(57)【要約】【課題】可逆圧縮方式と非可逆圧縮方式の両方を採用したうえで可逆圧縮方式によるデータ転送量の増大を防止する。【解決手段】情報処理装置は、圧縮処理前の画像データの解像度及び画素の補間方式を取得し、取得された解像度が所定の解像度以下であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定し、解像度が所定の解像度以下であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を行い、解像度が所定の解像度より大きい又は画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を行うＣＰＵと、圧縮データを画像形成装置に出力する通信部と、を備える。【選択図】図４
2013198028.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段と、前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段と、を備えた情報処理装置であって、
前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段と、
前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以下であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以下であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度より大きい又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段と、
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記圧縮手段による画像データの圧縮方式を示す付加情報を前記圧縮データに付加する付加手段を備えることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記所定の解像度は、互いに直交する二方向に沿って配置された前記画像データを構成する複数の画素のうち、前記二方向の一方に沿って配置された画素数に応じることを特徴とする請求項１又は２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記所定の解像度は、前記画像形成装置の出力解像度に応じることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
コンピュータを、
画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段、
前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段、
前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段、
前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上でない又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段、
前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段、
として機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項６】
画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段と、前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段と、を備えた情報処理装置と、前記情報処理装置から出力された圧縮データを伸張した伸張データを取得する伸張手段と、前記伸張データに基づいて画像形成を行う画像形成手段と、を備えた画像形成装置と、を有する画像形成システムであって、
前記情報処理装置は、
前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段と、
前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上でない又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段と、
を備えることを特徴とする画像形成システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、プログラム及び画像形成システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、パーソナルコンピューター（ＰＣ）等の情報処理装置から画像形成装置に画像データを出力する際に、出力前に画像データを圧縮して出力することにより転送されるデータ量を低減させることが行われている。
【０００３】
画像データの圧縮方式には、大きく分けて可逆圧縮方式と非可逆圧縮方式の２通りの圧縮方式がある。
可逆圧縮方式は、圧縮されたデータ（以下、圧縮データと記載）から圧縮前の画像データを完全に復元することができる圧縮方式であり、画像データが本来有する画質を維持して画像形成装置に転送することができる一方、画像データの画素の補間方式や画像データのサイズによってデータの圧縮率が変化するために圧縮後のデータ量が圧縮前の画像データによってばらつく性質を有する。
非可逆圧縮方式は、画像データの画素の補間方式等によらずデータの圧縮率をほぼ一定の圧縮率とすることができる一方、圧縮の際に画像データが有する一部のデータを切り捨てる処理を伴うために圧縮データから圧縮前の画像データを完全に復元することができず、画質への影響を免れない。
【０００４】
