりも軸受の半径方向に沿って外輪１側に位置しているので、周方向に沿って交互に設けられるリング部１４ａも、外輪１側に偏心して位置する構成となる。
【符号の説明】
【００５２】
１  外輪
１ａ  軌道面
１ｂ  つば
２  内輪
２ａ  軌道面
２ｂ  つば
３  ころ
４  保持器
４ａ  リング部
４ｂ  柱部
５  止め輪
６，７，１０，１３  円筒ころ軸受
１１  リードインチャンファー部
１２  保持器抜け止め部
１４  保持器
１４ａ  リング部
１４ｂ  柱部
１４ｃ  係止部
【図１】
2013185640.tif 000003
【図２】
2013185640.tif 000004
【図３】
2013185640.tif 000005