(57)【要約】【課題】複数の調理用容器を重ね収容及び別箇の調理に使用可能で蓋体の役割を備えた片持ち調理用容器を提供する。【解決手段】第１調理用容器１０〜第３調理用容器３０を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器Ｓは、第１調理用容器１０〜第３調理用容器３０は、容器本体１１，２１，３１と一体となって一方向に延出した把持部１２，２２，３２とを備える。これらの容器本体１１，２１，３１の開口径は概略同じに形成され、第３調理用容器３０の上面外周側には、第１調理用容器１０と第２調理用容器２０の容器本体１１，２１の開口径の内側に係合する突起部３３が形成され、第２調理用容器２０と第３調理用容器３０の外周の下面には、第１調理用容器１０或いは第２調理用容器２０の内側の開口径に係合する係合支持面２８，３８ａ，３８ｂが形成されている。【選択図】図６
2013128543.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、
前記片持ち調理用容器は、第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能であり、前記第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備え、
前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、
前記第ｎ＋１調理用容器の上面外周側には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、
前記第２調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の外周の下面には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されていることを特徴とする片持ち調理用容器。
【請求項２】
前記第ｎ＋１調理用容器又は前記第ｎ＋１調理用容器と係合する前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器は、蓋体として機能することを特徴とする請求項１記載の片持ち調理用容器。
【請求項３】
前記第ｎ＋１調理用容器は、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径に上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の片持ち調理用容器。
【請求項４】
前記第ｎ＋１調理用容器は、前記容器本に突条体が複数形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の片持ち調理用容器。
【請求項５】
前記把持部は、上面側に凹部が形成されていることを特徴とする請求項１記載の片持ち調理用容器。
【請求項６】
前記把持部は、自由端側に貫通穴が形成されていることを特徴とする請求項１記載の片持ち調理用容器。
【請求項７】
前記調理用容器は、容器本体と把持部とが１：０．６５〜０．８であることを特徴とする請求項１記載の片持ち調理用容器。
【請求項８】
前記調理用容器は全長が２５ｃｍ以内で、高さが１０ｃｍ以内であることを特徴とする請求項１記載の片持ち調理用容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、片持ち調理用容器に係り、特に複数の片持ち調理用器を組み合わせて使用可能な片持ち調理用容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、積み重ね収納可能な鍋は知られている（特許文献１，２）。
【０００３】
このような積み重ね収容可能な鍋は、開口径の異なる複数の鍋体を内方側に重ね収納可能にするものであった。そして、鍋の蓋体は鍋体とは別体となっていた。また、鍋のため、鍋に取手取付部を形成し、この取手取付部と取手体とが係脱可能に構成されているものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−１６９９０２号公報
【特許文献２】特開２００１−１７３１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のように特許文献１及び特許文献２の技術は、鍋に関するものであり、重ねて収容することを主眼とするために、鍋の持ち手部分は鍋の上方側外周に突出して形成されるというものであって、湯煎のために重ねて使用することが可能だとしても、複数の鍋を重ねた状態で、湯煎以外の調理に使用することはできなかった。また蓋をする場合には、蓋体は別体として用いる必要があり、この蓋体は蓋の役割のみであり、重ねたときに直接、調理自体に使用されず、蓋としての機能しか有していない。
また、鍋に取手取付部を形成し、この取手取付部と取手体とを係脱可能に形成する場合には、別部品や別加工が必要であった。
【０００６】
