(57)【要約】      （修正有）【課題】海流・潮流大波の自然エネルギーを利用して発電し、地球自転の停止を先延ばしする。【解決手段】板を用いた動翼機構体が水流力を受けて楕円軌道を周回する周動力に変換し、起動チェーン軸と起動輪の回転力を得て発電機の動力とする。反転誘導曲面水路構造物を横に倒した形状の応用として・飛び石式消波堤構造物の構築により大波高波・津波水流も流れの方向を変更し、又は半減し消滅可能と成る。地球の海底において海溝や海嶺・複雑海底地形の東側方向を向いている海底斜面へ、Ｖ字型の日本海溝で言えば海底斜面が東側を向いた日本側斜面に、板動翼機構体・構造物とバタフライ型水平板動翼機構体・台船構造物群を適材適所海底へ当たり一面貼り付け構築し建設によって、海底斜面に向かって海流・潮流が衝突して、地球自転を遅らせている原因と成っているとされる衝突・衝撃力・水圧力を伴う水流力を利用して発電をしながら緩衝し消耗させる。【選択図】図１
2013064393.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
板動翼機構体を内蔵した台形柱構造物「Ａ１」と該相似形構造物「Ａ２」をＶ字型形状に連結し、該左右両サイドに反転誘導曲面水路（ｊ１・ｊ２）構造物「Ｃ１」「Ｃ２」を装着し該Ｖ字型台形柱構造物の上部には機関室（図４−Ｕ）を装備して発電用動力を発生する機構を内蔵して成る、更に台形柱構造物「Ａ１」「Ａ２」の先頭部には角柱錐台形の集取水目的の構造物「Ｂ１」・「Ｂ２」を装着し、該最前部（１・１１）の「Ｒ・Ｒ´」を中心軸に、全体構造物が海流・潮流の上流方向へたえず向かうように自由旋回可能として成る発電構造物。
【請求項２】
鉛直起動軸式板動翼機構体・発電構造物（図２、図３）。海流・潮流・河川流などの水流力を利用して板動翼が楕円形軌道を機械構造的に繰返し周回運動する力に変換し、該力により起動チェーン・鉛直機動軸・起動輪を回転して発電機の動力とする一体型機構体構造物。
【請求項３】
板動翼（図７）（図４−１４５・１４６・１４７）の形状は該上端部・下端部に（飛行機等）複葉翼形状として成る水平動翼（図４−４５Ｇ・４５Ｈ・４６Ｇ・４６Ｈ・４７Ｇ・４７Ｈ）（図２−４５・４６・４７）（図３−７２・７３・７４）を装着して、該水平動翼は円弧形（又は半円弧形）の３Ｄ曲面形状で水流力により浮揚力を得て、水流を自力で溯りを補助する作用をし、該複葉翼の上翼・下翼の中間には水流方向により可変式の半旋回可能な２板動翼を垂直に装備して成る、板の両側の左右へは枠渕付箱形状として成り、２板動翼を装着し３Ｄ曲面複葉翼として構成した板動翼の機構体構造物。水流力を受けて楕円軌道溝（図２−１００）（図３−９８・９９）から（モノレール式カーテン式に）吊下がって楕円形状に周回・周動する該機構体群の構造物。
【請求項４】
鉛直起動軸式板動翼機構体を横に倒した場合の応用例で、水平起動軸式バタフライ型板動翼機構体・発電台船構造物（図９−１・９−２）
【請求項５】
反転誘導曲面水路構造物を応用した２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物と該飛び石型配置・配列によるテトラブロック不要とする消波堤建設構造物（図５・図６）
【請求項６】
海洋の海底において海嶺や海溝・島などの東側方向を向いている斜面へ衝突する海流・潮流や大波津波の水流力を利用して、該海底斜面へ前記・鉛直起動軸・水平起動軸の板動翼機構体発電構造物群を可能な限り多数機を貼り付け設置し建設により電力を生産し、更に海流の水流方向をも変更可能として、海流・潮流・大波の海底斜面への衝突衝撃力を緩衝して、地球自転の停止を先延ばしにする為の手段。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  地球自転の停止を先延ばしする為の海洋構造物に関する。海洋や河川での消波堤と電源開発用・機構体構造物に関する。従来の「水車」「風車」「防波堤」概念とは全く異なる。
【背景技術】  海流・潮流を利用して発電する為の構造物（水車発電装置など）には鉛直起動軸水車で倉掛水車（水平起動軸両用・昔から有）や、サヴォニウス式風車、ダリウス式風車等を応用した水車があり、また水平起動軸水車では船のエンジンの換わりに発電機を設置したスクリュウ式水車や海底設置型プロペラ式水車（発電装置）、魚雷型水車、縄跳び式水車等の多種多様な水車が有る。狭い海峡をさらに埋め立てて狭くし、海水流の流れを速くしてプロペラの高速回転を得ようとする荒っぽい話もあると言う。水平起動軸水車も鉛直起動軸水車も単１軸ではどちらも一長一短のある構造で、技術的に研究が継続されている。更にこれらの海洋発電構造物では波浪の防波堤としての役に立つ技術はない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００２】  太陽熱と太陽・月、そして地球に海水があって氷らない限り海流・潮流は永遠に流れるであろうと思われるが、この海流・潮流は自らの移動体積と該重量・重力・超高水圧力を内包し持続しながら海嶺や海溝等の海底の複雑地形へ向かって衝突し、海底と摩擦を起こし該重量・重力を引きずりながら毎日、一年中、海底へ地球自転の抵抗作用を続けて、海流・潮流の海水流が流れている（該体積・トン数は不明）と思料する。（大波・高波も陸地へ向かって毎日衝突したり引いたりしている）。これら自然現象の、該海流・潮流・波浪などが原因で地球の自転は毎年４秒（３ヶ月に１秒、１日０．０１１秒）ほど遅れて自転していると言われる。〔単純計算では１，０００年で４，０００秒（１．１時間）自転が遅くなり、（現在の時間感覚で）１，０００年前は１日２３時間たらず、２１，６００年後には２日に１回転、７，８８４，０００年後には自転１回転に１年かかり、ほとんど停止状態となる計算〕。
更に地球と月の距離は毎年４ｃｍ地球から遠ざかっていると言う、数千万年後か、には、月は、はるか遠方へ離れ、地軸は不安定と成り、１億年は要しないうちに地球の自転が止まると言う説がある。地球自転が止まったその時点では海流・潮流はどうなっているか不明であるが、地球の自転を止めるほど海流・潮流・波浪などには巨大なエネルギーがあると言うことを証明していると言える。
そこでこの海流・潮流・大波の巨大自然エネルギーをどのような手段により獲得して発電に利用し、消費し、海流・潮流・大波エネルギーを削減して地球自転の停止を先延ばしにするか、を課題とする。水の入った箱を糸で吊下げて揺り動かした後に、箱を止めると箱は再び自然に動き出す現象の逆も地球に当てはまることと成ると思料する。（箱に水が無ければ直ぐ止まる）。水の入ったたらいも同様で、たらいの中の水が右へ行ったり、左へ行ったりするごとく、太陽熱と太陽・月の引力で太平洋の温海水がアメリカ側へ行ったり日本側へ来たりの移動循環中に海水の重量と重力が海嶺や海溝に超高水圧力を持続しながら衝突し、海底との摩擦現象を起こしている為、地球自転にとって抵抗現象・抵抗作用と成っているとするならば、この抵抗を和らげ衝突を緩衝する装置が必要となり、海水流が海嶺・海溝・海底へのソフトランデイングを誘導する装置が必要となる。海底へ着地寸前で流れが止まっている状態の静止水圧力だけの状態を作り出す装置であって、しかも同時に発電する装置が望まれることとなると思料する。たらいの中の水の動きを和らげる方法には、立て板を網状で井桁状に組み合わせた筏を水面に浮かべて仕切れば、たらいの中の水流は緩衝され水流の動きが止るのは早くなると考えられるから、太平洋・大西洋の海水流も、たらいの水と同様に立て板や邪魔板を井桁状に（網状で筏のように）仕切れば海流・潮流は海嶺や海溝の複雑地形に軟着地し、衝突と移動水圧力を緩衝して調整可能な状態を創り出せることと成ると思料する。（カリフォルニア半島沖では干潮満潮の差が１２ｍも有ると言う、日本側は２ｍ程、なぜか地球自転の為か不明？）。該海水流のソフトランデイングが実現しなければ、地球の自転は数千万年後にはさらに減速して止まってしまうと言う現象が起きると思料する。人類が生き続ける限り、解決が必要となる必須課題である。時間は充分にある（有り過ぎではない）。地球自転停止後は太陽・月・地球に海があって地軸が一定である限り海流・潮流により地球は再び自転を始めることとなるか？  は不明。もし再び自転するとすれば逆回転して太陽は西から昇るかもしれない？不明。【０００３】  地球表面積の７割を占める海洋は、受け取る太陽エネルギーが原因となって、空気の温度差や海面温度差の発生から海流が生じ、太陽・月の引力によって海面の上下作用が起きて潮流が発生する。これら自然現象の海流・潮流が異常気象や自然災害（エルニーニョ現象や台風・ハリケーンなど）の原因となり、地球自転の停止や月が遠方へ離れる原因と成っているとすれば、この自然現象エネルギー（海流・潮流エネルギー・波力・津波エネルギー・台風等の破壊エネルギー）の削減手段を考案して災害を未然に防ぎ克服しなければならない。［特許４２６０５４６号］により台風やハリケーン（カトリーナ）等の波浪によって発電しながら同時にこの波浪の水流破壊力の無力化が可能と成る。ゆえに、永久に無料である海流・潮流エネルギーを最大限・獲得して電気エネルギーなどに変換し大量に電気を発電し、大量に電気を使用消費して海流・潮流エネルギーを削減すると言う手段により、地球自転の停止を先延ばしにし、月が離れないようにすることが必要不可欠となり人��に課せられた義務と成る、と思料する。しかし地球が寒冷化し海水が氷ってしまえば諸説は別の話となるが、数億年先の話であっても生物・植物存続の為、無関心であっては居られない事となり、省エネルギーを叫ぶ時代になんとも不思議な逆説も成りたつ事となると思料する。【０００４】  そこで海流・潮流・（津波）とは、海（水）が大河のように流れる（海に言はせれば大河などアリかミミズがはっているような物、ほとんど目には見えないからわからない、解るのは鳴門の渦潮ぐらい）現象のことであり、ダムや河川流などの流水量とは比較にならない。この広大な海水の体積・重量物とこの重力をひきずりながら移動力（エネルギー）と水圧力を伴う水流となった海流・潮流は巨大な破壊力を（内包し）保有維持しながら流れていて、日本列島の領海、経済水域にあっても秒速・数拾センチ（ｃｍ）？前後の低速（深海は不明）ではあるが一定の速度で１年中、海流様のように（大河のようではない）流れていると思料する。海嶺や海溝のある近海では急激な海流や渦巻状海流も予想され、房総半島野島崎沖や潮岬沖の日本海溝付近では渦巻き状海流を伴う予想以上の海流速度が生じているであろうと思料する、しかし日本海溝付近は該海流・潮流エネルギーの宝庫であると同時に地震の巣でもある。残念ながら東日本大地震による巨大津波やスマトラ沖巨大津波等により移動海水流の破壊力は証明されてしまった。映像で見る福島原発で津波が直角垂直壁防波堤への衝突に因るジャンプ波柱の高さは類を見ないほどの高さであった。テトラ消波ブロックなど無いも同然であった。地球自転は東方向に回転しているとするならば東日本・太平洋側沿岸に押寄せた西方向への水圧力を伴う移動水流となった巨大津波水流（エネルギー）は地球自転の速度を数千分の一秒（？）遅らせたであろうと思料する程である。全ての海流や大波が東方向に衝突すれば地球自転は速く成るだろうか？  或は諫早湾の垂直壁防潮堤などに衝突する台風による大波や、又はハリケーン（カトリーナ）による大波が直角垂直壁防波堤に衝突する衝撃力（数千億トン？）により、この水流方向によっては、どの位地球自転や地軸の誤差に影響を与えるだろうか？不明。〔「地球の海流・潮流などの該海洋自然エネルギーは世界の電力需要の２倍に相当する電力を生み出す可能性がある」と言われ、「波力も含めると３倍に相当する発電可能自然エネルギーを保有している。（米エネルギー省）」と言われる（グーグル）〕。大型台風１個の総エネルギーで日本が１年間で使用する電力を発電できると言う説もある。海洋から被った自然災害は海洋を利用する手段により海洋で償って貰わねばならない。仮に海洋自然エネルギーのほんのわずか一部分を利用して発電したとしても陸上のダム発電所並かそれ以上に電力を生み出す可能性があり、無料でクリーンなこの海洋自然エネルギーが毎日放失、流失し続けていると認識すれば、再生可能な自然エネルギー利用や石油代替エネルギーなどの問題から早急に実施に取り掛からなければ、損失を続けることとなる。原子力発電や化石燃料発電などより以前から海流・潮流発電に着手すべきであった。研究開発により将来の該海洋エネルギーの獲得利用・調整制御手段と海流・潮流発電手段が見えてく���。地球自転の停止の先延ばしも人類永遠のテーマと成り、地球上の日本の位置から見て海洋島国日本が真っ先にこれら課題に取り組まなければならない。自ずと国策とすべきエネルギー基本政策の方向が見えてくる。日本はこの開発チャレンジ姿勢がない。【０００５】  海流・潮流・台風・波力・津波など海洋の自然現象エネルギーの制御不能に陥っている（屈服している）人間はこれらの課題解決により海洋を制御可能とし征服しなくてはならない。地球の自転の抵抗現象と成っているこの海洋自然現象エネルギーを獲得利用して発電する為には、或は地球自転の停止を先延ばしにする為には、従来型プロペラ式水車やスクリュウ式・ダリュウス式・倉掛式・サボニュウス式、魚雷式、ループ（縄跳び）式水車発電では該難題解決には限界が見え、目的達成はかなわない。不可能である。そこで前記諸説を踏まえ該目的を達成する為にはどのような手段による水車に替わる構造物が最適であるかを課題とし、さらに水平軸水車と鉛直軸水車の長所を取り入れた海流・潮流、津波（河川水流にも応用できる）、波力、風力、船舶の推進機構（としても応用可能）等、多目的併用型で低速海流でも効率的に回転し、強力なトルクが発生する機構体構造物の開発を課題とする。波力発電［特許４２６０５４６］も含めて、これ等の難題解決により我が国は海洋自然エネルギー資源国と成り得る。日本列島は次の大地震と津波に備える為にも、課題解決を急がねばならないと思料する。
