(57)【要約】      （修正有）【課題】縦置き可能なホットプレート等の調理器において、蓋体を左右を間違た取付けを事前に防止できるようにした調理器を提供する。【解決手段】調理器本体側係合部材２１，２２と蓋体側係合部とは、蓋体が調理器本体に対して予じめ定められた特定の位置関係で対応する時にしか相互に係合しないように構成している。したがって、調理器本体側の脚部に加えて蓋体の一側にも同様の脚部を設けて、より安定した縦置き状態の収納に適したものとなる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱手段を有する調理器本体と、この調理器本体の開口面側に着脱自在に載置される調理プレートと、この調理プレートの上方から調理器本体の側部付近までを覆い、かつ上記調理器本体側の係合部材と係合する係合部を設けた蓋体とを備えてなる調理器であって、上記調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とは、上記蓋体が調理器本体に対して予じめ定められた特定の位置関係で対応する時にしか相互に係合しないように構成されていることを特徴とする調理器。
【請求項２】
蓋体の調理器本体に対する特定の位置関係は、蓋体と調理器本体との左右両側の相対的な位置関係であり、該左右両側の相対的な位置関係が予じめ決められた位置関係と異なる時には蓋体側係合部に調理器本体側係合部材が係合しないように構成されていることを特徴とする請求項１記載の調理器。
【請求項３】
調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とは、凹凸部を有して相互に係合するようになっており、その左右両側のものでは相互に係合する凹凸位置を変えて構成されていることを特徴とする請求項１又は２記載の調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、調理器本体と蓋体との間に調理プレートを収納し、調理器本体と蓋体とを相互に係合一体化できるようにした調理器の構成に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
このような、加熱手段を有する調理器本体と、この調理器本体の上面に着脱自在に載置される調理プレートと、この調理プレートの上方から調理器本体の側部付近までを覆い、かつ上記調理器本体側の係合部と係合する係合部材を設けた蓋体とを備えてなる調理器は、すでにホットプレートなどとして多く使用されている（例えば特許文献１，特許文献２を参照）。
【０００３】
このような構成によると、種類の異なる複数枚の調理プレートを調理器本体内にセットし蓋体でカバーした上で、所定の場所に収納保管することができるので便利である。
【０００４】
そして、このような調理器の場合、さらに必要に応じて、上記収納保管を一層容易にするために、例えば別途収納スタンドを用いて上記調理プレート一体化状態の調理器を縦置きで収納保管すること（上記特許文献１の図８を参照）や、例えば上記調理器本体の側部に脚部を設け、同脚部により上記調理プレート一体化状態の調理器を所定の方向に傾斜させた縦置き状態で収納保管することも行われている（上記特許文献２の図４を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−１７８６３１号公報
【特許文献２】特開２００６−２４７４０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、以上のような構成の場合、特許文献１、特許文献２の何れの場合にも、次のような問題がある。
【０００７】
例えば、先ず特許文献１の場合、調理器とは別に収納用のスタンドが必要であるため、同スタンドが非収納時に邪魔になり、またコスト高となる。さらに、スタンド部分だけ余分な収納スペースが必要となる。
【０００８】