本発明は上記のような問題点を解消するためになされたもので、その目的は、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、複数の調理用容器を重ね収容が可能な上に、複数の調理用容器をそのまま別箇の調理に使用可能で蓋体の役割を備えた片持ち調理用容器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題は、本発明の片持ち調理用容器によれば、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、前記片持ち調理用容器は、第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能であり、前記第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備え、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、前記第ｎ＋１調理用容器の上面外周側には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、前記第２調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の外周の下面には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されていること、により解決される。
【０００８】
このように、前記第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備えているので、フライパンのように把持部で、調理用容器を持つことが可能となり、重ねて収納及び使用するときも、取手の着脱作業は不要となる。
【０００９】
また、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、前記第ｎ＋１調理用容器の上面外周側には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、前記第１調理用容器〜第ｎ＋１調理用容器の外周の下面には、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されているので、第ｎ＋１調理用容器は、容器本体の開口側を他の容器本体の開口側と合わせることにより、それ自体で蓋体となる。また、この状態で、開口を合わせていない別の調理用容器に第ｎ＋１調理用容器の容器本体の底側を他の調理用容器に重ねると、第ｎ＋１調理用容器と開口を合わせている調理用容器が蓋の機能を果たすようにできるため、第ｎ＋１調理用容器それ自体を蓋ではなく、蓋を備えた調理用として用いることが可能となる。
【００１０】
このとき、前記第ｎ＋１調理用容器又は前記第ｎ＋１調理用容器と係合する前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器は、蓋体として機能するように構成すると好適である。
このように、第ｎ＋１調理用容器又は前記第ｎ＋１調理用容器と係合する前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器のいずれかが蓋体とすることができるので、バラエティに富んだ調理使用が可能となる。
【００１１】
また前記第ｎ＋１調理用容器は、前記第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径に上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていると好適である。
このように、第ｎ＋１調理用容器の上部側及び下部側のいずれもが第１調理用容器〜第ｎ調理用容器の前記容器本体の開口径に係合可能であるので、第ｎ＋１調理用容器を調理として、或いは蓋体として、他の調理用容器と合わせて使用することが可能となる。
【００１２】
さらに、前記第ｎ＋１調理用容器は、前記容器本に突条体が複数形成されていると好適である。このようにすると、調理物を浮かせた状態で調理できるので、油分等から除いた調理が可能となる。
【００１３】
また、前記把持部は、上面側に凹部が形成されていると好適である。このように上面側に凹部が形成されていると、重ね合わせ部分に空気が介在して、把持部への熱の伝導を和らげることができると共に、軽量化を図ることが可能となる。
【００１４】
前記把持部は、自由端側に貫通穴が形成されていると好適である。このように構成すると、この穴を利用して壁等に引っ掛けることが可能となるだけでなく、軽量化を図ることができる。
【００１５】
さらに、前記調理用容器は、容器本体と把持部との比率が１：０．６５〜０．８であると好適である。このような比率であると、片手で容易に把持することが可能となり、扱いやすくなる。
【００１６】
また前記調理用容器は全長が２５ｃｍ以内で、高さが１０ｃｍ以内であるとより好適である。このような大きさであると、片持ち調理用器でありながら、電子レンジの大きさのオーブンなどにも収容できて調理することが可能となる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明による調理器用容器によれば、フライパンのように把持部で、調理用容器を持つことが可能となり、重ねて収納及び使用するときも、取手の着脱作業は不要となる。第ｎ＋１調理用容器は、容器本体の開口側を他の容器本体の開口側と合わせることにより、それ自体で蓋体となるだけでなく、蓋を備えた調理用として用いることが可能となり、バラエティに富んだ調理使用が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図である。
