(57)【要約】【課題】撮影者の意図を反映させつつ、クロストークを軽減可能な立体映像撮影装置を提供する。【解決手段】立体映像撮影装置１００は、立体視用の映像を撮影する撮影部１０１と、前記撮影部１０１で撮影された前記立体視用の映像を表示させる表示装置における、当該映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納するディスプレイ特性格納部１０３と、格納された情報に基づいて、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性があるかを予測するクロストーク予測部１０４と、クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像を生成するクロストーク警告画像生成部１０５と、クロストーク警告画像生成部１０５で生成された警告画像を表示する表示部１０６と、を備える。【選択図】図１
2013150063.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体視用の映像を撮影する立体映像撮影装置であって、
立体視用の映像を撮影する撮影部と、
前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像を表示させる表示装置における、当該映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納する格納部と、
前記格納された情報に基づいて、前記撮影部で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性があるかを予測するクロストーク予測部と、
前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像を生成する警告画像生成部と、
前記警告画像生成部で生成された警告画像を表示する表示部と、
を備える立体映像撮影装置。
【請求項２】
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項３】
前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の画素数を積算する積算部をさらに備え、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記積算部で積算されたクロストークが発生する可能性のある画素の数を示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項４】
前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の画素数を積算する積算部をさらに備え、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像に、前記積算部で積算された画素の数を重畳して示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項５】
前記積算部は、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の画素数を積算し、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記積算部で積算された画素の数を、分割領域毎に示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項３または４記載の立体映像撮影装置。
【請求項６】
前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算する積算部をさらに備え、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記積算部で積算された輝度の積算値を示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項７】
前記積算部は、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算し、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記積算部で積算された画素の輝度の積算値を、分割領域毎に示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項６記載の立体映像撮影装置。
【請求項８】
前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性が予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算するとともに、クロストークが発生する可能性のない画素の輝度の値を積算する積算部と、
前記積算部で積算された、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の積算値と、クロストークが発生する可能性のない画素の輝度の積算値との比を演算する演算部をさらに備え、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記演算部で積算された輝度の積算値の比を示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項９】
前記積算部は、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎に、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算するとともに、クロストークが発生する可能性のない画素の輝度の値を積算し、
前記演算部は、前記分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の輝度の積算値とクロストークが発生する可能性のない画素の輝度の積算値の比を演算し、
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記演算部で演算された輝度積算値の比を分割領域毎に示す画像を生成する、
ことを特徴とする請求項８記載の立体映像撮影装置。
【請求項１０】
前記警告画像生成部は、前記警告画像として、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像を生成し、さらにこの画像に対して、前記撮影部で撮影された前記立体視用の映像に重畳した画像を生成する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項１１】
前記撮影部は、前記立体視用の映像として、所定時間間隔で、左目用画像と右目用画像の両方を同時に撮影し、
前記クロストーク予測部は、クロストークが発生する可能性を、前記撮影部で同時刻に撮影された左目用画像及び右目用画像に基づいて予測する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項１２】
