(57)【要約】      （修正有）【課題】航空機の太陽エネルギー収集システムによる発電を高める方法で飛行経路を管理する方法及び装置を提供する。【解決手段】脅威管理モジュール２１８は航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な相対的位置を特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６に基づいて、発電レベルを特定する等価レーダーシグネチャデータ２２７を使用して発電レベルを特定する。それにより、飛行経路モジュール２０６は太陽エネルギー発電システムによってもたらされる所望の発電レベルをもたらす飛行経路の変更を行なう。【選択図】図２
2013018479.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽エネルギー収集管理のための方法であって、
航空宇宙飛行体が飛行経路（１０４）に沿って移動する間、該航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の位置（２１２）を特定するステップと；
脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システム（１０６）による発電レベル（２１０）を特定するステップであって、該脅威管理モジュールが航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置から前記航空宇宙飛行体による発電レベル（２１０）を特定するために該等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を使用し、且つ該等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置での発電レベル（２１０）を特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいているステップと；
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップと；
前記変更を用いて前記航空宇宙飛行体の前記飛行経路（１０４）を変更するステップと
を含む方法。
【請求項２】
前記脅威管理モジュール及び前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して、前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）を特定するステップが、
太陽（１０８）の位置（２１２）が脅威となる位置（２１２）にあるときに、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）を特定するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップが、
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらし、且つ前記航空宇宙飛行体の任務のための任意の数のパラメータ（２３２）を満たす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップを含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらし、且つ前記航空宇宙飛行体の任務のための任意の数のパラメータ（２３２）を満たす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップが、
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらし、且つ前記航空宇宙飛行体の任務のための任意の数のパラメータ（２３２）を満たす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップであって、前記任意の数のパラメータ（２３２）が監視エリア、事前に設定した境界、目標位置、及び高度の範囲を含むステップを含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記脅威管理モジュール及び前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）の特定を実施するステップであって、前記脅威管理モジュールが前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置から前記航空宇宙飛行体による前記発電レベル（２１０）を特定するために前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を使用し、且つ前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置での前記発電レベル（２１０）を特定する前記太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいているステップ、及び前記航空宇宙飛行体のコンピュータシステム（２０２）の中の前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップ
をさらに含む、請求項１から４のうちのいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記脅威管理モジュール及び前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）の特定を実施するステップであって、前記脅威管理モジュールが前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置から前記航空宇宙飛行体による前記発電レベル（２１０）を特定するために前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を使用し、且つ前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置での前記発電レベル（２１０）を特定する前記太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいているステップ、及び前記航空宇宙飛行体から離れた位置にあるコンピュータシステム（２０２）の中の前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するステップ
をさらに含む、請求項１から５のうちのいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が複数の方位角（３０４）及び仰角（３０２）に対するレーダーレスポンスのプロットであって、該レーダーレスポンスが複数の方位角（３０４）及び仰角（３０２）に対する発電のレスポンスから得られたものである、請求項１から６のうちのいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記太陽エネルギー発電シグネチャデータの値の逆数をとって、前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）の値を求めるステップをさらに含む、請求項１から７のうちのいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の位置（２１２）を特定するステップが、
前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の位置（２１２）を特定するステップであって、前記航空宇宙飛行体が航空機、無人飛行体、有人飛行体、及び宇宙船のうちから選択されるステップ
を含む、請求項１から８のうちのいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
