(57)【要約】      （修正有）【課題】軸部材を略その全長に亘って軸受部の軸受孔に挿通させる必要がなく、軸部材を挿通させ易いヒンジ構造を提供する。【解決手段】一の部材１と他の部材３とに設けた軸受部２、４に軸部材５を挿通させて回動自在に連結するヒンジ構造である。軸部材５は、軸部６と、該軸部６の軸方向中間部に連設される離心部７と、を備える。一の部材１と他の部材３はそれぞれ、一軸部６１が挿通される一軸受部２１、４１と他軸部６２が挿通される他軸受部２２、４２とを備える。軸部材５の離心部７の軸方向一端７ａから他軸部６２の軸方向他端６２ｂまでの長さＬ１が、他端側に位置する一軸受部２１の他端２１ｂから、他端側に位置する他軸受部４２の軸方向一端４２ａまでの長さＬ２よりも短く形成され、且つ、軸部材５の軸方向長さＬ３が、一端側に位置する一軸受部４１の他端４１ｂから、他端側に位置する他軸受部４２の一端４２ａまでの長さＬ４よりも長く形成される。【選択図】図１
2013050140.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一の部材と他の部材とにそれぞれ設けた軸受部の軸受孔を回動中心となる直線上で連通させ、前記連通させた軸受孔に軸部材を挿通させて前記一の部材と前記他の部材とを回動自在に連結するヒンジ構造であって、
前記軸部材は、前記軸受孔に挿通される軸部と、該軸部の軸方向中間部において前記回動中心から離れる方向へ向けて連設される離心部と、を備え、
前記一の部材と前記他の部材はそれぞれ、前記軸部材の前記軸部のうち、前記離心部よりも軸方向一端側に位置する一軸部が挿通される一軸受部と、前記離心部よりも軸方向他端側に位置する他軸部が挿通される他軸受部とを備え、
前記軸部材の前記離心部の軸方向一端から前記他軸部の軸方向他端までの長さが、前記一の部材と前記他の部材とが回動自在に連結された時の相対的な位置関係であり前記軸受孔が一直線上で連通する連結状態における、両方の前記一軸受部のうち軸方向他端側に位置する一軸受部の軸方向他端から両方の前記他軸受部のうち軸方向他端側に位置する他軸受部の軸方向一端までの長さよりも短く形成され、且つ、
前記軸部材の軸方向一端から軸方向他端までの長さが、前記一の部材と前記他の部材の前記連結状態における、両方の前記一軸受部のうち軸方向一端側に位置する一軸受部の軸方向他端から両方の前記他軸受部のうち軸方向他端側に位置する他軸受部の軸方向一端までの長さよりも長く形成されることを特徴とするヒンジ構造。
【請求項２】
前記軸部材が軸方向に移動するのを規制する移動規制手段を備えることを特徴とする請求項１のヒンジ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一の部材と他の部材とを回動自在に連結するヒンジ構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、一の部材と他の部材とを回動自在に連結するヒンジ構造が知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２１８１１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のヒンジ構造は、一の部材と他の部材にそれぞれ軸受部を設け、この軸受部に軸部材を挿通させることで、一の部材と他の部材とを回動自在に連結するものであった。
【０００５】
軸部材を軸受部に挿通させるには、軸受部の軸受孔を連通させた状態で、軸部材を一方側の軸受孔の端部から他方側の軸受孔の端部にかけて挿通させるものであった。このため、軸部材を略その全長に亘って軸受部の軸受孔に挿通させる必要があり、軸部材を挿通させるの作業が面倒なものであった。
【０００６】
本発明はこれらの事情に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、一の部材と他の部材とにそれぞれ設けた軸受部の軸受孔に軸部材を挿通させ易いヒンジ構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記の課題を解決するために、請求項１に係る発明は、一の部材１と他の部材３とにそれぞれ設けた軸受部２、４の軸受孔を回動中心となる直線上で連通させ、前記連通させた軸受孔に軸部材５を挿通させて前記一の部材１と前記他の部材３とを回動自在に連結するヒンジ構造であって、前記軸部材５は、前記軸受孔に挿通される軸部６と、該軸部６の軸方向中間部において前記回動中心から離れる方向へ向けて連設される離心部７と、を備え、前記一の部材１と前記他の部材３はそれぞれ、前記軸部材５の前記軸部６のうち前記離心部７よりも軸方向一端（図１の６１ａ）側に位置する一軸部６１が挿