前記表示装置は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタを含んでおり、
前記ディスプレイ特性格納部は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタにおける、映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納しており、
前記複数の応答特性に関する情報の中からいずれか１つの応答特性に関する情報を選択するための選択部をさらに備え
前記クロストーク予測部は、選択された応答特性に関する情報に基づいて、前記撮影部で撮影された立体視用の映像におけるクロストークの発生可能性を予測する、ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【請求項１３】
前記表示装置は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタを含んでおり、
前記ディスプレイ特性格納部は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタにおける、映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納しており、
前記クロストーク予測部は、前記各表示装置のそれぞれについて、各応答特性に関する情報に基づいて、前記撮影部で撮影された立体視用の映像におけるクロストークの発生可能性を予測し、
前記警告画像生成部は、前記クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、少なくともクロストークが発生する可能性があると予測される表示装置について、警告画像を生成し、
前記表示部は、前記警告画像生成部で生成された各警告画像を表示する、
ことを特徴とする請求項１記載の立体映像撮影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体映像（３Ｄ映像）を撮影可能な立体映像撮影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
視差を有する第１視点画像（左目用画像。以下「Ｌ画像」という）と第２視点画像（右目用画像。以下「（Ｒ画像」という）からなる立体映像は、一般に、２台のカメラを横に並べて、あるいは２つの光学系を有する１台のカメラを用いて、撮影される。
【０００３】
上記のような方法により撮影された立体映像は、３Ｄテレビ等の立体表示装置に表示することにより視認可能となる。立体表示装置としては、フレームシーケンシャル方式のものが広く利用される。フレームシーケンシャル方式の立体表示装置では、一つの画面上に、Ｌ画像とＲ画像が時間的に交互に表示される。
【０００４】
このようなフレームシーケンシャル方式の立体表示装置では、以下のような問題がある。すなわち、一般に表示装置は、発光終了後においてもその後の所定時間の間、残光が生じる特性を有している。例えば、Ｒ画像の発光期間中に、直前に表示されていたＬ画像の残光が生じることがある。これをクロストークという。
【０００５】
立体映像においては、Ｌ画像中の被写体とＲ画像中の同一の被写体は、視差の分、表示装置上において水平方向にずれた位置に表示される。そのため、表示装置でクロストークが発生すると、ユーザは残光による不要な映像を認識する。また、立体映像の解像感の低下を引き起こす。
【０００６】
クロストークを目立たなくさせる技術として、特許文献１に開示の技術がある。特許文献１に開示の技術では、表示装置においてＬ画像とＲ画像の視差を調整する。具体的には、Ｌ画像及びＲ画像中における主被写体のクロストークが目立たなくなるように、Ｌ画像とＲ画像の少なくとも一方を水平方向にシフトさせて視差を調整する。より具体的には、主被写体同士の視差がなくなるように、Ｌ画像とＲ画像の少なくとも一方を水平方向にシフトさせる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第４２５９９１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
表示装置でＬ画像とＲ画像の視差を変更することには、以下のような問題がある。例えば、撮影者は、被写体が管面から飛び出すようにあるいは引っ込むように撮影したにもかかわらず、クロストークが軽減されるように、表示装置において視差がなくされると、被写体の飛び出し状態や引っ込み状態が変化し、撮影者の意図が害されることとなる。また、同一画面上に他の被写体が存在している場合、当該被写体については飛び出し状態や引っ込み状態が強調されてしまう虞がある。したがって特許文献１に開示の技術では、撮影者の意図を壊すことなく、クロストークを軽減することは困難である。
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、撮影者の意図を反映させつつ、クロストークを軽減可能な立体映像撮影装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の立体映像撮影装置は、立体視用の映像を撮影する。この立体映像撮影装置は、立体視用の映像を撮影する撮影部と、撮影部で撮影された立体視用の映像を表示させる表示装置における、当該映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納する格納部と、格納された情報に基づいて、撮影部で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性があるかを予測するクロストーク予測部と、クロストーク予測部でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像を生成する警告画像生成部と、警告画像生成部で生成された警告画像を表示する表示部と、を備える。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の立体映像撮影装置によれば、撮影した立体視用の映像を表示させるための表示装置の応答特性に関する情報に基づいて、撮影部で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性が予測される。そして、クロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像が生成され、表示される。
【００１２】
これにより、撮影者は、立体視用の映像を撮影中に、撮影した立体視用の映像を表示させるための表示装置においてクロストークが発生する可能性があるかを把握可能となる。クロストークが発生する可能性がある場合、撮影者は、カメラの調整等、撮影状態の調整を行うことにより、撮影段階でクロストークの発生を抑制できる。このように、撮影者の意図を反映させつつ、クロストークを軽減可能な立体映像を撮影可能な立体映像撮影装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態１の立体映像撮影装置の構成図である。