一方、特許文献２の場合、調理器本体の一側部に簡単な脚部を設けるだけなので、そのような問題は生じないが、縦置き状態が安定性に欠ける問題がある。
【０００９】
すなわち、以上のように調理器本体の開口面側に複数枚の調理プレートを重ねて収納し、蓋体を被せてロックすると、必然的に蓋体側の重量が増大し、蓋体側に転倒しやすくなる。
【００１０】
このため、特許文献２では、あえて脚部の形状を調理器全体が調理器本体側に少し傾いた状態で立設されるようにし、縦置き時における重心のバランスを取るようにしている。
【００１１】
しかし、このような状態では、やはり安定状態に欠け、しかも収納しにくい。また、傾斜角だけ、余分な幅スペースを取る。
【００１２】
そこで、このような問題を解決するために、上記調理器本体側の脚部に加えて、さらに上記重量が大きくなる蓋体側の一側にも同様の脚部を設けることが好ましい。そのようにすると、縦置き状態でも調理器全体を傾けたりすることなく、安定した状態で略垂直に立設させることができる。
【００１３】
ところが、そのようにした場合、蓋体の一側に設けた脚部が必ず下側に来るような形で蓋体を調理器本体に対応させて取り付けなければならないので、例えば調理器本体に対する蓋体の左側と右側の対応関係（取付関係）が必然的に特定され、左右を間違えて係合したりすると、蓋体の一側部に設けた脚部が上側に行ってしまい、縦置き状態での収納ができなくなる。
【００１４】
したがって、そのような場合、一旦上述の係合関係を取り外して蓋体の左右の位置を変え、再度組み付け直されなければならない不便がある。
【００１５】
もちろん、脚部を蓋の一側だけでなく、立設状態で上下となる両側に設けて置けば、このような問題はなくなるが、両側に設けると、脚部材が２個必要となり、部品点数が増えて製品コストが上昇するとともに、取り付けのための組付工数も増える。また、不必要な脚部が上方側に大きく突出するので、デザイン的にも見苦しくなる。
【００１６】
本願発明は、このような問題を解決するためになされたもので、蓋体の左右を間違えて調理器本体に取り付けようとした場合などには、両者を係合する相互の係合部同士の係合が実現されないようにして、誤った取付けを事前に防止できるようにした調理器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本願発明は、上記の目的を達成するために、次のような課題解決手段を備えて構成されている。
【００１８】
（１）  請求項１の発明
この発明の調理器は、加熱手段を有する調理器本体と、この調理器本体の開口面側に着脱自在に載置される調理プレートと、この調理プレートの上方から調理器本体の側部付近までを覆い、かつ上記調理器本体側の係合部材と係合する係合部を設けた蓋体とを備えてなる調理器であって、上記調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とは、上記蓋体が調理器本体に対して予じめ定められた特定の位置関係で対応する時にしか相互に係合しないように構成されていることを特徴としている。
【００１９】
このような構成によると、蓋体の左右位置を予じめ設定された特定の対応関係とは異なる逆の位置関係にして取り付けたりすると、蓋体側の係合部と調理器本体側係合部材とが相互に係合せず、ロックすることができない。
【００２０】
したがって、例えば前述のように、調理器本体側の脚部に加えて蓋体の一側にも同様の脚部を設けて、より安定した縦置き状態で収納しようとする場合などに適したものとなる。
【００２１】
（２）  請求項２の発明
この発明の調理器は、上記請求項１記載の発明の構成において、蓋体の調理器本体に対する特定の位置関係は、蓋体と調理器本体との左右両側の相対的な位置関係であり、該左右両側の相対的な位置関係が予じめ決められた位置関係と異なる時には蓋体側係合部に調理器本体側係合部材が係合しないように構成されていることを特徴としている。
