(57)【要約】【課題】インテグラルフォトグラフィ方式において、要素画像群を容易に高解像度化することができ、光の利用効率が高く、光学的収差の少ない立体画像表示装置を提供する。【解決手段】立体画像表示装置１は、強度変調および平行化した要素画像の画素ごとの光線を順次投射する投射手段１０と、光線を反射して光路を変更し、反射した方向からの光線を透過する光路変更手段２０と、互いに直交する回転軸方向に回転駆動可能な表示側反射素子３０１が要素画像群に対応して２次元状に配置され、表示側反射素子３０１によって要素画像の画素ごとの光線を順次反射することで、要素画像を表示する表示手段３０とを備え、投射手段１０が、２次元状に配置された全ての表示側反射素子３０１に対して、対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させ、表示手段３０が、表示側反射素子３０１を予め定められた画角に応じて回転駆動し立体再生像を表示する。【選択図】図１
2013117575.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インテグラルフォトグラフィ方式によって撮像された要素画像群から立体再生像を表示する立体画像表示装置であって、
前記要素画像のそれぞれの画素に相当する光線であって、前記画素ごとの輝度に応じて強度変調し、かつ、平行化した前記要素画像の画素ごとの光線を順次投射する投射手段と、
前記投射手段によって投射される光線の光路上に配置され、当該光線を反射して光路を変更するとともに、前記反射した方向からの光線を透過する光路変更手段と、
前記光路変更手段によって変更される光線の光路上に配置されるとともに、互いに直交する回転軸方向に回転駆動可能な表示側反射素子が前記要素画像群に対応して２次元状に配置され、当該表示側反射素子によって前記要素画像の画素ごとの光線を前記光路変更手段に向けて順次反射することで、前記要素画像を表示する表示手段と、を備え、
前記投射手段は、前記要素画像の画素ごとの光線が前記表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように前記光路変更手段に対して光線を順次投射することで、２次元状に配置された全ての前記表示側反射素子に対して、各々に対応する前記要素画像の画素ごとの光線を入射させ、
前記表示手段は、前記投射手段から前記表示側反射素子に対して各々に対応する前記要素画像を構成する光線が投射されることに同期して、前記表示側反射素子を予め定められた画角に応じて回転駆動して前記要素画像が表示される方向を変更し、前記立体再生像を表示することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
前記投射手段は、
前記要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する変調照射手段と、
前記変調照射手段によって照射された光線を前記光路変更手段に向けて反射する投射側反射素子と、を備え、
前記投射側反射素子は、前記要素画像の画素ごとの光線が前記表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように前記光路変更手段に向けて光線を順次反射し、２次元状に配置された全ての前記表示側反射素子に対して、各々に対応する前記要素画像の画素ごとの光線を入射させることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
前記投射手段は、
前記要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する複数の変調照射手段と、
前記変調照射手段によって照射された光線を前記光路変更手段に向けて反射する複数の投射側反射素子と、を備え、
前記投射側反射素子は、前記要素画像の画素ごとの光線が前記表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように前記光路変更手段に向けて光線を順次反射し、２次元状に配置された全ての前記表示側反射素子に対して、各々に対応する前記要素画像の画素ごとの光線を入射させ、
前記投射側反射素子のそれぞれは、互いに異なる前記要素画像の画素ごとの光線を前記光路変更手段に対して順次反射し、互いに異なる前記表示側反射素子に対して、対応する前記要素画像の画素ごとの光線を入射させることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
前記投射手段は、前記要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する変調照射手段を、前記表示側反射素子の数に対応して複数備え、
前記変調照射手段のそれぞれは、互いに異なる前記要素画像の画素ごとの光線を前記光路変更手段に対して順次照射し、互いに異なる前記表示側反射素子に対して、対応する前記要素画像の画素ごとの光線を入射させることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
前記表示側反射素子の反射面は、円形状または矩形状であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の立体画像表示装置。
【請求項６】
前記変調照射手段は、前記要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射することができるレーザーデバイスであることを特徴とする請求項２から請求項５のいずれか一項に記載の立体画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インテグラルフォトグラフィ方式によって立体再生像を表示する立体画像表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のインテグラルフォトグラフィ（ＩＰ：Integral Photography）方式の表示装置では、凸レンズやＧＲＩＮレンズ（屈折率分布レンズ）等の光学レンズを２次元状に並べたレンズアレイや、ピンホールアレイによって光線の射出方向を制御し、空間に立体再生像を形成している（例えば特許文献１）。このようなインテグラルフォトグラフィ方式の表示装置は、リップマン（Jonas Ferdinand Gabriel Lippman）による１９０８年の論文以来数多くの研究がなされており、それを電子化および動画化する試みもある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２８７７１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１で提案された技術において、電子化および動画化されたインテグラルフォトグラフィでは、凸レンズやＧＲＩＮレンズ等の光学レンズを２次元状に並べたレンズアレイや、ピンホールアレイを用いて、直視型や投射型の２次元ディスプレイによって表示した要素画像群の光線の射出方向を制御することで要素画像群を表示していた。そして、このような要素画像群の表示には、再生立体像の視域拡大と奥行き方向の表現能力向上という２つの理由から、超高精細映像表示技術が必要であった。しかし、特許文献１で提案された技術では、レンズアレイやピンホールアレイの工作精度に限界があるため、さらなる高解像度化の進展が困難であるという問題があった。
