(57)【要約】【課題】送信側の特定の機種に特有の通信エラーの除去を効率的に行うことができて、送信側の機種毎の通信品質を向上できる無線通信装置を提供すること。【解決手段】送信側から少なくとも機種情報を含む信号を受けて通信エラーが発生した場合に、通信パラメータ決定部２０３で、通信エラーが発生しないための通信パラメータを決定する。また、送信側から信号を受けたときに上記通信エラーと同じ種類の通信エラーが発生した場合に、パラメータ変更部２０４で、その通信エラーが発生した送信元の機種情報に基づいて、現在の通信パラメータを上記通信エラーが発生しないための通信パラメータに変更する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信側から少なくとも機種情報を含む信号を受けて通信エラーが発生した場合に、上記通信エラーが発生しないための通信パラメータを決定する通信パラメータ決定部と、
送信側から信号を受けたときに上記通信エラーと同じ種類の通信エラーが発生した場合に、上記通信エラーが発生した送信元の上記機種情報に基づいて、現在の通信パラメータを上記通信エラーが発生しないための通信パラメータに変更する通信パラメータ変更部と
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の無線通信変更部において、
上記機種情報と、上記通信エラーの情報と、上記通信エラーが発生しないための通信のパラメータとを互いに関連づけて記憶する記憶部を備えることを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置に関し、例えば、携帯電話、蒸気調理器、テレビおよび情報端末等の無線通信が可能な無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信装置としては、特開２００３−１９８４８２号公報（特許文献１）に記載されているものがある。この無線通信装置は、受信エラー検出手段と、位相補正回路とを備え、位相補正回路が、受信エラー検出手段が検出した受信データのエラーに基づいて、受信信号の受信可能パルス幅範囲を切り替えることにより、受信エラーを抑制している。
【０００３】
しかしながら、上記従来の無線通信装置では、各通信毎に同じ受信エラーの除去の手続きが繰り返さるから、送信側の特定の機種に特有の受信エラーが発生する場合にも、毎回同じ受信エラーの除去の手順が繰り返され、送信側の特定の機種に特有の受信エラーの除去を効率的に行うことができず、機種毎に通信品質を改善することができないという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１９８４８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明の課題は、送信側の特定の機種に特有の通信エラーの除去を効率的に行うことができて、送信側の機種毎の通信品質を向上できる無線通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、この発明の無線通信機器は、
送信側から少なくとも機種情報を含む信号を受けて通信エラーが発生した場合に、上記通信エラーが発生しないための通信パラメータを決定する通信パラメータ決定部と、
送信側から信号を受けたときに上記通信エラーと同じ種類の通信エラーが発生した場合に、上記通信エラーが発生した送信元の上記機種情報に基づいて、現在の通信パラメータを上記通信エラーが発生しないための通信パラメータに変更する通信パラメータ変更部と
を備えることを特徴としている。
【０００７】
尚、上記通信のパラメータには、信号を受信してから信号を送信するまでの時間（送受信のタイミング）、受信信号を増幅する際の増幅率、および、信号の送信速度が含まれる。
【０００８】
本発明によれば、前回起こった通信エラーと同じ種類の通信エラーが発生した場合に、通信パラメータ変更部が、現在の通信パラメータを、前回の通信エラー時に通信パラメータ決定部が決定した通信エラーが発生しないための通信パラメータに変更するようになっているから、二度目以降の同じ種類の通信エラーの際に、通信エラーが発生しないための通信パラメータを決定する必要がない。したがって、送信側の機種に特有の通信エラーの除去を効率的に行うことができて、送信側の機種毎の通信品質を向上できる。