【００２２】
このような構成によると、蓋体の左右位置を予じめ設定された特定の相対的な位置関係とは異なる逆の位置関係にして取り付けたりすると、蓋体側の係合部と調理器本体側の係合部材とが相互に係合せず、ロックすることができない。
【００２３】
したがって、例えば、前述のように、調理器本体側の一側に加えて蓋体の一側にも同様の脚部を設けて、より安定した縦置き状態で収納しようとする場合などに適したものとなる。
【００２４】
（３）  請求項３の発明
この発明の調理器は、上記請求項１又は２記載の発明の構成において、調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とは、凹凸部を有して相互に係合するようになっており、その左右両側のものでは相互に係合する凹凸位置を変えて構成されていることを特徴としている。
【００２５】
このように、調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とを、凹凸部を有して相互に係合させるようにし、その左右両側のものの相互に係合する凹凸位置を変えておくと、上記調理器本体側係合部材と蓋体側係合部とは、上記蓋体が調理器本体に対して予じめ定められた特定の対応関係以外の位置関係で対応する時、例えば左右両側の相対的な位置関係が異なる状態で蓋体を取り付けようとした時などには蓋体側係合部に調理器本体側係合部材が係合せず、誤った取り付けが確実に回避される。
【発明の効果】
【００２６】
以上の結果、本願発明によると、調理器本体の脚部に加えて、蓋体の一側にも脚部を設けて安定した縦置き状態での収納を可能とした調理器の調理プレートの収納、蓋体の組付け等を確実かつ容易にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本願発明の実施の形態に係る調理器の平面図である。
【図２】同調理器の図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】同調理器の本体ケースの斜視図である。
【図４】同調理器の本体ケースの平面図である。
【図５】同調理器の調理器本体左側係合部材の平面図である。
【図６】同調理器の調理器本体右側係合部材の平面図である。
【図７】同調理器の調理器本体右側係合部材の正面図である。
【図８】同調理器の調理器本体右側係合部材の背面側（係合面側）斜視図である。
【図９】同調理器の蓋体の平面図である。
【図１０】同調理器の蓋体の斜視図である。
【図１１】同調理器の蓋体の左側面図である。
【図１２】同調理器の蓋体の脚部側から見た図である。
【図１３】同調理器の蓋体の立設状態の斜視図である。
【図１４】同調理器の蓋体の脚部部材の斜視図である。
【図１５】同調理器の蓋体の左側係合部の斜視図である。
【図１６】同調理器の蓋体の右側係合部の斜視図である。
【図１７】同調理器の左側調理器本体側係合部材と蓋体側係合部との対応関係を示す平面図である。
【図１８】同調理器の右側調理器本体側係合部材と蓋体側係合部との対応関係を示す平面図である。
【図１９】同調理器本体の本体ケース部における係合部材取付部の構成を示す斜視図である。
【図２０】同調理器本体の本体ケース部の係合部材取付部における干渉リブの作用を示す斜視図である。
【図２１】同調理器本体の本体ケース部の係合部材取付部における適正な取付状態を示す斜視図である。
【図２２】同調理器を立設した状態の一部切欠側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
図１〜図２２は、本願発明の実施の形態に係る調理器の構成を示している。
【００２９】
＜収納時における調理器全体の構成：図１および図２参照＞
今、図１および図２は、収納時におけるこの実施の形態の調理器の全体的な構成を示している。
【００３０】