【０００５】
また、立体再生像の表示に凸レンズ（光学レンズ）を用いた場合、光の波長によってレンズの材質に対する屈折率が微妙に異なるため、色収差が生じるという問題があった。さらに、レンズの工作精度に起因する幾何学歪みも存在し、それを低減することが容易ではなかった。なお、ピンホールアレイを用いた場合は、これらの問題を比較的低減することができるが、一方で原理的に光の大部分を遮光することになるため、光の利用効率が低くなるという欠点があった。
【０００６】
本発明はかかる点に鑑みてなされたものであって、インテグラルフォトグラフィ方式において、要素画像群を容易に高解像度化することができ、光の利用効率が高く、光学的収差の少ない立体画像表示装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために請求項１に係る立体画像表示装置は、インテグラルフォトグラフィ方式によって撮像された要素画像群から立体再生像を表示する立体画像表示装置であって、要素画像のそれぞれの画素に相当する光線であって、画素ごとの輝度に応じて強度変調し、かつ、平行化した要素画像の画素ごとの光線を順次投射する投射手段と、投射手段によって投射される光線の光路上に配置され、当該光線を反射して光路を変更するとともに、反射した方向からの光線を透過する光路変更手段と、光路変更手段によって変更される光線の光路上に配置されるとともに、互いに直交する回転軸方向に回転駆動可能な表示側反射素子が要素画像群に対応して２次元状に配置され、当該表示側反射素子によって前記要素画像の画素ごとの光線を光路変更手段に向けて順次反射することで、要素画像を表示する表示手段と、を備える構成とした。
【０００８】
これにより、立体画像表示装置は、投射手段によって、要素画像の画素ごとの光線が表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように光路変更手段に対して光線を順次投射することで、２次元状に配置された全ての表示側反射素子に対して、各々に対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させる。また、立体画像表示装置は、表示手段によって、投射手段から表示側反射素子に対して各々に対応する要素画像を構成する光線が投射されることに同期して、表示側反射素子を予め定められた画角に応じて回転駆動して要素画像が表示される方向を変更し、立体再生像を表示する。このように、立体画像表示装置によれば、要素画像を構成する光線を従来のレンズアレイやピンホールアレイの代わりに配置した複数の表示側反射素子に入射させて反射することで、要素画像群を形成することができる。
【０００９】
また、請求項２に係る立体画像表示装置は、請求項１に係る立体画像表示装置において、投射手段が、要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する変調照射手段と、変調照射手段によって照射された光線を光路変更手段に向けて反射する投射側反射素子と、を備える構成とした。
【００１０】
これにより、立体画像表示装置は、投射側反射素子によって、要素画像の画素ごとの光線が表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように光路変更手段に向けて光線を順次反射し、２次元状に配置された全ての表示側反射素子に対して、各々に対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させる。このように、立体画像表示装置によれば、要素画像を構成する光線を変調照射手段によって生成し、投射側反射素子によって当該光線を複数の表示側反射素子に入射させて反射させることで、要素画像群を形成することができる。
【００１１】
また、請求項３に係る立体画像表示装置は、請求項１に係る立体画像表示装置において、投射手段が、要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する複数の変調照射手段と、変調照射手段によって照射された光線を光路変更手段に向けて反射する複数の投射側反射素子と、を備える構成とした。
【００１２】
これにより、立体画像表示装置は、投射側反射素子によって、要素画像の画素ごとの光線が表示側反射素子の反射面上を所定の経路で走査するように光路変更手段に向けて光線を順次反射し、２次元状に配置された全ての表示側反射素子に対して、各々に対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させる。また、立体画像表示装置は、投射側反射素子のそれぞれによって、互いに異なる要素画像の画素ごとの光線を光路変更手段に対して順次反射し、互いに異なる表示側反射素子に対して、対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させる。このように、立体画像表示装置によれば、要素画像を構成する光線を変調照射手段によって生成し、複数の投射側反射素子によってそれぞれ分担しながら、当該光線を複数の表示側反射素子に入射させて反射させることで、要素画像群を形成することができる。
【００１３】
また、請求項４に係る立体画像表示装置は、請求項１に係る立体画像表示装置において、投射手段が、要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射する変調照射手段を、表示側反射素子の数に対応して複数備える構成とした。
【００１４】