航空宇宙飛行体が飛行経路（１０４）に沿って移動する間、該航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の位置（２１２）を特定し、且つ脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システム（１０６）による発電レベル（２１０）を特定するように構成された飛行管理システム（２００）で、該脅威管理モジュールが航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置から前記航空宇宙飛行体による発電レベル（２１０）を特定するために該等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を使用し、又、該等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が、前記航空宇宙飛行体に対する太陽（１０８）の様々な位置での発電レベル（２１０）を特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいており、さらに、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するシステム
を含む装置。
【請求項１１】
前記飛行管理システム（２００）が、前記変更を用いて前記航空宇宙飛行体の飛行経路（１０４）を変更するようにさらに構成されており、且つ前記航空宇宙飛行体が航空機、無人飛行体、有人航空機、及び宇宙船のうちから選択される、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記脅威管理モジュール及び前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）を利用して、前記航空宇宙飛行体が前記飛行経路（１０４）に沿って移動する間に、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）を特定するように構成されており、さらに、前記飛行管理システム（２００）が、前記脅威管理モジュールを利用して、太陽（１０８）の位置（２１２）が脅威となる位置（２１２）にあるときに、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による前記発電レベル（２１０）を特定するように構成されている、請求項１０又は１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するように構成されており、さらに、前記太陽エネルギー発電システム（１０６）による所望の発電レベル（２２８）をもたらし、さらに、前記飛行管理システム（２００）が、前記航空宇宙飛行体の任務のための任意の数のパラメータ（２３２）を満たす前記飛行経路（１０４）の変更を特定するように構成されている、請求項１０から１２のうちのいずれか一項に記載の装置。
【請求項１４】
任意の数のパラメータ（２３２）が監視エリア、事前に設定した境界、目標位置、及び高度の範囲を含む、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記等価レーダーシグネチャデータ（２２７）が複数の方位角（３０４）及び仰角（３０２）に対するレーダーレスポンスのプロットであって、該レーダーレスポンスが複数の方位角（３０４）及び仰角（３０２）に対する発電のレスポンスから得られたものである、請求項１０から１４のうちのいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して太陽エネルギー航空機に関し、具体的には航空機の飛行経路又は軌跡の管理に関する。より具体的には、本発明は航空機の太陽エネルギー収集システムによる発電を高める方法で飛行経路を管理する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無人飛行システム（ＵＡＳ）による航空機は、人間オペレータを載せない動力式飛行機である。この種類の航空機は典型的には自機の制御によって、又は遠隔操縦士の制御によって動力が供給され、飛行することができる。この種類の航空機は無人飛行体（ＵＡＶ）とも呼ばれる。
【０００３】
無人飛行体は様々な形態を取りうる。例えば、無人飛行体は航空機、回転翼航空機、及び／又は他の好適な形態であってもよい。無人飛行体は様々なサイズで提供され、様々な飛行範囲と飛行高度を有しうる。
【０００４】
無人飛行体は様々な種類の任務に使用されうる。例えば、無人飛行体は、目的地への貨物の輸送に加えて、エリアの監視に使用しうる。例えば、無人飛行体は軍事作戦、消火活動、警備業務、パイプラインの検査、地図用データの収集、気象状況判断用データの収集、及び／又は他の好適な種類の業務に使用しうる。
【０００５】
無人飛行体の設計は、飛行体の使用目的に応じて変わりうる。幾つかの場合には、無人飛行体のレーダーシグネチャを減らすことが望ましい。無人飛行体の形状、材料、及び他のパラメータは、無人飛行体がレーダーシステムによって検出される可能性が低くなるように選択することができる。
【０００６】
他の業務では、燃料補給前に航続時間の延長が必要になることがある。例えば、一部の無人飛行体（ＵＡＶ）は、保守のために無人飛行体の回収及び／又は燃料補給を一定の間隔で行うことが、望む以上に困難になるような高度及び距離で飛行することがある。
【０００７】
保守のため一つの無人飛行体を回収する場合又は任務を継続するために必要な燃料がなくなった場合には、最初の無人飛行体が業務を遂行できなくなる前に別の無人飛行体を送り込んでもよい。このような状況は無人飛行体のコスト及び調整を望む以上に増大させる結果となることがある。
【０００８】
解決策の一つは太陽エネルギー発電システムを備えた無人飛行体を使用することである。太陽エネルギー発電システムは、太陽エネルギーUAV に搭載した電気エンジンへの電力供給、又はバッテリーへの充電に使用しうる電流を生成する。このバッテリーはその後、別の業務を実施するために航空機の装置に電力を供給することもできる。
【０００９】
このような形式の太陽エネルギー発電システムと共に、無人飛行体は所望のレベルの発電を無人飛行体に供給する太陽電池を配置するように設計してもよい。このようなシステムを備えている場合でも、航空機の操作、気象、及び他の環境条件によって、太陽エネルギー発電システムが所望の値を下回る発電を行う結果になることもありうる。
【００１０】
したがって、少なくとも上述の問題点の一つ並びに起こりうるその他の問題点を考慮に入れた方法及び装置を有することは有利であろう。
【発明の概要】
【００１１】
一つの有利な実施形態では、太陽エネルギー収集を管理する方法が提供される。航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に、航空宇宙飛行体に対する太陽の位置が特定される。航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に、脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータを利用することにより、太陽エネルギー発電システムによって発電レベルが特定される。脅威管理モジュールは、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置から航空宇宙飛行体による発電レベルを特定するために、等価レーダーシグネチャデータを使用する。等価レーダーシグネチャデータは、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置での発電レベルを特定する、太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいている。所望の発電レベルをもたらす飛行経路の変更は、太陽エネルギー発電システムによって特定される。
【００１２】
他の有利な実施形態では、装置は飛行管理システムを含みうる。飛行管理システムは、航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間、航空宇宙飛行体に対する太陽の相対的な位置を特定するように構成されている。飛行管理システムはさらに、脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータを利用して航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システムによって発電レベルを特定するように構成されている。脅威管理モジュールは、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置によって発電レベルを特定する等価レーダーシグネチャデータを使用し、また、等価レーダーシグネチャデータは航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置を特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいている。飛行管理システムは、太陽エネルギー発電システムによって、所望の発電レベルをもたらす飛行経路の変更を特定するように構成されている。