この実施の形態の調理器は、一般にホットプレートと称されている電気加熱調理器であり、例えば図１および図２に示すように、大きく分けてヒータを有する調理器本体１と、使用時において、上記調理器本体１の開口部上に択一的な関係で載置される平面プレート２又は受けプレート３と（それぞれ左右両端側中央に把手２Ｌ，２Ｒ、３Ｌ，３Ｒを有している）、同じく使用時において、上記受けプレート３を介して上記調理器本体１の開口部上に択一的に載置されるたこ焼きプレート４又は波形プレート５（このたこ焼きプレート４と波形プレート５は、非使用状態である図示収納状態では樹脂製の収納ケースに入れた状態で平面プレート２の上に乗せられた受けプレート３の開口部内に収納されている）と、使用時においては、それら各プレート２〜５の内の使用中のもの、格納時においては、それら各プレート２〜５を覆う図示の状態で上記調理器本体１の開口部上に冠合される蓋体６と、この蓋体６と上記調理器本体１とを相互に係合する蓋体６側係合部３１，３２および調理器本体１側係合部材２１，２２とから構成されている。
【００３１】
＜調理器本体の構成：図３〜図８参照＞
調理器本体１は、例えば図３および図４に示すように、合成樹脂により全体として矩形の形状の皿型構造に成型された合成樹脂製の本体ケース１１と、この本体ケース１１内底部上に脚部２７，２７，２７，２７を介して収納する形で配設された全体として矩形の形状の皿型構造の金属製の遮熱容器１２と、この遮熱容器１２の底部上面側に配設されたヒータ（図示の状態では外部から見えないため図示省略）と、上記本体ケース１１の上縁部１１ａの全周に亘って設けられた火傷防止用の合成樹脂製の本体ガード１３と、上記本体ケース１１の底部４角に設けられた平置き用の脚部１５ａ，１５ａ，１５ａ，１５ａと、上記本体ケース１１の幅方向の一側部両端側に設けられた縦置き用の脚部１５ｂ，１５ｂとから構成されている。
【００３２】
本体ケース１１は、例えば左右長手方向の両端部中央に前後方向（図面の上下方向）に所定の間隔を置いて係合部材取付部１６，１６、１７，１７および係合部材収納溝１８，１８、１９，１９が設けられている。また一方側のそれら係合部材取付部１７，１７間には、コントロールマスター２０嵌装用の所定の幅の開口２０ａが形成されている。さらに底部中央には、放熱用の開口１１ｂが形成されている。
【００３３】
そして、同左右両側の係合部材取付部１６，１６、１７，１７部分には、例えば図４および図５、図６に示すように、レバー構造の係合部材２１、２２が内外方向に回転自在に枢支されるようになっている。
【００３４】
すなわち、上記本体ケース１１の係合部材収納溝（係合部材２１，２２を非使用時において下方側に垂設状態で収納して置く溝空間）１８，１８、１９，１９を形成している外側の縦壁部１８ａ，１８ａ、１９ａ，１９ａの上端には、図４〜図６および図１９に示すように、それぞれ上記係合部材２１、２２の左右両端側取付軸２１ａ，２１ｂ、２２ａ，２２ｂが嵌合する円弧状の凹溝１８ｂ，１８ｂ、１９ｂ，１９ｂが形成されている一方、上記縦壁部１８ａ，１８ａ、１９ａ，１９ａには、所定の間隔で側方に隣接して上述した本体ガード１３等取付用のスタッド軸構造の円筒状のボス部２３ａ，２３ｂ、２４ａ，２４ｂが略同じ高さに立設されている。このボス部２３ａ，２３ｂ、２４ａ，２４ｂの内、それぞれ共通する何れか一方側（図４で言うと図示上方側）のもの２３ａ，２４ａには、それぞれ上記縦壁部１８ａ，１９ａ側に所定幅延びる薄型構造の干渉用リブ２５，２６が上記ボス部２３ａ，２４ａの上面よりも少し高く延びる形で一体に成型されている。これら干渉用リブ２５、２６は、補強のため、直交する左右両方向にもリブ片を形成し、全体として平面視十字形状のものとなっている。
【００３５】