これにより、立体画像表示装置は、変調照射手段のそれぞれによって、互いに異なる要素画像の画素ごとの光線を光路変更手段に対して順次照射し、互いに異なる表示側反射素子に対して、対応する要素画像の画素ごとの光線を入射させる。このように、立体画像表示装置によれば、要素画像を構成する光線を、複数の表示側反射素子ごとに変調照射手段によって生成し、当該複数の変調照射手段のそれぞれによって、複数の表示側反射素子のそれぞれに光線を入射させて反射させることで、要素画像群を形成することができる。
【００１５】
また、請求項５に係る立体画像表示装置は、請求項１から請求項４のいずれか一項に係る立体画像表示装置において、表示側反射素子の反射面が、円形状または矩形状である構成とした。
【００１６】
また、請求項６に係る立体画像表示装置は、請求項２から請求項５のいずれか一項に係る立体画像表示装置において、変調照射手段が、要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射することができるレーザーデバイスである構成とした。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１に係る発明によれば、従来のようなレンズアレイやピンホールアレイを用いることなく要素画像群を形成して立体再生像を表示することができるため、色収差および幾何学歪みの発生や、光の利用効率の低下を抑制することができる。また、請求項１に係る発明によれば、微細化加工が容易な反射素子をレンズアレイやピンホールアレイの代わりに用いることで、要素画像群を容易に高解像度化することができる。
【００１８】
請求項２に係る発明によれば、投射側反射素子を備えることで、２次元状に配置された複数の表示側反射素子に対して、要素画像を構成する光線を高速に振り分けることができる。
【００１９】
請求項３に係る発明によれば、投射側反射素子を複数備えることで、複数の表示側反射素子に対して、要素画像を構成する光線を分担して振り分けることができるため、投射側反射素子一つあたりの負担を軽減することができ、より安定的に要素画像群を形成することができる。
【００２０】
請求項４に係る発明によれば、複数の表示側反射素子と同じ数の変調照射手段を備えることで、投射側反射素子が不要となり、装置構成を簡略化することができる。
【００２１】
請求項５に係る発明によれば、表示側反射素子の反射面の形状を円形状とすることで、ンズアレイやピンホールアレイを用いた場合に近い要素画像を形成することができる。また、請求項５に係る発明によれば、表示側反射素子の反射面の形状を矩形状とすることで、当該表示側反射素子によって形成することができる要素画像の画素数が増えるため、よりサイズが大きくきめ細かい要素画像を形成することができる。
【００２２】
請求項６に係る発明によれば、変調照射手段をレーザーデバイスのみによって実現することができるため、装置構成を簡略化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置の全体構成を示す概略図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置が備える投射側反射素子および表示側反射素子の概略構成を示す平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置が備える投射側反射素子および表示側反射素子の概略構成を示す側面図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置が備える投射側反射素子によって、２次元状に配置された複数の表示側反射素子に対して光線を入射させる様子を示す概略図である。
【図５】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置が備える投射側反射素子によって、２次元状に配置された複数の表示側反射素子に対して光線を入射させる際の走査経路の一例を示す概略図である。
【図６】本発明の第１実施形態に係る立体像表示装置を動作させる際に、表示側反射素子ごとに要素画像を構成する光線を変調する信号の位相を変えた場合の例を示す概念図である。
【図７】本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置の動作を示す概略図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係る立体画像表示装置が備える複数の投射側反射素子によって、２次元状に配置された複数の表示側反射素子に対して光線を入射させる様子を示す概略図である。
【図９】本発明の第３実施形態に係る立体画像表示装置の全体構成を示す概略図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係る立体画像表示装置が備える表示側反射素子の概略を示す平面図である。
【図１１】本発明の第４実施形態に係る立体画像表示装置が備える投射側反射素子によって、２次元状に配置された複数の表示側反射素子に対して光線を入射させる際の走査経路の一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の実施形態に係る立体画像表示装置について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、同一の構成については同一の名称及び符号を付し、詳細説明を省略する。また、以下の説明では、立体再生像は立体画像と立体映像の両方を含むものとして説明する。
【００２５】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態に係る立体画像表示装置１の構成について、図１〜図６を参照しながら説明する。立体画像表示装置１は、インテグラルフォトグラフィ方式によって撮像された要素画像群から立体再生像を表示するものである。立体画像表示装置１は、具体的には図１に示すように、従来のインテグラルフォトグラフィ方式で用いられるレンズアレイやピンホールアレイの代わりに、互いに直交する２軸方向に回転駆動可能な反射素子（後記する表示側反射素子３０１）を用いる。そして、立体画像表示装置１は、それぞれの反射素子に対して、対応する要素画像を構成する光線を入射させることで、複数の反射素子の反射面上に要素画像群を形成し、観察者Ｏに対して立体再生像を表示する。立体画像表示装置１は、ここでは図１に示すように、投射手段１０と、光路変更手段２０と、表示手段３０と、制御手段４０と、を備えている。
【００２６】
投射手段１０は、要素画像を構成する光線を投射するものである。投射手段１０は、具体的には図１に示すように、要素画像のそれぞれの画素の相当する光線（以下、要素画像の画素ごとの光線という）を平行化（コリメート）し、光路変更手段２０に向けて投射する。投射手段１０は、ここでは図１に示すように、投射側反射素子１０１と、変調照射手段１０２と、を備えている。