【００１３】
さらに別の有利な実施形態では、コンピュータプログラム製品はコンピュータで読込可能な記憶媒体、第一プログラムコード、第二プログラムコード、及び第三プログラムコードを含む。第一プログラムコードは、航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間、航空宇宙飛行体に対する太陽の位置を特定するためのものである。第二プログラムコードは、脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータを利用して航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システムによって発電レベルを特定するためのものである。脅威管理モジュールは、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置から航空宇宙飛行体による発電レベルを特定するために、等価レーダーシグネチャデータを使用する。等価レーダーシグネチャデータは、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置での発電レベルを特定する、太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいている。第三プログラムコードは、太陽エネルギー発電システムによって、所望の発電レベルをもたらす飛行経路の変更を特定するためのものである。第一プログラムコード、第二プログラムコード、及び第三プログラムコードは、コンピュータで読込可能な記憶媒体に保存される。
【００１４】
さらに別の有利な実施形態では、コンピュータで読込可能な記憶媒体と；航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に航空宇宙飛行体に対する太陽の位置を特定するための第一プログラムコードと；脅威管理モジュール及び等価レーダーシグネチャデータを利用して航空宇宙飛行体が飛行経路に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システムによる発電レベルを特定するための第二プログラムコードであって、該脅威管理モジュールが航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置から航空宇宙飛行体による発電レベルを特定するために等価レーダーシグネチャデータを使用し、且つ該等価レーダーシグネチャデータが、航空宇宙飛行体に対する太陽の様々な位置での発電レベルを特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいているプログラムコードと；太陽エネルギー発電システムによる所望の発電レベルをもたらす飛行経路の変更を特定するための第三プログラムコードと、を含むコンピュータプログラム製品が開示されていて、第一プログラムコード、第二プログラムコード、及び第三プログラムコードがコンピュータで読込可能な記憶媒体に保存されている。
【００１５】
前記コンピュータプログラムは、この変更を利用して航空宇宙飛行体の飛行経路を変更するための第四プログラムであって、コンピュータで読込可能な記憶媒体上に保存されるプログラムをさらに含む。
【００１６】
特徴、機能及び利点は、本発明の様々な実施形態で独立に実現することが可能であるか、以下の説明及び図面を参照してさらなる詳細が理解されうる、さらに別の実施形態で組み合わせることが可能である。
【００１７】
本発明の特性と考えられる新規特徴は添付した特許請求の範囲に記載されている。しかしながら、本発明自体に加えて、好適な使用形態、さらなる目的、及びその利点は、以下に示す本発明の有利な実施形態の詳細な説明を参照し、添付の図面と併せて読むときに最もよく理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は有利な実施形態による飛行環境を示したものである。
【図２】図２は有利な実施形態による飛行管理システムを示したものである。
【図３】図３は有利な実施形態による太陽エネルギー発電シグネチャデータからレーダーシグネチャデータへの変換を示したものである。
【図４】図４は有利な実施形態による太陽エネルギー発電シグネチャデータを示したものである。
【図５】図５は有利な実施形態による等価レーダーシグネチャデータを示したものである。
【図６】図６は有利な実施形態による飛行経路の変更を示したものである。
【図７】図７は有利な実施形態による太陽エネルギー収集を管理するプロセスのフロー図を示したものである。
【図８】図８は有利な実施形態による飛行経路の変更を特定するプロセスのフロー図を示したものである。
【図９】図９は有利な実施形態によるデータ処理システムを示したものである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
ここで図面、特に図１を参照すると、有利な実施形態にによる飛行環境が図解されている。この例示的な実施例では、飛行環境１００は有利な実施形態で実装されうる環境の一例である。ここに描かれている実施例では、航空機１０２は飛行経路１０４に沿って飛行する。航空機１０２はこれらの実施例では無人飛行システムによる航空機である。航空機１０２は太陽エネルギー発電システム１０６を含む。太陽エネルギー発電システム１０６は、太陽１０８によって発生した太陽光への暴露から航空機１０２用の電力を生成する。太陽エネルギー発電システム１０６によって生成された電力は、航空機１０２の様々な機器が直接使用すること、及び／又は後に使用するためバッテリーなどの蓄電システムに保存することができる。
【００２０】
これらの例示的な実施例では、航空機１０２は、地上１１４の車両１１０、建物１１２、又は両方の監視などの任務を行うことができる。車両１１０及び建物１１２の監視は、センサーシステム１１６を用いたこれらの対象物に関する情報の生成を含みうる。これらの例示的な実施例では、センサーシステム１１６は、例えば、限定しないが、可視光カメラ、赤外線カメラ、レーザー測距器、及び／又は他の好適な形式のセンサーであってもよい。言うまでもなく、航空機１０２は、例えば、貨物輸送などの他の任務を実施しうる。
【００２１】
太陽エネルギー発電システム１０６を備えたことにより、航空機１０２を操作するための好適なレベルで太陽エネルギー発電システム１０６を発電させることで、航空機が任務を遂行するために飛行しうる時間又は距離を増やすことが可能である。一又は複数の有利な実施形態を航空機１０２で実装して、太陽エネルギー発電システム１０６が航空機１０２に対して所望のレベルで発電するため、太陽１０８に対して太陽エネルギー発電システム１０６を暴露できるように、飛行経路を管理することができる。
【００２２】
有利な実施形態は、太陽エネルギー発電システム１０６を用いて、航空機１０２での発電の管理に関して、一又は複数の検討事項を認識し、考慮している。例えば、種々の有利な実施形態は、航空機１０２に対する様々な方位角及び様々な仰角、太陽エネルギー発電システム１０６によって生成しうる様々な電力量を認識し、考慮している。
【００２３】
種々の有利な実施形態は、この情報が航空機１０２に対する太陽１０８の位置に基づいて太陽エネルギー発電システム１０６で発生する太陽エネルギー発電の量を特定する、太陽エネルギーシグネチャデータの形態をとりうることを認識し、考慮している。
【００２４】
さらに、種々の有利な実施形態は、太陽１０８が航空機１０２に対して特定の仰角にあるときには、太陽エネルギー発電システム１０６によって生成される電力量が、所望の量を下回ることがありうることを認識し、考慮している。これらの例示的な実施例では、太陽の仰角は、太陽エネルギー発電システム１０６によって生成される電力量が所望量と同等にならないときに起こりうる低い仰角になっている。このような低い仰角は、例えば、冬至の日の出時に起こることがある。
【００２５】
種々の有利な実施形態は、太陽エネルギー発電システム１０６による発電量の管理プロセスは飛行経路１０４の管理によって管理されうることを認識し、考慮している。図１における航空機１０２の飛行経路１０４は、太陽エネルギー発電システム１０６が航空機１０２に対して所望のレベルで太陽エネルギー発電するように管理しうる。
【００２６】