【課題を解決する為の手段】
【０００６】  概略説明〔１〕水流力により板動翼機構体が楕円形軌道を周回運動する・（周動する）力を利用して発電機の動力とする。（発電）機構体構造物を手段として解決する。
板動翼機構体（図２、図３）とは、川の水流のなかで板を持って堰き止めようとする場合にこの板にかかる流される力を利用して、該・力をこの板動翼が楕円形軌道を機械構造的に繰返し周回運動する力に変換し動翼軸と起動チェーンとの周回により起動輪を回転して発電機の動力とする一体型機構を言う。該板の形状は円弧形（または半円弧形）で鉛直に海底へ延長し板の両左右へは枠渕付箱形状として成る。該板動翼（図４−１４５・１４６・１４７）で上端部・下端部に複葉動翼形状で半円弧形水平動翼（図７）（図４−４５Ｇ・４５Ｈ・４６Ｇ・４６Ｈ・４７Ｇ・４７Ｈ）（図２−４５・４６・４７）（図３−７２・７３・７４）や３Ｄ曲面円弧形複葉翼（図７）を装着して浮揚力を得て、魚類系の如くに水流を自力で溯りを補助する機能を備えた、多数翼から成る板動翼が楕円軌道溝（図２−１００）（図３−９８・９９）から（モノレール式カーテン式に）吊下がって楕円形状に水流力を受けて周回・周動する機構体を略して称する。以後すべて板動翼機構体・（発電）構造物と略称する。従来の「水車・プロペラ・スクリュウ・風車」の概念とは全く異なる機構体として成る。
日本列島の脇腹に沿うように横たわる日本海溝と言う巨大海溝は地震の巣であり地震・津波と台風は日本の天敵と成っている宿命的な付属物である。しかし地震の巣でもある日本海溝近辺は、前記海洋エネルギーの宝庫でもあり、該豊富な海洋エネルギーの獲得手段を考案し電気エネルギーに変換して、日本の電力需要の一部分を担わなくては成らない。海流・潮流エネルギーの獲得利用手段は海流・潮流を調整・制御する手段と同様でなくてはならず、また調整・制御手段を利用して発電手段としなくてはならないから、海洋にダムを建設（を主張するアメリカの学者もいる）したと同様の効果を生み、調整・制御しながら発電する為には前記従来型プロペラ式水車発電方式などでは不可能である。板動翼機構体は単純・明快・簡素な構造（プロペラより単純）でなくてはならない必要条件から、板動翼機構体の構造は、単なる板（箱型・仕切り板・渕枠のある板）そのものを用いて動翼として利用する板動翼機構体・発電構造物（図１）が効果的で実現可能性があると思料する。津波も速度の速い一種の海流であるとすれば河川水流と同様に津波水流をも利用して発電し、津波水流方向・海流方向をも変更可能とする発電構造物として成る。
巨大地震・津波は五百年千年単位で忘れたころに襲来する為、国家百年計画予算により日本列島沿岸に高さ１５ｍ以上の（海底の海溝の潜り込む側の海底土砂を浚渫により沖に海底より盛り上げて、１００年かけて島々と成す沿岸土地再生手段により）飛び石式（図６）島々と成るスーパー消波堤（２段階曲面路ジャンプ台付で、飛び石式に構築）建設に着手し、再々度襲来に備えなければならない。この目的の為にも板動翼機構体・発電構造物と該応用構造物が効果を発揮する。
【０００７】  概略説明〔２〕該海流・潮流エネルギーを獲得利用し発電する為の板動翼機構体・発電構造物（図１）とは、左右２個の相似形構造物で成り、Ｖ字型に連結した形状の台形柱構造物「Ａ１」・「Ａ２」から成る。該構造物の左右両側面には反転誘導曲面水路（ｊ１・ｊ２）構造物「Ｃ１」・「Ｃ２」を備え、先頭部には角柱錐台形の集取水目的の構造物「Ｂ１」・「Ｂ２」を装着して、該相似形構造物をＶ字形状に連結し、該最前部（１・１１）の「Ｒ・Ｒ´」を中心軸に、海流・潮流の上流方向へたえず自動的に向かうように自由旋回する構造物として成る。該Ｖ字型台形柱構造物の上部には機関室（図４−Ｕ）を装備して発電用動力を発生する機構を内蔵して成る。
該Ｖ字型台形柱構造物（図１）の上部板（１〜９）と下部板（１１〜１９）に設置した楕円軌道溝（図２−１００）・（図３−９８・９９）の上部板からモノレール式、又はボギー車体式に、板動翼主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）が吊下がり、下部板では該板動翼の主軸をキャスター車輪（図４−２９Ｆ・３０Ｆ・３１Ｆ・３２Ｆ・３３Ｆ）で受けて、或は水流の上流に向かって板動翼が浮力を発生して軽くする為にキャスター車輪の替わりにフロート型の小船の装備により板動翼主軸を軽くして支持し周動する機構として成る。海流・潮流によって押し流される板動翼の往路では（板動翼内部は空洞として成り浮力発生により更に軽くなっている構造）は横の方向（上面図２−１４２・１４３・１４４）になって水流力を板動翼の全面で受けて流され該往路水流力を利用して板は楕円周動（周回）する構造として成る。該板動翼の主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）・（従軸・内周軌道溝が有る場合）が楕円曲線走行ではキャスター車輪やボギー車体式車輪による無理のない走行・周動を可能として成る。板動翼が水流を溯る復路では板動翼・主軸（図２−２９・３１・３３）は縦の方向（図２・図４・１４５−１４６−１４７）になって復路反転水流・逆水流方向で上昇する為、抵抗の少ない魚類形状の単純構造が必要条件と成る。該板動翼・機構体構造物は図２の板動翼が横の方向から縦の方向に角度を変更する為の必要動力は起動チェーン軸（図２−２１〜３４）とともに楕円曲線周動する板動翼の主軸に組み込まれた歯車（Ｎｏ．１）が、楕円曲線周動に相応して起動チェーン（図２−１０６）と隣の起道チェーン（図２−１０７）との角度（）が変化する作用により起動チェーンに組み込んだ固定歯車止め（図４−５０）が作用し自動的に相応して板動翼主軸歯車（Ｎｏ．１）を回転する動力が生じて、機関室内（Ｕ）で変速歯車の組合せやワンウエイ歯車等が自動的に動翼歯車の角度を決定する設定機能付として成る。板動翼の周動によって、変速歯車が始動回転し板動翼主軸と起動チェーン軸と共に起動輪・起動軸が回転して、順次連結した増速機で増速回転を得て発電機の動力と成る。該機関室内（Ｕ）における少し複雑な既存技術のほかは最も単純明快簡素な構造物として成る。
【０００８】  概略説明〔３〕板（立て板）を用いて海流の流れを変更したり、複雑な海底や海嶺・海溝などに衝突する衝撃力を緩衝したりする方法、或は該海流・潮流を調整・制御し仕切るための方法としては、例えば海洋の経度線や緯度線に沿って、邪魔板（立て板）など（井桁・囲形・斜方形等、網掛け状、棚田状に）を海底から又は係留した台船の船底から海底へ向けて、前記台形柱・板動翼（仕切り板）機構体・発電構造物「Ａ１」を〔ミ〕の字型に斜め右下流方向へ複数個並べ連結・設置する形状〔図〕により海水流方向は右下流方向へ誘導可能と成り、同時に発電も可能な構造物として成る。実験段階では小河川などで小規模電力の小型発電単体構造物として実施し、海流で実験的に実施する場合には板動翼の長さ（深さ）を水深２０〜３０ｍ程だけでも製作し鉛直に海底へ向けて構築し稼動する。将来は巨大発電構造物（深さ２００ｍ〜３００ｍ）を複数個、製作し並列に連結設置により稼動して巨大電力を発電し使用消費する、と言う順序で、該発電作業実現により海流・潮流エネルギーを調整・削減が可能と成る。更に地球自転の停止を先のばしにし、月の離反の減少に役立てなくてはならないと思料する。
海洋における自然現象エネルギー（自然災害等の破壊エネルギー、台風・ハリケーン・風力・波力・津波エネルギーと言う自然の猛威と成った天敵を何時までも野放しで逃げてばかりではいられない）を、獲得利用して減らし、災害を克服しながら、該エネルギーを電力に変換すると言う自然エネルギー発電は、火力発電や原子力発電より以前から実施すべきであった。過去数百年、海流・潮流の巨大海洋エネルギーの大量獲得利用に関してほとんど無策で有効な施策は無かったが、今後は次世代型発電として実施に取り掛かり実現に向けて挑戦しなくてはならないと思料する。地球自転の停止の先延ばしが人類永遠のテーマであり、該海洋エネルギーの獲得利用・調整制御手段と海流発電手段が課題であるから。
【０００９】  概略説明〔４〕反転誘導曲面水路（図１−ｊ１・ｊ２）構造物「Ｃ１」（３・４・５・６・１０）の応用例〔１〕。図５で示す消波堤構造物にも応用可能として成る。大波・高波や津波などの水流速度と水圧力のこの破壊力・衝撃力を半減し又は消滅する解決策として、反転曲面水路（図１）構造物〔図１−「Ｃ１」・「Ｃ２−１３・１４・１５・１６・２０」〕を縦に起こして、浅い水流と深い水流の深さを上下に２分流する方法へ応用した構造物（図５）として成る。沖の海底へガード型トンネル構造物「Ｙ」（図５−ｘ３・ｘ４・ｚ３・ｚ５）と該後方へ曲面水路形状の第２ジャンプ台「Ｚ」（ｚ６・ｚ７・ｚ８・ｚ９）を構築し、該ガード型・（直方湾曲面体）・トンネル構造物（Ｙ）の上部構造物として（スケートボ−ド用）曲面水路形状の第１ジャンプ台「Ｘ」（反転誘導曲面路構造物）（ｘ１・ｘ２・ｘ３・ｘ４・ｘ５）を一体型構造物として構築し、該構造物へ基礎杭「Ｚ１０」を打ち込み海底地中へ固定した建設物によって波浪の流速と破壊力・衝撃力を半減し消滅する２段階曲面路ジャンプ台式消波堤構造物により解決策とする。
【００１０】  反転曲面水路構造物の応用例〔２〕  図４
２段階曲面路ジャンプ台式消波堤構造物（図５）の設置と配列について、波浪水流Ｐ３０（津波も同じ）は浅瀬に近くなる程、波高が高く成り流速が速くなるので出来る限り沖の海底へ構築し、沖で先に波浪をジャンプさせ消波する構造物として成る。長大な１本の防波堤構造物としてではなく、該消波構造物（Ｘ・Ｙ・Ｚ）を短く構築し飛び石状に、波浪同士を衝突させるように配置する形状として海底へ構築し設置して成る。
【００１１】  概略説明〔５〕
板動翼が主軸（図２−２１〜３４）だけの場合では軌道溝は外周楕円軌道溝（１００）のみを周動する。
板動翼が主軸と従軸の場合では主軸（図３−５１〜６４）は外周楕円軌道溝（９９）を周動し、従軸（８１〜８７）は内周楕円軌道溝（９８）を周動する。下流側楕円軌道溝の〔９７〕地点から楕円曲率は大回り周回を特徴とする変則地点と成る。主軸・従軸の組合せ方法によりいろいろ多種類の軌道の設定方法が成り立つ。
【詳細説明】
【００１２】  例えば、河川水流（海水流も同様）の一部分の水流Ｐ（作用）を人の手の力（Ｋ）で堰き止めようとする（反作用）場合、この為の作業の方法として、該水流中に水流の上流方向に対し直角、垂直に円形ベニヤ板１枚を手で持って堰き止めようとする場合と四角形ベニヤ板（立て板）１枚を手で持って堰き止めようとする場合とでは円形ベニヤ板と四角形ベニヤ板との面積が同じであれば、基本的に両方とも同じ力（作用＝反作用）が必要であると考えられ、海流のように水深の深い水中であれば必要な力（Ｋ）は、およそ同じであろうと思料する。目的は河川水流を堰き止めようとする（海流水を堰き止めようとするのも同じ）作業であるから板（枠渕付）を川底へ立てる（設置する）為、接地（点または線）する部分の状態（条件）により力（Ｋ）は異なってくると思料する。