【００２７】
投射側反射素子１０１は、変調照射手段１０２から照射された光線を反射するものである。投射側反射素子１０１は、具体的には図１に示すように、投射手段１０に１つのみ設けられ、変調照射手段１０２によって照射された光線を光路変更手段２０に向けて順次反射する。ここで、変調照射手段１０２から照射される光線とは、立体再生像を表示するための要素画像群における、個々の要素画像の画素ごとの光線のことを意味している。この変調照射手段１０２は、要素画像の画素との輝度に応じて光線の光強度を強度変調することで要素画像の画素ごとの光線を生成し、これを平行化して投射側反射素子１０１に向けて順次照射する。
【００２８】
投射側反射素子１０１は、具体的には図２および図３（ａ）に示すように、光線を反射する円形平板状の反射面１０１ａと、反射面１０１ａをｙ軸周りに回転駆動可能にする第１軸部１０１ｂと、反射面１０１ａをｘ軸周りに回転駆動可能にする第２軸部１０１ｃと、静電誘導によって反射面１０１ａをｘ軸周りまたはｙ軸周りに回転駆動させる電極部１０１ｄと、反射面１０１ａを回転駆動させる起点となるピボットＰ１と、を備えている。このように、投射側反射素子１０１は、互いに直交する２軸方向に回転駆動可能に構成されている。この投射側反射素子１０１は、例えばデジタルミラーデバイス（ＤＭＤ：Digital Micromirror Device）等で実現することができる。なお、図２は、投射側反射素子１０１の機能的な概略を示したものであるため、図３（ａ）に示す側面図とは厳密には対応していない。
【００２９】
投射側反射素子１０１は、制御手段４０の駆動量出力手段４０３から入力される駆動量情報に従って電極部１０１ｄの電位を変化させることで、図３（ａ）に示すように、反射面１０１ａを任意の角度に傾斜させて回転駆動させることができる。ここで、前記した駆動量情報とは、後記するように、投射側反射素子１０１が複数の表示側反射素子３０１のそれぞれに光線を入射させる際の反射面１０１ａの駆動量（傾斜量）のことを意味している。この駆動量は、後記するように、投射側反射素子１０１が複数の表示側反射素子３０１を走査する経路（図５参照）に応じて予め算出され、制御手段４０の要素画像情報記憶手段４０１に記憶される。なお、投射側反射素子１０１の構成は、図３（ａ）に示すものに限定されず、例えば図３（ｂ）に示すように、ピボットＰ１を円錐状のピボットＰ２に変更した投射側反射素子１０１Ａとしても構わない。
【００３０】
投射側反射素子１０１は、図２および図３に示すように、後記する表示手段３０を構成する複数の表示側反射素子３０１のそれぞれと同様の構成を備えている。但し、投射側反射素子１０１は、後記するように、複数の表示側反射素子３０１が要素画像群を構成する光線の反射方向を変えるたびに、全ての表示側反射素子３０１に対して要素画像群を構成する光線を入射させる必要があるため、表示側反射素子３０１の動作周波数に当該表示側反射素子３０１の個数を乗じた動作周波数で動作できるものを用いる。立体画像表示装置１は、このような投射側反射素子１０１を備えることで、２次元状に配置された複数の表示側反射素子３０１に対して、要素画像を構成する光線を高速に振り分けることができる。
【００３１】
投射側反射素子１０１は、光路変更手段２０を介して、図４に示すように２次元状に配置されたぞれぞれの表示側反射素子３０１に対して、予め定められた順序で要素画像を構成する光線を順次入射させる。投射側反射素子１０１は、例えば図４に示すように、表示側反射素子３０１が縦４個×横４個の計１６個配置されている場合、まず最も左上のＩ行１列に配置された表示側反射素子３０１に対して要素画像を構成する光線を入射させた後、Ｉ行２列、Ｉ行３列、Ｉ行４列、ＩＩ行４列、ＩＩ行３列、ＩＩ行２列、ＩＩ行１列、ＩＩＩ行１列・・・ＩＩＩ行４列、ＩＶ行４列・・・ＩＶ行１列、という順序で、それぞれの表示側反射素子３０１に対して、要素画像を構成する光線をジグザグの順序で入射させる。なお、説明の便宜上、図４では光路変更手段２０の図示を省略している。 
【００３２】
また、投射側反射素子１０１は、より具体的には、それぞれの表示側反射素子３０１の反射面３０１ａ上を予め定められた経路で走査しながら、要素画像の画素ごとの光線を順次入射させる。投射側反射素子１０１は、例えば図５に示すように、それぞれの表示側反射素子３０１の反射面３０１ａを斜めに横切るように走査しながら光線を入射させる。また、投射側反射素子１０１は、一つの表示側反射素子３０１の反射面３０１ａを走査する間に、当該表示側反射素子３０１に対応する要素画像を構成する光線を全て入射させる。例えば、投射側反射素子１０１は、一つの要素画像が縦１０ピクセル×横１０ピクセルの計１００個の画素によって構成されている場合、一つの表示側反射素子３０１の反射面３０１ａを走査する間に、１００画素分の光線を表示側反射素子３０１に対して、当該表示側反射素子３０１の角度に応じて順次入射させる。
【００３３】
なお、投射側反射素子１０１は、図５に示すように、左上のＩ行１列に配置された表示側反射素子３０１から左下のＩＶ行１列に配置された表示側反射素子３０１までの走査が終了すると、今度は同じ経路で逆向きに走査を行う。すなわち、投射側反射素子１０１は、観察者Ｏに対して立体再生像を表示する間、Ｉ行１列からＩＶ行１列、ＩＶ行１列からＩ行１列、Ｉ行１列からＩＶ行１列、ＩＶ行１列からＩ行１列・・・というように、それぞれの表示側反射素子３０１に対して繰り返し光線を入射させる。このように、投射側反射素子１０１は、要素画像を構成する光線を一次的にスキャンする一次スキャンデバイスとして機能する。
【００３４】
変調照射手段１０２は、光線を強度変調および平行化して照射するものである。変調照射手段１０２は、後記する制御手段４０の光強度出力手段４０２から入力される光強度情報に基づいて光線の光強度を変調する。そして、変調照射手段１０２は、当該変調した光線を平行化し、複数の投射側反射素子１０１の反射面１０１ａに向けて照射する。ここで、前記した光強度情報とは、後記するように、それぞれの要素画像を構成する画素ごとの輝度に対応した光の強度のことを意味している。この光強度は、後記するように、要素画像群のそれぞれの画素ごとに予め算出され、制御手段４０の要素画像情報記憶手段４０１に記憶される。変調照射手段１０２は、この光強度情報に基づいて光線の光強度を変調することで、要素画像の画素ごとの光線を生成して照射することができる。
【００３５】