【０００９】
また、一実施形態では、
上記機種情報と、上記通信エラーの情報と、上記通信エラーが発生しないための通信のパラメータとを互いに関連づけて記憶する記憶部を備える。
【００１０】
上記実施形態によれば、機種情報と、その機種の通信エラーの情報と、その通信エラーが発生しないための通信のパラメータとを互いに関連づけて記憶する記憶部を備えるから、使用すればする程より広範で多様な送信機の機種において通信エラーの除去方法を学習することができて、通信エラーが発生しない送信機の機種の範囲を拡げることができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、送信側の特定の機種に特有の通信エラーの除去を効率的に行うことができて、送信側の機種毎の通信品質を向上できる。
【００１２】
また、一実施形態によれば、使用すればする程、より広範で多様な送信機の機種において通信エラーの除去方法を学習できて、通信エラーが発生しない送信機の機種の範囲を拡げることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の無線通信装置の一実施形態である加熱調理器の正面斜視図である。
【図２】上記加熱調理器の制御ブロック図を示している。
【図３】上記加熱調理器の機種に特有の通信エラーの解消法を説明する図である。
【図４】上記加熱調理器の機種に特有の通信エラーの解消法を説明する図である。
【図５】一回目の通信エラー発生時の制御の一例を示すフローチャートである。
【図６】二回目の通信エラー発生時の制御の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を図示の形態により詳細に説明する。
【００１５】
図１は、本発明の無線通信装置の一実施形態である加熱調理器の正面斜視図である。
【００１６】
図１に示すように、この加熱調理器は、直方体形状のケーシング１の正面に、下端側の辺を略中心に回動する扉２が取り付けられている。この扉２の上部にハンドル３を取り付けると共に、扉２の略中央に耐熱ガラス４を取り付けている。また、扉２の右側に操作パネル５および赤外線通信ポート２１１を設けている。この操作パネル５は、表示部の一例としてのカラー液晶表示部６とボタン群７を有している。また、ケーシング１の上側かつ右側後方に排気ダクト８を設けている。さらに、ケーシング１の扉２の下方に、露受容器９を着脱自在に取り付けている。
【００１７】
図２は、この加熱調理器の制御ブロック図を示している。
【００１８】
この加熱調理器は、マイクロコンピュータと入出力回路などからなる制御装置２００を、電装品部（図示せず）内に備えている。上記制御装置２００には、過熱蒸気生成ヒータ２０、循環ファン用モータ１９、冷却ファン用モータ１６、給気ダンパ用モータ４４、排気ダンパ用モータ６０、赤外線送受信部２１０、操作パネル５、庫内温度センサ２９、解凍センサ５０、給水ポンプ７０、蒸気発生装置１２、マグネトロン８０および記憶部２３０が接続されている。
【００１９】
上記蒸気発生装置１２は、図示しない水タンク内の水から蒸気を発生させるようになっており、過熱蒸気発生ヒータ２０は、蒸気発生部で発生した蒸気を過熱水蒸気にするようになっている。また、上記循環ファン用モータ１９は、循環ファンを駆動し、蒸気や過熱蒸気が、加熱調理器の所定のコースを循環できるようになっている。また、冷却ファン用モータ１６は、加熱庫内を冷却する冷却ファンを駆動し、給気ダンパ用モータ４４は、吸気ダンパを駆動し、排気ダンパ用モータ６０は、排気ダンパを駆動するようになっている、
【００２０】
操作パネル５からの信号および庫内温度センサ２９、解凍センサ５０からの検出信号に基づいて、制御装置２００は、過熱蒸気生成ヒータ２０、循環ファン用モータ１９、冷却ファン用モータ１６、給気ダンパ用モータ４４、排気ダンパ用モータ６０、操作パネル５、給水ポンプ７０、蒸気発生装置１２およびマグネトロン８０を制御するようになっている。また、上記記憶部２３０は、通信エラー対処テーブル２１２と、学習テーブル２１３とを有し、通信エラー対処テーブル２１２および学習テーブル２１３は、不揮発性メモリで構成され、通信エラー対処テーブル２１２には、通信エラー毎の対処が予め記憶されている。
