(57)【要約】      （修正有）【課題】変位体への電気的及び／又は光学的な配線への必要がなく、そのため、大がかりな測定管への導管及び／又はハウジングへの導管を伴わずに、変位体の変位を検出することができる渦流量計を提供する。【解決手段】流体が通り抜ける測定管２と、該測定管の中に設けられ、前記流体の中に渦を発生させるための渦発生体３と、該渦発生体の作用領域に設けられ、前記流体中の渦に伴って生ずる圧力変動によって変位するように構成された変位体４とを有する渦流量計１が示されている。前記測定管２の外側に配置された少なくとも１つの磁界発生装置５ａ，５ｂが前記変位体４の領域において磁界を発生し、前記変位体４が前記流体とは異なる透磁率を有し、磁界に影響し、少なくとも１つの磁界検出装置６，６ａが変位体４の領域であって前記測定管の外側に配置されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体が通り抜ける測定管（２）と、該測定管の中に設けられ、前記流体の中に渦を発生させるための渦発生体（３）と、該渦発生体の作用領域に設けられ、前記流体中の渦に伴って生ずる圧力変動によって変位するように構成された変位体（４）とを有する渦流量計（１）において、
前記測定管（２）の外側に配置された少なくとも１つの磁界発生装置（５ａ，５ｂ）が、前記変位体（４）の領域において磁界を発生し、
前記変位体（４）が前記流体と異なる透磁率を有し、前記磁界に影響し、
前記変位体（４）の領域において前記磁界を検出するための少なくとも１つの磁界検出装置（６，６ａ，６ｂ）が前記測定管の外側に設けられている、
ことを特徴とする渦流量計（１）。
【請求項２】
前記磁界発生装置（５ａ，５ｂ）が、前記測定管の周りを囲む少なくとも１つの第１の励磁コイル（５ａ）を有し、該第１の励磁コイル（５ａ）が、電流を印加することにより、前記測定管（２）の軸方向に延びる磁界を発生する、請求項１記載の渦流量計（１）。
【請求項３】
前記磁界発生装置（５ａ，５ｂ）が、前記第１の励磁コイル（５ａ）に隣り合い、前記測定管の周りを囲む第２の励磁コイル（５ｂ）をさらに有し、該第２の励磁コイル（５ｂ）は電流を印加することにより前記測定管（２）の軸方向に延びる磁界を発生する、請求項２記載の渦流量計（１）。
【請求項４】
前記磁界発生装置が少なくとも１つの第１の励磁コイルを有し、該第１の励磁コイルは、電流を印加することにより、前記測定管の軸方向対して垂直方向に向いた磁界を発生し、殊に磁界発生装置は、第２の励磁コイルをさらに有し、該第２の励磁コイルも、前記測定管の軸方向対して垂直方向に向いた磁界を発生する、請求項１記載の渦流量計。
【請求項５】
前記第１の励磁コイル（５ａ）及び前記第２の励磁コイル（５ｂ）が、電流を印加することにより、互いに相反する向きの磁界を発生し、殊に、前記変位体（４）が前記第１の励磁コイル（５ａ）と前記第２の励磁コイル（５ｂ）との間の磁界の無い領域に配置される、請求項３又は４記載の渦流量計（１）。
【請求項６】
前記第１の励磁コイル（５ａ）及び前記第２の励磁コイル（５ｂ）は、電気的に互いに接続されており、異なる巻方向を有し、殊に、前記第１の励磁コイル（５ａ）と前記第２の励磁コイル（５ｂ）とは、同一の巻数を有する、請求項５記載の渦流量計（１）。
【請求項７】
前記磁界を検出するための前記磁界検出装置（６）は、少なくとも１つの第１の検出コイル（６ａ）を有し、該第１の検出コイル（６ａ）は、前記変位体（４）による影響を受けた磁界の部分が少なくとも部分的に通り抜けるように配置されている、請求項１乃至６のいずれか１項記載の渦流量計（１）。
【請求項８】
前記第１の検出コイル（６ａ）は、前記第１の励磁コイル（５ａ）の外側又は内側に同心状に、及び／又は、前記第２の励磁コイル（５ｂ）の外側又は内側に同心状に配置されている、請求項７記載の渦流量計（１）。
【請求項９】
前記磁界を検出するための前記磁界検出装置（６）は、少なくとも１つの第２の検出コイル（６ｂ）をさらに有し、前記第１の検出コイル（６ａ）及び前記第２の検出コイル（６ｂ）と、前記第１の励磁コイル（５ａ）及び／又は第２の励磁コイル（５ｂ）とは、同軸状に、かつ、軸方向に隣り合って配置されており、殊に、軸方向に、前記第１の検出コイル（６ａ）、第１の励磁コイル（５ａ）及び／又は第２の励磁コイル（５ｂ）、第２の検出コイル（６ｂ）の順に並んで配置されている請求項７記載の渦流量計（１）。
【請求項１０】