【００１３】  また該四角形（又は円形）ベニヤ板の角度を水流方向に対し、仮に４５度のピッチ（傾斜）で垂直に立てた（設置した）場合、ベニヤ板に働く水流力の作用力（Ｐ）は分解する〔図２では力（Ｐ１）はベニヤ板をｐ１、ｐ２、ｐ３の方向へ移動しようとする力（反作用力）に分解する。Ｐ１の力だけが有効でＰ２、Ｐ３は無駄・浪費・損失する〕。しかし四角形（又は円形）ベニヤ板の角度を水流の上流方向に対し直角・垂直に立てた（設置した）場合では力の分解は起こらない、損失はない。ゆえに直角・垂直に立てた四角形（又は円形）ベニヤ板の方が大きな人の手の力（Ｋ）が必要と成るのは理の当然である。水流方向に対しベニヤ板の角度を様々な角度に多様に変化した場合には該円形ベニヤ板と四角形ベニヤ板に作用する水流力はどの様にどの位、変化するかは該ベニヤ板の角度、方向と面積によって決まる事と成るのも理の当然と成り、該４５度ピッチ（傾斜）の円形ベニヤ板では水平起動軸水車としてプロペラ式水車に応用され、四角形ベニヤ板では水平起動軸水車と鉛直起動軸水車として倉掛式水車等に応用されていると思料する。ゆえにベニヤ板で水流を止めようとする作業の為に必要な力（反作用）（Ｋ）は水流の力（作用）（Ｐ）がベニヤ板にぶつかって（衝突して）作用している力（Ｐ＝Ｋ）とほぼ均衡（作用と反作用は同値）しているから、課題解決の為には、低い所へ自由気ままに流れ、又は水圧力の低い所へ気ままに流れるこのベニヤ板にぶつかる水流の力（Ｐ）を１００％利用可能とする（応用可能とする）羽根構造が最良の効率的トルク発生羽根構造と成ると思料する。羽根にぶつかる水流の入口の面積〔単位面積当たり（ａ×ｂ）ｍ２〕が受け取る水流力がどれ位に成るかによって効率性の判断をする場合、受取る水流力（作用）の最も大きく成る羽根（最も良く働く、発生するトルクの最大値）形状はどの様な構造が良いか、課題と成る。ダリュウス式水車やプロペラ式水車では回転速度は速く得られてもトルクは小さく、倉掛式水車（昔から存在）の鉛直軸水車、水平軸水車などが大きなトルクを得られて、より効率的水車構造物と成ると思料する。
【００１４】  該課題を解決するために考案した箱形の枠渕付き（図２−９０・９１）・（図３−９２）・（図４−９０・９１）板動翼機構体・発電構造物（図２・図３）は、水流力が箱形枠渕付き板にぶつかって箱板に発生する移動力（Ｐ）（作用力）が失力しないようにする為に、或いは該（ベニヤ）箱板にぶつかる水流体積分量（ａｂ×ｂｃ×ｃｄ）が漏水や飛散しないようにする為に、ぶつかった水流を蓋のない箱（又は枠渕付板）に閉じ込めた状態で楕円軌道を移動周回する形状の箱運搬型（バケット式）動翼構造として成り、この水の箱形板動翼に主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）（・従軸）を装備し板動翼の主軸（・従軸）と、起動チェーン軸（図４−２９ａ・３０ａ・３１ａ．３２ａ・３３ａ）とを共通軸として該箱板動翼は多数個を製作し、楕円軌道へ均等間隔に配置し帯状（連鎖チェーン状）に起動チェーン（図４−１０９・１１０・１１２・１１３・１１４）により連結装着して成る。つまり水流（Ｐ）と同じ流れの速度で移動する箱の中の水の移動力を利用して箱形板動翼（図２−１４１〜１４７）・（図４−１４５・１４６・１４７）と起動チェーンが同時に周回する周回・周動式で板動翼機構体発電構造物として成る。図３、言い換えれば該板動翼主軸（図４−３１ａ）（従軸）は起動チェーン（１１１・１１２）の起動チェーン軸（３１ｂ）と共通軸に固定装着して成り、水流の移動（流れる）力（作用力）が板動翼と起動チェーンを移動（流が）される力を利用して（走行力）周回力・周動力に変換する機構により、起動輪（４８）を回転し起動車軸（４９）から増速機の高速回転力を得る順序で動力（トルク）を伝達し、発電機の回転動力（反作用力）として発電するという基本原理を有した板動翼機構体・発電構造物（図１）として成る。
【００１５】  起動軸（４７）が鉛直である該板動翼機構体（図１）を内蔵した台形柱箱型構造物「Ａ１」（図１−６・７・８・９・１０）は、該構造物「Ａ１」と同じ相似形構造物「Ａ２」（１６・１７・１８・１９・２０）を１個構築し「Ａ１」・「Ａ２」を左右にＶ字型に対置・設置して、中心軸（Ｒ−Ｒ´）でボスピンにより連結し、左上部板（Ａ１・Ｂ１・Ｃ１）と、右上部板（Ａ２・Ｂ２・Ｃ２）とをボルトで接合・固定し、左右下部板（Ａ１´・Ｂ１´・Ｃ１´）（Ａ２´・Ｂ２´・Ｃ２´）も同様に接合固定した一体型構造物として成る。これ等２構造物の∠Ｒ・Ｓ・５を調整可能とする機構により水流速度と流量を調節する機能付として成る。
【００１６】  該左右２個の台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）の先頭部には、流入口形状を角柱錐台形（図１−１・２・３・１０・９・２０・１３・１２）形状として成る集取水構造物（水流量を最大限、幅広く取水する）を連結し、該角柱錐台形構造物（図１）と台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）を接続接合した全体構造物の全部分を台船の船底に設置する場合も海底に設置する場合も、潮流等の水流方向の上流に向かって自由に自動的に方向旋回する機構とする為、中心軸Ｒ・Ｒ´（角柱錐台形の前端部）を中心として構造物全体が旋回する機構〔台船の船底に設置する場合吊下がりローラー（）付〕として成る。
【００１７】  該台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）の両側面には、右・側面水路（ｊ１−２）（ｊ２−２）（Ｐ４・Ｐ５・Ｐ６）、（Ｐ７・８・９）２本、左・側面水路（ｊ１−１・Ｐ４・５・６）（ｊ２−１・Ｐ７・８・９）２本・計４本の補助水流導入の為の復路・反転（誘導）曲面水路構造物（図１−Ｃ１・Ｃ２）を装着し、該側面水路へ水流を幅広く集取水する為に流入口形状は広く構築した集取水構造物（図１−３・４・５・６・１０）（１３・１４・１５・１６・２０）と成っている。該反転（誘導）曲面水路へ流入した水流（Ｐ５）は本来の水流方向（Ｐ１）から反転して逆上昇水流（Ｐ４・Ｐ５・Ｐ６）（Ｐ７・Ｐ８）と成って板動翼機構体の復路・反転周動水流（Ｐ９）を補助する反転（誘導）曲面水路構造物（Ｃ１・Ｃ２）として成る。
【００１８】  反転（誘導）曲面水路の応用例〔１−１〕
大波・高波の水流（波力）や津波の水流は、巨大な水流体積の重量物（質量ｋｇ／２）であり速度（ｍ／ｓ２）と水圧力（深いほど移動水圧力も巨大）を伴った移動であるから直角垂直壁防波堤ブロック（ケーソン）などに衝突した場合の衝撃力（Ｆ）は計り知れない巨大となる。テトラブロックを高く積み上げても大波の波浪水流はテトラブロックの隙間へ侵入して満杯と成ってブロックが水中に浮かんだと同じ状態と成り、水中で浮力により軽くなって波浪水流速度と水圧力で簡単に崩れ飛散してしまい流失してしまう。いくら積み上げて、直しても予算の無駄となる。
ナチスドイツが最初に作ったテトラポットは上陸用舟艇が上陸する為の障害物としての効果はあるが消波ブロックなどとしての効果は低い。従来型港湾等の防波堤構造技術思想はケーソンブロックを垂直直角に積み上げて波浪を直角垂直壁に水平に衝突させて止めようとする１００年前の大昔と同じ思想で重量・重力に頼っているだけでしかいない為、構造物の重量は強大化し形状もどんどん巨大化して現在まで膨大な予算を食ってしまった。が効果は東日本巨大津波で現れたれたごとく無残な結果であった。又東名高速道静岡由比ガ浜区などは大波が来る度に直ぐ通行止めとなってしまう現状は改善されない。既存の防波堤・テトラブロック構造物では大波・高波や津波などの波浪水流速度と水圧力の破壊力には耐えられず崩壊する。▲１▼該衝突衝撃力を半減し消滅する為には、反転曲面水路構造物（図１）を応用した２段階曲面路ジャンプ台付き消波堤構造物（図５）を、沖へ飛び石式に、短く分散して配列構築し１）波浪同士を繰り返し衝突させるように設置によって該波浪衝撃力（Ｆ）と水流速を２分し半減して消滅可能とする。▲２▼波浪水流力・水圧力を消滅させる為には、２）〔波浪水流を上空中へ向けて曲面路ジャンプ台を曲面ジャンプさせて、自然鉛直落下させる〕が原則であり、波浪水流は自らの重力により自滅する。水流エネルギー自然放失の原則である、と思料する。
【００１９】  反転（誘導）曲面水路の応用例〔１−２〕
▲１▼沖の海底へガード型直方（湾曲面）体トンネル構造物（図５−Ｙ）と該後方へ曲面水路形状の第２ジャンプ台（Ｚ）を連続して構築して、更に該ガード型（直方湾曲面体）トンネル構造物（ｘ３・ｘ４・ｚ３・ｚ５）の上部構造物として（スケートボ−ド用）曲面水路形状の第１ジャンプ台（Ｘ）（ｘ１・ｘ２・ｘ３・ｘ４・ｘ５）を構築し（反転誘導曲面水路構造物を応用した）一組の一体型構造物として成る。例えば通常水位１５ｍの浅瀬に波高１５ｍ（水深３０ｍとなる）の大波・高波や津波等の海水体積量の巨大移動が繰り返し押寄せた場合などに対処する技術思想として、従来の消波技術は長大な１本の防波堤構造物に波浪水流を直角垂直ブロックに衝突させて止めようとしているが、大波の水深３０ｍと成る該海水流の移動（運動）量と移動力（流速）を、上（浅い水深）・下（深い水深）に２分して半減させる２段階曲面路ジャンプ台付一体型消波堤構造物を構築して巨大波浪水流を半減し消滅可能とする応用構造物の例である。
図５は断面図。波浪第１波の水流Ｐ３０は（仮に水深３０ｍとする）上部・浅い水流Ｐ１５（０〜１５ｍ）と下部・深い水流３０（１５〜３０ｍ）との上・下に２段分流させる構造物としての断面図である。水流Ｐ３０は下部水流Ｐ１５（１５〜３０ｍ）が海底に構築したガード型トンネル構造物（Ｙ）を流入通過して水流Ｐ３１となり、（スケートボ−ド用）曲面水路形状の第２ジャンプ台（第２反転誘導曲面水路構造物）（図４−５０）へ上昇しながら水流Ｐ３２・Ｐ３３と成ってジャンプしようとする。更に該ガード型トンネル構造物（Ｙ）の上部に（スケートボ−ド用）曲面水路形状の第１ジャンプ台（Ｘ）（反転誘導曲面水路構造物）（ｘ１・ｘ２・ｘ３・ｘ４・ｘ５）を構築して成り、上部水流Ｐ１５（０〜１５ｍ）は該第１ジャンプ台（Ｘ）をジャンプ（Ｐ１６）する。ジャンプによって上部水流Ｐ１７・Ｐ１８と下部水流Ｐ３２・Ｐ３３は流速に時間差が生じ、上部水流Ｐ１８は先に第１ジャンプ台を上昇ジャンプ（Ｐ１８）して、水流移動力を上空中へ、飛散させて後、第１ジャンプ台の背後へ自然落下（Ｐ１８・１９）するが、第２ジャンプ台をジャンプしようとする下部水流Ｐ３２・３３の頭頂部上へ落下水流Ｐ３３・３４・Ｐ１９・２０と成るため、水流移動力（流速エネルギー）は消耗・消滅して（時間差構造による）、合流かく乱水流Ｐ３４・Ｐ３５と成る。該消波堤構造物（第１「Ｘ」・２ジャンプ「Ｚ」台）をジャンプできなかった水流は戻り反転水流波Ｐ４０と成って、第２波水流と衝突し山５０を成す。第２波水流力を１時停止状態とし消耗・減衰させる効果を生み、該山の波高が消波効果率を表す。第２ジャンプ台を乗り越えた水流Ｐ３６・３７は鉛直落下し滝つぼへ落ちた水と同様と成り、又は側溝水路（）へ落ちた溜まり水流Ｐ３８・３９と成り、流速０となって水流の衝撃力を失い第１次段階の堰（関）としての役割作用を果たす消波堤構造物と成る。
【００２０】  反転誘導曲面水路の応用例〔２〕
▲２▼波力・水流力を消滅させる為には、前記「波浪水流を上空中へ曲面路ジャンプさせ鉛直落下させる」が原則であり水流エネルギー自然放失の原則である。しかも前記２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物（図５）を短く湾曲形状（または〔へ〕の字）に構築し、図６・〔一・一・一。・・の上下を二で挟む式。〕の字形状に配置構築し、或は邪魔板形状に配置構築して、左右の波浪水流の方向を誘導して波浪水流同士を中央で正面衝突させて打ち消し合い、又は左右へ分流させて衝突させる、と言う、原理・原則の消波堤構造物により解決する。つまり