【００２１】
上記赤外線送受信部２１０は、増幅回路等からなり、制御装置２００によって、駆動制御されるようになっている。上記制御装置２００は、表示制御部２０１と、赤外線通信制御部２０２とを有している。上記表示制御部２０１は、カラー液晶表示部６の一画面に複数のメニューを表す複数の画像を同時に表示する等の制御を行なっている。
【００２２】
上記赤外線通信制御部２０２は、赤外通信ポート２１１を介して携帯電話等の送信側の無線通信装置から少なくとも機種情報を含む信号を受けて、赤外線送受信部２１０の動作を制御するようになっている。上記赤外線通信制御部２０２は、通信パラメータ決定部２０３と、通信パラメータ変更部２０４とを有する。上記信号パラメータ決定部２０３は、携帯電話等の送信側の無線通信装置からの少なくとも機種情報を含む信号を受けるようになっており、通信エラーが発生した場合に、その通信エラーに関連する通信パラメータを、上記エラー対処テーブル２１２の情報を参照して変更するようになっている。
【００２３】
また、上記信号パラメータ決定部２０３は、その対処の後に、繰り返し送られてくる送信側の無線通信装置からの信号の受送信で、通信が成功した場合には、送信側の無線通信装置の機種情報と、通信エラーの情報と、その通信エラーを解消できた通信パラメータの値とを、互いに関連づけた状態で、学習テーブル２１３に記憶するようになっている。
【００２４】
一方、再度、通信エラー発生した場合、信号パラメータ決定部２０３は、再度、その通信エラーに関連する通信パラメータを、上記エラー対処テーブルを参照して、変更するようになっている。そして、その再度のパラメータの変更で通信が成功したか失敗したかを再度判断するようになっている。このような、手続きを、通信エラー対処テーブルに対処が記憶されていない通信エラーが起こり、通信エラーの解消ができなくなるまで繰り返すようになっている。そして、最終的に通信エラーが解消しなかった場合には、信号パラメータ決定部２０３から通信エラーの解消不能を表す信号を受けた、表示制御部２０１が、通信不能を示す文言を、カラー液晶表示部６に表示させるようになっている。
【００２５】
本加熱調理器は、特に、次に記載の通信エラーを解消するようになっている。すなわち、この加熱調理器では、受信信号の信号レベルが低くて、通信エラーが発生した場合に、通信パラメータ決定部２０３が、ソフトウエアに基づいて通信エラー対応テーブル２１２を参照して受信信号の増幅回路の増幅率を所定レベル大きくするようになっている。このようにして、受信信号の信号レベルが低い通信エラーを解消するようになっている。
【００２６】
また、この加熱調理器では、受信から送信にきりかえるときのタイミングが速くて、通信エラーが発生している場合に、通信パラメータ決定部２０３が、ソフトウエアに基づいて通信エラー対応テーブル２１２を参照して、受信から送信にきりかえるときのタイミングを所定時間遅らせるようになっている。このようにして、応答時間に関する通信エラーを解消するようになっている。
【００２７】
また、この加熱調理器では、通信速度が速くて、通信エラーが発生している場合に、通信パラメータ決定部２０３が、ソフトウエアに基づいて通信エラー対応テーブル２１２を参照して通信速度を下げるようになっている。このようにして、通信速度に関する通信エラーを解消するようになっている。ここで、例えば、通信速度に関する通信エラーの具体的な解消法としては、本実施形態の加熱調理器の赤外線通信のプロトコルがIrDA（Infrared Data Association）である場合、データ送信速度を、４［Ｍｂｐｓ］から１１５［ｋｂｐｓ］まで下げる対応がある。
【００２８】
また、この加熱調理器では、信号に歪みが存在して、信号の情報を認識することができない通信エラーが発生している場合に、通信パラメータ決定部２０３が、ソフトウエアに基づいて通信エラー対応テーブル２１２を参照して信号レベルを所定レベルかさ上げして、信号の誤読取を防止するようになっている。このようにして、信号の歪みに対する通信エラーを解消するようになっている。ここで、例えば、信号の歪みの通信エラーの具体的な解消法としては、受信回路に抵抗を二つもっていて、その抵抗を、スイッチング素子等を使用して適宜選択することにより、内部抵抗を変えて、信号を底上げするやりかたがある。