上記のように、画像データの圧縮方式には各々の特徴があり、全ての画像データに対して一律に一種類の圧縮方式による画像データの圧縮を施せばよいとはいえない。そこで、情報処理装置に画像データを入力する機器の種類に応じて画像データの圧縮方式を切り替える情報処理装置が知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３０７８７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の情報処理装置では、単に画像データの入力元となる機器に応じて圧縮方式を決定していたため、可逆圧縮方式が選択された場合における圧縮後のデータ量のばらつきは避けられなかった。このため、可逆圧縮方式が選択されたことにより、画像データに圧縮を施したにも関わらず非可逆圧縮方式の場合に比してデータ量が非常に大きくなり、情報処理装置と画像形成装置との間で転送されるデータ量の低減が不十分となる場合があった。
【０００７】
本発明は、可逆圧縮方式と非可逆圧縮方式の両方を採用したうえで可逆圧縮方式によるデータ転送量の増大を防止することができる情報処理装置、プログラム及び画像形成システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に記載の発明は、画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段と、前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段と、を備えた情報処理装置であって、前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段と、前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以下であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段と、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以下であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度より大きい又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の情報処理装置であって、前記圧縮手段による画像データの圧縮方式を示す付加情報を前記圧縮データに付加する付加手段を備えることを特徴とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の情報処理装置であって、前記所定の解像度は、互いに直交する二方向に沿って配置された前記画像データを構成する複数の画素のうち、前記二方向の一方に沿って配置された画素数に応じることを特徴とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項１から３のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、前記所定の解像度は、前記画像形成装置の出力解像度に応じることを特徴とする。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、プログラムであって、コンピュータを、画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段、前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段、前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上でない又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段、前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段、として機能させることを特徴とする。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、画像データを圧縮した圧縮データを生成する圧縮手段と、前記圧縮データを画像形成装置に出力する出力手段と、を備えた情報処理装置と、前記情報処理装置から出力された圧縮データを伸張した伸張データを取得する伸張手段と、前記伸張データに基づいて画像形成を行う画像形成手段と、を備えた画像形成装置と、を有する画像形成システムであって、前記情報処理装置は、前記圧縮手段による圧縮前の画像データの解像度及び前記画像データの画素の補間方式を取得する取得手段と、前記取得手段により取得された前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する判定手段と、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上であって、かつ、前記画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせ、前記判定手段により前記解像度が所定の解像度以上でない又は前記画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データの圧縮を前記圧縮手段に行わせる制御手段と、を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、可逆圧縮方式と非可逆圧縮方式の両方を採用したうえで可逆圧縮方式によるデータ転送量の増大を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態である画像形成システムの構成を示す図である。
【図２】情報処理装置の主要構成を示すブロック図である。
【図３】画像形成装置の主要構成を示すブロック図である。
【図４】画素の補間方式が最近傍補間方式である画像データの解像度と可逆圧縮方式による圧縮率との対応関係の一例を示す図である。
【図５】圧縮処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図６】画像データの画素の配置を示す模式図である。
【図７】図３に示す例よりライン単位のデータ量が小さい場合の解像度と圧縮率との対応関係の一例を示す図である。
【図８】縦方向の解像度と横方向の解像度とが異なる画像データと圧縮率との対応関係の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に、本発明の実施形態について図面を用いて説明する。ただし、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、発明の範囲を以下の実施形態及び図示例に限定するものではない。