従来の長大な１本の防波堤では波浪衝撃力には耐えられない。大波・高波や津波対策消波堤として前記２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物（図５）を飛び石形状で湾曲形状に構築し配列して解決した構造物の上面図である。最初に湾の入口中央の沖へ▲１▼入口堤（〔へ〕の字型）を構築し波浪水流１を左右へ分流２・３とする。左へ分流した波浪水流２を再び分岐堤（▲２▼）へ衝突させて左右４・５へ分流する。右へ分流した波浪水流３を分岐堤▲３▼へ衝突させて、再び左右へ分流６・７とする。由って５と６は衝突合流し水流力を減衰しながら出口堤▲４▼へ衝突して三度左右へ分流しながら消滅する。〔へ〕の字型形状で湾曲した飛び石形状に配置構築した消波堤構造物として成る。
ゆえに結果として松島湾が内向き湾であったとは言え津波被害の少なかった良い例であった。映像で見る福島原発で津波が直角垂直壁防波堤へ衝突に因るジャンプ波柱の高さは類を見ないほどの高さであった（テトラブロックなど効果は無いも同然）。また、映像で見る陸前高田市の高さ１０ｍ防波堤構造物（山形構造・滑り台付で更に流速は速くなった）等は人災的構造物であったと思料する。従来型港湾の防波堤構造技術思想は無いも同然であった。１本の長大なケーソンブロックを横に連結し垂直直角に重量に頼って積み上げて、波を直角水平に衝突させて止めようとするだけでしかない為、大波の破壊力には耐えられずケーソンは破壊されテトラブロックは崩れ飛散するだけでしかない。該視点から消波堤構造は大波・高波や津波の水流エネルギー（移動力）を消滅させるためには前記〔水流は曲面水路ジャンプ台（反転誘導曲面水路）をジャンプさせ上空中へ飛散させて、鉛直自然落下させる〕が原理・原則であり、或は〔水流同士を正面衝突させる消波堤構造が原理原則で最も望ましい。〕と思料する。
【００２１】  該板動翼機構体は台形柱構造物の上部板（図４−１９１），下部板（図４−１９２）との空間を楕円周動する運動に於いて板動翼・主軸自身の自重（力）により鉛直（海底側）に垂れ下がる為、図４で示す、板動翼主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）の上部に装着したキャスター式車輪（１８０）〔又は両側面水平車輪（）付のボギー車体式車輪（小型トロッコ）〕が、上部板へ設置した板動翼主軸専用の楕円形軌道溝（１９３）のＪ型（又はＧ型）レール（１９３）から吊り下がり楕円走行する。〔更に上部板へ板動翼従軸（図３−８１ｃ〜８７ｃ）専用の楕円形軌道溝（９８）のＪ型（又はＧ型）レールを設置装着した場合では、該レールから板動翼従軸とキャスター車輪（図４−２９Ｆ・３０Ｆ・３１Ｆ・３２Ｆ・３３Ｆ）が（モノレール式に）吊り下がり楕円周動する機構として成る〕。同様に下部板（１９２）にも板動翼軸専用の楕円形軌道溝（１９４）に設置したＣ型（又はＧ型）レール（１９４）上を、動翼主軸（３１ｃ）に装着したキャスター式車輪（３１Ｆ）が滑らかに走行（楕円周動）する機構として成る。図４は動翼の長さ（深さ）を１００ｍ〜３００ｍと設定した場合の上部板と下部板が中間支持軸（キャスター車輪・Ｊ型レール付）と成って更に海底に向かって鉛直に延長した場合の側面概略図である。該板動翼機構体と全体構造物は大波や海流の水流力に流されない為に相応の強度を要する。また錨や係留用の海底に打ち込む基礎杭も強固な構造と成っている。
【００２２】  鉛直起動軸で板動翼軸機構体が楕円軌道溝を一周する場合の周動方向は水流と同方向の下流へ流れる方向（Ｐ１）を往路・正転周動と仮称し、板動翼は往路直線水流方向で加速を得て水流速に近くなる。水流と逆方向（上昇流）方向（Ｐ２）を復路・反転周動と仮称する。復路反転（直線上昇）水流方向では該板動翼は水流を溯らねばならないため、減速路と成り板動翼の形状は水流の抵抗が小さい魚類型が望ましい。更に楕円軌道溝を１周回に設置する板動翼の数は正転周動側・３動翼組以上、反転周動側・３動翼組以上の複数組動翼（１０動翼程の多いほど望ましい）を均等間隔に配置・設置して往復路１周を構成して成る。水流力により板動翼の周動（周回）速度が水流速度に近い（または発電負荷とキャスター車輪の周動抵抗・復路反転水流抵抗を差し引く）速度で滑らかに楕円軌道〔上流側楕円曲線路・往路直線路・下流側楕円曲線路・復路直線路〕を周動する機構体として成る。
【００２３】  復路・反転周動水路と反転（誘導）曲面水路の合流地点の、淀み混合水流Ｐ２・Ｐ９は、板動翼は、水流の上流に向かって水流の抵抗を最小限に抑え自力で水流を溯らなくては成らない形状が必要で、反転水流を誘導する為の隔壁構造物〔Ｄ１・Ｄ２〕の設置により該裏側は水流の岩陰に相当する部分に成り反転水流にとって淀み水流が生じて都合よく溯るには適した良い環境が特徴と成っている。更に板動翼の形状は鯉や鮎・鯛・等の魚類の如く形状・構造をそっくり模倣する構造（ダリウス式円弧形等）が望ましく、海流・潮流併用型の板動翼の断面形はすべて円弧断面形（飛行機の翼等）や半円弧断面形（帆、セールウイング等）（図９）として構成して成る
【００２４】  図３は台形柱構造物の上部板（Ａ）・下部板（Ａ´）へ楕円軌道溝（９８）（９９  ）を設置した場合には、板動翼主軸（５１〜６４）専用の楕円軌道溝（９９）では大回りの外周を周動し、従軸（８１〜８７）専用の楕円軌道溝（９８）では小回りで主軸の軌道溝の内周側を周動し、それぞれ別々の軌道溝を設置して周動する。動翼主軸と、従軸が軌道溝から吊下がり連結装着の取付け部位置の組み合わせ方法により多種類の別の異なる動翼専用の楕円軌道溝の設定方法が成りたち、図７（３Ｄ）複葉翼水平動翼（図７−１７５・エイ・マンタ形状）へ円弧形並列（２翼）板動翼・図３（１７２ａ・１７２ｂ）（１７５ａ・１７５ｂ）を組み入れた一体型構造としては多種類の多様な連結設定方法が成り立つ。
１）（図３）軌道溝がダブルの場合
板動翼主軸（５１〜６４）専用の外周軌道溝（９９）と板動翼従軸（８１〜８７）専用の内周軌道溝（９８）を設定した場合は、板動翼が復路から往路へ向かう上流側楕円曲線通過時点では、水流力を受けて板動翼主軸・従軸は内周・外周に別々に離れて（扉が開こうとするごとく作用して）周動し水流の方向（Ｐ１）が板動翼に直角、垂直に当たるように成った角度で、〔起動チェーン軸に取付けられたストッパー（８９）又は開閉ドアークローザー式折畳みアーム付（８８）によって〕止まる構造として成る。更に（上流側）曲線軌道溝を通過した時点では板動翼は板の枠渕（鰓−エラ（図２−９０・９１）（図３−９２）が水流力により自動的に閉鎖し、「▲１▼複葉翼水平動翼と１翼の板動翼（図３−１７３）は固定式である」板動翼は箱状の底板の役割をして、複葉翼水平動翼と板枠渕は箱の側面の板の役割を形成して、該箱形板動翼（１７２ａ・１７２ｂ）によって、水流のこぼれを防止する円弧形箱形状の板動翼機構体・周動構造物として成る。
【００２５】  ２）軌道溝がシングルの場合、海中に鉛直に吊下がった鉛直板動翼の中心位置に主軸を設置し上端部と下端部には（３Ｄ曲面）円弧形複葉翼水平動翼（図７）（図４−上４５Ｇ・４６ＨＧ・４７Ｇ・・・）（下４５Ｈ・４６Ｈ・４７Ｈ・・・）を装着し、該中間位置に１板動翼のみを固定式として装着した場合では、起動チェーン軸（３１Ａ）・と上部板キャスター軸（３１Ｂ）・板鉛直動翼主軸（３１ｃ）・下部板キャスター軸（３１Ｄ）は連結した１本の一体型連結軸として成る。図４−３１は板動翼と水平動翼は固定式に設置・装着した側面図を示している。該複葉翼水平動翼（図４−４６ｃ・４６ｄ）（鷹や鷲・エイの翼の如く）の設置・装着によって水流を溯る復路では揚力を得て、キャスター車輪（図４−２９Ｆ・３０Ｆ・３１Ｆ・３２Ｆ・３３Ｆ）又は軌道溝内（図２−１００）（図３−９８・９９）を水中飛行する滑走小船（）〔エイやマンタ・カレイの如く上へ反り返る形状〕は、該浮揚力によって軌道溝内走行の摩擦抵抗を減少する機構として成る。
【００２６】  ３）図７の（３Ｄ曲面）半円弧形複葉翼型水平（上・下）２翼の中間で板動翼が固定式ではなく装着角度を水流方向に対し可変式で自由旋回可能とする機能を装着した場合では、該（３Ｄ曲面）半円弧形複葉翼水平動翼内の先端部（図７−１７５）（図３−１７５ａ）へ板動翼を１翼（図）装着し、更に中間部（１７５ｂ）にも１翼・装着して２板動翼を並列に装着した形状として成り「▲２▼複葉翼水平動翼（図７−１７５）の中間で可変式旋回自由型（ストッパー付）と成った２翼（図７−１７５ａ・１７５ｂ）の２板動翼は水流の方向へ旋回開放して復路反転上昇を軽くし補助する」箱形の底板が割れた状態の上昇態勢となった場合を示す。該円弧形板動翼は復路反転水流を溯り上流側曲線楕円軌道を通過した時点の往路正転側に差しかかって水流の上流方向に対して装着角度が可変式構造と成っている板２動翼（図３−１７２ａ・１７２ｂ）は、上下複葉翼に設置した旋回止め（図３−８９ストッパー）で止まり、水流力により自然に箱形状の底板の役割を成し円弧形板２板動翼が箱型動翼形状と成って、水流力を漏らさずに周動する構造として成る。
【００２７】  図１で示す鉛直軸板動翼・機構体を内蔵した台形柱構造物Ａ１・Ａ２をＶ字型に連結配置した構造は、流入口は幅広くし出口は狭くして流速を速くするという、前記海峡を埋め立てて更に狭くし海流の流れを速くする原理と同じ原理の連結構造として成る。該台形柱（Ｖ字型）構造物を２個並べてＷ字型として連結し、海流大型発電構造物に使用する場合は海底までの水深が深いので、円弧形鉛直動翼の縦・深さの一辺の長さ（α）は１０ｍ〜１００ｍ程以上の希望に応じた長さを設定可能と成り、半円弧形複葉翼水平動翼・横（幅β）の長さも希望に応じた長さ（β）を設定可能と成る。この長さ（α・β）の設定が前記邪魔板・仕切り板の作用を兼ねる。小規模河川水流・小型発電構造物や潮流中型発電構造物でも水深に相応したα・β数値を設定可能と成る。海流速度は１年を通じておよそ一定で変動率・稼働率は安定している、よって発生するトルクも安定的数値で算出されると思料する。更に該Ｗ字型構造物をＷ・Ｗ・Ｗ字型に複数個並べて超大型発電構造物として連結するならば、前記邪魔板等の仕切り板の、作用（海流を制御・海洋を制する）と、効果（発電、地球自転停止の先延ばし）や、或いは前記海峡を埋め立てて更に狭くし流速を速めると言う同じ効果を発揮し、更に鉛直軸で多軸系の該板動翼機構体・台形柱構造物Ａ１を斜め下流方向へ連結するならば海流の方向を変更可能とし海流・潮流の海溝や海嶺への衝突と水圧力を回避・緩衝しながら、膨大な電力を発電可能と成る。波力発電［特許４２６０５４６］と併用により台風・ハリケーン・津波等の自然災害エネルギーを完全に電気エネルギーに変換可能と成ると思料する。
【００２８】  鉛直板動翼機構体を内蔵した台形柱構造物「Ａ１」を「横倒にした形状」の水平起動軸・バタフライ型板動翼機構体・発電台船構造物ではシングル楕円軌道溝（２１３）と成る。上面図「図９−１」と側面図「図９−２」で示すごとく、台船（図９−１・２０２）を中央に配置し該左・右の両側へ該水平起動軸の水平板動翼機構体・構造物と該相似形構造物１個を、連結構築し水平起動軸・バタフライ型水平板動翼・機構体と称する発電台船構造物として成る。該発電台船構造物の下半部分は水流中へ沈み、上半部分を台船の浮力により水面に浮流した形状で該台船内部空間は機関室として動力伝達機や発電機を内蔵して成る。海流・潮流・河川流の多目的併用型、該バタフライ型発電台船構造物は先頭部に位置する集取水目的の角柱錐台形構造物の中心点（Ｒ）と中心点（Ｒ´）を連結する鋼管部（ｒ・ｒ´）は、該台船全体構造物の旋回中心軸として橋脚などに吊り下がる場合や、海上や水上に於いて係留する場合には、海流・潮流の水流の上流方向に常時向かって自由旋回する、水平起動軸・バタフライ型水平板動翼機構体の発電台船構造物として成る。
【００２９】  水平起動軸バタフライ型では下流側楕円曲線軌道から反転して復路の水面上に出た板枠渕水平板動翼は〔折りたたみ式の場合はボスピンまたは蝶番部（ｎ）により自動的に折り畳みと成り〕、台船の外側左右の空間を復路反転周動しながら、台船内部においては左右の起動チェーン（２１０・２１１）により起動輪を回転させて動力（トルク）を発生し、該左右の起動輪から発生した動力は台船内中央部でデファレンシャルギヤー（Ｍ）（又は笠ギヤー、ウォームギヤー等を使用）を経由して増速機（Ｌ）へ伝達し発電機（Ｎ）の回転動力とする構造として成る。更に該板動翼は上流側楕円軌道にさしかかって、前傾斜しながらバタフライ・ダイブして後、（折り畳み式動翼の場合は自力で自動的に板動翼を開いて）動翼は往路正転周動し、水流中へ飛び込み水流力を受けて下流方向へ周動する構造として成る。