【図２】実施形態１の立体映像撮影装置によるクロストーク警告処理のフローチャートである。
【図３】実施形態１におけるクロストーク警告画像図。具体的には、図３（ａ）は撮影されたＬ画像、図３（ｂ）は撮影されたＲ画像、図３（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図３（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図３（ｅ）は、図３（ｃ）のクロストーク予測画像と図３（ｄ）のクロストーク予測画像を重畳したクロストーク警告画像を示す。
【図４】実施形態１におけるクロストーク警告画像図（他の例）である。具体的には、図４（ａ）は撮影されたＬ画像、図４（ｂ）は撮影されたＲ画像、図４（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図４（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図４（ｅ）は、図４（ｃ）のクロストーク予測画像と図４（ｄ）のクロストーク予測画像を重畳したクロストーク警告画像を示す。
【図５】実施形態２におけるクロストーク警告画像図である。具体的には、図５（ａ）は撮影されたＬ画像、図５（ｂ）は撮影されたＲ画像、図５（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図５（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図４（ｅ）は、図５（ｃ）のクロストーク予測画像と図５（ｄ）のクロストーク予測画像を重畳したクロストーク警告画像を示す。
【図６】実施形態２の立体映像撮影装置によるクロストーク警告処理のフローチャートである。
【図７】実施形態３におけるクロストーク警告画像図である。具体的には、図７（ａ）は撮影されたＬ画像、図７（ｂ）は撮影されたＲ画像、図７（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図７（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図７（ｅ）は、Ｒ画像からのクロストークを重畳したＬ画像、図７（ｆ）はＬ画像からのクロストークを重畳したＲ画像を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明にかかる実施形態の立体映像撮影装置について説明する。
【００１５】
（実施形態１）
１．構成
実施形態１の立体映像撮影装置１００は、撮影部１０１、Ｌ画像メモリ１０２Ｌ、Ｒ画像メモリ１０２Ｒ、ディスプレイ特性格納部１０３、クロストーク予測部１０４、クロストーク警告画像生成部１０５、及び表示部１０６を有する。立体映像撮影装置１００は、立体映像を撮影可能であり、撮影された映像は特定のまたは種々の表示装置で表示される可能性がある。
【００１６】
撮影部１０１は、撮像センサ、撮像センサに被写体からの光を結像させる光学系、撮像センサから出力された画像データに対して画像処理を施す画像処理部等を備える。撮影部１０１１は、画像処理部で画像処理を行ったＬ画像データ及びＲ画像データを、Ｌ画像メモリ１０２Ｌ及びＲ画像メモリ１０２Ｒに出力する。撮影部１０１は、所定時間間隔でＬ画像（左目用画像）とＲ画像（右目用画像）とを同時に撮影する。
【００１７】
Ｌ画像メモリ１０２Ｌは、撮影部１０１から入力されたＬ画像（Ｌ画像データ）を格納する。
【００１８】
Ｒ画像メモリ１０２Ｒは、撮影部１０１から入力されたＲ画像（Ｒ画像データ）を格納する。
【００１９】
ディスプレイ特性格納部１０３は、撮影された映像が表示される少なくとも１種類の表示装置（ディスプレイ）の特性（例えば、画像を表示させる場合における表示特性）を格納する。ディスプレイ特性格納部１０３は、例えば、表示装置の特性の例として、プラズマディスプレイの特性、液晶ディスプレイの特性、及びＤＬＰ方式のプロジェクタの特性を格納する。これらの特性は、表示装置の種類毎に、例えば特性テーブルとして格納されている。プラズマディスプレイと、液晶ディスプレイと、プロジェクタとでは、クロストークの発生の態様が異なる。そこで、表示装置の特性を格納しておくことにより、表示装置に応じたクロストークの発生の警告を可能とする。
【００２０】
クロストーク予測部１０４は、ディスプレイ特性部１０３から表示装置の特性を読み出し、クロストークの発生を予測する。クロストーク予測部１０４は、Ｌ画像メモリ１０２Ｌ及びＲ画像メモリ１０２Ｒからそれぞれ同一座標の画素の画素データを読み出す。クロストーク予測部１０４は、ディスプレイ特性部１０３から読み出した表示装置の特性（特性を記載したテーブル）を参照して、Ｌ画像メモリ１０２Ｌ及びＲ画像メモリ１０２Ｒから読み出した画素データにおいてクロストークが発生するか判定する。なお、処理対象の画素データの色表現形式は、ＹＵＶ形式であっても、ＲＧＢ形式であっても、その他の形式であってもかまわない。
【００２１】
なお、複数の表示装置の特性を格納している場合、スイッチ等（選択部）により、撮影した映像が表示される可能性がある表示装置を撮影者により選択できるようにしておけばよい。これにより、表示予定の表示装置に応じたクロストークの発生予測及び警告が可能となる。なお、表示装置を選択しない場合、クロストーク予測部１０４は、全ての表示装置を対象としてクロストークの予測処理を行えばよい。
【００２２】
クロストーク警告部１０５は、クロストーク予測部１０４の予測結果に基づいてクロストーク警告画像を生成する。生成される警告画像の詳細については後述する。
【００２３】
１．１  クロストーク予測
ここで、クロストーク予測部１０４における、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタのそれぞれについて、クロストーク予測の一例を説明する。
【００２４】
（１）プラズマディスプレイの場合
プラズマディスプレイでは、Ｒ（赤）の蛍光体とＧ（緑）の蛍光体とＢ（青）の蛍光体とが異なる。そのため、Ｒ（赤）の蛍光体とＧ（緑）の蛍光体とＢ（青）の蛍光体とで残光特性が異なる。プラズマディスプレイでは、一般に、Ｇの蛍光体の残光が残りやすい。Ｇの蛍光体の発光後の残光量は計測することで得られる。残光量は、入力信号に対して一意に定まる。例えば、Ｌ画像メモリ１０２Ｌからの入力信号に基づく発光後の残光の輝度と、Ｒ画像メモリ１０２Ｒからの入力信号に基づく発光の輝度とを比較し、残光輝度が発光輝度を上回っている場合、クロストークが発生すると判定できる。
【００２５】
このような場合、クロストークキャンセルが行われる。例えば、残光輝度と発光輝度を合わせた輝度が所望の発光輝度となるように、Ｒ画像メモリ１０２Ｒからの信号を制御することにより、クロストークの発生を抑制する方法が知られている。
【００２６】
（２）液晶ディスプレイの場合