ここで、変調照射手段１０２は、例えば要素画像の画素ごとの輝度に応じて当該画素ごとの光線の光強度を変調し、当該変調した光線を平行化して照射することができるレーザーデバイス（半導体レーザー）で構成することが好ましい。これにより、立体画像表示装置１は、変調照射手段をレーザーデバイスのみによって実現することができるため、装置構成を簡略化することができる。
【００３６】
なお、レーザーデバイスとしては、ＲＧＢそれぞれの半導体レーザーを用いることができる。青色および赤色半導体レーザーについては、現状でも十分に高い周波数で変調可能なデバイスが存在するため、これらを用いる。また、緑色半導体レーザーは、従来は第二高調波発振（ＳＨＧ）を用いたものが多かったが、本発明では、直接緑色の波長で発振する緑色半導体レーザーを用いる。第二高調波発振では、高速な変調が困難であったが、直接発振であれば従来よりも格段に高い周波数による変調が可能となる。
【００３７】
光路変更手段２０は、入射される光の光路を変更するものである。光路変更手段２０は、図１に示すように、投射手段１０によって投射される光線の光路上に配置され、当該光線を反射して表示手段３０の方向に光路を変更するとともに、反射した表示手段３０の方向からの光線を透過する。光路変更手段２０は、具体的には投射側反射素子１０１から入射される光線の一部を表示側反射素子３０１の方向に反射させ、表示側反射素子３０１から入射される光線の一部を透過させる。これにより、立体画像表示装置１は、観察者Ｏに対して立体再生像を視認させることができる。
【００３８】
光路変更手段２０は、例えばハーフミラー等で実現することができる。光路変更手段２０の設置角度は特に限定されないが、図１に示すように、投射側反射素子１０１からの光線を全ての表示側反射素子３０１に振り分けることができる角度で設置される。また、光路変更手段２０は、図１に示すように所定角度で設置した場合において、観察者Ｏの方向からみて全ての表示側反射素子３０１がカバーできる大きさ（面積）で形成される。
【００３９】
表示手段３０は、要素画像群を形成することで、観察者Ｏに対して立体再生像を表示するものである。表示手段３０は、具体的には図１に示すように、光路変更手段２０によって変更される光線の光路上に配置されている。また、表示手段３０は、図４に示すように、２次元状に配置された複数の表示側反射素子３０１から構成されている。
【００４０】
表示側反射素子３０１は、図２および図３に示すように、前記した投射手段１０を構成する投射側反射素子１０１と同様の構成を備えている。但し、表示側反射素子３０１は、後記するように、投射側反射素子１０１が全ての表示側反射素子３０１に対して要素画像群を形成する光線を入射させるたびに、要素画像群を表示する方向を変更すればよいため、投射側反射素子１０１の動作周波数を表示側反射素子３０１の個数で除した動作周波数で動作できるものを用いる。なお、表示側反射素子３０１は、図２に示すように、反射面３０１ａの形状が円形平板状に形成されているが、このように反射面３０１ａの形状を円形状とすることで、レンズアレイやピンホールアレイを用いた場合に近い要素画像を形成することができる。
【００４１】
表示側反射素子３０１は、図１および図４に示すように、投射側反射素子１０１から反射され、光路変更手段２０によって光路が変更された要素画像の画素ごとの光線を順次反射することで、要素画像を表示する。そして、表示側反射素子３０１は、図５に示すように、投射側反射素子１０１によって、表示側反射素子３０１の反射面３０１ａに対して予め定められた経路で走査されるように要素画像を構成する光線が入射され、表示側反射素子３０１に対して各々に対応する要素画像を構成する光線が入射されることに同期して、反射面３０１ａを互いに直交する２軸方向に回転駆動し、要素画像が表示される方向を変更する。
【００４２】
すなわち、複数の表示側反射素子３０１は、図５に示すように、投射側反射素子１０１によって、Ｉ行１列に配置された表示側反射素子３０１からＩＶ行１列に配置された表示側反射素子３０１までの走査に伴い、反射面３０１ａを各々所望の方向に向け、当該方向に光線を射出（反射）する。各々の表示側反射素子３０１は、具体的には、投射側反射素子１０１によって、図５に示すような経路で反射面３０１ａ上を走査される間に、例えばピボットＰ１を起点として反射面３０１ａを上から下にジグザグ状に駆動して空間を走査し、対応する要素画像を表示する。これにより、立体画像表示装置１は、いわゆる残像効果によって観察者Ｏに立体再生像を表示することができる。このように、表示側反射素子３０１は、要素画像を構成する光線を二次的にスキャンする二次スキャンデバイスとして機能する。
【００４３】
ここで、投射側反射素子（一次スキャンデバイス）１０１は、前記した図５に示すように、表示側反射素子（二次スキャンデバイス）３０１全体を大きく走査する。投射側反射素子１０１の水平走査周波数ｆＨＬおよび垂直走査周波数ｆＶＬは、立体像のフレーム周波数をｆＦとし、表示側反射素子３０１の垂直個数をＶＬとすると、以下の式（１）のように示すことができる。
【００４４】
【数１】
2013117575.tif 000003
【００４５】
これは、水平垂直ともに共振モード（正弦波状の動作モード）で動作させた場合を示している。但し、垂直方向の走査はＣＲＴの走査と同様に周波数が低いため、共振モードではなく位置制御モード（のこぎり歯状の動作モード）にすることも可能である。この場合、投射側反射素子１０１の垂直走査周波数ｆＶＬは、以下の式（２）のように示すことができる。
【００４６】
【数２】
2013117575.tif 000004
【００４７】
また、表示側反射素子３０１の水平走査周波数ｆＨＳおよび垂直走査周波数ｆＶＳは、表示側反射素子３０１の水平個数をＨＬとし、個々の表示側反射素子３０１の垂直方向解像度（水平走査線の数）をＶＳとすると、以下の式（３）のように示すことができる。
【００４８】
【数３】
2013117575.tif 000005
【００４９】
これは、表示側反射素子３０１の動作周波数が非常に高くなるため、水平垂直ともに共振モード（正弦波状の動作モード）で動作させることを示している。
【００５０】
ここで、投射側反射素子１０１は、図５に示すように、個々の表示側反射素子３０１を走査しながら光線を入射させるため、例えば捜査開始地点にあるＩ行１列の表示側反射素子３０１と、走査終了地点にあるＩＶ行１列の表示側反射素子３０１との間には、ほぼ１フレーム分の時間差が生じることになる。そのため、要素画像の画素ごとの光線を正しい角度で再現するために、光線を変調する信号と表示側反射素子３０１の反射面３０１ａの角度との位相調整が必要となる。なお、光線を変調する信号とは、後記する光強度出力手段４０２によって出力される要素画像の画素ごとの光強度を示す信号のことを意味している。