【００３０】  波力発電に応用する場合の上面概略図である。
台形柱構造物に内蔵した周動式板枠渕動翼機構体を用いた単純構造物として成る。波の打ち寄せては引く緩い傾斜の浜辺（又は傾斜プラットホーム上）に設置して、波の流入（Ｐ）により板動翼は往路・正転周動して鉛直起動軸（）の回転力を得る。波の引き返す、戻り水流（Ｑ）では、前記角柱錐台形構造物Ａ１・Ｂ１の出口付近の分岐ブロック板（図１−Ｇ１）（図１−Ｇ２）の分流構造物が、上面図で示すブロック板Ｓを中心支持軸として、左右へ両開き扉構造を取り入れた扉板により、引き返す戻り海水流（Ｑ）を自動的に左右Ｆ２・Ｆ１に反転分流誘導する、戻り水流が分流して履帯式動翼は復路反転周動して起動チェーンにより起動輪を回転してトルクを生ずる板動翼機構体・波力発電構造物として成る。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】板動翼機構体内蔵の台形柱構造物（Ａ）・集取水構造物（Ｂ）・反転曲面水路構造物（Ｃ）（ｊ）・隔壁誘導障害物（Ｄ・Ｅ・Ｆ・Ｇ・Ｈ・Ｇ）の上面図。
【図２】シングル楕円軌道溝を周動する板動翼（主軸のみ）機構体と軌道チェーン・起動輪の上面図
【図３】ダブル軌道溝を周動する板動翼（主軸と従軸）機構体と水平複葉翼へ１板動翼を固定装着した場合と、２板動翼を可変式に装着した場合の起動チェーンと起動輪の上面図。
【図４】楕円軌道溝から吊下がり、復路反転周動する板動翼の側面図。
【図５】反転曲面水路を縦に起こした形状の２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物の側面図。
【図６】２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物を飛び石形状・邪魔板形状に配置し構築した波浪を誘導し互いに衝突させて消滅させる消波堤構造物の上面図。
【図７】水平複葉翼へ２板動翼を可変式として装着した斜視図。
【図８】鉛直起動軸・板動翼機構体・台形柱構造物［図１］の正面図。
【図９−１】水平起動軸（省略）・バタフライ型水平板動翼機構体・発電台船構造物の上面図。
【図９−２】水平起動軸（省略）起動チェーン（省略）バタフライ型水平板動翼機構体（発電台船構造物）の側面図。
【符号の説明】
【００３２】Ａ−台形柱構造物。      Ｂ−集取水構造物      Ｃ・ｊ−反転誘導曲面水路構造物。
Ｄ・Ｅ・Ｆ・Ｇ・Ｈ−水流隔壁誘導障害物。      Ｐ−水流方向。
Ｒ・Ｒ´−構造物の旋回中心軸    Ｍ−デファレンシャルギアー
Ｌ−増速機      Ｎ−発電機    （２１〜３４）−起動チェーン軸・動翼主軸
（４１〜４７）−水平複葉翼    （１０１〜１１４）（１２１〜１３４）−起動チェーン
（１４１〜１４７）（１７１〜１７７）−板動翼    （９８）−内周起動溝ダブル
（８１〜８７）−従軸                      （９９）−外周起動溝ダブル
（８９）−ストッパー                      （１００）−外周起動溝シングル
（１９１〜１９２）−上部板・下部板        （１９３〜１９４）−軌道溝・レール
（９０〜９２）枠渕板                      （５０）−歯車回転止め。
（２１２）−台船外板                      （２０７〜２０９）−ローラー車輪
（２１３）−側面軌道溝・レール            （２０５〜２０６）−動翼主軸
（２１０〜２１１）−起動チェーン          （２０２）−台船
（２０３〜２０４）−板動翼機構体
【発明の効果】
【００３３】  板動翼機構体・発電構造物による海流・潮流発電では、風車などの風・空気より７６０倍の水流移動力を捕らえて変動率は低く１年を通じて、安定的に稼動し、プロペラ式水車等よりも大量の水流移動力を確保出来、１翼の板動翼で１００％の水流力（板動翼を３翼をセットすれば３００％）を捕らえ得る構造として成るので、強力なトルクが発生可能と成る。海流・潮流・河川流等の流れる水流方向を変更しながら発電が可能と成る。更に反転曲面水路構造物を横に倒した形状として・飛び石式消波堤構造物の構築により、大波高波・津波水流をも流れの方向を変更し、ないしは半減し消滅可能と成る。海洋での海溝・海嶺・複雑海底地形が「東側を向いた海底斜面・Ｖ字型の日本海溝に例えれば海底斜面が東側を向いた東側を向いた斜面」に、前記板動翼機構体・構造物とバタフライ型水平板動翼機構体・構造物群を適材適所海底へ当たり一面貼り付け構築し建設によって、海底斜面に向かって海流・潮流が衝突して、地球自転を遅らせている原因と成っているとされる衝突・衝撃力・水圧力を緩衝し発電をしながら地球自転停止の先延ばし効果も有ると思料する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９−１】
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【図９−２】
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【手続補正書】
【提出日】平成24年9月5日(2012.9.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  海洋や河川での電源開発用・機構体構造物と消波堤構造物に関する。地球自転速度の減速を減少する為の海洋構造物に関する。
【背景技術】  海流・潮流を利用して発電する為の構造物（水車発電装置など）には鉛直起動軸水車で倉掛水車（水平起動軸両用・昔から有）や、サヴォニウス式風車、ダリウス式風車等を応用した水車があり、また水平起動軸水車では船のエンジンの換わりに発電機を設置したスクリュウ式水車や海底設置型プロペラ式水車（発電装置）、魚雷型水車、縄跳び式水車等の多種多様な水車がある。狭い海峡をさらに埋め立てて狭くし、海水流の流れを速くしてプロペラの高速回転を得ようとする荒っぽい話もあると言う。水平起動軸水車も鉛直起動軸水車も単１軸ではどちらも一長一短のある構造で、技術的に研究が継続されている。更にこれら従来の海洋発電構造物では海流  潮流  波浪の流力を半減したり流れの方向を変えたり又は防波堤としての役に立つ技術はない。従来からの一般的に普及している「水車」「風車」や「防波堤」などの技術・概念とは全く異なる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００２】  太陽熱と太陽・月、そして地球に海水があって氷らない限り海流・潮流は永遠に流れるであろうと思われるが、太陽熱と太陽・月の引力で例えば太平洋の温海水がアメリカ側へ行ったり日本側へ来たりの移動循環中に海流・潮流・又は波浪は自らの移動体積と該重量・重力・超高水圧力を内包し持続して海嶺や海溝等の海底の複雑地形へ向かって衝突し、海底との摩擦を起こしながら一年中、流れ続けている。  これら自然現象の海流・潮流・波浪が原因で地球の自転速度は毎年１〜３秒ほど遅れて自転していると云われ、  地球自転速度にとっては抵抗現象・抵抗作用と成っていて、地球自転の速度にブレーキをかけ続けて何億年も経過してきていると言う。〔例え１年に僅か１秒自転が遅れたとしても人間一生の間に１分間（６０秒）以上自転が遅くなっている。３１，５３６，０００年後には１年に１回転しかしない事態と成りほとんど停止状態となる計算。〕。
更に地球自転速度が減速すればするほど地球と月の距離は離れ、月は毎年４ｃｍ地球から遠ざかっていると言う（ＮＡＳＡ）、数千万年後か、には、月は、はるか遠方へ離れ、地軸は不安定と成り、１億年は要しないうちに地球の自転が止まると言う説がある。
地球自転が止まったその時点では海流・潮流はどうなっているか不明であるが、地球の自転を止めるほど海流・潮流・波浪などには巨大なエネルギーの存在を証明していると言える。
そこでこの海流・潮流・波浪の巨大自然エネルギーをどのような手段により獲得して発電に利用し〔課題１〕、該巨大自然エネルギーが海溝・海嶺への衝突力を削減し、海底での摩擦力・抵抗力を和らげながら衝撃力を緩衝する装置をどのように製作するかを課題〔２〕とする。
海水流速が海嶺・海溝・海底へのソフトランデイングを誘導する装置であって、海底へ着地寸前で流れが止まっている状態の静止水圧力だけの状態を作り出す装置で、同時に発電もする構造物装置が望まれる。結果として地球自転速度の減速を減少する装置が望ましい。課題〔３〕とする。【０００３】  地球表面積の７割を占める海洋は、受け取る太陽エネルギーが原因となって、空気の温度差や海面温度差の発生から海流が生じ、太陽・月の引力によって海面の上下作用が起きて潮流が発生する。これら自然現象の海流・潮流が異常気象や自然災害（エルニーニョ現象や台風・ハリケーンなど）の原因となり、地球自転の停止や月が遠方へ離れる原因と成っているとすれば、この自然現象エネルギー（海流・潮流エネルギー・波力・津波エネルギー・台風等の破壊エネルギー）の削減手段を考案して災害を未然に防ぎ克服しなければならない。（特許４２６０５４６号）により台風やハリケーン（カトリーナ）等の波浪によって発電しながら同時にこの波浪の水流破壊力の無力化が可能と成る。ゆえに、永久に無料である海流・潮流・波浪エネルギーを最大限・獲得して電気エネルギーなどに変換し大量に電気を発電し、大量に電気を使用消費して海流・潮流・大波エネルギーを削減すると言う手段により、地球自転速度の減速を減少し、月が離れないようにすることが必要不可欠となり人類に課せられた課題と成る。しかし地球が寒冷化し海水が氷ってしまえば諸説は別の話となるが、数億年先の話であっても生物・植物存続の為、無関心であっては居られない事となり、省エネルギーや節電を叫ぶ時代になんとも不思議な逆説も成り立つ。海洋発電では節電などとんでもない事となる。【０００４】  そこで海流・潮流とは、海（水）が大河のように流れる（海に言はせれば大河などアリかミミズがはっているような小川。ほとんど目には見えないから解らない、解るのは鳴門の渦潮ぐらい）現象のことであり、ダムや河川流などの流水量とは比較にならない。この広大な海水の体積・重量物とこの重力をひきずりながら移動慣性力（エネルギー）と水圧力を伴う水流となった海流・潮流は巨大な破壊力を（内包し）保有維持しながら流れていて、日本列島の領海、経済水域にあっても秒速・数拾センチ（ｃｍ）？前後の低速（深海は不明）ではあるが一定の速度で１年中、海流様のように（大河のようではない）流れている。海嶺や海溝のある近海では急激な海流や渦巻き状海流も予想され、房総半島野島崎沖や潮岬沖の日本海溝付近では渦巻き状海流を伴う予想以上の海流速度が生じているであろうと思料する。
