(57)【要約】      （修正有）【課題】降雪を迅速に融雪し、屋根を劣化させることなく、ランニングコストを従来より軽減し、雪降ろしのために屋根に上がらなくて済む消雪装置を提供する。【解決手段】  融雪する範囲を予め金網で覆っておき、降雪に合わせて金網の中へ電磁波を照射することで、雪自体が発熱を起こし融けるので効率が良くなる。また、雪センサーを用いて、降雪時しか電源が入らないようにすることでランニングコストを安くすることが出来る。【選択図】図１
2013221272.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
降雪中の雪及び降雪した雪に対し、電磁波を照射して融雪させる消雪装置全般。
【請求項２】
降雪中の雪及び降雪した雪に対し、電磁波を照射して融雪させる消雪装置に付随して太陽熱給湯器としての方式を兼備した消雪装置全般。
【請求項３】
降雪中の雪及び降雪した雪に対し、電磁波を照射して融雪させる消雪装置に付随して太陽光発電のできる方式を兼備した消雪装置全般。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に屋根雪の消雪方法として、電磁波を用いた電気式消雪装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の消雪装置は、主に次の方式によっている。
（１）地下水を汲み上げ、屋根に散水する。
（２）不凍液をボイラーで加熱し、屋根上に設置したパイプで循環させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
なし
【非特許文献】
【０００４】
な し
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
解決しようとする問題点は、従来の方式（１）では空洞が出来てしまい残雪が発生し、その上に雪が積もり消雪がうまくいかないこと。また地下水の 
作用で屋根の損傷が酷くなるため、実用されていない。（２）のボイラー式は、効率が非常に悪く、ランニングコストがかかり過ぎて、現在はほとんど使われていないということ。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、このような従来の方式が持っていた問題を解決することを主とするが、さらに冬期間以外も別の働きを持たせ、複合型としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の消雪装置は、降雪中の雪にＨ２Ｏ分子固有の振動数に合わせた波長の電磁波を照射させ、それにより雪の分子を強制的に振動させる事で、雪自体を発熱させ、融解させる方法をとる。その為、効率が良く、上記問題点を解決できる利点がある。
【０００８】
また、雪の降らない４月〜１１月までは、同装置の何台かを太陽熱給湯器として動作させ、台所・風呂等に温水を供給する事で、光熱費を軽減させる利点がある。
【０００９】
さらに、４月〜１１月までは、残りの装置に太陽電池を取り付けた蓋を被せ、発電させ、冬期間使用した電気料をできるだけ回収するという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は消雪装置の実施方法を示した説明図である    （実施例１）
【図２】図２は消雪装置の実施方法を示した説明図である    （実施例１）
【図３】図３は太陽熱給湯器用の蓋を示した断面図である     （実施例２）
【図４】図４は太陽光発電用の蓋を示した断面図である。     （実施例３）
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図１〜図４に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１２】
図において、１は電磁波が外部に出るのを防ぐ金網であり、６は電磁波発生装置で４から電磁波が放出される。５が電磁波室となる。又３は降雪を受ける耐熱の受け皿である。８は降雪の受け皿３を固定する支柱である。図２の１は、上面を覆う金網で、一部のみ記した。７は融けた雪を流し出すパイプで、太陽熱給湯器として使う際の給水パイプを兼ねている。また、９は給湯器として使う時の出湯パイプである。
図３は、降雪シーズンが終えた後、太陽熱給湯器として使う際の装置にかける蓋１０の断面図であり、１２は蓋を止めるビスである。
図４は太陽光発電を行うため、蓋１０の表面に太陽電池パネル１１を装着したもので太陽光発電ができるようにしてある。
【００１３】