【００２９】
図３および図４は、上記加熱調理器の機種に特有の通信エラーの解消法を説明する図である。
【００３０】
先ず、図３を参照して、この加熱調理器は、一回目に機種Ａの送信機からの信号を受けた場合に、通信エラーが発生した場合に、上述の方法で、上記送信機との複数回のやりとりを行って、その通信エラーを解消し、更に、その送信機の機種番号である機種Ａと、通信エラーの内容と、その通信エラーを解消できた通信パラメータ（そのパラメータを有効パラメータという）を互いに関連づけて、学習テーブルに記憶するようになっている。
【００３１】
そして、その後に、別の機会に機種Ａの送信機との二回目の通信を行った際、上記一回目の通信で生じた通信エラーと同じ種類の受信エラーが発生した場合、図４に示すように、送信機からの機種がＡであるといる機種情報と、通信エラーが一回目の通信で生じた通信エラーと同じ種類の受信エラーであるという事実とに基づいて、通信パラメータを、上記有効パラメータに一致させて、通信エラーを迅速に解消するようになっている。
【００３２】
このように、この加熱調理器は、二回目に赤外線通信を行った際に通信エラーが生じた場合、送信元から送付される機種情報（メーカー名の情報や機種コード情報が含まれる）と、エラー情報とが学習テーブルに登録されているか否かを確かめて、それらの情報が、学習テーブルに登録されている場合、送信側から繰り返し送られてくる次の信号の受信時に、学習テーブルに登録されている機種Ａのその通信エラーに対する対策を施すようになっている。
【００３３】
尚、この実施形態の加熱調理器では、機種Ａの送信元との通信を行った際に登録されている通信エラーが発生しなければ、機種Ａの対策を施さないようになっている。これは、固体差や機種Ａのファームウェア等のバージョンにより、相性が改善された場合のことを考慮したものであり、無条件に機種Ａが送信元だと認識した時点で機種Ａ対策を行うと、それによって逆に接続性が損なわれることを避けるだめである。
【００３４】
また、この加熱調理器では、送信元が機種Ａ以外で、その機種Ａ以外の機種の相性に関する情報が登録されていない場合にも何の対策を施さないようになっている。ある特定の機種への対策を恒久的に取りいれた場合、その対策を行ったことにより他の機器との接続に問題がでる場合がある。この実施形態では、送信元の機器が特定の機器で問題があると認識された場合のみに通信の接続性を改善することにより、そのような問題が生じないようにしているのである。
【００３５】
図５は、一回目の通信エラー発生時の制御の一例を示すフローチャートであり、送信元の信号レベルが低くて通信に失敗した場合のフローチャートである。
【００３６】
送信側との赤外線通信がスタートして、ステップＳ１で、受信信号の信号レベルが低くて、受信信号を認識できない通信エラーが発生すると、ステップＳ２で、制御装置２００の通信パラメータ決定部２０３が、受信信号の増幅回路の増幅率を変えるようになっている。詳しくは、通信パラメータ決定部２０３が、スイッチング素子に制御信号を送ることにより、増幅回路の一部の素子を変更する等の周知の方法を用いて、増幅回路の受信信号の増幅率が所定の値大きくなるようにする。
【００３７】
続いて、ステップＳ３で、制御装置２００が、受信信号を認識できたか否かを判断し、受信信号を認識できたときには、ステップＳ４に移行する一方、受信信号を認識できない場合には、ステップＳ２を再度行うようになっている。
【００３８】
最後に、ステップＳ４では、通信パラメータ決定部２０３が、機種情報と、受信信号レベルが低いという通信エラーの内容と、通信が成功した増幅回路の増幅率とを学習テーブルへ記憶して、制御がエンドになる。
【００３９】
図６は、二回目の通信エラー発生時の制御の一例を示すフローチャートであり、送信元の信号レベルが低くて通信に失敗した場合のフローチャートである。
【００４０】
送信側との赤外線通信がスタートして、ステップＳ１で、特定の送信機の機種において、受信信号の信号レベルが低くて、受信信号を認識できない通信エラーが発生すると、ステップＳ２で、通信パラメータ変更部２０４が、学習テーブルに記憶された機種情報と、受信信号の信号レベルが低い通信エラー情報とに関連づけて記憶されている増幅率になるように、信号増幅回路の増幅率を変更した後、制御がエンドになる。この実施形態の加熱調理器は、このようにして、受信信号の信号レベルが低い通信エラーを迅速に除去するようになっている。