しかし日本海溝付近は該海流・潮流エネルギーの宝庫であると同時に地震の巣でもある。残念ながら東日本大地震による巨大津波やスマトラ沖巨大津波等により移動海水流の破壊力は証明されてしまった。映像で見る福島原発で津波が直角垂直壁防波堤への衝突に因るジャンプ波柱の高さは類を見ないほどの高さであった。テトラ消波ブロックなど無いも同然であった。地球自転は東方向に回転しているとするならば東日本・太平洋側沿岸に押し寄せた西方向への水圧力を伴う移動水流となった巨大津波水流（エネルギー数千兆トン？）は地球自転の速度を数百分の一秒（？）遅らせたであろうと思料する程である。また逆に全ての海流や大波が東方向に衝突すれば地球自転速度は速く成るだろうか？  或は諫早湾の垂直壁防潮堤などに衝突する台風による大波や、又はハリケーン（カトリーナ）による大波が直角垂直壁防波堤に衝突する衝撃力（数千億トン？）により、この水流方向によっては、どの位地球自転や地軸の誤差に影響を与えるだろうか？不明。〔「地球の海流・潮流などの該海洋自然エネルギーは世界の電力需要量の２倍に相当する電力を生み出す可能性がある」と云われ、「波力も含めると３倍に相当する発電可能自然エネルギーを保有している。（米エネルギー省）」と言われる（グーグル）〕。大型台風１個の総エネルギーで日本が１年間で使用する電力を発電できると言う説もある。海洋から被った自然災害は海洋を利用する手段により海洋で償って貰わねばならない。仮に海洋自然エネルギーのほんのわずか一部分を利用して発電したとしても陸上のダム発電所並かそれ以上に電力を生み出す可能性があり、無料でクリーンなこの海洋自然エネルギーが毎日放失、流失し続けていると認識すれば、再生可能な自然エネルギー利用や石油代替エネルギーなどの問題から早急に実施に取り掛からなければ、損失を続けることとなる。【０００５】  日本列島の脇腹に沿うように横たわる日本海溝と言う巨大海溝は地震の巣であり地震・津波と台風は日本の天敵と成っている宿命的な付属物である。しかしこの日本海溝近辺は、海洋エネルギーの宝庫でもあるから海洋エネルギーの獲得手段を考案し電気エネルギーに変換して、日本の電力需要の一部分を担わなくては成らない。海流・潮流エネルギーの獲得利用手段は海流・潮流を調整・制御する手段と同様でなくてはならず、また調整・制御手段を利用して発電手段としなくてはならないから、海洋にダムを建設（を主張するアメリカの学者もいる）したと同様の効果を生み、調整・制御しながら発電する為には前記従来型プロペラ式水車発電方式などでは不可能である。海流・潮流・台風・波力・津波など海洋の自然現象エネルギーの制御不能に陥っている（屈服している）人間はこれらの課題〔３〕解決により海洋を制御可能とし征服しなくてはならない。地球の自転の抵抗現象と成っているこの海洋自然現象エネルギーを獲得利用して発電する為には、或は地球自転速度の減速を減少（停止を先延ばしに）する為には、従来型プロペラ式水車やスクリュウ式・ダリュウス式・倉掛式・サボニュウス式、魚雷式、ループ（縄跳び）式水車発電では該難題解決には限界が見え、目的達成はかなわない。そこで前記諸説を踏まえ該目的を達成する為にはどのよ��な手段による水車・風車に替わる構造物が最適であるかを課題とし、さらに水平軸水車と鉛直軸水車の長所を取り入れた海流・潮流、河川水流・波力（津波にも応用できる）、風力、船舶の推進機構（としても応用可能）等、多目的併用型で低速海流でも効率的に回転し、強力なトルクが発生する機構体構造物の開発を課題とする。具体的目標として例えば鳴門の渦・潮流で水力発電１基分、津軽海峡海流で１基分以上の発電を実現する事を課題（３）とする。房総半島沖、潮岬沖、小笠原諸島海流等と続く。
巨大地震・津波は五百年千年単位で忘れたころに襲来する為、国家百年計画予算により日本列島沿岸に高さ１５ｍ以上の小島を、海底（或は海溝の潜り込む側）の海底土砂を浚渫船により沖に海底より盛り上げて、〔例、昔から海底を埋め立て、ごみを積み上げた山を造った。現在の江東区新木場（夢の島）、新浦安・有明・幕張等々が島造成の手本である〕、１００年かけて沿岸土地造成手段により島々と成し、スーパー消波堤（２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）一体型消波堤構造物を、飛び石状に配置配列）建設に着手して津波など再々度襲来に備えなければならない。海洋における自然現象エネルギー（自然災害等の破壊エネルギー、台風・ハリケーン・風力・波力・津波エネルギー）と言う自然の猛威と成った天敵を何時までも野放しにして逃げてばかりではいられない。
この目的の為にも板動翼機構体・発電構造物と該応用構造物が効果を発揮する。
波力発電（特許４２６０５４６）も含めて、これ等の難題解決により我が国は海洋自然エネルギー資源国と成り得る。日本列島は次の大地震と津波に備える為にも、課題解決を急がねばならない。
【課題を解決する為の手段】
【０００６】  概略説明〔１〕
板動翼機構体（図２、図３）とは、水流力を、長円軌道から吊り下がって周回する板動翼・支柱（支持軸）で受けとめ周回運動力に応用して、板動翼支持軸と起動チェーンとが周回により起動輪を回転して発電機の動力とする一体型機構を言う。    該板動翼の断面形状は円弧形（または半円弧形）で鉛直に海底へ延長を可能とし鉛直平面状の板動翼の両左右へは垂直状の枠渕付により箱状（盆状）に変化する形状として成る。該板動翼（図４−１４５・１４６・１４７）で上端部・下端部には複葉動翼形状で半円弧形水平動翼（図７）（図４−４５Ｇ・４５Ｈ・４６Ｇ・４６Ｈ・４７Ｇ・４７Ｈ）（図２−４５・４６・４７）（図３−７２・７３・７４）や３Ｄ曲面円弧形複葉翼（図７）を装着して、水流の流れに対抗して浮揚力を得ながら、魚類系の如く水流を自力で溯りを補助する機能を備えて成り、鉛直状板動翼は多数個を前後に均等間隔に隣接して主軸・従軸を互に連結アーム（パンタグラフ状・クランクシャフト状）などで連結して揺動を防ぎ、長円  楕円軌道溝（図２−１００）（図３−９８・９９）から（モノレール式カーテン式に）吊り下がって、周回・周動する機構体を略して称する。以後すべて板動翼機構体・（発電）構造物と略称する。従来の「水車・プロペラ・スクリュウ・風車」の概念とは全く異なる機構体として成る。
板動翼の構造は、単純・明快・簡素・容易な構造（プロペラより単純）が最も望ましいから、単なる板（箱状・仕切り板・渕枠付きの板）そのものを利用した構造で成る。水流力を捕らえる作用は平面な鉛直状板動翼が効果率は高く、容易に製作が可能である。
【０００７】  概略説明〔２〕該海流・潮流エネルギーを獲得利用し発電する為の発電構造物（図１）とは、左右２個の鏡像式相似形構造物でＶ字型に連結した形状の台形柱構造物「Ａ１」・「Ａ２」から成る。該構造物の左右両側面には反転誘導曲面柱水路（ｊ１・ｊ２）構造物「Ｃ１」・「Ｃ２」を備え、先頭部には角柱錐台形の集取水目的の為の構造物「Ｂ１」・「Ｂ２」を装着して、該最上流部（１・１１）の「Ｒ・Ｒ´」を中心軸に、海流・潮流の上流方向へたえず自動的に向かうように自由旋回可能とする構造物として成る。該Ｖ字型台形柱構造物の上部（喫水線・水面より上）には機関室（図４−Ｕ）を装備して発電用動力を発生する機構を内蔵して成る。
【０００８】  概略説明〔３〕    板（立て板）を用いて海流の流れを変更したり、複雑な海底や海嶺・海溝などに衝突する衝撃力を緩衝したりする方法、或は該海流・潮流を調整・制御し仕切る為の方法としては、例えば海洋の経度線や緯度線に沿って、邪魔板（立て板）など（井桁・囲形・斜方形等、網掛け状、棚田状に）を海面から又は係留した台船の船底から海底へ向けて吊り下げたり、又は前記台形柱・板動翼（仕切り板）機構体・発電構造物「Ａ１」を〔ミ〕の字型に斜め右下流方向へ複数個を配置配列して連結し構築により海水流方向は右下流方向へ誘導可能と成り同時に発電も可能な構造物として成る。
【０００９】  概略説明〔４〕    反転誘導曲面柱水路（図１−ｊ１・ｊ２）構造物「Ｃ１」（３・４・５・６・１０）の応用例〔１〕。
図５で示す消波堤構造物にも応用可能として成る。大波・高波や津波などの水流速度と水圧力のこの衝撃力・破壊力を半減し又は消滅する為の解決策として、反転誘導曲面柱水路（図１）構造物〔図１−「Ｃ１−３・４・５・６・１０」、「Ｃ２−１３・１４・１５・１６・２０」〕を縦に起こした形状〔「Ｃ１−４・５」、「Ｃ２−１４・１５」を底辺〕として応用する。波浪は浅い水流と深い水流を（深浅の）上下に２分断し、該上下に分流波浪を２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）でジャンプさせて後に合流する方法へ応用した構造物（図５）として成る。
【００１０】  反転誘導曲面柱水路構造物の応用例〔２〕
２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台式）一体型消波堤構造物（図５）は、波浪水流Ｐ３０（津波も同じ）は浅瀬に近くなる程、波高が高く成り流速が速くなるので可能な限り沖の海底へ該消波構造物（Ｘ・Ｙ・Ｚ）を短く複数、構築する。波浪水流を案内誘導して水流を互いに衝突させるように飛び石形状に配列・構築して沖で先に波浪を数回衝突・分流を繰り返しさせて消波する構造物として成る。該消波構造物（Ｘ・Ｙ・Ｚ）の底部へ基礎杭を打ち込み海底へ強固に固定し設置して成る。
【００１１】  概略説明〔５〕
１）  板動翼の支柱（主軸）（図２−２１〜３４）が１本だけの場合では軌道溝は外周長円  楕円軌道溝（１００）のみを周動する。シングル軌道。
２）  板動翼の支柱が主軸と従軸の２本の場合では主軸（図３−５１〜６４）は外周長円  楕円軌道溝（９９）を周動し、従軸（８１〜８７）は内周長円  楕円軌道溝（９８）を周動する。下流側長円  楕円軌道溝の〔９７〕地点から長円  楕円曲率は大回り周回を特徴とする変則地点と成る。ダブル軌道
【詳細説明】
【００１２】  例えば、ベニヤ板を両手で持って河川水流の一部分を堰止めようとする場合、該作業の為に両手（支柱２本）に必要な力（反作用）（Ｋ）は水流の力（作用）（Ｐ）がベニヤ板にぶつかって（衝突して）作用している力（Ｐ＝Ｋ）とほぼ均衡（作用と反作用は同値）しておれば一部分の水流は止まるが均衡しなければ板は両手で持ちきれず流される。水流の方向に応じて、水流の力（Ｐ）を１００％利用可能と成る板羽根構造が最良の効率的トルク発生羽根構造と成るのは理の当然と成る。
ゆえに水流は板羽根にぶつかる流速が速いほど、板羽根の面積が広いほど、水流移動体積が大きいほど、水流方向が板羽根に垂直直角方向に衝突するほど、衝突・衝撃力が大きく作用し、該ぶつかる水流力（作用）が最も効率良く働く、発生するトルクが最大値の板羽根構造・板動翼構造と成るのも理の当然と成る。
【００１３】  該四角形（又は円形）ベニヤ板の角度を水流方向に対し、仮に４５度のピッチ（傾斜）で垂直に立てた（設置した）場合、ベニヤ板に働く水流力の作用力（Ｐ）は分解する。〔図２では力（Ｐ１）はベニヤ板をｐ１、ｐ２、ｐ３の方向へ移動しようとする力（反作用力）に分解する。Ｐ１の力だけが有効でＰ２、Ｐ３は無駄・浪費・損失する〕。しかし四角形（又は円形）ベニヤ板の角度を水流の上流方向に対し直角・垂直に立てた（設置した）場合では力の分解は起こらないから損失は少なく箱状（盆状）板であれば更に損失は少ない。
水流方向に対し仮に設定した該４５度ピッチ（傾斜）のベニヤ板では水平起動軸水車としてダリュウス式水車、プロペラ式水車に応用されて回転速度は速く得られてもトルクは小さい。また直角垂直方向のベニヤ板では水平起動軸水車と鉛直起動軸水車として倉掛式水車（昔から有り）等に応用されて回転速度は遅くとも大きなトルクが得られると思料する。ダリュウス式水車やプロペラ式水車では回転速度は速く得られてもトルクは小さく、倉掛式水車（昔から存在）の鉛直軸水車、水平軸水車などが大きなトルクを得られて、より効率的水車構造物と成ると思料する。
【００１４】  該課題を解決する為に考案した箱状（盆状）の枠渕付き（図２−９０・９１）・（図３−９２）・（図４−９０・９１）板動翼機構体・発電構造物（図２・図３）は、水流力が箱状枠渕付き板羽根（底板）に衝突して（箱の）底板に発生する水流移動慣性力（Ｐ）（作用力）が失力しないようにする為に、或いは該底板に衝突する水流体積分量（ａｂ×ｂｃ×ｃｄ）が漏水や飛散しないようにする為に、ぶつかった水流を蓋のない箱状・盆状（又は枠渕付板）に閉じ込めた状態で長円（楕円）軌道から吊り下がって移動周回する形状の箱状板運搬型（バケット式）動翼構造で、この水の箱状板動翼に支柱（数本）と成る主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）（・従軸）を装備した構造と成る。
該板動翼の主軸（・従軸）と、起動チェーン軸（図４−２９ａ・３０ａ・３１ａ．３２ａ・３３ａ）とは１本（又は２本）の一体型連結軸（共通軸）として成り、該箱状板動翼は多数個を製作し、長円（楕円）軌道へ均等間隔に配置し帯状（連鎖チェーン状）に起動チェーン（図４−１０９・１１０・１１２・１１３・１１４）に連結装着した板動翼・主軸（従軸）（図２−１４１〜１４７）・（図４−１４５・１４６・１４７）と起動チェーンが同時に周回して、該周回力により起動輪（４８）を回転し起動車軸（４９）から増速機の高速回転力を得る順序で動力（トルク）を伝達し、発電機の回転動力（反作用力）と成る基本原理の板動翼機構体・発電構造物（図１）として成る。
更に、海流・潮流によって押し流される板動翼の往路では（板動翼内部は空洞）横の方向（上面図２−１４２・１４３・１４４）になって水流力を直角垂直に板動翼の全面で受けて流され、該板動翼の主軸（図４−２９ｃ・３１ｃ・３３ｃ）・（従軸・内周軌道溝がある場合）が長円  楕円曲線走行ではキャスター車輪やボギー車体式車輪による無理のない走行・周動を可能として成る。板動翼が水流を溯る復路では板動翼・主軸（図２−２９・３１・３３）は縦（水流の方向と平行）の方向（図２・図４・１４５−１４６・１４７）になって上流へ向かって復路反転水流・逆水流方向で上昇する為、抵抗の少ない魚類系で一列・直列形状の走行が必要条件と成る。