前記第１の励磁コイル（５ａ）及び／又は前記第２の励磁コイル（５ｂ）は、１つの印加装置によって、所定の周波数及び所定の振幅の正弦波電流を印加され、殊に、前記正弦波電流の周波数が、前記流体内において予測される最も高い渦周波数よりも、少なくとも１０％高く、有利には２０％高い、請求項１乃至９のいずれか１項記載の渦流量計（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体が通り抜ける測定管と、測定管の中に設けられ、流体の中に渦を発生させるための渦発生体と、渦発生体の作用領域に設けられ、流体中の渦に伴って生ずる圧力変動によって変位するように構成された変位体とを有する渦流量計に関する。
【背景技術】
【０００２】
渦流量計は古くから知られている。その測定原理は以下のものである。すなわち、液体状または気体状の流体中において、この流体が渦発生体の回りを通り抜け、渦発生体の後ろに渦列が形成される。渦列は、流れとともに進行し、渦発生体により掻き分けられた渦により形成される。渦が渦発生体により発生される周波数は流速に依存し、この相関性は特定条件下ではほぼ線形である。いずれにせよ、渦周波数の測定は流体の流速を測定するのに適した手段であり、例えば、圧力および温度などの他の条件を考慮することで、渦周波数測定により間接的に容積流量及び質量流量を測定することが可能である。渦列において生じる流体の渦は、局所的な圧力変動を生じさせ、これが変位体に作用して検出される。変位体は、例えば、圧電素子によって実現される圧力検出器か、または、小さいサイズでも変位を検出することができる静電容量型の圧力センサである。重要なのは、渦発生体により発生された渦が、少なくとも間接的に変位体の周りを通り抜け、検出されるように、変位体が渦列内に配置されているということだけである。そのために変位体は、下流に向かって渦発生体の後ろに配置され、この場合、渦発生体と変位体は、実際に実体的に分離して実現される。しかしながら、変位体は、渦発生体自身として、または渦発生体の中に実現されることもある。例えば、従来技術により知られている解決方法において、圧力検出器は渦発生体の上に又は渦発生体の中に配置されており、渦列の圧力変動は、チャネルを介して間接的に検出される。このような場合には、渦発生体と変位体はいずれにしても一体的に１つのユニットとして実現される。
【０００３】
従来技術として知られている変位体の動作を検出するための手段としては、静電的又は誘導的な効果を適用したものや、圧電セラミックを使用したもの、または、光ファイバーを変位の検出のために適用したものなどが挙げられるが、いずれにしても変位体はそれぞれ電気的又は光学的な配線と接続されていなければならない。その際、この配線は流体で満たされた空間から、測定管壁、または、渦流量計のハウジングを通って、流体のない空間へ、通常の場合は評価電子機器へ導かれなければならない。適用の状態に応じて、温度及び／又は圧力は高い安定性を達成しなければならないので（数百ｂａｒ、数百℃において）、この導管は非常に大がかりな密封構造（seal / gasket / blanket）を備える必要がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従って本発明の課題は、変位体への電気的及び／又は光学的な配線への必要がなく、そのため、大がかりな測定管への導管及び／又はハウジングへの導管を伴わずに、変位体の変位を検出することができる渦流量計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前述された課題は、本発明に係る渦流量計において、測定管の外側に配置された少なくとも１つの磁界発生装置が変位体の領域において磁界を発生し、変位体が流体とは異なる透磁率を有し、前記磁界に影響し、そして変位体の領域における磁界を検出するための磁界検出装置が測定管の外に配置されることにより解決される。本発明に係る渦流量計の構造によって、渦流量計の流体空間への配線状又は配管状の導入部が不必要になった。本発明に係る渦流量計において重要なのは、ただ、測定管の外に配置された磁界発生装置が磁界を発生し、この磁界が変位体の動作の影響を受けるように変位体の領域において延在することだけである。そのような磁界の影響は局所的に変位体の領域内だけで認識できるものではなく、測定管の外においても認識でき、測定管の外に配置された磁界検出装置によっても検出され、評価される。測定管は、磁気的な遮蔽を形成するように構成されていてはならず、好ましくは比透磁率が１に近い材料によって形成されている。
【０００６】