一方、上記左右両側一対のレバー構造の係合部材２１，２２は、図４〜図６および図７，図８に示すように、それぞれ全体として正面視コの字形の形状をなし、その左右両側片（図示前後両側片）２１ｃ，２１ｄ、２２ｃ，２２ｄの各下端側外側面には各々異なる長さの取付軸２１ａ，２１ｂ、２２ａ，２２ｂを一体に成型して構成されている。長い方の取付軸２１ｂ，２２ｂは、凹溝１８ｂ，１９ｂ外側との係止用リブａ部分からｂ部分が余分に長く延びている。
【００３６】
これら長短（短長）２種の取付軸２１ａ，２１ｂ、２２ａ，２２ｂは、例えば図４、図５、図６、図２１に示されるように、それぞれ短かい方の取付軸２１ａ、２２ａが、上記干渉用リブ２５、２６が設けられている方の凹溝１８ｂ、１９ｂに係合されるようになっており（そのように予じめ設定されており）、そのように係合された時には、例えば図４、図５、図６、図２１から明らかなように、同取付軸２１ａ、２２ａが上記干渉用リブ２５、２６に何れも干渉することなく適切に嵌合され、上述した上方側本体ガード１３の対応する逆円弧状の凹溝部（図示省略）との間に遊合されて、自由に回動可能に支持される。
【００３７】
しかし、それらが各々上記とは上下逆の位置関係で係合されると、例えば図２０に示されるように、長い方の取付軸２１ｂ、２２ｂが上記干渉用リブ２５、２６に当って干渉し、適切に嵌合することができない。これにより、確実に誤った嵌合を回避することができる。
【００３８】
＜蓋体の構成：図９〜図１６参照＞
他方、図９〜図１６は、上記蓋体６側の構成を示している。
【００３９】
この蓋体６は、上記調理器本体１上の平面プレート２の外周縁部（添付の図では見えない）又は受けプレート３の外周縁部３ａ（図２）に対応した形状と寸法を有する矩形形状の金属板を山形に成型してなり、その本体部中央の凹溝部底面６ａには操作用の把手５０が、また長手方向の左右両端側には、以上に述べた調理器本体１側の左右一対の係合部材２１，２２の上端側が係合される左右一対の合成樹脂製の係合部（固定側係合部材）３１，３２が設けられている。
【００４０】
この左右一対の係合部３１、３２は、上記蓋体６の両端側斜面部上にネジおよびワッシャプレート３０ｃ，３０ｃを介して裏面側から螺合締結される弓形の本体部３０ａと、この本体部３０ａの次第に厚肉となる外端面側の下部側に設けられた凹凸部３１Ｂ，３１Ｃ、３１Ｂ，３１Ｃおよびロック口３１Ａ形成用の凸縁部３０ｂとからなっている。
【００４１】
そして、この凸縁部３０ｂ部分を利用して後述する凹凸部３１Ｂ，３１Ｃ、３１Ｂ，３１Ｃおよびロック口３１Ａが形成されている。
【００４２】
また、同蓋体６の前後方向の一側（図示上方側）中央部には、例えば図１３に示すように、蓋体６を単独で縦置き状態に起立させることができる合成樹脂製の脚部６０が一体に取り付けられている。この脚部６０は、例えば図１４に示すように、蓋体６の斜面部への取付面部６０ａと、載置用の底部側幅の広い脚面部６０ｂとをアングル構造に一体化し、それらの間のコーナー部に縦横両方向の補強リブ６０ｃ，６０ｃ・・、６０ｄを設けてなり、縦方向のリブ６０ｃ，６０ｃ・・の上端部分に設けた螺合用のボス部６０ｅ，６０ｅ，６０ｅに蓋体６の裏面側からネジおよびワッシャプレート６０ｆを介してネジ止めすることにより、図９〜図１３のように一体に取り付けられている。
【００４３】
この場合、上記脚部６０の脚面部６０ｂ外方側の最も高さが高いヒール部Ｐｂ（図２参照）の起立高さは、調理器本体１側の脚部１５ｂ，１５ｂの最も高さが高いヒール部Ｐａ（図２参照）の高さと、図２２の縦置き状態で等しくなるように設定されている。
【００４４】
蓋体６の外周縁部は、円筒状にローリングされ、変形しにくいように補強されている。
【００４５】
＜調理器本体側係合部材と蓋体側係合部の構造および対応関係：図１５〜図１８参照＞  ところで、図４〜図６および図７，図８に示すように、上記左右一対の係合部材２１、２２の上片２１ｅ、２２ｅ部分の裏側前後方向中央には、上述した図１５，図１６に示す蓋体６側左右両端側一対の係合部３１、３２前後方向中央のロック口３１Ａ、３２Ａに係合するロック片４１Ａ、４２Ａと同蓋体６側係合部３１、３２の凹凸部３１Ｂ，３１Ｃに係合する凹凸部４１Ｂ，４１Ｃが設けられている。