【図２】角度を変えた調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図である。
【図３】重ねる場合を説明する斜視図である。
【図４】重ね合わせた状態の斜視図である。
【図５】角度を変えた重ね合わせた状態の斜視図である。
【図６】重ね合わせた状態の図２０のＡ−Ａ断面を示す説明図である。
【図７】重ねて使用する状態の斜視図である。
【図８】重ねて使用する状態の斜視図である。
【図９】重ねて使用する状態の斜視図である。
【図１０】蓋体として使用した状態の斜視図である。
【図１１】図１０の重ね合わせた状態における図６に相当する断面説明図である。
【図１２】蓋体として使用した状態の斜視図である。
【図１３】蓋体として使用した状態の斜視図である。
【図１４】第１調理用容器の説明図である。
【図１５】第１調理用容器の断面図である。
【図１６】第２調理用容器の説明図である。
【図１７】第２調理用容器の断面図である。
【図１８】第３調理用容器の説明図である。
【図１９】第３調理用容器の図１８のＢ−Ｂ断面説明図である。
【図２０】第１〜第３調理用容器を重ね合わせた状態の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。本実施形態においては、第１調理用容器、第２調理用容器、第３調理用容器の三つの場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、蓋体を兼用できる調理用容器（本実施形態では第３調理用容器）を構成すれば、三つ以上の構成でもよいのは勿論である。また、本実施形態では容器本体部を円形のものとして説明しているが、矩形のものでもよく、容器本体の形状を問うものではない。なお、以下に説明する部材、材料、構造等は本実施形態を限定するものではなく、本発明の趣旨に反しない限り、種々改変できることは勿論である。
【００２０】
図は本発明に係るもので、図１は調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図、図２は角度を変えた調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図、図３は重ねる場合を説明する斜視図、図４は重ね合わせた状態の斜視図、図５は角度を変えた重ね合わせた状態の斜視図、図６は重ね合わせた状態の図２０のＡ−Ａ断面を示す説明図、  図７乃至図９は、重ねて使用する状態の斜視図、図１０は蓋体として使用した状態の斜視図、図１１は図１０の重ね合わせた状態における図６に相当する断面説明図、図１２は蓋体として使用した状態の斜視図、図１３は蓋体として使用した状態の斜視図、図１４は第１調理用容器の説明図、図１５は第１調理用容器の断面図、図１６は第２調理用容器の説明図、図１７は第２調理用容器の断面図、図１８は第３調理用容器の説明図、図１９は第３調理用容器の図１８のＢ−Ｂ断面説明図、図２０は第１〜第３調理用容器を重ね合わせた状態の説明図である。
【００２１】
本発明に係る片持ち調理用容器Ｓは、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能なものである。つまり本発明の片持ち調理用容器Ｓは、第１調理用容器、・・・、第ｎ調理用容器、第ｎ＋１調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能としたものである。
【００２２】
本実施形態では、説明の簡略化のために、三つの調理用容器とした場合について説明する。つまり片持ち調理用容器Ｓを構成する第１調理用容器１０、第２調理用容器（第ｎ調理用容器）２０、第３調理用容器（第ｎ＋１調理用容器）３０は、それぞれ容器本体１１，２１，３１と、この容器本体１１，２１，３１と一体となって一方向に延出した把持部１２，２２，３２とを備えている。また、後述するように、容器本体１１，２１，３１と、一方向に延出した把持部１２，２２，３２との長さ比率は、上記各調理用容器とも同じに構成されており、上面視同じ外形をしている。また、以下に説明する片持ち調理用容器Ｓは全長が２５ｃｍ以内で、高さが１０ｃｍ以内としている。これは家庭のオーブン機能等を備えた電子レンジの内部で利用できるようにするもので、大きさはこれに限るものではない。
【００２３】
本実施形態の第１調理用容器１０は、図１，図２，図１４，図１５で示すように、容器本体１１と、把持部１２とから構成されており、第１調理用容器１０は、容器本体１１と把持部１２とが１：０．６５〜０．８の長さ構成としている。好ましく長さ比が１：０．７４である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。本実施形態では、容器本体１１が、組み合わされる片持ち調理用容器の中では、一番深さが大きいものとなっている。
【００２４】