本発明の好適な実施形態によれば、磁界発生装置が、測定管の外周を取り囲む少なくとも１つの第１の励磁コイルを有している。したがって、第１の励磁コイルは電流を流すことによって測定管の軸方向に延びる磁界を発生する。第１の励磁コイルの巻線は、測定管の上に直接巻き付けても良いし、例えば独立した管の中（例えばモールド成形された）に形成されてもよい。この第１の励磁コイルを有する管が測定管の外側に挿嵌されるように構成される。
【０００７】
別の実施形態によれば、磁界発生装置は、測定管の外周を取り囲む第２の励磁コイルを有し、この第２の励磁コイルは第１の励磁コイルの隣に配置されている。この第２の励磁コイルも電流を流すことにより測定管の軸方向に延びる磁界を発生する。殊に第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとは重なり合うことなく隣り合って測定管上に配置されている。磁界中の変位体と、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルとは、それぞれ磁界発生装置で発生された磁界が可能な限り強い影響を作用できるように配置されている。
【０００８】
もちろん本発明の渦流量計の動作原理において、磁界発生装置によって発生された磁界が正確に測定管の軸方向に流れていることは重要ではない。磁界発生装置によって発生された磁界が変位体による影響を受けられるならば、磁界が別の形態をとることも可能である。別の好ましい実施例においては、磁界発生装置は、少なくとも１つの励磁コイルを有しており、この励磁コイルは電流を流すことによって測定管の軸方向に対して垂直方向に向いた磁界を発生する。変位体が、圧力変動によって、流体の流れの方向に対して実質的に垂直に、かつ同様に測定管の延在方向対して垂直に変位する場合、変位体は実質的に発生した磁界の方向に動くことになる。これは磁界が不均一な部分において発生し、磁界中の変位体の動作によってユニット（assembly）のエネルギー量が変化する。このエネルギー量は原則的に測定によって検出できる。殊にこの解決方法においては磁界発生装置が付加的に第２の励磁コイルを有し、この第２の励磁コイルが電流を流すことによって同様に測定管の軸方向に向いた磁界を発生する。第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとは、例えば測定管の外周の相対向する位置に装着されており、殊に測定管の外周に密着した擦り合わせ構造により装着されていると好ましい。
【０００９】
磁界発生装置が、隣り合って配置された第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとを有する場合、変位体の変位の検出のために最適な磁界が発生する。すなわち、第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとが、電流を流すことによって互いに相反する向きの磁界を発生し、殊に、変位体が第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとの間の実質的に磁界のない領域に配置されることになる。これは、第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとの互いに反対向きの磁界が、特に、これらのコイルが直接隣り合っている領域において互いに弱め合うということに他ならない。これらのコイルは、すなわち、これらのコイルへの通電は、磁界が変位体の領域において、ほぼ若しくは完全に０になるように構成されている。変位体が動作すると、この微妙なバランスが乱され、この乱れが検出され、したがって変位体の変位も検出することができる。
【００１０】
本発明の有利な実施形態としては、第１の励磁コイルと第２の励磁コイルの互いに相反する方向を向いている磁界は、第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとが電気的に互いに接続され、異なる巻方向を有するという非常に簡易な方法で発生させることができる。ここで有利には、第１の励磁コイル及び第２の励磁コイルは、同一の電流が流されることによりそれぞれ同一の強さの磁界を発生させる。
【００１１】
磁界を検出するための磁界検出装置としては種々の形態が挙げられる。感度を満足する限りは原理的にはいかなる種類の磁界センサも適用することができる。有利には磁界検出装置は、少なくとも１つの検出コイルを有し、この検出コイルは、変位装置（変位体）の影響を受けた磁界の部分が、少なくとも部分的に第１の検出コイルを通過するように配置されている。この第１の検出コイルは、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルと異なるコイルであっても良いし、また、同一のコイルであっても良い。たとえば、第１の励磁コイルに、所定の電流、若しくは、電流プロファイル（current profile）が加えられたときに、磁界の変化すなわち磁束の変化は、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルにおいて、変位体により、端子電圧の変化を引き起こす。ここで端子電圧を評価することにより、変位体の動作を検出することができる。