これらのプロセスを実施するためのソフトウェア、ハードウェア、又はこれら二つの組み合わせの作成には、望む以上の時間及び費用を要することがある。種々の有利な実施形態は、脅威を避けるという意味で航空機に対してレーダーシグネチャデータが特定されうることを認識し、考慮している。飛行経路を管理して、レーダーシステムなどのセンサーシステムに対する航空機の検出可能性を低減するため、プロセスの中でこのレーダーシグネチャデータが使用されることがある。
【００２７】
種々の有利な実施形態は、センサーに対する航空機の検出可能性を低減する既存のシステムが太陽エネルギーシグネチャデータと共に使用されうることを認識し、考慮している。種々の有利な実施形態は、わずかな修正で又は修正なしで既存のシステムが使用可能になることによって、航空機での太陽エネルギー発電を管理するシステムの設計及び製造に要する時間と費用が低減しうることを認識し、考慮している。
【００２８】
したがって、種々の有利な実施形態は、航空機による太陽エネルギー収集を管理のための方法及び装置を提供する。太陽エネルギー発電システムを有する航空機は飛行経路上を移動する。航空機が飛行経路に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システムによる発電レベルが特定される。この発電レベルは脅威管理モジュールを使用することによって実施される。脅威管理モジュールはレーダーシグネチャデータを使用して、航空機に関して様々な位置にある航空機の検出可能性を特定する。航空機に対する太陽の位置、及び等価レーダーシグネチャデータに変換された航空機に対する太陽の様々な位置での太陽エネルギー発電のレベルを特定する太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づくレーダーデータシグネチャが存在する。飛行経路の変更が特定される。その結果、太陽エネルギー発電システムによって所望の発電レベルが得られる。
【００２９】
次に図２を参照すると、有利な実施形態による飛行管理システムが図解されている。飛行管理システム２００は、これらの例示的な実施例では、図１の航空機１０２の飛行経路１０４を管理するために使用しうる。
【００３０】
飛行管理システム２００はコンピュータシステム２０２を含む。コンピュータシステム２０２は任意の数のコンピュータ２０４である。本明細書でアイテムを参照する際に使用している「任意の数の」は、一又は複数のアイテムを意味する。例えば、「任意の数のコンピュータ２０４」は、一又は複数のコンピュータとなる。これらの例示的な実施例では、コンピュータシステム２０２内に複数のコンピュータが存在する場合には、コンピュータは相互に通信することができる。
【００３１】
この例示的な実施例では、飛行経路モジュール２０６はコンピュータシステム２０２内に配置されている。飛行経路モジュール２０６は、ハードウェア、ソフトウェア、又は両者の組み合わせを利用して実装しうる。
【００３２】
これらの例示的な実施例では、飛行経路モジュール２０６は飛行経路１０４に沿った航空機１０２の移動を制御するように構成されている。飛行経路モジュール２０６は、電力特性モジュール２０８からの入力を受信することができる。これらの実施例では、電力特性モジュール２０８は、図１の航空機１０２に対する太陽１０８の相対的な位置２１２に基づいて発電レベル２１０を提供する。これらの例示的な実施例では、位置２１２は航空機１０２に対する太陽１０８の相対的な位置に関するものである。これらの例示的な実施例では、位置２１２はセンサーシステム２１３によって特定される。航空機１０２に対する太陽１０８の相対的な位置２１２は、任意の数の種々の方法で特定しうる。例えば、太陽１０８の位置は、一年の特定の日付の特定の時刻に対する太陽の位置を記録した表又はデータベースで特定しうる。
【００３３】
これらの例示的な実施例では、位置２１２は角度、座標、ベクトルの形態、及び／又はある目標物に対する他の目標物の位置を表現する他の好適な形態をとりうる。位置２１２は、例えば、仰角及び方位角を用いて表現することができる。これらの角度は、これらの例示的な実施例では、航空機１０２に対する太陽１０８の相対的な位置２１２を記述する。
【００３４】
これらの例示的な実施例では、電力特性モジュール２０８は脅威管理モジュール２１８を用いて実装しうる。脅威管理モジュール２１８はレーダーシグネチャデータ２２０を受信して航空機の検出可能性２２２を特定する。これらの例示的な実施例では、検出可能性２２２は脅威２２４のレベルとして特定しうる。
【００３５】
これらの例示的な実施例では、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は、航空機１０２に対する太陽１０８の様々な位置での太陽エネルギー発電のレベルを特定する。太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は、脅威管理モジュール２１８と共に使用するように修正可能である。すなわち、レーダーシグネチャデータ２２０は太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６の形態をとりうる。太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は、これらの例示的な実施例では、脅威管理モジュール２１８で使用するため、等価レーダーシグネチャデータ２２７に変換される。その結果、脅威管理モジュール２１８で得られた脅威２２４のレベルは、例示的な実施例での発電レベル２１０を表わしている。
【００３６】
等価レーダーシグネチャデータ２２７は、航空機１０２の検出可能性に関するデータではない。そうではなく、脅威管理モジュール２１８が元々脅威２２４のレベルを特定するように設計されたにもかかわらず、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６を等価レーダーシグネチャデータ２２７へ変換することによって、脅威管理モジュール２１８は発電レベル２１０を特定する出力を提供することができる。
【００３７】
すなわち、等価レーダーシグネチャデータ２２７は、実際に発電レベル２１０になっている出力を生成するため、脅威管理モジュール２１８によって使用しうるデータになっている。言い換えるならば、脅威２２４のレベルが低い場合には、発電レベル２１０は高くなる。このように、脅威管理モジュール２１８は二つの目的を持ちうる。
【００３８】
これらの例示的な実施例では、等価レーダーシグネチャデータ２２７は、電力特性モジュール２０８で使用するためコンピュータシステム２０２に保存されうる。言い換えるならば、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は前もって等価レーダーシグネチャデータ２２７変換し、次に飛行管理システム２００に保管することができる。
【００３９】
太陽１０８の位置２１２は航空機１０２に対して相対的に決定されるため、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６の位置２１２に対応するデータは、電力特性モジュール２０８を実装するために脅威管理モジュール２１８が使用されるとき、電力特性モジュール２０８で使用するため、等価レーダーシグネチャデータ２２７に変換されうる。この形式の変換は、「オンザフライ」変換と呼ばれることがある。
【００４０】
発電レベル２１０により、航空機１０２の太陽エネルギー発電システム１０６によって所望の発電レベルが得られるように、飛行経路モジュール２０６は航空機１０２に対する飛行経路１０４を変更することができる。これらの例示的な実施例では、飛行経路モジュール２０６は、電力特性モジュール２０８に任意の数の位置２３０を送信することができる。この例示的な実施例では、任意の数の位置２３０は太陽１０８の位置２１２になりうる。
【００４１】
それに応じて、電力特性モジュール２０８を実装するために脅威管理モジュール２１８を使用している場合、脅威管理モジュール２１８は、レーダーシグネチャデータ２２０ではなく等価レーダーシグネチャデータ２２７を使用しているときには、実際の脅威レベルではなく、発電レベル２１０を返す。
【００４２】
飛行経路モジュール２０６は、発電レベル２１０が所望の発電レベル２２８を満たしているかどうかを判断するため、発電レベル２１０を使用してもよい。発電レベル２１０が所望の発電レベル２２８に等しい又は所望の発電レベル２２８を超えている場合には、発電レベル２１０は所望の発電レベル２２８を満たしうる。