該板動翼・機構体構造物は図２の板動翼が横の方向から縦の方向に角度を変更する為の必要動力は起動チェーン軸（図２−２１〜３４）とともに長円  楕円曲線周動する板動翼の主軸に組み込まれた歯車（Ｎｏ．１）が、長円  楕円曲線周動に相応して起動チェーン（図２−１０６）と隣の起道チェーン（図２−１０７）との角度（）が変化する作用により起動チェーンに組み込んだ固定歯車止め（図４−５０）が作用し自動的に相応して板動翼主軸歯車（Ｎｏ．１）を回転する動力が生じて、機関室内（Ｕ）で変速歯車の組み合わせやワンウエイ歯車等が自動的に動翼歯車の角度を決定する設定機能付として成る。板動翼の周動によって、変速歯車が始動回転し板動翼主軸と起動チェーン軸と共に起動輪・起動軸が回転して、順次連結した増速機で増速回転を得て発電機の動力と成る。該機関室内（Ｕ）における少し複雑な既存技術のほかは最も単純明快簡素な構造物として成る。
【００１５】  起動軸（４７）が鉛直である該板動翼機構体（図１）を内蔵した台形柱構造物「Ａ１」（図１−６・７・８・９・１０）は、該構造物「Ａ１」と同じ鏡像式相似形構造物「Ａ２」（１６・１７・１８・１９・２０）を１個構築し「Ａ１」・「Ａ２」を左右にＶ字型に対置・設置して、中心軸（Ｒ−Ｒ´）でボスピンにより連結し、左上部板（Ａ１・Ｂ１・Ｃ１）と、右上部板（Ａ２・Ｂ２・Ｃ２）とをボルトで接合・固定し、左右下部板（Ａ１´・Ｂ１´・Ｃ１´）（Ａ２´・Ｂ２´・Ｃ２´）も同様に接合固定した一体型構造物として成る。これ等２構造物の∠Ｒ・Ｓ・５を調整可能とする機構によりＢ１・Ｂ２間に取り込む水流速度と流量を調節する機能付として成る。
【００１６】  該左右２個の台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）の先頭部には、水流の入り口形状を角柱錐台形（図１−１・２・３・１０・９・２０・１３・１２）形状として成る集取水構造物（水流量を最大限、幅広く取水する）を連結し、該角柱錐台形構造物（図１）と台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）を接続接合した全体構造物の全部分を台船の船底に設置する場合も海底に設置する場合も、潮流等の水流方向の上流に向かって自由に自動的に方向旋回する機構とする為、中心軸Ｒ・Ｒ´（角柱錐台形の水流最上流部・先頭部）を中心として構造物全体が旋回する機構〔台船の船底に設置する場合、船底後部には吊り下がりローラー（）付〕として成る。
【００１７】  該台形柱構造物（Ａ１・Ａ２）の両側面には、右・側面水路（ｊ１−２）（ｊ２−２）（Ｐ４・Ｐ５・Ｐ６）、（Ｐ７・８・９）２本、左・側面水路（ｊ１−１・Ｐ４・５・６）（ｊ２−１・Ｐ７・８・９）２本、計４本の補助水流導入の為の復路・反転誘導曲面柱水路構造物（図１−Ｃ１・Ｃ２）を装着し、該側面水路へ水流を幅広く集取水する為に流入側形状は広く集取水構造物（図１−３・４・５・６・１０）（１３・１４・１５・１６・２０）を構築して成る。該反転誘導曲面柱水路へ流入した水流（Ｐ５）は本来の水流方向（Ｐ１）から反転して（逆）上昇水流（Ｐ４・Ｐ５・Ｐ６）（Ｐ７・Ｐ８）と成って板動翼機構体の復路・反転周動水流（Ｐ９）速度を補足する反転誘導曲面柱水路構造物（Ｃ１・Ｃ２）付として成る。
【００１８】  反転誘導曲面柱水路の応用例〔１−１〕
大波・高波の水流（波力）や津波の水流は、巨大な水流体積の重量物であり速度と水圧力（深いほど移動水圧力も巨大）を伴った移動であるから直角垂直壁防波堤ブロック（ケーソン）などに衝突した場合の衝撃力（Ｆ）は計り知れない巨大となる。テトラブロックを高く積み上げても大波の波浪水流はテトラブロックの隙間へ侵入して満杯と成ってブロックが水中に浮かんだと同じ状態と成り、水中で浮力により軽くなって波浪水流速度と水圧力で簡単に崩れ飛散してしまい流失してしまう。いくら積み上げて、直しても予算の無駄となる。
ナチスドイツが最初に作ったテトラポットは上陸用舟艇が上陸する為の障害物としての効果はあるが消波ブロックなどとしての効果は低い。従来型港湾等の防波堤構造技術思想はケーソンブロックを長大な直線状で垂直直角に積み上げて波浪を直角垂直壁に水平に衝突させて止めようとする１００年前の大昔と同じ思想で重量・重力に頼っているだけでしかいない為、構造物の重量は強大化し形状もどんどん巨大化してきて現在まで膨大な建設予算を食ってしまった。が効果は東日本巨大津波で現れたれた通り無残な結果であった。又東名高速道静岡由比ガ浜区などは大波が来る度に直ぐ通行止めとなってしまう現状は改善されない。
既存の防波堤・テトラブロック構造物では大波や津波などの巨大波浪水流量と流速力・水圧力の破壊力には耐えられず崩壊する。
波浪の該流速・衝突・衝撃力・水圧力を半減し消滅させて大波・津波による流失被害を防止する為には、前記反転誘導曲面柱水路構造物・図１（Ｃ１・Ｃ２）を応用した２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）一体型消波堤構造物（図５）と、該構造物を沖の海底へ、短く多数個を製作し飛び石状に分散して配置・配列構築し、該消波堤構造物底部には基礎杭「Ｚ１０」を打ち込み、海底地中へ強固に固定した建設構造物により津波等の流失被害は防止可能と成る。
【００１９】  反転誘導曲面柱水路構造の応用例〔１−２〕
２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）一体型消波堤を短く構築した構造物。沖の海底へ、波浪水流Ｐ３０が流入通過する為のガード型直方（又は湾曲面）体トンネル構造物（図５−Ｙ）と、該トンネル構造物（図５−Ｙ）（ｘ３・ｘ４・ｚ３・ｚ５）の上部へ水流Ｐ１５がジャンプする為の（スケートボ−ド路面状）第１曲面柱水路形状の第１ジャンプ台（Ｘ）（ｘ１・ｘ２・ｘ３・ｘ４・ｘ５）構造物とを構築し、該後方へはトンネルを流入通過した水流Ｐ３２がジャンプする為の第２曲面柱水路形状の第２ジャンプ台（Ｚ）とを連続して２段構えで構築し一組の一体型構造物として成る。
例えば通常水深１５ｍの浅瀬に波浪・波高１５ｍ（水深３０ｍとなる）の大波・高波や津波等の巨大水流（Ｐ３０）が繰り返し（第１波・第２波）押し寄せた場合、  波浪第１波の水深３０ｍとなる水流Ｐ３０は上部Ｐ１５（浅い水流・０〜１５ｍ）と下部Ｐ３１（深い水流・１５〜３０ｍ）との上下（深浅）に２分断・分流させて、下部水流Ｐ３１（１５〜３０ｍ）は海底に構築したガード型トンネル構造物（Ｙ）を流入通過して水流Ｐ３２となり、第２曲面柱水路の第２ジャンプ台（スケートボ−ド路面状）（図４−５０）へ流入上昇しながら水流Ｐ３２・Ｐ３３・Ｐ３４と成ってジャンプしようとする。上部水流Ｐ１５（０〜１５ｍ）はガード型トンネル構造物（Ｙ）の上部へ構築して成る第１曲面柱水路の第１ジャンプ台（Ｘ）（スケートボ−ド路面状）（ｘ１・ｘ２・ｘ３・ｘ４・ｘ５）をジャンプ（Ｐ１６）する。第１ジャンプ台によって上部水流Ｐ１７・Ｐ１８と第２ジャンプ台の下部水流Ｐ３２・Ｐ３３は流速に時間差を生じせしめる長さ（Ｘ〜Ｚ）の設定（波浪の規模による設定構造）により、上部水流Ｐ１８は先に第１ジャンプ台を上昇し曲面ジャンプ（Ｐ１８）して、水流移動力を上空中へ、飛散させて（エネルギー放失）後、自らの重力により第１ジャンプ台の背後へ自然鉛直落下（Ｐ１８・１９）して自滅するが、第２ジャンプ台をジャンプしようとする下部水流Ｐ３２・３３の頭頂部上へ落下水流Ｐ３３・３４・Ｐ１９・２０と成るため、水流移動慣性力（流速エネルギー）は消耗・消滅して（時間差構造による）合流・かく乱水流Ｐ３４・Ｐ３５と成る。該消波堤構造物（第１「Ｘ」・第２「Ｚ」）ジャンプ堤（台）を乗り越えられなかった（ジャンプ出来なかった）水流は押し返された戻り反転水流波Ｐ４０と成って、第２波水流と衝突し山Ｐ５０（波高Ｐ５０・三角波等）を成す。波高Ｐ５０は第２波水流力を１時停止状態とし消耗・減衰させる効果を生み、該山の波高Ｐ５０が消波効果率を表し第２波を沖へ押し返す効果が生ずる。押し返されたＰ５１は左右へ分流する。第２ジャンプ堤（台）を乗り越えた水流Ｐ３６・３７は鉛直落下し滝つぼへ落ちた水と同様と成り、又は側溝水路（）へ落ちた溜まり水流Ｐ３８・３９と成り、流速０となって流速と衝撃力は消滅し第１次段階の堰（関）としての役割作用を果たす消波堤構造物と成る。
【００２０】  反転誘導曲面柱水路の応用例〔１−３〕
更に前記（図５）の２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）一体型消波堤構造物（図５）を短く・湾曲（または〔へ〕〔−〕の字）形状に多数個を製作し該複数個の配置配列設置方法を図６で示す通り〔一・一・一。・・の上下を二で挟む式〕の字形状や飛び石形状・邪魔板形状に配置配列した構築により、大波・津波水流は左右に分流し波浪水流の方向を誘導（案内）して波浪水流同士を中央で数回正面衝突させて打ち消し合い、再々度（数回）左右へ分流・衝突を繰り返しさせる、と言う、原理・原則を特徴とする消波堤構造物により大波・大津波の流失被害を防止可能とする。
前記２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）消波堤構造物（図５）を最初に湾の中央の沖へ▲１▼入り口堤〔（へ）の字形状〕として構築し、波浪水流１を衝突させジャンプさせて左右へ分流２・３とする。左へ分流した波浪水流２を再び分岐堤▲２▼へ衝突させてジャンプさせ左右４・５へ分流する。右へ分流した波浪水流３を分岐堤▲３▼へ衝突させて、再び左右へ分流６・７とする。よって５と６は衝突合流し水流力を減衰しながら出口堤▲４▼へ衝突してジャンプし三度左右へ分流・衝突・ジャンプを繰り返しながら流速は消滅する。〔へ〕〔−〕の字型形状或は湾曲形状で、飛び石形状に配置・構築した衝突・ジャンプ・分流の原理原則を特徴とする該消波堤構造物により大波・津波の破壊力を消滅する。
ゆえに結果として津波による流失被害は免れる。松島湾（宮城県）は内向き湾であったとは言え大津波被害が少なかった良い例であった。映像で見る福島原発で津波が直角垂直壁防波堤へ衝突に因るジャンプ波柱の高さは類を見ないほどの高さであった（テトラブロックなど効果は無いも同然）。また、映像で見る陸前高田市の高さ１０ｍ防波堤構造物〔山形構造・滑り台付きで更に流速は速くなった〕等は人災的構造物であったと思料する。従来型港湾建設や防波堤建設の構造技術思想などは無いも同然であった。また鎌倉大仏社殿も津波で流されて丸裸になってすでに数百年？と言う。背後に山の無い平坦な湘南海岸等や国内各地も津波対策が必要であり、逃げ道ばかり作っても安全や希望が持てない。日本列島と日本人は津波との１００年戦争を覚悟しなくてはならない。浚渫船によって複数の小島を造成するか、又は飛び石状の消波堤構造物等の構築が望まれる。
該大波・高波や津波の水流エネルギー（移動力）を消滅させる為の消波堤構造物は前記〔水流力は曲面水路ジャンプ台（反転誘導曲面柱水路）を２回（〜数回）ジャンプさせ上空中へ飛散させてエネルギーを自然放失し、波浪水流自身の重力により鉛直自然落下させて自滅させる〕が原理・原則であり、或は〔水流の方向を誘導案内して水流同士を（数回）正面衝突させ流速を消滅とする消波堤構造物が原理原則で最も望ましく、理の当然と成る。〕
【００２１】  図４は動翼の長さ（深さ）を１００ｍ〜３００ｍと設定した場合は、上部板と下部板が中間支持軸（キャスター車輪・Ｊ型レール付）と成って更に海底に向かって鉛直に延長した場合の側面概略図である。該板動翼の長さを深海へ延長と成る場合は下部板のキャスター車輪やフロート型小船は走行が無理である為、省略・削除した構造が望ましい。板動翼機構体と全体構造物は大波や海流の水流力に流されない為に相応の強度を要する。また錨や係留用の海底に打ち込む基礎杭も強固な構造と成っている。実験段階では小河川などで小規模電力の小型発電単体構造物として実施し、海流で実験的に実施する場合には板動翼の長さ（深さ）を水深２０〜３０ｍ程だけでも製作し鉛直に海底へ向けて構築し稼動する。将来は巨大発電構造物（深さ２００ｍ〜３００ｍ）を複数個、製作し並列に連結設置により稼動して巨大電力を発電し使用消費する、と言う順序で、該発電作業実現により海流・潮流エネルギーを調整・削減が可能と成る。