【００１２】
本発明に係る渦流量計の別の有利な実施形態によれば、第１の検出コイルが１つの別個のコイルとして構成され、そして、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルの外周又は内周に同心状に配置されている。ここでも、検出コイルは、電気的な絶縁が確保されているという前提のもと、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルの上又は下に巻きつけることが可能である。しかしながら、第一の検出コイルを固有の管壁内に設けることも考えられる。別の有利な実施形態においては、磁界発生装置が第１の励磁コイルと第２の励磁コイルとを有することに対応させて、磁界検出装置が別の１つの第２の検出コイルをさらに有し、第１の検出コイル及び第２の検出コイルが、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルに対して同軸でかつ軸方向に隣り合って配置されているという構成にしてもよい。
【００１３】
有利には、本発明の更なる発展形態においては、磁界の発生のために、第１の励磁コイル及び／又は第２の励磁コイルに一定の周波数及び一定の振幅の正弦波電流を流す励磁装置を有していている。有利には、その際使用される周波数は、予測される渦の周波数帯域を超えており、さらに有利には、正弦波電流の周波数が、流体内において予測される最も高い渦周波数よりも、少なくとも１０％高く、更に有利には２０％高いと好ましい。
【００１４】
本発明に係る渦流量計を実施し、発展させるために、個別には多数の可能性がある。その方法は、一方では、本願の請求項１に従属する請求項に示されており、他方では、後述の実施形態の説明に図面とともに示されている。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る渦流量計の概略的な断面図である。
【図２】本発明に係る渦流量計の励磁コイルを備えた測定管の概略的な斜視図である。
【図３】図２の測定管の部分断面図である。
【図４】図２及び図３の測定管の側面図である。
【図５】本発明に係る渦流量計の別の実施形態の概略的な断面図である。
【図６】本発明に係る渦流量計のさらに別の実施形態の概略的な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１、５及び６は、本発明に係る渦流量計１の種々の実施形態の断面図である。渦流量計１は、流体が通り抜けられる測定管２を備え、流れの方向は矢印によって示され、流体中に渦を発生させるための渦発生体３が測定管２の中に設けられている。これらの実施形態においては、渦発生体３は変位体４と同一であり、渦発生体３の作用領域の中に配置されていることになる。渦発生体３に起因する、図示されていない渦は、その発生箇所で圧力変動を生じ、変位体４が、流体中の渦に伴って発生する圧力変動によって変位する。変位体４は、渦列の中の圧力変動により変位するように形成され、また、測定管２の中に固定されている。
【００１７】
測定管２の外部には、磁界発生装置５ａ、５ｂが設けられており、変位体４の領域に磁界を発生させる。変位体４の材質は、流体とは異なる透磁率を示し、磁界に流体とは異なる作用を生ずるように選択される。変位体４の流体内での動作の際に、磁界の影響も変化し、この磁界の変化は、同様に測定管２の外部に配置されている磁界検出装置６により検出される。磁界発生装置５は、測定管の周りを囲む第１の励磁コイル５ａを有し、第１の励磁コイル５ａに隣り合い、同様に測定管の周りを囲む第２の励磁コイル５ｂも有している。第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとは電流を印加することにより、測定管２の軸方向に伸びる磁界を発生する。このことは、全ての図面に示された実施例に共通することである。
【００１８】