【００４３】
任意の数の位置２３０での発電レベルが所望の発電レベル２２８を満たしていない場合、任意の数の位置２３０が位置２１２にあるときには、飛行経路モジュール２０６は任意の数の位置２３０に対して新しい値を特定しうる。例えば、任意の数の位置２３０は、太陽１０８の位置２１２に関連する位置の範囲にあってもよい。任意の数の位置２３０は、電力特性モジュール２０８に送信されうる。
【００４４】
電力特性モジュール２０８への任意の数の位置２３０の送信に応じて受信される発電レベルは、任意の数の位置２３０のうちの一つの位置に対応する値ごとに、一又は複数の形態をとりうる。発電レベル２１０に対するこれらの値は、所望の発電レベル２２８と比較されうる。発電レベル２１０の任意の値が所望の発電レベル２２８を満たしているかどうかを判断するために比較が利用される。発電レベルが所望の発電レベル２２８を満たしていない場合には、任意の数の位置２３０に対する加算値が送信されることがある。このプロセスは、任意の数の位置に対して、発電レベル２１０が所望の発電レベル２２８を満たすまで続くことがある。
【００４５】
任意の数の位置２３０のうちの一つの位置が、所望の発電レベル２２８を満たす発電レベル２１０に対応する値をもたらす場合には、飛行経路モジュール２０６は航空機１０２に対する飛行経路１０４を変更することがある。所望の発電レベル２２８を満たす発電レベル２１０を有する任意の数の位置２３０に基づいて、航空機１０２に対する太陽の相対的な位置２１２を、太陽１０８の現在の位置から位置２１２に対する所望の位置まで変えるため、飛行経路１０４を変更してもよい。
【００４６】
これらの例示的な実施例では、所望の発電レベルは航空機１０２によって必要とされる電力量となる。所望の発電レベルは様々な要因に基づくことができる。例えば、航空機１０２の装置によって現在使用されている電力量は一つの要因である。別の要因は、バッテリーに蓄積されている電力などの蓄電量を考慮することもある。
【００４７】
これらの例示的な実施例では、飛行経路モジュール２０６はまた、任意の数のパラメータ２３２を考慮することもある。任意の数のパラメータ２３２は、例えば、限定しないが、ミッションパラメータ、監視エリア、事前に設定した境界、目標位置、高度の範囲、気象、風、雲量、及び／又は他の好適な形式のパラメータのうちの少なくとも一つを含みうる。
【００４８】
本明細書で使用しているように、列挙されたアイテムと共に使用される「〜のうちの少なくとも一つ」という表現は、列挙されたアイテムの一又は複数の様々な組み合わせが使用可能であり、且つ列挙されたアイテムのいずれかが一つだけあればよいということを意味する。例として、「アイテムＡ、アイテムＢ、及びアイテムＣのうちの少なくとも一つ」は、例えば、限定しないが、「アイテムＡ」又は「アイテムＡとアイテムＢ」を含む。この例は、「アイテムＡとアイテムＢとアイテムＣ」、又は「アイテムＢとアイテムＣ」も含む。
【００４９】
ミッションパラメータは、例えば、航空機１０２が飛行する領域又は航空機１０２が飛行する高度の範囲に関する制限事項となることがある。ミッションパラメータの別の例は、目標物に関する情報を取得するために航空機１０２がセンサーを配置する要件となることがある。
【００５０】
その結果、任意の数のパラメータ２３２によっては、発電レベル２１０は常に所望の発電レベルを満たすわけではない。しかしながら、種々の有利な実施形態は、任意の数のパラメータ２３２も考慮した場合には、発電レベル２１０を最適化するか又は可能な限り高める。
【００５１】
したがって、一又は複数の有利な実施形態により、これらの例示的な実施例では、発電レベル２１０は所望の発電レベル２２８又はこれを超える値に維持されうる。太陽エネルギー発電システム１０６によるこの発電の管理は、航空機１０２に対する飛行経路の管理によって実施される。これらの例示的な実施例では、発電レベル２１０の特定は脅威管理モジュール２１８を用いて実施される。
【００５２】
現在使用されているコンポーネントを使用することにより、航空機に対して設計及び／又は製造しなければならないコンポーネントの数は低減することができる。例えば、無人飛行体での検出可能性を低減するように設計されたコンポーネントは、太陽エネルギー発電システムの発電管理にも使用しうる。その結果、モジュールに対する設計、アップグレード、改善、又はその他の変更は、コストと時間を低減しうる。航空機の検出可能性及び航空機用の太陽エネルギー発電システムによる発電の管理を共に低減するために同一のモジュールを実質的に使用しうるため、このような低減が可能となる。
【００５３】
図２の飛行管理システム２００の図解は、有利な実施形態が実装されうる方法に対する物理的又は構造的な制限を示唆することを意図していない。図解されているコンポーネントに追加的に、及び／又は代替的に他のコンポーネントを使用してもよい。幾つかのコンポーネントは不必要になることもある。また、幾つかの機能コンポーネントを示すためにブロックが表示されている。有利な実施形態で実装される場合、一又は複数のこれらのブロックは結合されること、及び／又は分割されることがありうる。
【００５４】
例えば、飛行経路モジュール２０６及び電力特性モジュール２０８は航空機１０２のコンピュータシステム２０２の中に存在するように図解されているが、これらのコンポーネントは具体的な実装に応じて、別の位置に配置してもよい。例えば、飛行経路モジュール２０６、電力特性モジュール２０８、又はその双方とも、具体的な実装に応じて、地上基地、他の航空機などの遠隔地に配置してもよい。
【００５５】
これらのモジュールが航空機１０２にない場合には、飛行経路情報を制御装置又は航空機１０２の飛行経路コンピュータに送信してもよい。この飛行経路コンピュータにより、航空機１０２は、別の場所にある飛行経路モジュールによって定義された飛行経路１０４に沿って飛行することができる。
【００５６】
別の実施例では、コンピュータシステム２０２と別の場所との間で情報の送受信を行うため、通信装置があってもよい。さらに、種々の例示的な実施例では、航空機１０２を無人飛行体として説明しているが、航空機１０２は他の形態をとりうる。例えば、航空機１０２は、具体的な実装に応じて、有人航空機又は乗客を乗せた航空機であってもよい。別の実施例では、他の形態の飛行体に一又は複数の有利な実施形態を適用しうる。例えば、航空機１０２に加えて他の形態の航空宇宙飛行体と共に使用するため、飛行管理システム２００を実装してもよい。例えば、限定しないが、飛行管理システム２００はまた、宇宙船の形態をした航空宇宙飛行体で使用するために実装してもよい。
【００５７】
次に図３に注目すると、有利な実施形態による太陽エネルギー発電シグネチャデータから等価レーダーシグネチャデータへの変換が図解されている。この例示的な実施例では、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は、コンバータ３００を用いて等価レーダーシグネチャデータ２２７に変換されている。コンバータ３００は、図２の飛行管理システム２００の中に配置されたコンピュータシステム２０２、又は別のコンピュータシステム内のハードウェア、ソフトウェア、又はその両者、あるいは、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６を等価レーダーシグネチャデータ２２７に変換するように構成されたその他のコンポーネントであってもよい。
【００５８】
図示したように、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６は、仰角３０２及び方位角３０４によって構成されている。値３０５は、方位角３０４の各方位角に対して存在する。仰角３０２の各仰角は、方位角３０４内に複数の方位角を有する。方位角３０４の各方位角は、仰角３０２の各仰角に対応して、値３０５内に一つの値を有する。
【００５９】
これらの例示的な実施例では、仰角３０２及び方位角３０４は度単位で定義されている。これらの実施例では、発電に対する値は正規化されている。この正規化は、最大発電量に対するものである。
【００６０】
等価レーダーシグネチャデータ２２７は、仰角３０６及び方位角３０８を有する。仰角３０６の各仰角は、方位角３０８内に複数の方位角を有する。仰角３０８の各仰角は、値３１０内に一つの値を有する。特定の仰角に対応する各方位角に対して、航空機の検出可能性として値３１０内の一つの値が存在する。
【００６１】