以下、上記構成の動作を説明する。降り始めた雪は、１の金網を通過して、２の空間を通り、受け皿３に溜まる。それと同時に雪センサー（別途設置）により電源が入り、電磁波が発生して、図の４から放出し、溜まり始めた雪に照射し、融雪しはじめる。  融けた雪は、７のパイプから排出される。降雪が強くても、受け皿に溜まった分は、じきに消雪される。
【実施例２】
【００１４】
太陽熱給湯器は、図の７から水道水を給水し、図の９のパイプを通して上段に設置する次の消雪装置の７に連結する。連結する台数は、お湯の使用量によって決める。
【実施例３】
【００１５】
太陽光パネルからの出力は、それぞれのパネルの出力を直列に接続し、ブレーカーを通した後、屋内に導き、そのまま消費するか売電する。
【図１】
2013221272.tif 000003
【図２】
2013221272.tif 000004
【図３】
2013221272.tif 000005
【図４】
2013221272.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成24年6月22日(2012.6.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
降雪の融雪方法として、電磁波及び電熱を用い、箱型としたタイプ及び、その上に太陽熱給湯機能または、太陽光発電機能を兼備したタイプ、並びに地面の融雪用として置く場合の極力薄いタイプ、を含む融雪装置全般。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に屋根雪の融雪方法として、電磁波や電熱を用いた電気式方式及び多機能な融雪装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の融雪装置は、主に次の方式によっている。
（１）地下水を汲み上げ、屋根に散水する。
（２）不凍液をボイラーで加熱し、屋根上に設置したパイプで循環させる。
（３）絶縁物に電熱線を入れ、屋根上に張りめぐらす。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
なし
【非特許文献】
【０００４】
な し
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の方式（１）では空洞が出来てしまい残雪が発生し、その上に雪が積もり融雪がうまくいかない。また地下水の作用で屋根及び周辺の損傷が酷くなるため、使われていない。（２）のボイラー式は、効率が非常に悪く燃料代がかかり過ぎて、ほとんど使われていない。（３）も同様に設置費用・ランニングコストがかかり過ぎる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
課題を解決するため、多機能箱型電気式融雪装置を設置する。これは、ステンレス箱の中に降雪の受け板を張り、その板の下から水分子固有の振動数に合わせた電磁波を照射し、強制的に水分子を振動させることで雪自体を発熱させ（内部加熱）融雪させる方法と、導伝率の高い板を降雪の受け板にし、その下側に面電熱体を張り、熱伝導により降雪を融雪させる方法である。そして、この箱を屋根の広さに応じた数だけ屋根上に設置して融雪する。又、雪の降らない季節は、この箱に太陽熱給湯の蓋及びソーラーパネルの蓋を被せ、給湯及び発電をし、ガス等燃料代及び電気代を節約することが出来る機能を持たせる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の融雪装置は、降雪中の段階から融雪がはじまり、内部加熱や直接加熱に近い加熱が行えるので効率が良い。また、従来の方法では、屋根雪を全部消す事を考えているので、設置費用や特にランニングコストが嵩み、実用になりにくかったが、この方式では設置費用は従来の２分の１以下、ランニングコストは、ゼロ以下（ソーラーパネルを３〜４台付けた場合）となるメリットがあり、設置し易い。設置後は、雪降ろしで屋根に上がる危険が無くなり、毎年の多数の方々の死傷事故も無くなるという大きなメリットもある。
【０００８】
雪の降らない４月〜１１月までは、同装置の何台かを太陽熱給湯用として動作させ、台所・風呂等に温水を供給する事で、光熱費を軽減させる利点がある。
【０００９】
さらに、４月〜１１月までは、残りの２〜３の装置に太陽電池を取り付けた蓋を被せ、発電させ、冬期間使用した電気料を回収するばかりか、さらに、電気を得るという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は融雪装置の実施方法を示した説明図である。    （実施例１）
【図２】図２は融雪装置の実施方法を示した説明図である。    （実施例１）
【図３】図３は電磁波による融雪装置の見取り図である。     （実施例１）
【図４】図４は電熱による融雪装置の実施方法を示した説明図である。（実施例２）