第１の励磁コイル５ａ及び第２の励磁コイル５ｂと、第１の励磁コイル５ａ及び第２の励磁コイル５ｂへの適した通電のための制御回路とがどのように接続されているか、図面には個別に示されていない。なぜならば、このことが、本発明のための基礎となる考慮において決定的ではないからである。重要なのは、図示された実施例において、変位体４の動作を検出するためには、測定管２又は渦流量計１のハウジングに漏れが発生しないということである。測定管２は完全に破損のない状態に保たれなければならず、センサのためのいかなる導入も必要ない。
【００１９】
図示された実施例においては、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとが通電によって、互いに相反する磁界を発生する。この際、変位体４は、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとの間の実質的に磁界のない領域に配置されている。図２，３、及び４に部分的に斜視図で示されているように、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとは、詳しくは互いに直接隣り合う領域、図２及び４に示されるように中央に配置された導電路上において、電気的に互いに接続されており、そして、互いに異なる巻方向で同じ巻数を有している。これにより、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとに同一の電流を流すことができ、さらに、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとが、図示されたように隣り合って配置されていれば、これらの接続領域で自動的に、対称な配置に起因して実質的に磁界のない空間が形成される、という利点を有している。それぞれの磁界はこの領域では、変位体４が変位する際に磁気的な非対称性を引き起こすため、不均質性を示す。この磁気的な非対称性は、他の装置がなくても測定管２の外側において検出可能である。このように接続された第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとは、１つの差動コイルを形成する。
【００２０】
図１に示した実施例においては、磁界検出装置６は、第１の検出コイル６ａを有しており、第１の検出コイル６ａは、磁界の変位体４の影響を受けた部分が通り抜けるように配置されている。検出コイル６ａ内の磁界は変化し、すなわち、検出コイル６ａ内の磁束が変化する。この変化は、検出コイル６ａの図示されていない端子において、誘導起電力として検出される。図１に示した実施例によれば、第１の検出コイル６ａは、第１の励磁コイル５ａ及び第２の励磁コイル５ｂと同心状に配置されており、変位体４に起因する磁束の変化は検出コイル６ａによって検出されることになる。
【００２１】
図５に示した実施例においては、磁界検出装置６は、もう一つの別の第２の検出コイル６ｂを有しており、この第１の検出コイル６ａ及び第２の検出コイル６ｂは、第１の励磁コイル５ａ及び第２の励磁コイル５ｂに対して同心状でかつ軸方向に隣り合って配置されている。ここでは、左から右に向かって、すなわち、流体の流れの方向に沿って、第１の検出コイル６ａ、第１の励磁コイル５ａ、第２の励磁コイル５ｂ、第２の検出コイル６ｂの順に配置されている。この実施例においては、コイルは同一の直径を有している。
【００２２】
図６に示した実施例においては、第１の励磁コイル５ａは第１の検出コイル６ａと同一のコイルとして、そして、第２の励磁コイルと第２の検出コイルとが同一のコイルとして構成されている。第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとはここでも直列に接続されており、図示されていない励磁装置によって、所定の電流、場合によっては、周波数と振幅によって規定される所定の電流が印加される。磁界中の変位体４が動作する際、及び、その作用による磁束が変化する際には、第１の励磁コイル５ａ及び第２の励磁コイル５ｂに電圧が誘導され、同時に第１の検出コイル６ａ及び第２の検出コイル６ｂにも同様に作用する。端子電圧を評価するだけで、変位体４の動作が推定される。この実施例においては、第１の励磁コイル５ａと第２の励磁コイル５ｂとに、印加装置によって１００ｋＨｚの一定の周波数の正弦波が印加され、誘導起電力が検出コイル６ａ，６ｂにおいて計測される。印加信号と検出信号との周波数の差が大きいので、適したフィルタによって、渦周波数は非常に簡単に誘導起電力から導出される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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