液晶ディスプレイでは、中間階調において表示状態が変化する場合に液晶素子の反応が遅くなる。液晶ディスプレイの場合、各画素にＲＧＢのいずれかのカラーフィルタを配置することにより色表現を行う。そのため、液晶ディスプレイでは、クロストークの発生の特性は、色よりも階調に依存した特性を持つ。いずれにせよ、各入力信号に対するクロストーク量を計測し、ディスプレイ特性部１０３にディスプレイ特性として格納しておくことで、ディスプレイ特性を反映したクロストーク予測が可能である。
【００２７】
メガネを装着して表示装置上の立体映像を視聴する方式の３Ｄ表示システムでは、クロストークはメガネ越しに知覚される。メガネの特性が変化すればクロストークの発生の仕方も変化する。メガネの特性には、メガネの開閉タイミングや光学特性が含まれる。
【００２８】
ディスプレイ特性とメガネ特性の両方を考慮することでより正確なクロストーク予測が可能である。この場合、上記両特性を統合した特性をディスプレイ特性としてディスプレイ特性格納部１０３に格納してもよいし、別々に格納してもよい。
【００２９】
表示装置のメーカとメガネのメーカが異なっている場合でもクロストーク予測は可能である。例えば、Ａ社の表示装置とＢ社のメガネを組み合わせた場合におけるクロストークと入力信号との関係（入力信号に対するクロストークの特性）をテーブル化し、ディスプレイ特性部１０３に格納しておけば、メーカが異なっている場合でもクロストーク予測が可能となる。
【００３０】
（３）ＤＬＰ方式のプロジェクタの場合
ＤＬＰ方式のプロジェクタでは、カラーホイールによりＬ画像信号とＲ画像信号が分離され、この分離した信号に基づく映像が、偏光メガネを用いて立体視される。このため、クロストークの発生はメガネの光学特性に依存する。この場合、ディスプレイ特性はメガネの光学特性となる。
【００３１】
２．動作
立体映像撮影装置の動作を図２に示すフローチャートに基づいて説明する。
【００３２】
Ｌ画像メモリ１０２ＬにＬ画像のデータ（信号）を読み込む（Ｓ１０１）。
Ｒ画像メモリ１０２ＲにＲ画像のデータ（信号）を読み込む（Ｓ１０２）。
【００３３】
その後、Ｌ画像及びＲ画像において座標が同一の画素の信号値の差分を演算する（Ｓ１０３）。本実施形態では、クロストーク予測部１０４は、画素の信号値の差分として、当該画素の輝度値の差分（以下、適宜「輝度差」という）を求めるものとする。プラズマディスプレイ及び液晶ディスプレイにおいては、輝度差が大きくなるほど、クロストークが出やすい。
【００３４】
次に、輝度差が所定の閾値より大きいか否か判定する（Ｓ１０４）。所定の閾値は、ディスプレイ特性可能部１０３において、表示装置の種類毎に、ディスプレイ特性として格納されている。ここでは、撮影者により選択された表示装置に対応する所定の閾値が用いられる。
【００３５】
ここで、フレームシーケンシャル方式の３Ｄ表示装置においては、Ｌ画像とＲ画像を交互に繰り返し表示する。そのため、例えばＬ画像からＲ画像へのクロストークをシミュレーションする際には、画像の表示順に応じてＬ画像の輝度値からＲ画像の輝度値を減算して輝度差を求める。そして、輝度差が所定の閾値より大きい場合、クロストークが発生すると判定する。Ｒ画像からＬ画像へのクロストークをシミュレーションする場合、Ｒ画像の次にＬ画像を読み込む必要がある。その場合、Ｒ画像受信後、次のＬ画像の到着を待たなければいけない。これを解消するため、本実施の形態では、Ｒ画像からＬ画像へのクロストークをシミュレーションする際、表示順で次のＬ画像を利用するのではなく、現Ｒ画像と同一時刻のＬ画像を利用する。通常、撮影中にシーンが大きく変化することはほとんどないので、時間的に１フレームずれた映像を利用しても、予測結果に対する影響はほとんどないからである。
【００３６】
輝度差が所定の閾値よりも大きいと判定された場合、つまりクロストークが発生すると判定された場合（Ｓ１０４でＹＥＳ）、ステップＳ１０３で算出した輝度差を、その座標の画素の値として設定する（Ｓ１０７）。
【００３７】
一方、ステップＳ１０４で輝度差が所定の閾値よりも大きいと判定されなかった場合、つまりクロストークが発生すると判定されなかった場合（Ｓ１０４でＮＯ）は、その座標の画素の値としてゼロを設定する（Ｓ１０５）。
【００３８】
その後、ステップＳ１０５、Ｓ１０７で設定された画素の値に基づいて、フレームメモリにおける当該画素の値を更新する（Ｓ１０８）。
【００３９】
そして、全画素についてステップＳ１０３〜Ｓ１０８の処理が完了したか判定し（Ｓ１０９）、全画素について処理が完了するまで、ステップＳ１０３〜Ｓ１０８の処理を実行する。全画素について処理が完了した場合は、警告画像を表示部１０６に表示する。具体的には、フレームメモリの画素の値を輝度とする映像（クロストーク警告画像）を、立体映像撮影装置の表示部１０６に表示する（Ｓ１１０）。
【００４０】
３．警告画像例
クロストークが発生する可能性があることを示す警告画像の例を説明する。
【００４１】
図３は、第１の例のクロストーク警告画像を説明するための図である。具体的には、図３（ａ）は撮影されたＬ画像（Ｌ画像メモリ１０２Ｌから読み出された画像）、図３（ｂ）は撮影されたＲ画像（Ｒ画像メモリ１０２Ｒから読み出された画像）、図３（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図３（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図３（ｅ）は、図３（ｃ）のクロストーク予測画像と図３（ｄ）のクロストーク予測画像を重畳したクロストーク警告画像を示す。
【００４２】
本例では、図３（ａ）、（ｂ）に示すＬ画像及びＲ画像が入力されると、図３（ｃ）に示す、Ｌ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、及び図３（ｄ）に示す、Ｒ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像が生成される。さらに、図３（ｃ）、図３（ｄ）の両クロストーク予測画像に基づいて、図３（ｅ）のクロストーク警告画像が生成され、表示される。
【００４３】
図３（ｃ）のＬ画像に基づくクロストーク予測画像の生成について具体的に説明する。まず、図３（ａ）のＬ画像と図３（ｂ）のＲ画像における同一座標の画素値について、Ｌ画像の当該座標の画素値（輝度値）からＲ画像の当該座標の画素値（輝度値）を減算する。この減算した値（輝度差）が所定の閾値以上の場合、この減算した値をクロストーク予測画像における当該座標の画素値（輝度値）に設定する。この減算した値が所定の閾値以上でない場合、クロストーク予測画像における当該座標の画素値（輝度値）として、０（ゼロ）を設定する。そして、この処理を、Ｌ画像とＲ画像における同一座標の全画素について実行し、全画素について画素値を設定する。そして、上記画素値（輝度差）に応じたグレースケール画像を生成する。したがって、クロストークの発生しない部分（背景等）は、図３の各図に示すように黒で表示される。なお、クロストークの発生する部分を、グレースケール表示でなく他の単一色での階調表示としてもよい。
【００４４】