これらの例示的な実施例では、コンバータ３００は以下の式を用いて、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６内の発電に関する各値を処理する。
ＥＲＳＶ  ＝  １／ＳＰＳＶ
ここで、ＥＲＳＶは等価レーダーシグネチャデータで、ＳＰＳＶは太陽エネルギー発電シグネチャデータである。図示されているように、コンバータ３００はこれらの例示的な実施例で、値３０５内の一つの値を値３１０内の一つの値に変換する。
【００６２】
次に図４を参照すると、有利な実施形態による太陽エネルギー発電シグネチャデータが図解されている。この例示的な実施例では、電力レスポンスプロット４００は、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６の一部の例となっている。
【００６３】
電力レスポンスプロット４００は、図３の太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６の仰角３０２内の特定の仰角に対する方位角３０４の一部の値の例となっている。
【００６４】
電力レスポンスプロット４００は、図１の航空機１０２に関して、太陽１０８が約３度の仰角にあるときの発電レベルをプロットしたものである。この例示的な実施例では、電力レスポンスプロット４００は、約０度から約３６０度まで極座標系を使用する。アイコン４０４は、この例示的な実施例で、航空機１０２の上面図を示したものである。この例示的な実施例では、中心４０６は０の値を示し、一方エッジ408 はこれらの実施例の１の値を示している。線４０２は、図１の航空機１０２に対する太陽エネルギー発電システム１０６による発電を示している。
【００６５】
この実施例では、電力レスポンスプロット４００の種々の角度は、仰角約３度の太陽に関する航空機１０２の周囲の位置を示している。これらの位置は、航空機１０２に対する太陽１０８の位置を示すものである。
【００６６】
例えば、点４１０は０度を示している。この実施例では、０度は太陽１０８が航空機１０２の正面に位置するときである。点４１２は１８０度を示す。点４１２は太陽１０８が航空機１０２の背後に位置することを示している。
【００６７】
線４０２上の点の値が増加するにつれて、太陽エネルギー発電システム１０６による発電量は増加する。このように、発電レベル２１０の種々の値は、航空機１０２に対する太陽１０８の様々な位置に対して特定しうる。
【００６８】
次に図５を参照すると、有利な実施形態による太陽エネルギー発電シグネチャデータの変換によって得られる等価レーダーシグネチャデータが図解されている。
【００６９】
この例示的な実施例では、等価レーダーレスポンスプロット５００は、等価レーダーシグネチャデータ２２７の一部のデータの例となっている。この例示的な実施例では、等価レーダーレスポンスプロット５００はまた、極座標系を用いて図解されている。等価レーダーレスポンスプロット５００は、図３の等価レーダーシグネチャデータ２２７の仰角３０６内の特定の仰角に対する方位角３０８の一部の値の表示例となっている。
【００７０】
線５０２は、レーダーシステムなどのセンサーシステムに対する航空機の応答を示している。アイコン５０４は航空機を示す。この例示的な実施例では、アイコン５０４は図１の航空機１０２を示している。この例示的な実施例では、中心５０６は０の値を示し、一方エッジ５０８はこれらの実施例の１の値を示している。
【００７１】
この例示的な実施例では、等価レーダーレスポンスプロット５００はまた、約３度の仰角を有しているが、この仰角は脅威に関わる値となっている。点５１０は０度を示しており、航空機正面の脅威となる位置である。点５１２は約１８０度で、航空機の背後の脅威となる位置を示している。
【００７２】
しかしながら、線５０２は、レーダーシステム又は他のセンサーシステムによる検出可能性に関する航空機１０２のシグネチャを実際に表わしていない。その代わりに、図４の線４０２を用いて線５０２を生成している。線４０２上の各点は、線５０２を生成するため、反転されている。
【００７３】
したがって、等価レーダーレスポンスプロット５００の等価レーダーシグネチャデータ２２７は、特定の仰角での複数の方位角に対するレーダーレスポンスをプロットしたもので、レーザーレスポンスは特定の仰角での複数の方位角に対する発電のレスポンスとなっている。
【００７４】
このように、等価レーダーレスポンスプロット５００は、図２の脅威のレベル２２４を特定するため、脅威管理モジュール２１８によって使用することができる。脅威のレベル２２４が低くなるほど、発電レベル２１０は高くなる。
【００７５】
このように、等価レーダーレスポンスプロット５００は、所望の発電レベル２２８に達するように航空機１０２の飛行経路１０４を変更するため、飛行経路モジュール２０６によって使用することができる。これは、太陽エネルギー発電システム１０６による発電の管理に使用するまったく新しいモジュールを設計することなく、実現することができる。このように、脅威管理モジュール２１８などのモジュールは、二つの目的に使用することができる。
【００７６】
次に図６を参照すると、有利な実施形態による飛行経路の変更が図解されている。この例示的な実施例では、図１の航空機１０２は、境界線６０２で定義された領域６００内を飛行することができる。飛行経路６０４は、航空機１０２が任務を遂行するために選択された飛行経路である。
【００７７】
領域６００内で飛行経路６０４の全般的な形状を維持することによって飛行経路に変更を加えることができる。飛行経路６０４の変更は、航空機１０２の飛行管理システム２００によって行うことができる。これらの変更を行って、航空機１０２に対して図２の所望の発電レベル２２８を得ることができる。
【００７８】
この例示的な実施例では、太陽６０８が正午の位置にあるとき、航空機１０２に対する太陽６０８の位置を使用して、飛行経路６０４を飛行経路６０６に変更することができる。飛行経路６０４から飛行経路６０６へのこの変更は、航空機１０２に所望の発電レベルを提供することができる。飛行経路６０４から飛行経路６０６への変更は、航空機１０２が周回飛行する際に太陽６０８が脅威となる、等価レーダーレスポンスプロット５００などのプロットを使用して実施される。
【００７９】
図４の電力レスポンスプロット４００及び図５の等価レーダーレスポンスプロット５００の図解は、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６及び等価レーダーシグネチャデータ２２７が表示される際の例示的な実施例にすぎない。さらに、これらのプロットは、仰角が約３度の場合に、航空機１０２の発電レベル２１０及び検出可能性２２２を示しているにすぎない。航空機１０２の周囲の種々の方位角を有する他の仰角に対して、他のプロットが存在しうる。
【００８０】
したがって、等価レーダーレスポンスプロット２２７は、複数の方位角及び仰角に対するレーダーレスポンスをプロットしたもので、当該レーダーレスポンスは複数の方位角及び仰角に対する発電のレスポンスから得られている。出力の一つの用途は、脅威のレベル２２４で航空機１０２の検出可能性を特定することであるが、レーダーシグネチャデータ２２０が脅威管理モジュールで使用される場合、この出力はまた、発電レベル２１０を特定するためにも使用しうる。レーダーシグネチャデータ２２０の代わりに脅威管理モジュール２１８で使用するため、太陽エネルギー発電シグネチャデータ２２６が等価レーダーシグネチャデータ２２７に変換されるときには、このような出力の使用がありうる。
【００８１】
次に図７を参照すると、有利な実施形態に従って描かれた太陽エネルギー収集管理のプロセスのフロー図が示されている。図７に示されたプロセスは、図２の飛行管理システム２００に実装可能である。特に、このプロセスは、飛行経路モジュール２０６及び／又は電力特性モジュール２０８を利用して実装しうる。
【００８２】
このプロセスは、航空機が飛行経路７００に沿って移動する間、航空機に対する太陽の位置を特定することによって開始される（作業７００）。このプロセスは次に、航空機が飛行経路に沿って移動する間に、太陽エネルギー発電システムによる発電レベルを特定する（作業７０２）。
【００８３】
作業７０２は、等価レーダーシグネチャデータの脅威管理モジュールを使用して実施される。脅威管理モジュールは等価レーダーシグネチャデータを使用して、航空機に対する太陽の様々な相対位置で航空機の検出可能性を特定する。等価レーダーシグネチャデータは、等価レーダーシグネチャデータに変換された航空機に対する太陽の様々な相対位置での太陽発電レベルを特定する、太陽エネルギー発電シグネチャデータに基づいている。