【図５】図５は電熱による融雪装置の降雪を受ける発熱板の平面図である。（実施例２）
【図６】図６は電熱による融雪装置の姿図である。         （実施例２）
【図７】図７はシーズンオフに被せる共通の蓋である。
【図８】図８は太陽熱給湯用の蓋の中を示した平面図である。 （実施例３）
【図９】図９は太陽熱給湯器とした時の姿図である。        （実施例３）
【図１０】図１０は太陽熱給湯用の蓋の立面図である。         （実施例３）
【図１１】図１１はソーラーパネルの蓋を被せた時の姿図である。（実施例４）
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図１〜図１１に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１２】
図１、図２において、１は電磁波が外部に出るのを防ぐ穴開板（又は金網）であり、６は電磁波発生装置で、４から電磁波が上に向け放出される。３は降雪を受ける耐熱の受け板であり、その下側全域が５で電磁波室となる。８は降雪の受け板３を固定する支柱である。また９は蓋の収納スペースで、やや大きめの別の箱を作り、本体を乗せる作りとする。
【００１３】
以下、上記構成の動作を説明する。降り始めた雪は、１の穴開板を通過して、２の空間を通り、受け板３
に溜まる。それと同時に雪センサー（別途設置）により電源が入り、電磁波が発生して、４から放出し、溜まり始めた雪に照射し融雪し始める。  融けた水は受け板中央に集まり、７のパイプに排出され、そのまま地上まで流れる。降雪が強くても受け皿に溜まった分は、じきに融雪される。図３は、１の蓋をはずした時の見取り図である。
【実施例２】
【００１４】
図４、図５、図６、図７において、１は降雪を受ける導電性の良い金属板である。２の斜線の板は、電熱体３を挟む絶縁板である。４は共通の蓋６或いはソーラーパネルの蓋、又は太陽熱給湯用の蓋を収納するスペースである。５は融雪水の吐出パイプであり、途中で氷らないよう保温材を巻き地上まで導く。
【００１５】
以下、上記構成の動作を説明する。降り始めた雪は、そのまま１の金属板に溜まり始める。それと同時に雪センサー（別途設置）により電源が入り、電熱体３が加熱され発熱し、金属板に伝導し融雪がはじまる。融けた水は、５の吐出パイプに排出され、そのまま地上まで流れる。
【実施例３】
【００１６】
図８、図９、図１０において、３は太陽熱給湯蓋の補強を兼ねた仕切り板である。図９は蓋をした状態の姿図であり、図１０は蓋の立面図で４のビスで本体に固定する。
【００１７】
以下、上記構成の動作を説明する。１の水道管直結パイプから水は３の間を通過し、２のパイプから隣り又は上段に設置済みの融雪装置の同じく１のパイプに連結する。連結する台数は、その家のお湯の使用量によって決める。
【実施例４】
【００１８】
図１１はソーラーパネルを付けた状態の姿図であり、５がモジュールで６が発生電力の出力端子である。６からの出力は、他のパネルと直列に接続し、ブレーカーを通した後、屋内に導き、蓄電池その他を付けた後、そのまま消費するか、売電する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2013221272.tif 000007
【図２】
2013221272.tif 000008
【図３】
2013221272.tif 000009
【図４】
2013221272.tif 000010
【図５】
2013221272.tif 000011
【図６】
2013221272.tif 000012
【図７】
2013221272.tif 000013
【図８】
2013221272.tif 000014
【図９】
2013221272.tif 000015
【図１０】
2013221272.tif 000016
【図１１】
2013221272.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】平成24年10月22日(2012.10.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
降雪の融雪方法として、マグネトロンの電磁波を用いる融雪装置で、箱形タイプでは、雪の降らない期間だけ水道管を直結して太陽熱での給湯を行える蓋を追加して被せられる装置と、太陽光発電パネルの蓋を追加して被せられる装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、降雪の融雪方法として、マグネトロンの電磁波を用いた融雪装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の消雪装置は、主に次の方式によっている。
（１）       