本例では、図３（ａ）のＬ画像及び図３（ｂ）のＲ画像には、それぞれ被写体（人物）３０１、被写体（木）３０２、被写体（花）３０３が写っている。被写体３０１（人物）は輻輳点（視差がゼロとなる位置）よりも少し奥に（ユーザとは反対側に）位置し、木３０２は輻輳点及び被写体３０１よりもさらに奥に位置し、花３０３は輻輳点の手前に（ユーザ側に）位置している。その結果、各被写体３０１、３０２、３０３には、図３（ａ）、（ｂ）に示すように、水平方向（左右方向）の視差が生じている。
【００４５】
Ｌ画像の被写体（人物）３０１と、Ｒ画像の被写体（人物）３０１は水平方向でほぼ同じ位置に位置しているので、立体映像を表示するための表示装置が時分割表示方式のものである場合、Ｌ画像の被写体（人物）３０１のクロストーク（ＰＤＰであれば、残光）は、Ｒ画像の被写体（人物）３０１に重なって発生し、Ｒ画像の被写体（人物）３０１のクロストークはＬ画像の被写体（人物）３０１に重なって発生する。
【００４６】
本例では、図３（ａ）のＬ画像における被写体（人物）３０１の画素値（輝度値）は、図３（ｂ）の画像における被写体（人物）３０１の画素値（輝度値）と同じとなっているとする。しかし、図３（ａ）のＬ画像における被写体（人物）３０１の水平方向の位置と、図３（ｂ）のＲ画像における被写体（人物）３０１の水平方向の位置とは若干異なっている。つまり、Ｌ画像における被写体（人物）３０１とＲ画像における被写体（人物）３０１は、ほとんどの領域において重なるが、一部の領域においては重ならない。そのため、図３（ａ）のＬ画像におけるある画素の画素値（輝度値）から、図３（ｂ）のＲ画像における前記ある画素と同一の座標の画素の画素値（輝度値）を減算した値（輝度差）は、重なっている部分については、０（ゼロ）となる。これに対し、重なっていない部分については、換言すれば、被写体が背景（輝度値がゼロの部分）の部分に重なっている部分については、当該被写体の輝度値となる。したがって、上記処理により生成される図３（ｃ）のクロストーク予測画像においては、被写体（人物）３０１のクロストーク３０１Ｌは、重なっていない部分のみの形状となる。一方、被写体（木）３０２、被写体（花）３０３については、図３（ａ）におけるＬ画像と図３（ｂ）のＲ画像とにおいて、水平位置が全く異なっており、互いに重ならないので、被写体（木）３０２、被写体（花）３０３のクロストーク３０２Ｌ、３０３Ｌと、被写体（木）３０２、被写体（花）３０３とは同一形状となる。
【００４７】
図３（ｄ）のＲ画像に基づくクロストーク予測画像は、Ｒ画像の当該座標の画素値（輝度値）からＬ画像の当該座標の画素値（輝度値）を減算した値（輝度差）に基づいて、図３（ｃ）のＬ画像に基づくクロストーク予測画像と同様の処理を行うことにより、生成される。図３（ｄ）に、この処理によって生成された各被写体３０１、３０２、３０３のクロストーク３０１Ｒ、３０２Ｒ、３０３Ｒを示す。
【００４８】
図３（ｅ）のクロストーク警告画像は、図３（ｃ）のＬ画像に基づくクロストーク予測画像と、図３（ｄ）のＲ画像に基づくクロストーク予測画像とを重畳することにより生成され、表示部１０６に表示される。
【００４９】
本例によれば、撮影者は、図３（ｅ）のクロストーク警告画像を視ることにより、図３（ｅ）に示すような形状のクロストーク３０１Ｌ、３０２Ｌ、３０３Ｌ、３０１Ｒ、３０２Ｒ、３０３Ｒが発生することを容易に認識することができる。
【００５０】
従来においては、立体映像撮影装置により撮影した立体映像は、３Ｄテレビ等の立体視可能な立体表示装置に表示して始めて立体映像として知覚可能であった。また、野外で撮影する場合、３Ｄテレビ等の大型の立体表示装置を利用することは物理的に難しい。そのため、クロストークの発生を撮影現場で把握する方法はなかった。したがって、撮影完了後における事務所内での編集作業等において、初めてクロストークの発生に気づくこととなり、その結果、現場での撮り直し等が再度必要となって撮影の手間が膨大になることがあった。
【００５１】
しかし、本実施形態にかかる立体映像撮影装置では立体映像の撮影段階でクロストークの発生を予測して、クロストークの警告画像を表示することができる。警告画像が表示された場合、撮影者は、クロストークが発生しないように、撮影段階で撮影状態の調整等を行うことができる。例えば、撮影者は、撮影状態の調整として、輻輳点を調整したり、ズーム位置を変更したりすることができる。また、撮影者は、カメラのゲイン、ホワイトバランスなどを調整することで、Ｌ画像とＲ画像の輝度差等を抑えることができる。したがって、クロストーク量を軽減させることができる。したがって、立体映像の撮り直し等が抑制される。また、編集段階での色修正によるクロストーク軽減処理等を少なくすることができる。立体映像の作成が効率化されるとともに、立体映像作成のコストが削減されることとなる。また、予めクロストークの軽減処理を行うことが可能であるため、編集段階で調整を行う場合よりも解像感に優れ、不快感の少ない立体映像の制作が可能となる。
【００５２】
なお、上記実施形態では、撮影された映像を表示するための表示装置が選択された場合について説明した。しかし、全ての表示装置を対象として、クロストークの発生予測を行って、警告画像を表示するようにしてもよい。例えば、表示装置毎に警告画像におけるクロストークの表示色を異ならせることで、全表示装置における警告画像を１画面で表示することが可能となる。これにより、全表示装置においてクロストークが少ない立体映像を撮影することが可能となる。
【００５３】
本実施形態の技術は、コンピュータグラフィックス（ＣＧ）やアニメーション等の画像の制作においても、適用可能である。すなわち、コンピュータグラフィックス（ＣＧ）やアニメーション等の画像の表示装置への表示時には、撮影装置において撮影された画像同様に、クロストークが発生する可能性があるが、コンピュータグラフィックス（ＣＧ）やアニメーションの制作の段階で、本実施形態の技術を適用して警告画像を表示させることにより、クロストークを抑制することができる。例えば、コンピュータグラフィックス（ＣＧ）やアニメーション等の画像の色や視差を調整することにより、クロストークを抑制することができるようになる。
【００５４】
なお、図４は、図３に示す例において、Ｌ画像における被写体３０１の水平方向位置とＲ画像における被写体３０１の水平方向位置が同じ場合、すなわち被写体３０１が輻輳点（視差がゼロとなる位置）に位置している場合の例を示す。
【００５５】
この場合、Ｌ画像及びＲ画像における被写体３０１は水平方向において、完全に重なる。そのため、Ｌ画像の被写体３０１の輝度とＲ画像の被写体３０１の輝度が同じとした場合、被写体３０１の全体にわたって輝度差が０（ゼロ）となる。そのため、図４（ｅ）のクロストーク予測画像においては、被写体３０１は表れていない。
【００５６】
４．まとめ