そして、容器本体１１の上端面には、係合支持面１３が形成されている。本実施形態の係合支持面１３は幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、係合支持面１３は把持部１２の上端面１７との間には、連結上面１６が形成されており、これら係合支持面１３と把持部１２の上端面１７と連結上面１６は、共に同じ面（面一）で形成されている。
【００２５】
また、把持部１２には凹部１４が形成されており、この凹部１４には楕円形状の貫通穴１５が形成されている。この凹部１４は、把持部１２の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。
【００２６】
本実施形態の第２調理用容器２０は、請求項の第ｎ調理用容器に相当し、図１，図２，図１６，図１７で示すように、容器本体２１と、把持部２２とから構成されており、第２調理用容器２０は、容器本体２１と把持部２２の長さ比が１：０．６５〜０．８の長さ構成としている。好ましく長さ比が１：０．７４である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。本実施形態では、容器本体２１は、組み合わされる片持ち調理用容器において、後述する容器本体３１と略同じ深さのものとなっている。また、容器本体２１の開口径は、上記第１調理用容器１０の開口径と同じ大きさとなっている。
【００２７】
そして、容器本体２１の上端面には、第１係合支持面２３が形成されている。本実施形態の第１係合支持面２３は幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、第１係合支持面２３は把持部２２の上端面２７との間には、連結上面２６が形成されており、これら第１係合支持面２３と把持部２２の上端面２７と連結上面２６は、共に同じ面（面一）で形成されている。
【００２８】
また、第２調理用容器２０の第１係合支持面２３の下側には第２係合支持面２８が形成されている。この第２係合支持面２８は、前記係合支持面１３、或いは後述する第３調理用容器３０の係合支持面３８ａ，３８ｂと係合するようになっている。そして、図６，図１６，図１７で示されるように、上記連結上面２６の裏側支持部２６ａは、把持部２１の裏面より若干張り出して形成されている。このため、第１調理用容器１０と組み合わせたときには、図９で示すように、把持部１２と把持部２２との間に間隙が生じるように構成されている。
【００２９】
さらに、把持部２２には凹部２４が形成されており、この凹部２４には楕円形状の貫通穴２５が形成されている。この凹部２４は、把持部２２の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。
この第２調理用容器２０は、次述する第３調理用容器３０との関係では、蓋体の機能を果たすものである。
【００３０】
本実施形態の第３調理用容器３０は、請求項の第ｎ＋１調理用容器に相当し、図１，図２，図１８，図１９で示すように、容器本体３１と、把持部３２とから構成されており、第３調理用容器３０は、容器本体３１と把持部３２とが１：０．６５〜０．８の長さ構成としている。好ましく長さ比が１：０．７４である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。
【００３１】
本実施形態では、容器本体３１は、組み合わされる片持ち調理用容器において、上記容器本体２１と略同じ深さのものとなっている。また、容器本体３１の開口径は、上記第１調理用容器１０の開口径、第２調理用容器２０の開口径より小さくなっており、容器品胎３１の上部には、円環状の突起部３３が形成され、第１調理用容器１０の開口側、第２調理用容器２０の開口側と合わせたときに、この円環状の突起部３３が、上記第１調理用容器１０の開口径、第２調理用容器２０の開口径の内側に位置するようになっている。
【００３２】
そして、容器本体３１の突起部３３より若干下方に張り出した円環状の外周部３８には、上面側に第１係合支持面３８ａと、下面側に第２係合支持面３８ｂが形成されている。本実施形態の第１係合支持面３８ａは幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、第１係合支持面３８ａは把持部３２の上端面３７との間には、連結上面３６が形成されており、これら第１係合支持面３８ａと把持部３２の上端面３７と連結上面３６は、共に同じ面（面一）に形成されている。
また、第３調理用容器３０の第１係合支持面３８ａの下側に形成された第２係合支持面３８ｂは、第１調理用容器１０の係合支持面１３、或いは第２調理用容器２０の第１係合支持面２３と係合するようになっている。
【００３３】
そして、図６，図１８，図１９で示されるように、上記連結上面３６の裏側支持部３６ａは、把持部３２の裏面より若干張り出して形成されている。このため、第２調理用容器２０と組み合わせたときには、図６で示すように、把持部２２と把持部３２との間に間隙が生じるように構成されている。また、図７で示すように、第１調理用容器１０と組み合わせたときには、把持部１２と把持部３２との間に間隙が生じるように構成されている。
【００３４】
さらに、把持部３２には凹部３４が形成されており、この凹部３４には楕円形状の貫通穴３５が形成されている。この凹部３４は、把持部３２の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。