地下水を汲み上げ、道路や屋根に散水する。
（２）       
不凍液をボイラーで加熱し、駐車場のコンクリートの中や屋根上に設置したパイプで循環させる。
（３）       
絶縁物に電熱線を入れ、駐車場のコンクリートの中や屋根上に張りめぐらせて、融雪する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
なし
【非特許文献】
【０００４】
なし
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の方式（１）の屋根雪に散水する方法では、空洞が出来てしまい残雪が発生し、その上に雪が積もり消雪がうまくいかない。また、地下水の作用で屋根及び周辺の損傷がひどくなる為、使われていない。（２）のボイラー式は、効率が悪く燃料代がかかりすぎて、ほとんど使われていない。（３）も同様に設備費用・ランニングコストがかかりすぎる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、このような従来の方式が持っていた問題点を解決する為、マグネトロンが発生する電磁波を熱源にすることを考えた。そして、冬期間以外もこの融雪装置を利用できないかと考え、同装置の何台かに水道管を直結し、太陽熱給湯を行おうと考えた。さらに何台かにはソーラーパネルの蓋を被せて、太陽光発電を行えるようにし、トータルで省エネを達成させることにした。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の融雪装置は、降雪中の雪に水分子固有の振動数に合わせた周波数の電磁波を照射させ、それにより雪の分子を強制的に振動させることで雪自体を発熱させ、融解させる方法をとる。すなわち、マグネトロンの発生する電磁波を利用することにした。その為、降雪中の段階から融雪がはじまり、効率が良く上記問題点を解決できる利点がある。雪の降らない４月〜１１月までは、同装置の何台かを太陽熱給湯用として動作させ、台所・風呂等に温水を供給する事で、光熱費を軽減させ、さらに残りの装置の何台かには太陽電池を取り付けた蓋を被せ、発電させ、冬期間使した電気料を回収するばかりか、さらに、電気を得るという利点もある。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は融雪装置の実施方法を示した説明図である。     （実施例１）
【図２】図２は融雪装置の実施方法を示した説明図である。     （実施例１）
【図３】図3は太陽熱給湯用の蓋を示した断面図である。        （実施例２）
【図４】図４は太陽光発電用の蓋を示した断面図である。        （実施例３）
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態を図１〜図4に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１０】
図において、１は電磁波が外部に出るのを防ぐ金網であり、これが重要な働きをしている。６は電磁波発生装置で4から電磁波が放出される。５が電磁波室となる。また３は降雪を受ける耐熱の受け皿である。８は降雪の受け皿３を固定する支柱である。図２の１は、上面を覆う金網で、一部のみ記した。７は融けた雪を流し出すパイプで、太陽熱給湯として使う際の給水パイプを兼ねている。また、９は給湯として使う時の出湯パイプである。図３は、降雪シーズンが終えた後、太陽熱給湯として使う際の装置にかける蓋10の断面図であり、12は蓋を止めるビスである。図４は太陽光発電を行うため、蓋11の表面に太陽電池パネル13を装着したもので太陽光発電ができる。
【００１１】
以下、上記構成の動作を説明する。降り始めた雪は、１の金網を通過して、２の空間を通り、受け皿３に溜まる。それと同時に雪センサー（別途設置）により電源が入り、電磁波が発生して図の４から放出し、溜まり始めた雪に照射し、融雪しはじめる。融けた雪は、７のパイプに排出される。降雪が強くても、受け皿に溜まった分は、じきに融雪される。
【実施例２】
【００１２】
太陽熱給湯は、図の７から水道水を給水し、図の９のパイプを通して上段に設置する次の融雪装置の７に連結する。連結する台数は、お湯の使用量によって決める。
【実施例３】
【００１３】
太陽光パネルからの出力は、それぞれのパネルの出力を直列に接続し、ブレーカーを通したあと、屋内に導き、そのまま消費するか売電する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2013221272.tif 000018
【手続補正書】
【提出日】平成25年3月15日(2013.3.15)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