本実施形態の立体映像撮影装置１００は、立体視用の映像を撮影する撮影部１０１と、撮影部１０１で撮影された前記立体視用の映像を表示させる表示装置における、当該映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納するディスプレイ特性格納部１０３と、格納された情報に基づいて、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性があるかを予測するクロストーク予測部１０４と、クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像を生成するクロストーク警告画像生成部１０５と、クロストーク警告画像生成部１０５で生成された警告画像を表示する表示部１０６と、を備える。
【００５７】
本実施形態の立体映像撮影装置１００によれば、撮影した立体視用の映像を表示させるための表示装置の応答特性に関する情報に基づいて、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性が予測される。そして、クロストークが発生する可能性があると予測されたときは、警告画像が生成され、表示される。
【００５８】
これにより、撮影者は、立体視用の映像を撮影中に、撮影した立体視用の映像を表示させるための表示装置においてクロストークが発生する可能性があるかを把握可能となる。クロストークが発生する可能性がある場合、撮影者は、カメラの調整等、撮影状態の調整を行うことにより、撮影段階でクロストークの発生を抑制できる。このように、撮影者の意図を反映させつつ、クロストークを軽減可能な立体映像を撮影可能な立体映像撮影装置を提供することができる。
【００５９】
また、本実施形態の立体映像撮影装置１００において、警告画像生成部１０５は、警告画像として、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像を生成する。
【００６０】
これにより、撮影者は、撮影部１０１で撮影された前記立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を視覚的に認識することができる。
【００６１】
また、本実施形態の立体映像撮影装置１００において、撮影部１０１は、立体視用の映像として、所定時間間隔で、Ｌ画像（左目用画像）とＲ画像（右目用画像）の両方を同時に撮影し、クロストーク予測部１０４は、クロストークが発生する可能性を、撮影部１０１で同時刻に撮影された映像に基づいて予測する。
【００６２】
これにより、Ｌ画像からＲ画像へのクロストークと、Ｒ画像からＬ画像へのクロストークとを同じデータを用いて予測することができる。そのため、クロストーク予測が簡素化される。
【００６３】
表示装置は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタを含んでおり、前記ディスプレイ特性格納部１０３は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタにおける、映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納している。操作ボタン（選択部）等を操作することにより複数の応答特性に関する情報の中からいずれか１つの応答特性に関する情報を選択可能である。クロストーク予測部１０４は、選択された応答特性に関する情報に基づいて、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像におけるクロストークの発生可能性を予測する。
【００６４】
これにより、撮影者は、立体映像撮影装置１００で撮影した立体映像が表示される可能性がある表示装置に応じたクロストーク警告画像を任意に選択することができる。したがって、立体映像撮影装置１００で撮影した立体映像が表示される可能性ある表示装置に最適化された立体映像の撮影が可能となる。
【００６５】
表示装置は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタを含んでおり、前記ディスプレイ特性格納部１０３は、プラズマディスプレイ、液晶ディスプレイ、及びＤＬＰ方式のプロジェクタにおける、映像を表示する際の応答特性に関する情報を格納している。クロストーク予測部１０４は、各表示装置のそれぞれについて、各応答特性に関する情報に基づいて、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像におけるクロストークの発生可能性を予測し、クロストーク警告画像生成部１０５は、クロストーク予測部１０５でクロストークが発生する可能性があると予測されたときは、少なくともクロストークが発生する可能性があると予測される表示装置について、警告画像を生成し、表示部１０６は、クロストーク警告画像生成部１０５で生成された各警告画像を表示する。
【００６６】
これにより、クロストークが発生する可能性があると予測される表示装置については全て（特性が格納されている表示装置の全て）、警告画像が生成される。したがって、立体映像撮影装置１００で撮影した立体映像を表示させる表示装置が特定できないような場合に、いずれの表示装置においてもクロストークを抑制した立体映像の撮影が可能となる。
【００６７】
（実施形態２）
実施形態２では、実施形態１のものにおいてさらに、画像が複数の領域に分割され、クロストーク予測画像において、分割領域毎に、クロストークが発生する画素の数が重畳表示される。図５を参照して説明する。なお、立体映像撮影装置１００の構成は、実施形態１と同様であり、説明を省略する。
【００６８】
１．警告画像例
実施形態２では、図５（ａ）、（ｂ）に示すＬ画像、Ｒ画像が入力されると、図５（ｃ）に示すＬ画像に基づくクロストーク予測画像、及び図５（ｄ）に示すＲ画像に基づくクロストーク予測画像が生成される。さらに、図５（ｃ）、図５（ｄ）の両画像に基づいて、図５（ｅ）のクロストーク警告画像が生成される。
【００６９】
図５（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（ｅ）は、図４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（ｅ）に対して、分割線Ｌ、及びクロストークが発生すると予測される画素の数を各領域毎に重畳して表示したものである。この例では、画像全体を１６分割した場合を示している。クロストークが発生すると予測される画素の数は、図５（ａ）のＬ画像と図５（ｂ）のＲ画像における同一座標の画素の画素値について、Ｌ画像の当該座標の画素値（輝度値）からＲ画像の当該座標の画素値（輝度値）を減算し、この減算した値が所定の閾値以上である画素の数を積算した値である。
【００７０】
２．動作
立体映像撮影装置による処理を図６に示すフローチャートに基づいて説明する。図６のフローチャートでは、図２のフローチャートに対して、ステップＳ１０６が追加され、かつステップＳ１１０の処理が若干異なっている。
【００７１】