【００５１】
光線を変調する信号と表示側反射素子３０１の反射面３０１ａの角度の位相調整の方法は、以下の２つが挙げられ、いずれかの方法を用いることができる。一つ目の方法は、全ての表示側反射素子３０１を同位相で動作させ、当該表示側反射素子３０１に入射する光線を変調する信号の位相を、表示側反射素子３０１の位置に応じて変える方法である。また、二つ目の方法は、表示側反射素子３０１に入射する光線を変調する信号は同位相とし、表示側反射素子３０１の位相を当該表示側反射素子３０１の位置に応じて変える方法である。
【００５２】
例えば前記した一つ目の方法を用いた場合、立体画像表示装置１は、全ての表示側反射素子３０１を同じタイミングで動作させつつ、図６に示すように、それぞれの表示側反射素子３０１に対して入射させる光線を変調するための信号の位相を当該表示側反射素子３０１ごとに変更する。ここで、図６では、図５に示す１６個の表示側反射素子３０１のうちの４個のみを抜き出して示している。また、図６における記号ａ，ｂ，ｃ，ｄが記載されたバーは、要素画像の画素ごとの光線を変調する信号（図中では「要素画像の信号」と省略している）を視覚的に表わしたものであり、符号ａ，ｂ，ｃ，ｄは、当該信号を４つに分割した場合のそれぞれの区間を示している。
【００５３】
投射側反射素子１０１が走査開始地点であるＩ行１列の表示側反射素子３０１に対して光線を入射させる場合、光強度出力手段４０２は、図６に示すように、変調照射手段１０２に対して、ａ，ｂ，ｃ，ｄの順番で要素画像の画素ごとの光線を変調する信号を出力する。これにより、変調照射手段１０は、投射側反射素子１０１に対してａ，ｂ，ｃ，ｄの順番で変調した光線を出力し、投射側反射素子１０１は、これらの光線をＩ行１列の表示側反射素子３０１に対して入射させる。
【００５４】
また、投射側反射素子１０１がＩＩ行４列の表示側反射素子３０１に対して光線を入射させる場合、光強度出力手段４０２は、図６に示すように、変調照射手段１０２に対して、ｄ，ａ，ｂ，ｃの順番で要素画像の画素ごとの光線を変調する信号を出力する。これにより、変調照射手段１０は、投射側反射素子１０１に対してｄ，ａ，ｂ，ｃの順番で変調した光線を出力し、投射側反射素子１０１は、これらの光線をＩＩ行４列の表示側反射素子３０１に対して入射させる。
【００５５】
また、投射側反射素子１０１がＩＩＩ行１列の表示側反射素子３０１に対して光線を入射させる場合、光強度出力手段４０２は、図６に示すように、変調照射手段１０２に対して、ｃ，ｄ，ａ，ｂの順番で要素画像の画素ごとの光線を変調する信号を出力する。これにより、変調照射手段１０は、投射側反射素子１０１に対してｃ，ｄ，ａ，ｂの順番で変調した光線を出力し、投射側反射素子１０１は、これらの光線をＩＩＩ行１列の表示側反射素子３０１に対して入射させる。
【００５６】
また、投射側反射素子１０１が走査終了地点であるＩＶ行４列の表示側反射素子３０１に対して光線を入射させる場合、光強度出力手段４０２は、図６に示すように、変調照射手段１０２に対して、ｂ，ｃ，ｄ，ａの順番で要素画像の画素ごとの光線を変調する信号を出力する。これにより、変調照射手段１０は、投射側反射素子１０１に対してｂ，ｃ，ｄ，ａの順番で変調した光線を出力し、投射側反射素子１０１は、これらの光線をＩ行１列の表示側反射素子３０１に対して入射させる。
【００５７】
なお、図６では代表的な４点だけを取り出し、ａ，ｂ，ｃ，ｄという４区間で標本化しているが、実際には表示側反射素子３０１の数に応じてより細かく区分されることになる。
【００５８】
制御手段４０は、立体画像表示装置１を制御するものである。制御手段４０は、図１に示すように、変調照射手段１０２に対して、要素画像を構成する画素ごとの光強度情報を出力することで、当該変調照射手段１０２に要素画像を構成する画素ごとの光線を生成させる。また、制御手段４０は、図１に示すように、投射側反射素子１０１および表示側反射素子３０１に対して、予め定められた駆動量情報を出力することで、当該投射側反射素子１０１の反射面１０１ａおよび表示側反射素子３０１の反射面３０１ａを互いに直交する２軸方向に回転駆動させる。制御手段４０は、ここでは図１に示すように、要素画像情報記憶手段４０１と、光強度出力手段４０２と、駆動量出力手段４０３と、を備えている。
【００５９】
要素画像情報記憶手段４０１は、立体再生像を表示するための要素画像群の情報を記憶するものである。ここで、要素画像の情報には、要素画像の画素ごとの輝度に応じた光強度情報と、予め定められた投射側反射素子１０１および表示側反射素子３０１の駆動量情報と、が含まれる。これらの要素画像の情報は、インテグラルフォトグラフィ方式によって予め撮像された要素画像群から算出され、要素画像情報記憶手段４０１に記憶される。ここで、要素画像情報記憶手段４０１は、具体的にはデータを記憶することができるメモリ、ハードディスク等で実現される。
【００６０】
光強度出力手段４０２は、要素画像の画素ごとの光強度を出力するものである。ここでは、光強度出力手段４０２は、具体的には図１に示すように、予め定められた投射側反射素子１０１の動作周波数に基づいて、所定のタイミングで要素画像情報記憶手段４０１から光強度情報を読み出し、当該光強度情報を変調照射手段１０２に出力する。
【００６１】
駆動量出力手段４０３は、投射側反射素子１０１の反射面１０１ａおよび表示側反射素子３０１の反射面３０１ａの２軸方向の駆動量を出力するものである。駆動量出力手段４０３は、具体的には図１に示すように、予め定められた投射側反射素子１０１の動作周波数に基づいて、所定のタイミングで要素画像情報記憶手段４０１から要素画像群の画素ごとの投射側反射素子１０１の反射面１０１ａの駆動量情報を読み出し、当該駆動量情報を投射側反射素子１０１に出力する。また、駆動量出力手段４０３は、図１に示すように、予め定められた表示側反射素子３０１の動作周波数に基づいて、所定のタイミングで要素画像情報記憶手段４０１から図５に示す走査経路に対応した表示側反射素子３０１の反射面３０１ａの駆動量情報を読み出し、当該駆動量情報を表示側反射素子３０１に出力する。
【００６２】