【００２２】  鉛直起動軸で板動翼（と主軸）機構体が長円  楕円軌道溝を一周する場合の周動方向は水流と同方向の下流へ流れる方向（Ｐ１）を往路・正転周動と仮称し、板動翼は往路直線水流方向で加速を得て水流速に近くなる。水流と逆方向（上昇流）方向（Ｐ２）を復路・反転周動と仮称する。復路反転（直線上昇）水流方向では該板動翼は水流を溯らねばならないので、周回の減速路と成る為、板動翼の断面形状は水流の抵抗が小さい魚類型が望ましく、１列・直列による効率の良い連結により上昇と成る。更に長円  楕円軌道溝を１周回に設置する板動翼の数は正転周動側・３動翼組以上、反転周動側・３動翼組以上の複数組動翼（１０動翼程の多いほど望ましい）を均等間隔に配置・設置して往復路１周を構成して成る。水流力により板動翼の周動（周回）速度が水流速度に近い（または発電負荷とキャスター車輪の周動抵抗・復路反転水流抵抗を差し引く）速度で滑らかに長円  楕円軌道〔上流側長円  楕円曲線路・往路直線路・下流側長円  楕円曲線路・復路直線路〕を周動する機構体として成る。
【００２３】  復路・反転周動水路と反転（誘導）曲面水路の合流地点の、淀み混合水流Ｐ２・Ｐ９は、板動翼は、水流の上流に向かって水流の抵抗を最小限に抑え自力で水流を溯らなくては成らない形状が必要で、反転水流を誘導する為の隔壁構造物〔Ｄ１・Ｄ２〕の設置により該裏側（下流側）は河川水流などの岩陰に相当する部分に成り反転水流にとって淀み水流が生じて都合よく溯るには適した良い環境が特徴と成っている。更に板動翼の形状は鯉や鮎・鯛・等の魚類の如く形状・構造をそっくり模倣する構造（ダリウス式円弧形等）が望ましく、海流・潮流併用型の板動翼の断面形はすべて円弧断面形（飛行機の翼等）や半円弧断面形（帆、セールウイング等）（図９）として構成して成る
【００２４】  １）（図３）軌道溝がダブルの場合
板動翼主軸（５１〜６４）専用の外周軌道溝（９９）と板動翼従軸（８１〜８７）専用の内周軌道溝（９８）を設定した場合（逆でも可）は、板動翼が復路から往路へ向かう上流側長円・楕円曲線通過時点では、水流力を受けて板動翼主軸・従軸は内周・外周に別々に離れて（扉が開こうとするごとく作用して）周動し水流の方向（Ｐ１）が板動翼に直角、垂直に当たるように成った角度で、〔起動チェーン軸又は各板動翼先端部からストッパーアーム（８９）又はドアークローザー式開閉ストッパー折り畳みアームの取り付（８８）によって〕、均等間隔に隣接する前・後の板動翼は互いの揺動を防止する構造として成る。更に（上流側）曲線軌道溝を通過した時点では板動翼は板の枠渕（鰓−エラ（図２−９０・９１）（図３−９２）が水流力により自動的に閉鎖し、「▲１▼複葉翼水平動翼と１翼の板動翼（図３−１７３）は固定式である」板動翼は箱状の底板の役割をして、複葉翼水平動翼と板枠渕は箱の側面や渕の役割（盆の渕）を形成して、該箱形板動翼（１７２ａ・１７２ｂ）によって、水流のこぼれを防止する円弧形箱形状の板動翼機構体・周動構造物として成る。
【００２５】  ２）軌道溝がシングルの場合、鉛直板動翼の中心位置に支柱（主軸）を設置し軌道から海中に鉛直に吊り下がった形状と成る。
【００２６】  ３）図７の（３Ｄ曲面）半円弧形複葉翼型水平（上・下）２翼の中間で垂直板動翼が固定式ではなく装着角度を水流方向に対し可変式で自由旋回可能とする機能を装備した場合では、該（３Ｄ曲面）半円弧形複葉翼水平動翼内の先端部（図７−１７５）（図３−１７５ａ）へ垂直板動翼を１翼（図）装着し、更に中間部（１７５ｂ）にも１翼・装着して２垂直板動翼を並列に装着した形状として成り「▲２▼複葉翼水平動翼（図７−１７５）の中間で可変式旋回自由型（ストッパー付）と成った２垂直翼（図７−１７５ａ・１７５ｂ）の２垂直板動翼は水流の方向へ旋回開放して復路反転上昇を軽くし補助する」箱形の底板が割れた状態の上昇態勢となった場合を示す。該円弧形板動翼は復路反転水流を溯り上流側曲線長円  楕円軌道を通過した時点の往路正転側に差しかかって水流の上流方向に対して装着角度が可変式構造と成っている２垂直板動翼（図３−１７２ａ・１７２ｂ）は、上下複葉翼に設置した旋回止め（図３−８９ストッパー）で止まり、水流力により自然に箱形状の底板の役割を成し円弧形２板動翼が箱型動翼形状と成って、水流力を漏らさずに周動する構造として成る
【００２７】  図１で示す鉛直軸板動翼・機構体を内蔵した台形柱構造物Ａ１・Ａ２をＶ字型に連結配置した構造は、流入側は幅広くし出口は狭くして流速を速くするという、前記海峡を埋め立てて更に狭くし海流の流れを速くする原理と同じ原理の連結構造として成る。該台形柱（Ｖ字型）構造物を２個並べてＷ字型として連結し、海流大型発電構造物に使用する場合は海底までの水深が深いので、円弧形鉛直動翼の縦・深さの一辺の長さ（α）は１０ｍ〜１００ｍ程以上の希望に応じた長さを設定可能と成り、半円弧形複葉翼水平動翼・横（幅β）の長さも希望に応じた長さ（β）を設定可能と成る。この長さ（α・β）の設定が前記邪魔板・仕切り板の作用を兼ねる。小規模河川水流・小型発電構造物や潮流中型発電構造物でも水深に相応したα・β数値を設定可能と成る。海流速度は１年を通じておよそ一定で変動率・稼働率は安定している、よって発生するトルクも安定的数値で算出されると思料する。更に該Ｗ字型構造物をＷ・Ｗ・Ｗ字型に複数個並べて超大型発電構造物として連結するならば、前記邪魔板等の仕切り板の、作用（海流を制御・海洋を制する）と、効果（発電、地球自転停止の先延ばし）や、或いは前記海峡を埋め立てて更に狭くし流速を速めると言う同じ効果を発揮し、更に鉛直軸で多軸系の該板動翼機構体・台形柱構造物Ａ１を斜め下流方向へ連結するならば海流の方向を変更可能とし海流・潮流の海溝や海嶺への衝突と水圧力を回避・緩衝しながら、膨大な電力を発電可能と成る。波力発電（特許４２６０５４６）と併用により台風・ハリケーン・津波等の自然災害エネルギーを完全に電気エネルギーに変換可能と成ると思料する。
【００２８】  鉛直板動翼機構体を内蔵した台形柱構造物「Ａ１」を「横倒にした形状」の水平起動軸・バタフライ型板動翼機構体・発電台船構造物ではシングルの長円  楕円軌道溝（２１３）と成る。上面図「図９−１」と側面図「図９−２」で示す通り、台船（図９−１・２０２）を中央に配置し該左・右の両側へ該水平起動軸の水平板動翼機構体・構造物と該相似形構造物１個を、連結構築し水平起動軸・バタフライ型水平板動翼・機構体と称する発電台船構造物として成る。用水路や側溝水路などでは相似形構造物は不要でＡ１だけの単体構造物とする。該発電台船構造物の下半部分は水流中へ沈み、上半部分を台船の浮力により水面に浮流した形状で該台船内部空間は機関室として動力伝達機や発電機を内蔵して成る。海流・潮流・河川流の多目的併用型の該バタフライ型発電台船構造物は先頭部に位置する集取水目的の角柱錐台形構造物の中心点（Ｒ）と中心点（Ｒ´）を連結する鋼管部（ｒ・ｒ´）は、該台船全体構造物の旋回中心軸として橋脚などに吊り下がる場合や、海上や水上に於いて係留する場合には、海流・潮流の水流の上流方向に常時向かって自由旋回する、水平起動軸・バタフライ型水平板動翼機構体の発電台船構造物として成る。
【００２９】  水平起動軸バタフライ型では下流側長円  楕円曲線軌道から反転して復路の水面上に出た板枠渕水平板動翼は〔折りたたみ式の場合はボスピンまたは蝶番部（ｎ）により自動的に折り畳みと成り〕、台船の外側左右の空間を復路反転周動しながら、台船内部においては左右の起動チェーン（２１０・２１１）により起動輪を回転させて動力（トルク）を発生し、該左右の起動輪から発生した動力は台船内中央部でデファレンシャルギアー（Ｍ）（又は笠ギヤー、ウォームギヤー等を使用）を経由して増速機（Ｌ）へ伝達し発電機（Ｎ）の回転動力とする構造として成る。
更に該板動翼は上流側長円  楕円軌道にさしかかって、前傾斜しながらバタフライ・ダイブして後、（折り畳み式動翼の場合は自力で自動的に板動翼を開いて）動翼は往路正転周動し、水流中へ飛び込み水流力を受けて下流方向へ周動する構造として成る。
【００３０】  波力発電に応用する場合の上面概略図である。
台形柱構造物に内蔵した板動翼機構体を緩い傾斜の浜辺（又は傾斜プラットホーム上）に設置して、応用した単純構造物として成る。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】板動翼機構体内蔵の台形柱構造物（Ａ）・集取水構造物（Ｂ）・反転曲面水路構造物（Ｃ）（ｊ）・隔壁誘導障害物（Ｄ・Ｅ・Ｆ・Ｇ・Ｈ・Ｇ）の上面図。
【図２】シングル長円  楕円軌道溝を周動する板動翼（主軸のみ）機構体と軌道チェーン・起動輪の上面図
【図３】ダブル軌道溝を周動する板動翼（主軸と従軸）機構体と水平複葉翼へ１  板動翼を固定装着した場合と、２  板動翼を可変式に装着した場合の起動チェーンと起動輪の上面図。
【図４】長円  楕円軌道溝から吊下がり、復路反転周動する板動翼の側面図。
【図５】反転曲面水路を縦に起こした形状の２段階曲面路ジャンプ台付消波堤構造物の側面図。
【図６】２段階曲面柱水路（トンネル・ジャンプ台付き）消波堤構造物を飛び石形状・邪魔板形状に配置し構築した波浪を誘導し互いに衝突させて消滅させる消波堤構造物の上面図。
【図７】水平複葉翼へ２板動翼を可変式として装着した斜視図。
【図８】鉛直起動軸・板動翼機構体・台形柱構造物〔図１〕の正面図。
【図９−１】水平起動軸（省略）・バタフライ型水平板動翼機構体・発電台船構造物の上面図。
【図９−２】水平起動軸（省略）起動チェーン（省略）バタフライ型水平板動翼機構体（発電台船構造物）の側面図。
【符号の説明】
【００３２】Ａ―台形柱構造物。      Ｂ―集取水構造物      Ｃ・ｊ―反転誘導曲面水路構
造物。      Ｄ・Ｅ・Ｆ・Ｇ・Ｈ―水流隔壁誘導障害物。      Ｐ―水流方向。
Ｒ・Ｒ´―構造物の旋回中心軸      Ｍ―デファレンシャルギアー
Ｌ―増速機        Ｎ―発電機        （２１〜３４）―起動チェーン軸・動翼主軸
（４１〜４７）―水平複葉翼      （１０１〜１１４）（１２１〜１３４）―起動チェーン（１４１〜１４７）（１７１〜１７７）―板動翼      （９８）―内周起動溝ダブル
（８１〜８７）―従軸                      （９９）―外周起動溝ダブル
（８９）―ストッパー                      （１００）―外周起動溝シングル
（１９１〜１９２）―上部板・下部板        （１９３〜１９４）―軌道溝・レール
（９０〜９２）枠渕板                      （５０）―歯車回転止め。
（２１２）―台船外板                      （２０７〜２０９）―ローラー車輪
（２１３）―側面軌道溝・レール            （２０５〜２０６）―動翼主軸
（２１０〜２１１）―起動チェーン    （２０２）―台船  （２０３〜２０４）―板動翼機構体
【発明の効果】
【００３３】  水流密度は風・空気密度の７６０倍である。該水流の移動慣性力を捕らえ利用して発電する海流・潮流・河川流発電は風車より効率は良く、１年を通じて年間変動率は低く安定的に稼動する。板動翼機構体発電ではプロペラ式水車発電等よりも大量の水流移動量・慣性力を確保可能で、１翼の板動翼で１００％の水流力（板動翼を３翼をセットすれば３００％）を捕らえ得る構造であるので、強力なトルクが発生可能と成る。海流・潮流・河川流等の流れる水流方向を変更しながら発電が可能と成る。更に反転誘導曲面柱水路構造物を横に倒した形状として・飛び石状に構築した消波堤構造物にも応用して、大波高波・津波水流をも流れの方向を変更し、ないしは半減し消滅可能と成る。
海洋での海溝・海嶺・複雑海底地形に於いては東側を向いた海底斜面ＶＩへ、前記板動翼機構体・構造物（Ａ１）を適材適所海底へ当たり一面・配置・配列構築によって、海底斜面に向かって海流・潮流が衝突して、地球自転速度を遅らせている原因と成っているとされる衝突・衝撃力・水圧力を緩衝し、同時に発電をしながら地球自転速度の減速の減少（停止の先延ばし）効果も生ずる。
再生可能自然エネルギーの該海流・潮流・波浪の巨大海洋エネルギーを大量獲得利用して発電し海洋自然災害を克服しながら、大波・大津波等による流失被害を防止可能とする消波堤構造物として効果がある。