すなわち、ステップＳ１０４で輝度差が所定の閾値よりも大きいと判定された場合、つまりクロストークが発生すると判定された場合（Ｓ１０４でＹＥＳ）輝度差が所定の閾値よりも大きいと判定された、つまりクロストークが発生すると判定された画素の数をカウントする（Ｓ１０６）。具体的には、現在の画素数に１を加算する。現在の画素数の初期値は０である。なお、画像全体を例えば図５に示すように複数の領域に分割し、各領域単位で、輝度差が所定の閾値よりも大きいと判定された画素の数をカウントしてもよい。図５は、画像全体を１６個の領域に分割した例を示す。
【００７２】
その後、フレームメモリの画素の値を輝度とする映像（クロストーク警告画像）に、ステップＳ１０６でカウントされた数を示す文字が重畳されるように、フレームメモリの画素の値を更新して、立体映像撮影装置の表示部１０６にクロストーク警告画像を表示する。なお、画像全体を複数領域に分割して画素数をカウントした場合は、各領域毎に、カウントされた値を示す文字が表示されるように、フレームメモリの画素の値を更新し、表示してもよい。
【００７３】
本実施形態によれば、クロストークが発生すると予測される画素の数を重畳して表示することにより、ユーザは、クロストークの発生を定量的に認識することができる。
【００７４】
また、クロストーク予測画像を複数領域に分割し、分割領域毎に、クロストークが発生すると予測される画素の数を表示することにより、画像の領域毎に緻密にクロストークの発生状態を認識することができる。
【００７５】
なお、本例では、画素の数を積算する際、１６個の分割領域毎に積算しているが、分割数は１６以外の数でもよい。また、画像は分割されていなくてもよい。
【００７６】
本例では、画素の数の積算値が０（ゼロ）の場合、０という数値を表示していないが、表示してもよい。
【００７７】
また、本例では、クロストーク予測画像と数値を重畳して表示しているが、数値のみを表示してもよい。
【００７８】
３．まとめ
実施形態２の立体映像撮影装置１００は、クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストーク警告画像生成部１０５（積算部）は、クロストークが発生する可能性のある画素の画素数を積算する。警告画像生成部１００は、警告画像として、積算された画素の数を示す画像を生成する。
【００７９】
これにより、撮影者は、クロストークの発生状態を定量的に認識することができる。
【００８０】
クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストーク警告画像生成部１０５（積算部）は、クロストークが発生する可能性のある画素の数を積算する。警告画像生成部１０５は、警告画像として、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像に、積算された画素の数を重畳して示す画像を生成する。
【００８１】
これにより、撮影者は、クロストークの発生状態を画像の領域毎に定量的に認識することができる。
【００８２】
クロストーク警告画像生成部１０５（積算部）は、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の数を積算し、警告画像として、積算部で積算された画素の数を、分割領域毎に示した画像を生成する。
【００８３】
これにより、撮影者は、クロストークの発生状態を視覚的にかつ画像の領域毎に定量的に認識することができる。
【００８４】
（実施形態３）
実施形態３では、クロストーク予測部１０４によりクロストーク発生が予測された場合、視聴時に実際に知覚され得るクロストークをシミュレーションしたクロストーク予測画像を、警告画像として表示する場合について説明する。つまり、撮影装置のスルー画像にクロストークを重畳した画像を、警告画像として表示する場合について説明する。なお、立体映像撮影装置１００の構成は、実施形態１と同様であり、説明を省略する。
【００８５】
１．シミュレーション方法
撮影された立体映像を表示させる表示装置がプラズマディスプレイである場合を例としてクロストークのシミュレーション方法の一例を説明する。
【００８６】
一例として、Ｌ画像が表示された後、Ｒ画像が表示される場合について説明する。なお、Ｒ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）のうち、Ｇ（緑）の場合を例として説明する。この場合におけるクロストークの発生可能性は、Ｌ画像におけるある画素のＧ（緑）の残光輝度Lct（G）と、当該Ｒ画像における同一画素のＧ（緑）の発光輝度(G)との大小関係により決まる。そこで、残光輝度Lct（G）と発光輝度R(G)との大小関係を判定する。
【００８７】
（１）Lct（G）＞＝R(G)の場合
発光輝度R（G）を制御しても、残光輝度Lct(G)を相殺できない。したがって、実際の輝度Rview（G）は以下の式であらわされる。
Rview（G）＝Lct（G）−R(G)
【００８８】
（２）Lct（G）＜R(G)の場合
発光輝度R（G）を制御することにより、残光輝度Lct(G)を相殺できる。したがって、実際の輝度Rview（G）は以下の式であらわされる。
Rview（G）＝R(G)
【００８９】
上記判定（残光輝度Lct（G）と発光輝度R(G)との大小関係の判定）を各画素及びＲＧＢ各色において実行することにより、各画素において残光輝度を相殺できるか否か（クロストークキャンセルできるか否か）を判定することができる。そして、この判定結果に基づいてクロストークをシミュレーションすることができる。なお、クロストークキャンセルの技術は、例えば特開２００１−２５８０５２号公報等に記載されているように広く知られている。そのため、クロストークのシミュレーションも上記例以外にも種々可能である。
【００９０】
２．警告画像例
クロストーク警告画像として、クロストーク予測画像を表示する例について図７を参照して説明する。図７（ａ）は撮影されたＬ画像、図７（ｂ）は撮影されたＲ画像、図７（ｃ）はＬ画像からＲ画像に生じるクロストークの予測画像、図７（ｄ）はＲ画像からＬ画像に生じるクロストークの予測画像、図７（ｅ）は、Ｒ画像からのクロストークを重畳したＬ画像、図７（ｆ）はＬ画像からのクロストークを重畳したＲ画像を示す。
【００９１】
本例では、図７（ａ）、（ｂ）に示すＬ画像、Ｒ画像が入力されると、図７（ｃ）に示すＬ画像に基づくクロストーク予測画像、及び図７（ｄ）に示すＲ画像に基づくクロストーク予測画像が生成される。図７（ａ）、（ｂ）は、実施形態１と同様の映像である。図７（ｃ）、（ｄ）の画像は、図７（ａ）、（ｂ）に示す画像を、グレースケール化したものである。そして、図７（ａ）のＬ画像（スルー映像。カラー画像）に、図７（ｄ）に示すＲ画像に基づくクロストーク予測画像を合成することにより、図７（ｅ）に示すＲ画像からのクロストークを重畳したＬ画像（クロストーク警告画像）が生成され、表示される。また、図７（ｂ）のＲ画像に、図７（ｃ）に示すＬ画像に基づくクロストーク予測画像を合成することにより、図７（ｆ）に示すＬ画像からのクロストークを重畳したＲ画像（クロストーク警告画像）が生成され、表示される。図７（ｅ）、（ｆ）のクロストーク警告画像を合成する際、上記シミュレーション方法によりクロストークキャンセルできるか否かが判断され、その判断結果に基づいて輝度の制御を行うことによりクロストーク予測画像をシミュレーションする。図７（ｅ）、図７（ｆ）の映像は、所定時間毎に交互に表示される。