【００８４】
このプロセスは次に、所望の発電レベルから得られる飛行経路の変更を特定する（作業７０４）。次にこのプロセスは、この変更を利用して、航空機の飛行経路を変更する（作業７０６）。このプロセスは次に作業７００に戻る。
【００８５】
次に図８を参照すると、有利な実施形態に従って描かれた太陽エネルギー収集管理のプロセスのフロー図が示されている。図８に示されたプロセスは、図２の飛行管理システム２００に実装可能である。特に、このプロセスは飛行管理システム２００の飛行管理モジュール２０６で実装されうる。図８の種々の作業は、図７の作業７０４に対する実装の例となりうる。
【００８６】
このプロセスは、航空機に対する太陽の現在の位置での太陽エネルギー発電システムによる発電レベルを特定する（作業８００）。現在の位置での発電レベルは、図７の作業７０２の結果から受信することができる。このプロセスは次に、現在の発電レベルが所望の発電レベルにあるかどうかを判断する（作業８０２）。
【００８７】
発電レベルが所望の発電レベルでない場合には、このプロセスは、所望の発電レベルをもたらす航空機に対する太陽の任意の数の位置を特定する（作業８０４）。航空機に対する太陽の様々な位置での様々な発電レベルの特定は、図２の電力特性モジュール２０８を利用して実施しうる。
【００８８】
このプロセスは次に、任務に対する任意の数のパラメータを特定する（作業８０６）。このプロセスは次に、所望の発電レベルをもたらす航空機に対する太陽の任意の数の相対位置に基づいて、又、航空機に対する変更を形成する任務（作業８０８）に対して特定された任意の数のパラメータに基づいて、コース変更を特定し、その後のプロセスを停止する。
【００８９】
任務に対する任意の数のパラメータ及び現在の発電レベルに基づくコース変更の量は。一又は複数の種々のルールを用いて決定することができる。これらのルールは、任務に対する種々の任意の数のパラメータ、及び所望の発電レベルをもたらす航空機に対する任意の数の太陽の所望の位置を考慮するための重み又は係数を提供することができる。
【００９０】
作業８０２を再度参照して、発電レベルが所望の発電レベルの範囲内にある場合には、このプロセスは飛行経路の変更が不要になるような変更を選択し、その後のプロセスを停止する。
【００９１】
種々の図解されている実施形態でのフロー図及びブロック図は、実装可能な装置、方法及びコンピュータプログラム製品の構造、機能、及び作業を示している。その際、フロー図及びブロック図の各ブロックは、コンピュータで使用可能又は読込可能なプログラムコードのモジュール、セグメント、又は部分を表わしており、特定の機能又は機能群を実装するための一又は複数の命令を含んでいる。幾つかの代替的な実装では、ブロックに記載された機能又は機能群は、図の中に記載の順序を逸脱して現れることがある。例えば、場合によっては、連続して示されている二つのブロックがほぼ同時に実行されること、又は時には含まれる機能によってはブロックが逆順に実行されることもありうる。
【００９２】
図解されているプロセスは、コンピュータシステム２０２、飛行経路モジュール２０６、電力特性モジュール２０８などのコンポーネント、及び／又は飛行管理システム２００用の他のモジュール又はコンポーネントの中に実装されうる。これらの例示的な実施例では、プロセスはソフトウェア、ハードウェア、又は両者の組み合わせの中に実装可能である。ソフトウェアを使用する場合には、これらのプロセスによって実施される作業は、プロセッサ装置上で動作するように構成されているプログラムコードの中に実装しうる。ハードウェアが採用される場合には、ハードウェアは図解されているプロセスの作業を実施するように動作する回路を含むことができる。
【００９３】
例示的な実施例では、ハードウェアは回路システム、集積回路、特定用途向け集積回路（ASIC ）、プログラマブル論理デバイス、又は任意の数の作業を実施するように構成された他の好適な形式のハードウェアであってもよい。プログラマブル論理デバイスにより、デバイスは任意の数の作業を実施するように構成されている。このデバイスはその後再構成すること、又は任意の数の作業を実施するために永続的に構成することができる。プログラマブル論理デバイスの例は、例えば、プログラマブル論理アレイ、プログラマブルアレイロジック、フィールドプログラマブルロジックアレイ、フィールドプログラマブルゲートアレイ、及び他の好適なハードウェアデバイスを含む。
【００９４】
例えば、幾つかの場合には、コースの変更は任務のためのパラメータを考慮することが不要になることがある。別の例示的な実施例では、作業８０２は、航空機に関する太陽の現在の方位角及び／又は仰角の範囲内にある方位角及び／又は仰角を特定することができる。この特定は、航空機に対する太陽の所望の位置の特定に対して追加的に、及び／又は代替的に行ってもよい。
【００９５】
次に図９に注目すると、有利な実施形態に従って図解されたデータ処理システムが示されている。この例示的な実施例では、データ処理システム９００は通信フレームワーク９０２を含み、これによりプロセッサ装置９０４、メモリ９０６、固定記憶域９０８、通信装置９１０、入出力（Ｉ／Ｏ）装置９１２、及び表示装置９１４の間の通信を可能にする。データ処理システム９００は、図２の飛行管理システム２００用のコンピュータシステム２０２内の任意の数のコンピュータ２０４の中の一又は複数のコンピュータを実装するために使用しうる。
【００９６】
プロセッサ装置９０４は、メモリ９０６に読み込まれうるソフトウェアに対する命令を実行するように働く。プロセッサ装置９０４は、特定の実装に応じて、任意の数のプロセッサ、マルチプロセッサコア、又は他の形式のプロセッサであってもよい。本明細書でアイテムを参照する際に使用している「任意の数の」は、一又は複数のアイテムを意味する。さらに、プロセッサ装置９０４は、単一チップ上でメインプロセッサが二次プロセッサと共存する異種プロセッサシステムを任意の個数だけ使用して実装されてもよい。別の例示的な実施例では、プロセッサ装置９０４は同一形式の複数のプロセッサを含む対称型マルチプロセッサシステムであってもよい。
【００９７】
メモリ９０６及び固定記憶域９０８は記憶デバイス９１６の例である。記憶デバイスは、例えば、限定しないが、データ、機能的な形態のプログラムコード、及び／又は他の好適な情報などの情報を、一時的に及び／又は永続的に保存することができる任意の個数のハードウェアである。記憶デバイス９１６は、これらの実施例ではコンピュータで読取可能な記憶デバイスと呼ばれることもある。これらの例では、メモリ９０６は、例えば、ランダムアクセスメモリ又は他の好適な揮発性又は不揮発性の記憶デバイスであってもよい。固定記憶域９０８は特定の実装に応じて様々な形態をとりうる。
【００９８】
例えば、固定記憶域９０８は一又は複数のコンポーネント又はデバイスを含みうる。例えば、固定記憶域９０８は、ハードディスクドライブ、フラッシュメモリ、書換型光ディスク、書換型磁気テープ、又はこれらの組み合わせでありうる。固定記憶域９０８によって使用される媒体は着脱式であってもよい。例えば、着脱式ハードディスクドライブは固定記憶域９０８に使用しうる。
【００９９】
通信装置９１０はこれらの例では、他のデータ処理システム又はデバイスとの通信を提供する。これらの例では、通信装置９１０はネットワークインターフェースカードである。通信装置９１０は、物理的及び無線の通信リンクのいずれか一方又は両方を使用することによって、通信を提供する。
【０１００】
入出力装置９１２により、データ処理システム９００に接続可能な他のデバイスによるデータの入力及び出力が可能になる。例えば、入出力装置９１２は、キーボード、マウス、及び／又は他の幾つかの好適な入力デバイスを介してユーザ入力への接続を提供することができる。さらに、入出力装置９１２は出力をプリンタに送ってもよい。表示装置９１４はユーザーに情報を表示する機構を提供する。
【０１０１】
オペレーティングシステム、アプリケーション、及び／又はプログラムに対する命令は、通信フレームワーク９０２を介してプロセッサ装置９０４と通信する記憶デバイス９１６内に配置されうる。これらの例示的な実施例では、命令は固定記憶域９０８上の機能的な形態になっている。これらの命令は、プロセッサ装置９０４によって実行するため、メモリ９０６に読み込まれうる。異なる実施形態のプロセスは、メモリ９０６などのメモリに配置されうる命令を実装したコンピュータを使用して、プロセッサ装置９０４によって実行されうる。