通される一軸受部２１、４１と前記離心部７よりも軸方向他端（図１の６２ｂ）側に位置する他軸部６２が挿通される他軸受部２２、４２とを備え、前記軸部材５の前記離心部７の軸方向一端７ａから前記他軸部６２の軸方向他端６２ｂまでの長さＬ１が、前記一の部材１と前記他の部材３とが回動自在に連結された時の相対的な位置関係であり前記軸受孔が一直線上で連通する連結状態における、両方の前記一軸受部２１、４１のうち軸方向他端側に位置する一軸受部（図１の他軸受部２２）の軸方向他端２１ｂから両方の前記他軸受部２２、４２のうち軸方向他端側に位置する他軸受部（図１の一軸受部４２）の軸方向一端４２ａまでの長さＬ２よりも短く形成され、且つ、前記軸部材５の軸方向一端６１ａから軸方向他端６２ｂまでの長さＬ３が、前記一の部材１と前記他の部材３の前記連結状態における、両方の前記一軸受部２１、４１のうち軸方向一端側に位置する一軸受部４１の軸方向他端４１ｂから両方の前記他軸受部２２、４２のうち軸方向他端側に位置する他軸受部（図１の他軸受部４２）の軸方向一端４２ａまでの長さＬ４よりも長く形成されることを特徴とする。
【０００８】
これにより、一の部材１と他の部材３の連結状態において軸部材５の一軸部６１を軸方向他端側の一軸受部２１の軸方向他端２１ｂから軸受孔に挿通させていき、他軸部６２の他端６２ｂが他軸受部２２、４２よりも一端側へ位置すると、今度はこの他軸部６２の他端６２ｂを軸方向一端側の他軸受部２２の軸方向一端２２ａから軸受孔に挿通させていき、軸部材５が両方の部材１、３の一軸受部２１、４１と他軸受部２２、４２とに挿通させることで、容易に軸部材５を装着することができる。
【０００９】
また請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明において、前記軸部材５が軸方向に移動するのを規制する移動規制手段８を備えることを特徴とする。
【００１０】
これにより、軸部材５が軸方向に移動して、一の部材１と他の部材３とが外れるのを防止することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明においては、従来のように軸部材を略その全長に亘って軸受部の軸受孔に挿通させる必要がなく、軸部材を挿通させ易いものである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態を示し、（ａ）は一の部材と他の部材の連結状態における位置関係を示す正面図であり、（ｂ）は軸部材の正面図である。
【図２】同上において、軸部材の一の部材および他の部材への装着を説明する説明図である。
【図３】（ａ）は同上において軸部材の一の部材および他の部材への装着を説明する説明図であり、（ｂ）はその更に他例を説明する説明図である。
【図４】同上において、軸部材の一の部材および他の部材への装着を説明する説明図である。
【図５】同上の具体例における一の部材の背面側から見た斜視図である。
【図６】同上の具体例における他の部材を示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側断面図である。
【図７】同上の具体例における軸部材を示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側面図である。
【図８】同上の具体例において、一の部材と他の部材とを連結した状態の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の一実施形態について図１乃至図４に基づいて説明する。
【００１４】
本発明は、図１に示すように、一の部材１と他の部材３とにそれぞれ設けた軸受部２、４の軸受孔に軸部材５を挿通させて、一の部材１と他の部材３とを回動自在に連結するヒンジ構造である。
【００１５】
一の部材１と他の部材３の形状は特に限定されないが、一の部材１の略直線状をした端辺に軸受部２を備えるとともに、他の部材３の略直線状をした端辺に軸受部４を備える。
【００１６】
軸受部２、４は、内部に軸受孔を有するもので、通常は筒状に形成されるものであるが、周方向の一部が切欠されて筒状になっていなくてもよく、この場合には内部が軸受溝となる。軸受孔に軸部材５が挿通されて、一の部材１と他の部材３とが互いに回動する際の回動中心となる。
【００１７】
軸部材５は、軸受孔に挿通される軸部６と、軸部６の軸方向中間部において回動中心から離れる方向へ向けて連設される離心部７と、を備える。軸部材５は可撓性を有しており、ある程度撓ませながら軸受孔に挿通させることができる。
【００１８】