以上のような構成を備える立体画像表示装置１は、要素画像を構成する光線を従来のレンズアレイやピンホールアレイの代わりに配置した複数の表示側反射素子３０１に入射させて反射することで、要素画像群を形成することができる。従って、立体画像表示装置１によれば、従来のようなレンズアレイやピンホールアレイを用いることなく要素画像群を形成して立体再生像を表示することができるため、色収差および幾何学歪みの発生や、光の利用効率の低下を抑制することができる。また、立体画像表示装置１によれば、微細化加工が容易な反射素子をレンズアレイやピンホールアレイの代わりに用いることで、要素画像群を容易に高解像度化することができる。
【００６３】
［第１実施形態の動作］
以下、立体画像表示装置１の動作について、図７を参照（適宜図１を参照）しながら簡単に説明する。まず、立体画像表示装置１は、変調照射手段１０２によって、予め算出された要素画像の画素ごとの光強度情報に基づいて光線を強度変調し、当該光線を平行化して投射側反射素子１０１の反射面１０１ａに向けて順次照射する。次に、立体画像表示装置１は、投射側反射素子１０１によって、予め算出された駆動量情報に基づいて反射面１０１ａを回転駆動し、変調照射手段１０２から照射された光線を光路変更手段２０に向けて順次反射する。次に、立体画像表示装置１は、光路変更手段２０によって、投射側反射素子１０１から照射された光線の光路を順次変更する。次に、複数の表示側反射素子３０１によって、光路変更手段２０によって光路が変更された光線を順次反射することで、図７に示すように要素画像群を形成する。そして、立体画像表示装置１は、投射手段１０から複数の表示側反射素子に対して、各々に対応する要素画像を構成する光線が投射されることに同期して、複数の表示側反射素子３０１を互いに直交する２軸方向に回転駆動して要素画像群が表示される方向を変更することで、図７に示すように、観察者Ｏに対して立体再生像を表示する。以上のような動作を行う立体画像表示装置１は、インテグラルフォトグラフィに必要とされる非常に高い解像度の要素画像群を容易に実現できるとともに、従来必要であったレンズアレイやピンホールアレイが不要となり、光学的な収差や回折による限界を超えて、高精細な立体再生像（立体画像および立体映像）を実現することができる。
【００６４】
［第２実施形態］
以下、本発明の第２実施形態に係る立体画像表示装置１Ａについて、図８を参照しながら簡単に説明する。第２実施形態に係る立体画像表示装置１Ａは、図８に示すように、投射手段１０の代わりに投射手段１０Ａを備える以外は、第１実施形態に係る立体画像表示装置１と同様の構成を備えている。従って、以下の説明では、立体画像表示装置１との相違点を中心に説明を行い、当該立体画像表示装置１と重複する構成については詳細説明を省略する。
【００６５】
立体画像表示装置１Ａは、図８に示すように、投射側反射素子１０１および変調照射手段１０２をそれぞれ複数（ここでは２つ）備えている。そのため、立体画像表示装置１Ａは、複数の表示側反射素子３０１に対して要素画像を構成する光線を入射させる際に、図８に示すように、２つの投射側反射素子１０１が分担して光線を振り分けることができる。すなわち、立体画像表示装置１Ａは、図８に示すように、例えば上側の第１の投射側反射素子１０１によって、Ｉ行１列、Ｉ行３列、ＩＩ行３列、ＩＩ行１列、ＩＩＩ行１列、ＩＩＩ行３列、ＩＶ行３列、ＩＶ行１列、に配置された表示側反射素子３０１の反射面３０１ａ上に、対応する要素画像を構成する光線を入射させ、下側の第２の投射側反射素子１０１によって、Ｉ行２列、Ｉ行４列、ＩＩ行４列、ＩＩ行２列、ＩＩＩ行２列、ＩＩＩ行４列、ＩＶ行４列、ＩＶ行２列、に配置された表示側反射素子３０１の反射面３０１ａ上に、対応する要素画像の画素を構成する光線を入射させる。
【００６６】
以上のような構成を備える立体画像表示装置１Ａによれば、投射側反射素子１０１を複数備えることで、複数の表示側反射素子３０１に対して、要素画像を構成する光線を分担して振り分けることができるため、投射側反射素子１０１一つあたりの負担を軽減することができ、より安定的に要素画像群を形成することができる。また、立体画像表示装置１Ａによれば、複数の投射側反射素子１０１のそれぞれによって、いわゆる市松模様状に飛び飛びの位置にある表示側反射素子３０１に対して光線を入射させることで、レーザーデバイス等の変調照射手段１０２の特性差による領域ごとの輝度や色の不均一を表示手段３０全体に拡散させ、抑制することができる。
【００６７】
［第３実施形態］
以下、本発明の第３実施形態に係る立体画像表示装置１Ｂについて、図９を参照しながら簡単に説明する。第３実施形態に係る立体画像表示装置１Ｂは、図９に示すように、投射手段１０の代わりに投射手段１０Ｂを備える以外は、第１実施形態に係る立体画像表示装置１と同様の構成を備えている。従って、以下の説明では、立体画像表示装置１との相違点を中心に説明を行い、当該立体画像表示装置１と重複する構成については詳細説明を省略する。
【００６８】
立体画像表示装置１Ｂは、図９に示すように、投射側反射素子１０１を備えておらず、変調照射手段１０２のみを備えている。また、立体画像表示装置１Ｂは、図９に示すように、変調照射手段１０２を、表示側反射素子３０１の数に対応して複数備えている。そのため、立体画像表示装置１Ｂは、複数の表示側反射素子３０１に対して要素画像を構成する光線を入射させる際に、図９に示すように、表示側反射素子３０１と変調照射手段１０２とを１対１で対応させることができる。
【００６９】
以上のような構成を備える立体画像表示装置１Ｂによれば、複数の表示側反射素子３０１と同じ数の変調照射手段１０２を備えることで、投射側反射素子１０１が不要となり、装置構成を簡略化することができる。
【００７０】
［第４実施形態］
以下、本発明の第４実施形態に係る立体画像表示装置１Ｃについて、図１０および図１１を参照しながら簡単に説明する。第４実施形態に係る立体画像表示装置１Ｃは、図１０に示すように、表示側反射素子３０１の代わりに表示側反射素子３０１Ｂを備える以外は、第１実施形態に係る立体画像表示装置１と同様の構成を備えている。従って、以下の説明では、立体画像表示装置１との相違点を中心に説明を行い、当該立体画像表示装置１と重複する構成については詳細説明を省略する。
【００７１】
立体画像表示装置１Ｃは、図１０に示すように、表示側反射素子３０１Ｂの反射面３０１Ｂａが円形平板状ではなく、矩形平板状に形成されている。従って、立体画像表示装置１Ｃの表示側反射素子３０１Ｂは、前記した図２に示すような円形平板状の反射面３０１ａを有する表示側反射素子３０１よりも、形成可能な要素画像の画素数が増大する。従って、立体画像表示装置１Ｃは、図１１に示すように、それぞれの表示側反射素子３０１Ｂの反射面３０１Ｂａ上を、予め定められた経路で走査しながら要素画像の画素ごとの光線を入射させる際に、前記した立体画像表示装置１よりもより多くの数の光線を入射させることができる。