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態である画像形成システム１の構成を示す図である。
画像形成システム１は、情報処理装置１０と、画像形成装置１００とを備え、これらが通信ネットワークＮを介して互いに通信可能に接続されている。
画像形成システム１は、ＰＣ等の情報処理装置１０から画像形成に用いられる画像データを圧縮した圧縮データを画像形成装置１００に送信し、画像形成装置１００で圧縮データを伸張して得られた伸張データに応じた画像を形成する画像形成システムである。
【００１８】
図２は、情報処理装置１０の主要構成を示すブロック図である。
情報処理装置１０は、ＣＰＵ１１、ＲＡＭ１２、ＲＯＭ１３、記憶部１４、通信部１５、インターフェース１６、入力部１７、表示部１８等を備え、これらの各部がバス１９により接続されている。
【００１９】
ＣＰＵ１１は、ＲＯＭ１３や記憶部１４等の記憶装置から処理内容に応じた各種のプログラムやデータ等を読み出して実行し、実行された処理内容に応じて情報処理装置１０が行う各種の処理を実行する。
ＲＡＭ１２は、ＣＰＵ１１により処理される各種のプログラムやデータ等を一時的に記憶する。
ＲＯＭ１３は、ＣＰＵ１１等により読み出される各種のプログラムやデータ等を記憶する。
【００２０】
記憶部１４は、例えば、ハードディスクドライブ（Hard Disk Drive：ＨＤＤ）やフラッシュメモリー等の記憶装置を有し、ＣＰＵ１１等により読み出される各種のプログラムやデータ等を記憶する。記憶部１４は、例えば、画像データＤやプリンタードライバーＰ等を記憶する。
【００２１】
通信部１５は、例えば、ネットワークインターフェースカード（Network Interface Card：ＮＩＣ）等を有し、画像形成装置１００等、通信ネットワークＮを介して接続された外部の機器と所定の通信プロトコルにより通信を行う。
なお、通信ネットワークＮは、例えば、既存の通信回線を利用して構築された通信ネットワークであり、ＬＡＮ（Local Area Network）やＷＡＮ（Wide Area Network）、ＷｉＦｉ（Wireless Fidelity）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ(登録商標）、ＮＦＣ（Near Field Communication）等の様々な回線形態を適用することが可能である。また、通信ネットワークＮの通信回線の形態は、有線、無線及び有線と無線との混在を問わない。また、通信ネットワークＮは、例えば、電話回線網、ＩＳＤＮ回線網、光ファイバー、移動体通信網、通信衛星回線、ＣＡＴＶ回線網、その他の専用線等の各種通信回線網と、それらを接続するインターネットサービスプロバイダ等を含んでいてもよい。また、通信部１５により採用される通信プロトコルは、例えば、ＴＣＰ／ＩＰであるが、一例あってこれに限られるものでなく、外部の機器との相互通信が可能なプロトコルであればその種類を問われない。
【００２２】
インターフェース１６は、例えば、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）やＩＥＥＥ（The Institute of Electrical and Electronics Engineers, Inc.）１３９４のバス規格によるバスインターフェース等、外部の機器を接続可能なインターフェースである。インターフェース１６には、例えば、外部記憶装置やイメージスキャナー等が接続され、情報処理装置１０は、インターフェース１６に接続された機器から画像データＤ等を取得することができる。
【００２３】
入力部１７は、例えば、キーボードやマウス、タッチパネル等の入力装置を有し、当該入力装置を介して行われたユーザーの入力操作に応じた指示情報を情報処理装置１０に入力する。ＣＰＵ１１は、入力部１７を介して入力された指示情報に応じた処理を行う。
表示部１８は、例えば、液晶ディスプレイや有機エレクトロルミネッセンス（Electro-Luminescence：ＥＬ）ディスプレイ等の表示装置を有し、ＣＰＵ１１の制御下で、情報処理装置１０により行われた処理内容に応じた表示出力を行う。
【００２４】
情報処理装置１０は、例えば、記憶部１４に記憶された画像データＤやインターフェース１６に接続された各種の機器から取得された画像データＤに圧縮処理を施して圧縮データを生成し、通信部１５を介して当該圧縮データを画像形成装置１００に送信する。
画像形成装置１００は、情報処理装置１０から圧縮データを受信すると、当該圧縮データを伸張して伸張データを取得し、当該伸張データに基づいて画像形成を行う。
【００２５】
図３は、画像形成装置１００の主要構成を示すブロック図である。
画像形成装置１００は、通信部１０１、画像処理部１０２、画像形成部１０３、中央制御部１０４等を備え、これらの各部がバス１０５により接続されている。
【００２６】
通信部１０１は、例えば、ネットワークインターフェースカード（Network Interface Card：ＮＩＣ）等を有し、情報処理装置１０等、通信ネットワークＮを介して接続された外部の機器と所定の通信プロトコルにより通信を行う。
通信部１０１は、例えば、情報処理装置１０から送信された圧縮データを受信する。
【００２７】
画像処理部１０２は、圧縮データを伸張する伸張処理を行って伸張データを取得する。
また、画像処理部１０２は、圧縮データから取得された伸張データに対して各種の画像処理を施す。具体的には、画像処理部１０２は、例えば、ハーフトーン処理やスクリーニング処理等の画像処理を施す。
【００２８】
画像形成部１０３は、画像処理部１０２により取得されて各種の画像処理が施された伸張データに応じた画像形成を行う。
具体的には、画像形成部１０３は、例えば、画像が形成される記録媒体を搬送する搬送部、搬送部により搬送される記録媒体の記録面に対して対向するよう設けられた複数のノズルを有する記録ヘッド、記録ヘッドにインクを供給するインク供給部等を有し、複数のノズルから記録媒体に対してインクを吐出して画像を形成する。
【００２９】
中央制御部１０４は、画像形成装置１００の各部の動作を制御する。
具体的には、中央制御部１０４は、例えば、ＣＰＵ１０４ａ、ＲＡＭ１０４ｂ、ＲＯＭ１０４ｃ等を有し、ＣＰＵ１０４ａがＲＯＭ１０４ｃ等から処理内容に応じたプログラムやデータ等を読み出してＲＡＭ１０４ｂに展開し、各種の処理を実行することで画像形成装置１００の各部の動作を制御する。