降雪の融雪方法として、予め融雪する範囲にプラスチック板の降雪受け皿を置き、金網で覆って、電磁波が漏れないよう電気的に密閉しておき、降雪に合わせて雪センサーが自動的に電源を入れ、金網で覆われた中へ水分子固有の振動数に合わせた周波数の電磁波を照射し、金網を通って降ってくる雪自体を強制的に振動させ発熱させて融雪することを特徴とする方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、降雪の融雪方法として、予め融雪する範囲にプラスチック板の降雪受け皿を置き、金網で覆って電磁波が漏れないよう電気的に密閉しておく。降雪に合わせて雪センサーが自動的に電源を入れ、金網で覆われた中へ水分子固有の振動数に合わせた周波数の電磁波を照射して、金網を通って降ってくる雪自体を強制的に振動させ発熱させて融雪することを特徴とする方法である。
【背景技術】
【０００２】
従来の消雪装置は、主に次の方式によっている。
（１）       
地下水を汲み上げ、道路や屋根に散水する。
（２）       
不凍液をボイラーで加熱し、駐車場のコンクリートの中や屋根上に設置したパイプで循環させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
なし
【非特許文献】
【０００４】
なし
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の方式（１）の屋根雪に散水する方法では、空洞が出来てしまい残雪が発生し、その上に雪が積もり消雪がうまくいかない。また、地下水の作用で屋根及び周辺の損傷がひどくなる為、使われていない。（２）のボイラー式は、効率が悪く燃料代がかかりすぎて、ほとんど使われていない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、このような従来の方式が持っていた問題点を解決する為、予め融雪する範囲にプラスチック板の降雪受け皿を置き、金網で覆って電磁波が漏れないよう電気的に密閉しておき、降雪に合わせて雪センサーが自動的に電源を入れ、金網の中へ電磁波を照射し、雪自体を強制的に振動させ発熱させ融解させることを特徴とする方法をとる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の融雪方法は、予め融雪する範囲にプラスチック板の降雪受け皿を置き金網で覆って電磁波が漏れないよう電気的に密閉しておき、降雪が始まると、雪センサーで自動的に電源が入り、金網を通って降ってくる雪に水分子固有の振動数に合わせた周波数の電磁波が照射され、それにより雪の分子を強制的に振動させることで雪自体を発熱させ融解させる方法であるので、降雪中の段階から融雪がはじまり、効率が良くランニングコストを軽減することが出来、上記問題点を解決できる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は融雪装置の実施方法を示した説明図である。     （実施例１）
【図２】図２は融雪装置の実施方法を示した説明図である。     （実施例１）
【図３】図３は雪シーズン後、装置にかける蓋である。        （実施例１）
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の一例として実施形態を図１〜図３に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１０】
図１において、１は電磁波が外部に出るのを防ぐ反射用の金網であり、６は電磁波発生装置で4から電磁波が放出される。２と５が電磁波室となる。また３は降雪を受けるプラスチックの受け皿である。８は降雪の受け皿３を固定する支柱である。７は融けた雪が水となって流れ出るパイプである。図２は上から見た図で１は上面を覆う金網である。７は融けた雪を流し出すパイプである。図３は降雪シーズンが終えた後、装置にかける蓋１０の断面図であり、１２は蓋を止めるビスである。
【００１１】
以下、上記構成の動作を説明する。降り始めた雪は、１の金網を通過して、２の電磁波室を通り、受け皿３に溜まる。それと同時に雪センサー（別途設置）により電源が入り、電磁波が発生して図の４から放出し、溜まり始めた雪に照射し、融雪しはじめる。融けた雪は、７のパイプから排出される。降雪が強くても、受け皿に溜まった分は、じきに融雪される。    
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2013221272.tif 000019
【図２】
2013221272.tif 000020
【図３】
2013221272.tif 000021