【０１０２】
これらの命令は、プログラムコード、コンピュータで使用可能なプログラムコード、又はコンピュータで読込可能なプログラムコードと呼ばれ、プロセッサ装置９０４内のプロセッサによって読込及び実行されうる。異なる実施形態のプログラムコードは、メモリ９０６又は固定記憶域９０８など、異なる物理的な又はコンピュータで読込可能な媒体上に具現化しうる。
【０１０３】
プログラムコード９１８は、選択的に着脱可能でコンピュータで読込可能な媒体９２０上に機能的な形態で配置され、プロセッサ装置が９０４での実行用のデータ処理システム９００に読込み又は転送することができる。プログラムコード９１８及びコンピュータで読込可能な媒体９２０は、これらの実施例ではコンピュータプログラム製品９２２を形成する。一つの実施例では、コンピュータで読込可能な媒体９２０は、コンピュータで読取可能な記憶媒体９２４又はコンピュータで読取可能な信号媒体であってもよい。コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４は、例えば、固定記憶域９０８の一部であるハードディスなどのように、記憶デバイス上に転送するための固定記憶域９０８の一部であるドライブ又は他のデバイスに挿入又は配置される光ディスク又は磁気ディスクなどを含みうる。コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４はまた、データ処理システム９００に接続されているハードディスクドライブ、サムドライブ、又はフラッシュメモリなどの固定記憶域の形態をとりうる。
【０１０４】
幾つかの例では、コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４はデータ処理システム９００から着脱可能ではないことがある。これらの実施例では、コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４は、プログラムコード９１８を伝搬又は転送する媒体よりはむしろプログラムコード９１８を保存するために使用される物理的な又は有形の記憶デバイスである。コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４は、コンピュータで読込可能な有形の記憶デバイス又はコンピュータで読込可能な物理的な記憶デバイスと呼ばれることもある。すなわち、コンピュータで読込可能な記憶媒体９２４は、人が触れることのできる媒体である。
【０１０５】
代替的に、プログラムコード９１８はコンピュータで読込可能な信号媒体９２６を用いてデータ処理システム９００に転送可能である。コンピュータで読込可能な信号媒体９２６は、例えば、プログラムコード９１８を含む伝播されたデータ信号であってもよい。例えば、コンピュータで読込可能な信号媒体９２６は、電磁信号、光信号、及び／又は他の好適な形式の信号であってもよい。これらの信号は、無線通信リンク、光ファイバケーブル、同軸ケーブル、有線、及び／又は他の好適な形式の通信リンクなどの通信リンクによって転送されうる。すなわち、通信リンク及び／又は接続は、例示的な実施例で物理的なもの又は無線によるものでありうる。
【０１０６】
幾つかの例示的な実施形態では、プログラムコード９１８は、データ処理システム内で使用するため、他のデバイス又はデータ処理システムから、ネットワークを介して固定記憶域９０８へダウンロードすることができる。例えば、サーバーデータ処理システムのコンピュータで読取可能な記憶媒体に保存されたプログラムコードは、ネットワークを介してサーバーからデータ処理システム９００にダウンロードすることができる。プログラムコード９１８を提供するデータ処理システムは、サーバーコンピュータ、クライアントコンピュータ、又はプログラムコード９１８を保存及び転送することができる他のデバイスであってもよい。
【０１０７】
データ処理システム９００に対して例示されている異なるコンピュータは、異なる実施形態が実装しうる方法に対して構造上の制限を設けることを意図していない。異なる有利な実施形態は、データ処理システム９００に対して図解されているコンポーネントに対して追加的又は代替的なコンポーネントを含むデータ処理システム内に実装しうる。図９に示した他のコンポーネントは、本明細書に示した例示的な実施例から異なることがある。
【０１０８】
異なる実施形態は、プログラムコードを実行しうる任意のハードウェアデバイス又はシステムを使用して実装しうる。一つの実施例として、データ処理システムは無機コンポーネントと一体化した有機コンポーネントを含むことが可能、及び／又は人間を除く有機コンポーネントを完全に含みうる。例えば、記憶デバイスは有機半導体を含んでいてもよい。
【０１０９】
別の例示的な実施例では、プロセッサ装置９０４は、特定の用途のために製造又は構成されたハードウェア装置の形態をとってもよい。この形式のハードウェアは、作業を実施するために構成される記憶デバイスからメモリにプログラムコードを読み込まずに作業を実施することができる。
【０１１０】
例えば、プロセッサ装置９０４がハードウェア装置の形態をとる場合、プロセッサ装置９０４は回路システム、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス、又は任意の数の作業を実施するために構成された他の好適な形式のハードウェアであってもよい。
【０１１１】
プログラマブル論理デバイスにより、デバイスは任意の数の作業を実施するように構成されている。このデバイスはその後再構成すること、又は任意の数の作業を実施するために永続的に構成することができる。プログラマブル論理デバイスの例は、例えば、プログラマブル論理アレイ、プログラマブルアレイロジック、フィールドプログラマブルロジックアレイ、フィールドプログラマブルゲートアレイ、及び他の好適なハードウェアデバイスを含む。この形式の実装により、異なる実施形態のプロセスはハードウェア装置に実装されるため、プログラムコード９１８は除外されうる。
【０１１２】
さらに別の例示的な実施例では、プロセッサ装置９０４は、コンピュータ及びハードウェア装置の中に見出されるプロセッサの組み合わせを利用して実装可能である。プロセッサ装置９０４は、任意の数のハードウェア装置及びプログラムコード９１８を実行するように構成されている任意の数のプロセッサを有していてもよい。ここに描かれている実施例では、プロセスの一部は任意の数のハードウェア装置に実装することが可能であるが、一方、他のプロセスは任意の数のプロセッサに実装可能である。
【０１１３】
別の実施例では、通信フレームワーク９０２を実装するためバスシステムを使用することが可能で、システムバス又は入出力バスなど、一又は複数のバスを有していてもよい。言うまでもなく、このバスシステムは、当該バスシステムに結合された様々なコンポーネント又はデバイス間でのデータ転送を可能にする、任意の好適な形式のアーキテクチャを用いて実装することができる。
【０１１４】
さらに、通信装置は、データの送信、データの受信、又はデータの送受信を行う任意の数のデバイスを含みうる。通信装置は、言うまでもなく、例えば、モデム又はネットワークアダプタ、２個のネットワークアダプタ、又はこれらの組み合わせであってもよい。さらに、メモリは例えば、通信フレームワーク９０２に備わっていることがあるインターフェース及びメモリ制御装置ハブにみられるような、メモリ９０６又はキャッシュであってもよい。
【０１１５】
本発明の説明は、例示及び説明を目的として提示されているものであり、網羅的な説明であること、又は開示された形態に本発明を限定することを意図していない。当業者には、多数の修正例及び変形例が明らかであろう。さらに、種々の有利な実施形態は、他の有利な実施形態とは別の利点を提供することができる。選択された一又は複数の実施形態は、本発明の原理、実際の用途を最もよく説明するため、及び他の当業者に対し、様々な実施形態の開示と、考慮される特定の用途に適した様々な修正との理解を促すために選択及び記述されている
【符号の説明】
【０１１６】
１００    飛行環境
１０２    航空機
１０４    飛行経路
１０６    太陽エネルギー発電システム
１０８    太陽
１１０    車両
１１２    建物
１１４    地上
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【外国語明細書】
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