離心部７は、回動中心から離れる方向へ連設されるため軸受孔には挿通されないもので、軸部材５が軸方向に移動して軸受部２、４に当接すると、それ以上の軸方向の移動が阻止される。また離心部７は、軸部材５を一の部材１と他の部材３とに装着する際の把持部となるものである。
【００１９】
また、離心部７の形状や個数は特に限定されないものであり、また、軸部材５の軸方向の離心部７が位置する部分には軸部６が有っても無くてもよい。つまり、軸部材５は、離心部７よりも軸方向一端６１ａ（以下、単に一端６１ａという）側に位置する一軸部６１と、離心部７よりも軸方向他端６２ｂ（以下、単に他端６２ｂという）側に位置する他軸部６２とを備えていればよい。
【００２０】
そして、一の部材１と他の部材３とに設けられる軸受部２、４もこれに対応して、それぞれ、一軸部６１が挿通される一軸受部２１、４１と、他軸部６２が挿通される他軸受２２、４２とを備えている。一軸受部２１、４１と他軸受部２２、４２とは軸方向に隙間をあけて形成され、この隙間に離心部７が位置する。一の部材１と他の部材３は、回動自在に連結された時に、軸受部２、４の軸受孔が一直線（回動中心）上で連通するが、この連結状態において、互いに軸方向に並設され、同心状には重ならない。図１に示す実施形態では、一の部材１の一軸受部２１および他軸受部２２が、他の部材３の一軸受部４１および他軸受部４２の軸方向内側に位置しているが、一軸受部２１および他軸受部２２が一軸受部４１および他軸受部４２の軸方向外側に位置していてもよい。また、一の部材１の一軸受部２１が他の部材３の一軸受部４１よりも軸方向内側に位置し且つ一の部材１の他軸受部２２が他の部材３の他軸受部４２よりも軸方向外側に位置したり、一の部材１の一軸受部２１が他の部材３の一軸受部４１よりも軸方向外側に位置し且つ一の部材１の他軸受部２２が他の部材３の他軸受部４２よりも軸方向内側に位置してもよい。
【００２１】
次に、軸部材５と軸受部２、４の長さの関係について説明する。
【００２２】
軸部材５の離心部７の一端７ａから他軸部６２の他端６２ｂまでの長さＬ１は、図１に示すように、連結状態における、両方の一軸受部２１、４１のうち他端側に位置する一の部材１の一軸受部２１の他端２１ｂから、両方の他軸受部２２、４２のうち他端側に位置する他の部材３の他軸受部４２の一端４２ａまでの長さＬ２よりも短く形成される。
【００２３】
さらに、軸部材５の一端６１ａから他端６２ｂまでの長さＬ３（すなわち軸方向の全長）は、連結状態における、両方の一軸受部２１、４１のうち一端側に位置する他の部材３の一軸受部４１の他端４１ｂから、両方の他軸受部２２、４２のうち他端側に位置する他の部材３の他軸受部４２の一端４２ａまでの長さＬ４よりも長く形成される。また、軸部材５の一軸部６１の軸方向の長さＬ５は、一の部材１の一軸受部２１の他端２１ｂから他の部材３の一軸受部４１の他端４１ｂまでの長さＬ６よりも長くなるように形成され、軸部材５の他軸部６２の軸方向の長さＬ７は、一の部材１の他軸受部２２の一端２２ａから他の部材３の他軸受部４２の一端４２ａまでの長さＬ８よりも長くなるように形成される。
【００２４】
また、図１に示す実施形態では、一の部材１の一軸受部２１の他端２１ｂから他軸受部２２の一端２２ａまでの長さＬ９は、軸部材５の離心部７の一端７ａから他軸部６２の他端６２ｂまでの長さＬ１よりも長く形成されるが、長さＬ９が長さＬ１より若干短く形成されてもよい。
【００２５】
上記一の部材１と他の部材３とを軸部材５による回動自在に連結するには、まず、一の部材１と他の部材３の軸受部２、４を、使用状態における所定の位置関係となるように位置させ、軸受孔を回動中心となる直線上で連通させる。
【００２６】
次に、図２に示すように、軸部材５の一軸部６１の一端６１ａを、一の部材１の一軸受部２１の軸受孔に他端２１ｂ側から挿通させていく。ここで、上述したように、長さＬ１＜長さＬ２となるように形成されているため、図３（ａ）に示すように、離心部７が一の部材１の一軸受部２１に当接するまでに、軸部材５の他軸部６２の他端６２ｂが他の部材３の他軸受部４２の一端４２ａ（本実施形態ではさらに図３（ａ）では一の部材１の他軸受部２２の一端２２ａ）よりも一端側に位置する。
【００２７】
また、長さＬ９が長さＬ１より若干短く形成されている場合でも、図３（ｂ）に示すように、他軸部６２の他端６２ｂが一の部材１の他軸受部２２の一端２２ａよりも他端側に位置するものの、他の部材３の他軸受部４２の一端４２ａよりも一端側に位置し、他の部材３の他軸受部４２へと挿入することができる。なお、このように長さＬ９が長さＬ１より若干短く形成されている場合には、軸部材５の離心部７と他軸部６２とを撓ませて、他軸部６２の他端６２ｂを一の部材１の他軸受部２２の一端２２ａから挿通させる。
【００２８】