【００３５】
また本実施形態では、容器本体３１の底面に、底面から上方に向けた突条３９が複数形成されている。この突条３９が形成されているので、調理物を浮かせた状態で調理できるので、油分等から除いた調理が可能となる。なお、本実施形態では突条３９としているが、凹凸状のもの、大きめのエンボス等の形状を賦形することもできる。
【００３６】
この第３調理用容器３０は、第１調理用容器１０、第２調理用容器２０の蓋体としての機能を有するものである。また、第３調理用容器３０は、第１調理用容器１０、第２調理用容器２０に対して、上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていることになる。
【００３７】
以上のように、第１調理用容器１０、第２調理用調理器（第ｎ調理用容器に相当）２０においては、容器本体の開口径は概略同じに形成されているものである。また、第３調理用容器（第ｎ＋１調理用容器に相当）３０の上面外周側には、第１調理用容器１０、第２調理用容器２０の容器本体１１，２１の開口径の内側に係合する突起部（係合部に相当）３３が形成されており、第２調理用容器２０、第３調理用容器３０の外周の下面には、第１調理用容器１０、第２調理用容器２０の内側の開口径に係合する第２係合支持面（係合部に相当）２８，３８ｂが形成されていることになる。
【００３８】
次に、上記構成からなる片持ち調理用容器の蓋となった場合の収納時或いは使用時における組み合わせについて、図１０乃至図１３に基づいて説明する。
図１０，図１２，図１３は蓋体として使用した状態の斜視図、図１１は図１０の重ね合わせた状態における図６に相当する断面説明図である。
【００３９】
図１０で示すように、第３調理用容器３０を蓋体として用いた例を示すものである。図１０で示す例では、図１２で示す例と同様に、第２調理用容器２０に第３調理用容器３０を蓋体とした状態で、第１調理用容器１０と組み合わせた例を示すものである。なお、本実施形態では、第２調理用容器２０を第１調理用容器１０と組み合わせているが、第２調理用容器２０に第３調理用容器３０を蓋体として、組み合わせた状態で、第３調理用容器３０を第１調理用容器１０と組み合わせてもよい。
【００４０】
そして、図１１で示すように、第２調理用容器２０に第３調理用容器３０を組み合わせた場合、第１係合支持面２３と第１係合支持面３８ａ及び連結上面２６と連結上面３６がそれぞれ当接して、凹部２４と凹部３４の間のみ間隙が形成されることになり、一体感を持って当接させることになるため、第２調理用容器２０に第３調理用容器３０は密閉することが可能となる。またこれら第２調理用容器２０に第３調理用容器３０はどちらも上方位置にすることが可能であるので、蓋体としては、調理状況に応じて対応することが可能となる。
【００４１】
また、図１３で示すように、第１調理用容器１０と第３調理用容器３０を組み合わせることもできる。この場合には、図１３で示すように、第３調理用容器３０の第１係合支持面３８ａ及び連結上面３６と、第１調理用容器１０の係合支持面１３及び連結上面１６が同じ面（面一）で当接することになり、蓋体として密閉することができる。なお、図２０は第１〜第３調理用容器を重ね合わせた状態の説明図である。
【符号の説明】
【００４２】
１０  第１調理用容器
２０  第２調理用容器（第ｎ調理用容器）
３０  第３調理用容器（第ｎ＋１調理用容器）
１１，２１，３１  容器本体
１２，２２，３２  把持部
１３  係合支持面
１４，２４，３４  凹部
１５，２５，３５  貫通穴
１６  連結上面
１７  上端面
２３  第１係合支持面
２６  連結上面
２６ａ  裏側支持部
２７  上端面
２８  第２係合支持面
３３  突起部
３６  連結上面
３６ａ  裏側支持部
３７  上端面
３８  外周部
３８ａ  第１係合支持面
３８ｂ  第２係合支持面
３９  突条
Ｓ  片持ち調理用容器
【図１】
2013128543.tif 000003
【図２】
2013128543.tif 000004
【図３】
2013128543.tif 000005
【図４】
2013128543.tif 000006
【図５】
2013128543.tif 000007
【図６】
2013128543.tif 000008
【図７】
2013128543.tif 000009
【図８】
2013128543.tif 000010
【図９】
2013128543.tif 000011
【図１０】
2013128543.tif 000012
【図１１】
2013128543.tif 000013
【図１２】
2013128543.tif 000014
【図１３】
2013128543.tif 000015
【図１４】
2013128543.tif 000016
【図１５】
2013128543.tif 000017
【図１６】
2013128543.tif 000018
【図１７】
2013128543.tif 000019
【図１８】
2013128543.tif 000020
【図１９】
2013128543.tif 000021
【図２０】
2013128543.tif 000022