【００７２】
以上のような構成を備える立体画像表示装置１Ｃは、表示側反射素子３０１Ｂの反射面３０１Ｂａの形状を矩形状とすることで、当該表示側反射素子３０１Ｂによって形成することができる要素画像の画素数が増えるため、よりサイズが大きくきめ細かい要素画像を形成することができる。
【００７３】
以上、本発明に係る立体画像表示装置について、発明を実施するための形態により具体的に説明したが、本発明の趣旨はこれらの記載に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて広く解釈されなければならない。また、これらの記載に基づいて種々変更、改変等したものも本発明の趣旨に含まれることはいうまでもない。
【００７４】
例えば、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、図５および図１１に示すように、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂによって、プログレッシブ方式と同様に全ての表示側反射素子３０１を走査して要素画像を構成する光線を投射していたが、例えばインターレース方式と同様に一列ごとまたは千鳥格子状に飛び飛びに要素画像を構成する光線を投射しても構わない。これにより、投射側反射素子１０１や表示側反射素子３０１を通常の半分の動作周波数で動作させることができる。
【００７５】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、観察者Ｏの側面側から要素画像を構成する光線を投射し、光路変更手段２０によって当該光線の光路を変更していたが、光路変更手段２０を設けずに、観察者Ｏ側から要素画像を構成する光線を投射しても構わない。これにより、立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃの装置構成をより簡略化することができる。
【００７６】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂと複数の表示側反射素子３０１との距離が十分に離れている場合は、複数の表示側反射素子３０１に平行に光線が入射するため問題ないが、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂと複数の表示側反射素子３０１との距離が近すぎる場合は、複数の表示側反射素子３０１に平行に光線が入射せず、視域の形成に悪影響を及ぼす可能性がある。この場合は、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂと光路変更手段２０との光路上に、色収差のない理想凸レンズを挿入することで、複数の表示側反射素子３０１に平行に光線を入射させることができる。
【００７７】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂと複数の表示側反射素子３０１との距離が近すぎる場合、前記したように、投射手段１０，１０Ａ，１０Ｂと光路変更手段２０との光路上に、色収差のない理想凸レンズを挿入せずに、光路変更手段（ハーフミラー）２０の形状を理想凸レンズが挿入された場合と等価な光学系になるように湾曲して形成して構わない。あるいは、理想凸レンズが挿入された場合と等価になるように、複数の表示側反射素子３０１を湾曲して配置しても構わない。
【００７８】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、表示側反射素子３０１を個々に作成してアレイ状に配置してもよく、複数の表示側反射素子３０１からなるユニットを作成して当該ユニットをアレイ上に配置してもよく、２次元状に並んだ複数の表示側反射素子３０１自体をまとめて作成してもよい。このように、立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃは、小画面から大画面まで、また、任意の数、密度の表示側反射素子３０１を用いて構成することができる。
【００７９】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃでは、投射側反射素子１０１について、電極部１０１ｄに電圧を印加することによって電荷を蓄積し、その静電力を利用して駆動する静電誘導型のマイクロミラーデバイスを想定して説明したが、これに限らず、圧電素子や磁界駆動型など、スピーカなどの電気・振動トランスデューサとして実現されている技術を幅広く応用したものを用いることもできる。
【００８０】
また、前記した立体画像表示装置１，１Ａ，１Ｃでは、変調照射手段１０２と投射側反射素子１０１を色（例えばＲＧＢ）ごとに設けても構わない。
【００８１】
また、前記した立体画像表示装置１Ａは、２つの投射側反射素子１０１によって、いわゆる市松模様状に、光線を入射させる表示側反射素子３０１を分担していたが、２つの投射側反射素子１０１によって、例えば縦２つ×横２つというようにブロック状（タイル状）に、光線を入射させる表示側反射素子３０１を分担しても構わない。
【符号の説明】
【００８２】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ  立体画像表示装置
１０，１０Ａ，１０Ｂ  投射手段
１０１，１０１Ａ  投射側反射素子
１０１ａ  反射面
１０１ｂ  第１軸部
１０１ｃ  第２軸部
１０１ｄ  電極部
１０２  変調照射手段
２０  光路変更手段
３０，３０Ｂ  表示手段
３０１，３０１Ａ，３０１Ｂ  表示側反射素子
３０１ａ，３０１Ｂａ  反射面
３０１ｂ，３０１Ｂｂ  第１軸部
３０１ｃ，３０１Ｂｃ  第２軸部
３０１ｄ  電極部
４０  制御手段
４０１  要素画像情報記憶手段
４０２  光強度出力手段
４０３  駆動量出力手段
Ｏ  観察者
Ｐ１，Ｐ２  ピボット
【図１】
2013117575.tif 000006
【図２】
2013117575.tif 000007
【図３】
2013117575.tif 000008
【図４】
2013117575.tif 000009
【図５】
2013117575.tif 000010
【図６】
2013117575.tif 000011
【図７】
2013117575.tif 000012
【図８】
2013117575.tif 000013
【図９】
2013117575.tif 000014
【図１０】
2013117575.tif 000015
【図１１】
2013117575.tif 000016