【００４６】
これらの内、上記ロック片４１Ａ、４２Ａおよび対応する蓋体６側ロック口３１Ａ、３２Ａは、上述のように、共に上記上片２１ｅ，２２ｅの各々前後方向中央部に位置して設けられており、例えば図１５、図１６および図１７、図１８に示すように、上記前後方向両端側を逆にして対応させても全く同様に対応するが、それらの各々両側に位置して設けられている前後一対の凹凸部３１Ｂ，３１Ｃと４１Ｂ，４１Ｃは、それらの凹凸部位置が各々左右両側のもので相互に異なったものとなっており、蓋体６の左右両端側を逆にして調理器本体１側に取り付けようとした時には、調理器本体１側係合部材２１、２２側の凹部４１Ｂ，４１Ｂおよび凸部４１Ｃ，４１Ｃと蓋体６側係合部３１、３２の凸部３１Ｃ，３１Ｃおよび凹部３１Ｂ，３１Ｂとが凹凸関係では対応せず、凹部４１Ｂ，４１Ｂと凹部３２Ｂ，３２Ｂおよび凸部４１Ｃ，４１Ｃと凸部３２Ｃ，３２Ｃ同士が対応することになり、適切に係合することができないようになっている。
【００４７】
もちろん、その結果、ロック片４１Ａ、４２Ａをロック口３１Ａ、３２Ａにロックすることもできない。
【００４８】
したがって、上述のように、調理器本体１側の縦置き用脚部１５ｂ，１５ｂに加えて蓋体６の一側中央にも同様の縦置き用脚部６０を設けて、例えば図２２に示すように、調理器本体１側と蓋体６側の前後両側で調理器１全体を略垂直に支持し、より安定した縦置き状態で収納しようとする場合に適したものとなる。
【００４９】
すなわち、そのようにしたものでは、例えば図２に示すように、調理器本体１に対して、下方から上方に、平面プレート２、受けプレート３、収納ケースに入れたたこ焼きプレート４および波形プレート５を収納セットし、その上部に蓋体６を冠合して、蓋体６両端側の係合部３１，３２に調理器本体１両端側のレバー構造の係合部材２１，２２を係合しようとする時、蓋体６側の脚部６０と調理器本体１側の脚部１５ｂ，１５ｂとが同じ側（図１の状態で図の上部となる側、かつ図２２の縦置き状態で下部となる側）に位置していないと、図２２のように縦置き状態で立設させることができない。
【００５０】
ところが、以上のような構成によると、上記蓋体６側の脚部６０と調理器本体１側の脚部１５ｂ，１５ｂとが同じ側に位置する状態で蓋体６が調理器本体１側に冠合するように取り付けられない限り、蓋体６側の係合部３１、３２と調理器本体１側の係合部材２１，２２が係合しないから、確実に相互の正しい位置合わせが実現され、従来のような誤った取付けは生じない。なお、符号２１ｆ，２２ｆは、各係合部材２１，２２の上片２１ｅ，２２ｅの上面に設けられた操作用の係合溝である。
【符号の説明】
【００５１】
１は調理器本体、２は平面プレート、３は受けプレート、４はたこ焼きプレート、６は蓋体、１１は本体ケース、１２は遮熱容器、１５ｂは縦置き用の脚部、１６，１７は係合部材取付部、１８，１９は係合部材収納溝、１８ｂ，１９ｂは凹溝、２０はコントロールマスター、２１，２２は左右一対の係合部材、２１ａ，２２ｂは係合部材２１，２２の左右両端側取付軸、２３ａ，２３ｂ、２４ａ，２４ｂは本体ケース１１側ボス部、２５，２６は干渉用リブ、３１，３２は左右一対の係合部、３１Ａ，３２Ａは係合部３１，３２側のロック口、３１Ｂ，３１Ｃ、３２Ｂ，３２Ｃは係合部３１，３２側の凹凸部、４１Ａ，４２Ａは係合部材側ロック片、４１Ｂ，４１Ｃ、４２Ｂ，４２Ｃは係合部２１，２２側の凹凸部である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2013248214.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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