次に、軸部材５の他軸部６２の他端６２ｂを一端側の一の部材１の他軸受部２２の一端２２ａから軸受孔に挿通させていく。ここで、上述したように、長さＬ３＞長さＬ４、長さＬ５＞長さＬ６、長さＬ７＞長さＬ８となるように形成されているため、図４に示すように軸部材５の一軸部６１が一の部材１と他の部材３の一軸受部２１、４１に挿通されるとともに、軸部材５の他軸部６２が一の部材１と他の部材３の他軸受部２２、４２に挿通される状態となり、この状態が連結状態となる。
【００２９】
上記説明をふまえ、以下に具体例について図５乃至図８に基づいて説明するが、上記説明と同様の説明は省略し、上述していない新たな構成について主に説明する。図５は、一の部材１の背面側から見た斜視図であり、図６（ａ）は、他の部材３の正面図であり、（ｂ）は他の部材３の側断面図であり、図７（ａ）は軸部材５の正面図、図７（ｂ）は軸部材５の側面図であり、図８は一の部材１と他の部材３とを連結した状態の斜視図である。
【００３０】
本例は、ガス調理器に用いられるもので、一の部材１がガス調理器の前面の一部をなす電池収納部の前面パネル部であり、他の部材３が前記電池収納部カバーに覆われる電池収納部カバーである。
【００３１】
本例では、軸部材５と、一の部材１および他の部材３の軸受部２、４とに関し、軸方向に線対称となっている。また、一の部材１の一軸受部２１の他端２１ｂから他軸受部２２の一端２２ａまでの長さＬ９が軸部材５の離心部７の一端７ａから他軸部６２の他端６２ｂまでの長さＬ１より若干短く形成されており、軸部材５を撓ませて、一の部材１の一軸受部２１と他軸受部２２との間に装着する。
【００３２】
図６に示すように、他の部材３に移動規制手段８を設けてある。移動規制手段８は、軸部材５が軸方向に移動するのを規制し、一の部材１と他の部材３とが外れるのを防止するものである。移動規制手段８は、一規制部８１および他規制部８２を備え、さらに保持部８３を備えるものである。一規制部８１は、離心部７が当接して軸部材５が一端６１ａ側へ移動するのを規制するもので、本例では、他の部材３の一面に形成される凹所３１の一端側の内側壁にて構成される。他規制部８２は、離心部７が当接して軸部材５の他端６２ｂ側へ移動するのを規制するもので、本例では凹所３１の他端側の内側壁にて構成される。
【００３３】
保持部８３は、軸部材５が軸周りに回動して、離心部７が一規制部８１および他規制部８２に当接しない状態になるのを阻止するもので、本例では、凹所３１に保持爪３２が突設されて構成され、保持爪３２と凹所３１の底面との間に離心部７を挟持するものである。離心部７を保持爪３２に保持させるには、図４に示すように軸部材５を一の部材１と他の部材３とに挿通させた後、離心部７を軸周りに回転させ、保持爪３２と凹所３１の底面との間に挟持させる。
【００３４】
また本例では、離心部７に、離心部７が軸部材５から離れる方向および軸方向とに直交する方向に突出される、把持部７１が設けてある。このため、離心部７を保持爪３２に保持させた後、把持部７１を把持して離心部７を回転させて保持を解除し、一の部材１と他の部材３とを離脱させる際に、離心部７を回転させ易くなる。
【００３５】
なお、一規制部８１、他規制部８２、保持部８３は前記の形態に限定されないものである。例えば、一規制部８１、他規制部８２が凹所３１から略垂直に突出する保持爪３２で構成されたり、保持部が凹所３１から略垂直に突出する二つの保持爪３２で構成され、この保持爪３２間に離心部７の一部を挟持させるものでもよい。また移動規制手段８は、本例では他の部材３に設けられるが、一の部材１に設けられてもよく、また両方に設けられてもよい。
【００３６】
また、本例では、一の部材１がガス調理器の電池収納部の前面パネル部であり、他の部材３が電池収納部カバーであるが、一の部材１がガス調理器の電池収納部カバーであり、他の部材３が電池収納部の前面パネル部であってもよく、また、ガス調理器の他の構成部品であってもよい。また、本発明はガス調理器だけでなく、様々な機器に適用可能である。
【符号の説明】
【００３７】
１    一の部材
２    軸受部
２１ａ  一端
２１ｂ  他端
２１  一軸受部
２２ａ  一端
２２ｂ  他端
２２  他軸受部
３    他の部材
３１  凹所
３２  保持爪
４１ｂ  他端
４１  一軸受部
４２ａ  一端
４２  他軸受部
４    軸受部
５    軸部材
６    軸部
６１  一軸部
６１ａ  一端
６２  他軸部
６２ｂ  他端
７    離心部
７ａ  一端
７１  把持部
８    移動規制手段
８１  一規制部
８２  他規制部
８３  保持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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