【００４１】
上記実施形態によれば、前回起こった通信エラーと同じ種類の通信エラーが発生した場合に、通信パラメータ変更部２０４が、現在の通信パラメータを、前回の通信エラー時に通信パラメータ決定部２０３が決定した通信エラーが発生しないための通信パラメータに変更するようになっているから、二度目以降の同じ種類の通信エラーの際に通信エラーが発生しないための通信パラメータを決定する必要がない。したがって、送信側の機種特有の通信エラーの除去を効率的に行うことができて、送信側の機種毎の通信品質を向上できる。
【００４２】
また、上記実施形態によれば、機種情報と、その機種の通信エラーの情報と、その通信エラーが発生しないための通信のパラメータとを互いに関連づけて記憶する記憶部２３０を備えるから、使用すればする程より広範で多様な送信機の機種において通信エラーの除去方法を学習することができて、通信エラーが発生しない送信機の機種の範囲を拡げることができる。
【００４３】
尚、上記実施形態では、解消できる種類の通信エラーが４つあったが、この発明では、解消できる種類の通信エラーは、上述の４つの通信エラーのいずれか一つまたは二つ以上であっても良く、上記４つの通信エラー以外の通信エラーを含む一以上の通信エラーであっても良い。
【００４４】
また、上記実施形態の図５では、信号レベルが低い通信エラーが発生した場合に、信号が認識できるレベルに達するまで、信号が増幅されるようになっていた。しかしながら、この発明では、増幅可能な範囲の最大限になっても、受信信号が認識できるレベルに達成しなくて、信号レベルが低い通信エラーが解消しない場合に、通信パラメータ決定部から信号レベルが低い通信エラーが解消しないことを表す信号を受けた、表示制御部が、受信レベルが低くて通信不可であることを表す文言を、表示部に表示させるようになっていても良い。
【００４５】
また、この発明では、受信レベルが低い通信エラーにかぎらず、如何なる通信エラーでも、その通信エラーが解消できない場合に、通信パラメータ決定部からその通信エラーが解消しないことを表す信号を受けた表示制御部が、そのエラー内容を表す文言を、表示部に表示させるようになっていても良い。
【００４６】
また、この発明では、通信パラメータ決定部から通信エラーが解消しないことを表す信号を受けた表示制御部が、通信エラーの内容を表示せずに単に通信不可を表す文言を、表示部に表示させるようになっていても良い。
【００４７】
また、上記実施形態では、二回目以降の通信時においても、固体差や機種Ａのファームウェア等のバージョンにより、相性が改善された場合のことを考慮して、一回目の通信エラーが発生しないと、対策をオンにしないようになっていた。しかしながら、二回目以降の通信時において、送信側からの機種情報を受けた時点で、一回目の通信時で決定された対策をオンにする構成は、容易に実現されることができる。
【００４８】
また、上記実施形態では、無線通信装置が、ＩｒＤＡ規格の赤外線通信を行っている例について言及したが、この発明では、無線通信装置は、ＩｒＳｉｍｐｌｅやＩｒＳＳ規格の赤外線通信を行う機器であっても良く、また、無線通信装置は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）や無線ＬＡＮ等の赤外線通信以外の無線通信を行う装置であっても良い。
【００４９】
また、上記実施形態では、無線通信装置が、加熱調理器であったが、この発明では、無線通信装置は、テレビや、携帯電話や、情報端末等の無線通信が可能な如何なる装置であっても良い。
【符号の説明】
【００５０】
２００  制御装置
２０２  赤外線通信制御部
２０３  通信パラメータ決定部
２０４  通信パラメータ変更部
２１０  赤外線送受信部
２１１  赤外線通信ポート
２３０  記憶部
２１２  通信エラー対処テーブル
２１３  学習テーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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