【００９２】
本例の図７（ｅ）に示すようなクロストーク警告画像を撮影者が視た場合、撮影者は、図７（ｅ）に示すようにＬ画像における背景部分（黒部分）等に、人物３０１、花３０２、花３０３のクロストークが発生することを容易に認識することができる。また、本例の図７（ｆ）に示すようなクロストーク予測画像を撮影者が視た場合、撮影者は、図７（ｆ）に示すようにＲ画像における背景部分等に、人物３０１、花３０２、花３０３のクロストークが発生することを容易に認識することができる。
【００９３】
また、クロストークを、スルー映像とは異なる態様で表示することにより、ユーザは、クロストークが発生する可能性のある部分を明確に認識することができる。
【００９４】
さらに、実際の視聴環境での見え方が擬似的に提示されるため、クロストークが発生する場合でも、このクロストークが許容できるものであるかの判断が可能となる。また、構図や輻輳点を変更することにより、クロストークを回避できるかの判断が可能となる。
３．まとめ
実施形態４の立体映像撮影装置１００のクロストーク警告画像生成部１０５は、警告画像として、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像においてクロストークが発生する可能性がある領域を抽出し、この抽出した領域に対して所定の画像処理を施した画像を生成し、さらにこの画像に対して、撮影部１０１で撮影された前記立体視用の映像に重畳した画像を生成する。
【００９５】
これにより、撮影者は、クロストークが発生する可能性のある領域と撮影された立体映像とを対比することができ、クロストークが発生する可能性のある部分を明確に認識させることができる。
【００９６】
（他の実施形態）
クロストークの知覚されやすさは、クロストーク発生部分と周辺画素とのコントラスト比や、クロストークの発生面積や、クロストークの密集度により左右される。上記第２実施形態では、クロストーク警告画面生成部１０５は、クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の数を積算し、警告画像として、積算された画素の数を示した画像を生成する。しかし、以下のように構成してもよい。
【００９７】
例えば、クロストーク警告画面生成部１０５（積算部）は、前記クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算し、警告画像として、積算された輝度の積算値を示す画像を生成するようにしてもよい。この場合において、クロストーク警告画面生成部１０５（積算部）は、撮影部１０１で撮影された前記立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算し、警告画像として、積算された輝度の値を、分割領域毎に示した画像を生成するようにしてもよい。
【００９８】
また、この場合において、輝度の積算値は、残光輝度の積算値であってもよい。
【００９９】
輝度の積算値や、残光輝度の積算値を表示させることにより、クロストークの調整を輝度の調整で行う際に、調整が行いやすくなる。
【０１００】
さらに、クロストーク警告画面生成部１０５（演算部）は、前記クロストーク予測部１０４でクロストークが発生する可能性があると予測されたときに、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の値を積算するとともに、クロストークが発生する可能性のない画素の輝度の値を積算する。さらに、クロストーク警告画面生成部１０５（演算部）は、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の積算値と、クロストークが発生する可能性のない画素の輝度の積算値との比を演算する。そして、クロストーク警告画面生成部１０５（演算部）は、警告画像として、輝度の積算値の比を示す画像を生成するようにしてもよい。この場合において、クロストーク警告画面生成部１０５（演算部）は、撮影部１０１で撮影された立体視用の映像を複数の領域に分割し、この分割された領域毎にクロストークが発生する可能性のある画素の輝度の積算値とクロストークが発生する可能性のない画素の輝度の積算値の比を演算し、警告画像として、演算された、クロストークが発生する可能性のある画素の輝度の積算値とクロストークが発生する可能性のない画素の輝度の積算値の比を、分割領域毎に示す画像を生成するようにしてもよい。
【０１０１】
輝度の積算値の比を表示させることにより、撮影者がクロストーク調整を輝度の調整で行う際に、調整を行いやすくなる。
【０１０２】
上記画素数、画素数の積算値、輝度の積算値の比等を警告画像上に表示する場合に、これらの値を示す文字（数字）に代えて、あるいは文字とともにこれらの値を認識可能なアイコンを表示してもよい。
【０１０３】
アイコンを表示することにより、ユーに対して、クロストークの発生状態を視覚的かつ直感的に認識させることができる。
【０１０４】
なお、本発明の具体的な構成は、前述の実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更および修正が可能である。
【０１０５】
本実施形態では、警告画像として、実施形態１〜３において３つの態様を説明したが、撮影装置においてこれらの３つの態様のすべてを表示可能に構成するとともに、これらの態様の中から表示させる態様を撮影者が選択可能なように構成してもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
本発明にかかる立体映像撮影装置によれば、視聴した際により自然な立体感を感じる映像信号を生成することが可能となるため、立体映像を撮影するデジタルカメラ、放送用カメラ及び、立体映像の記録再生を行うレコーダー若しくは、プレーヤーに応用することが可能である。
【符号の説明】
【０１０７】
１００  立体映像撮影装置
１０１  撮影部
１０２Ｌ  Ｌ画像メモリ
１０２Ｒ  Ｒ画像メモリ
１０３  ディスプレイ特性格納部
１０４  クロストーク予測部
１０５  クロストーク警告画像生成部
１０６  表示部
【図１】
2013150063.tif 000003
【図２】
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【図５】
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【図６】
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【図３】
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【図４】
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【図７】
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