【００３０】
次に、画像形成システム１にて行われる画像データＤの圧縮処理及び圧縮処理により生成された圧縮データの伸張に係る処理について説明する。
情報処理装置１０のＣＰＵ１１は、画像データＤに対して圧縮処理を行うに際して、圧縮前の画像データＤの解像度及び画像データＤの画素の補間方式に応じて、圧縮方式を可逆圧縮方式又は非可逆圧縮方式のいずれかとする。以下、詳細に説明する。
【００３１】
なお、本実施形態では、可逆圧縮方式として、連長圧縮方式であるランレングス（run length）方式が採用されている。また、本実施形態では、非可逆圧縮方式として、圧縮前の画像データＤの具体的内容に関わらず圧縮率が０．３１２５となる非可逆圧縮方式（例えば、ブロック切り詰め符号化（Block Truncation Coding：ＢＴＣ）方式等）が採用されている。
圧縮率は、例えば、０〜１（最高〜最低）の範囲で表される割合であり、圧縮率が１である場合に圧縮前と同一のデータ量（無圧縮）であることとなり、圧縮率が０に近づくほど圧縮前のデータ量に対して小さなデータ量となるようにデータ量が圧縮されていることを示す。例えば、圧縮率０．１とは、圧縮前のデータ量に対して圧縮後のデータ量が１０分の１となったことを示す。
【００３２】
ＣＰＵ１１は、記憶部１４からプリンタードライバーＰを読み出して実行処理し、圧縮処理に含まれる各種の処理を行う。
圧縮処理において、ＣＰＵ１１は、まず、圧縮前の画像データＤの解像度及び画像データＤの画素の補間方式を取得する。
ここで、ＣＰＵ１１は、取得手段として機能する。
【００３３】
画像データＤの解像度は、画像データＤを構成する画素の密度を示すものであり、例えば、ｄｐｉ（dots per inch）の値により表される。ＣＰＵ１１は、画像データＤのｄｐｉ値を取得することで画像の解像度を取得する。
【００３４】
画像データＤの画素の補間方式とは、画像データＤから当該画像データＤが有する解像度より高解像度な画像を得る処理や、画像データＤから当該画像データＤが有する解像度より低解像度な画像を得る処理等の画像処理を行った場合に増加又は配置が変化することとなる画素を補間する処理に際して補間される画素の画素値を決定するための方式である。
画素の補間方式として、例えば、最近傍補間方式（ニアレストネイバー（nearest neighbor）方式）がある。最近傍補間方式は、補間される画素の位置に最も近い画素の画素値を参照して画素値を決定する方式であり、補間される画素の画素値は、補間前に存在する画素の画素値のいずれかとなる。
その他、画素の補間方式の一例として、双一次補間方式（バイリニア（Bilinear）方式）、双三次補間方式（バイキュービック（Bicubic）方式）等がある。双一次補間方式は補間される画素の周辺の４画素の画素値から直線的に画素値を補間する方式であり、双三次補間方式は補間される画素の周辺の１６画素の画素値から三次式で画素値を補間する方式である。これらのように、最近傍補間方式以外の補間方式ではいずれも補間前の画素値と異なる画素値により画素が補間される場合がある。
画像データＤは、各々に対して画素の補間が必要な際に採用される画素の補間方式が予め定められている。ＣＰＵ１１は、画像データＤから、当該画像データＤの補間方式を取得する。
【００３５】
次に、ＣＰＵ１１は、取得された画像データＤの解像度が所定の解像度以下であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する。
ここで、ＣＰＵ１１は、判定手段として機能する。
以下、図４を参照して、当該判定について説明する。当該説明では、１２００［ｄｐｉ］未満の解像度を有する画像データＤに基づいて、画像形成装置１００の印刷解像度である１２００［ｄｐｉ］に対応した画像を得るための画像処理が行われ、その際に画素の補間が行われることを想定したものとして説明する。
【００３６】
３００［ｄｐｉ］、４５０［ｄｐｉ］、４８０［ｄｐｉ］等の、１２００［ｄｐｉ］未満の画像データＤに基づいて１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対応した画像を得る画像処理が行われる場合、１インチの幅の中に収められるドットの数が増加することから、図４に示す「補間イメージ」の例のように、画像処理前の１画素に対して画像処理後の画素数が増加することとなる。
【００３７】
ここで、画像データＤの画素の補間方式が最近傍補間方式であった場合、補間される画素の画素値は、参照された最も近傍の画素の値となることから、同一の画素値となる。また、画像処理前の画像データＤの解像度が低いほど画像処理後に補間される画素数が多くなることから、画素の補間により同一の画素数が連続する度合いは、画像処理前の画像データＤの解像度が低いほど大きくなることとなる。
また、ランレングス方式では、同一の値が連続するほど圧縮効率が良くなる、即ち、圧縮率が上がることから、最近傍補間方式の画像データＤをランレングス方式で圧縮した場合、他の補間方式の画像データＤに比して圧縮率を上げることができる場合が多い。
【００３８】
一方、画像データＤの画素の補間方式が最近傍補間方式以外の方式であった場合、上記のように、補間前の画素値と異なる画素値により画素が補間される場合があることから、ランレングス方式による圧縮率が補間後の画素値の連続度合いに依存することとなり、圧縮率が安定しない。
【００３９】
これらのことから、画像データＤの元の解像度が所定の解像度より低く、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式である場合に、ランレングス方式において安定して高い圧縮率を得ることができることとなる。
例えば、図４の「補間イメージ」に示すように、１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対して画像処理前の解像度が３００［ｄｐｉ］である場合、互いに直交する２方向（図４に示す横方向及び縦方向）の画素数がそれぞれ４倍に増える。ここで、画素の補間方式が最近傍補間方式である場合、縦方向に４倍となったことで生じた横方向の４ラインのうち、最上のライン（図４に示すｒｕｎ  ｌｅｎｇｔｈのライン）の圧縮率が０．５となり、それ以外の３ライン（図４に示す「ｏｎ  ｄｅｌｔａ」のライン）の圧縮率が０．００７８となる。これは、最上のライン以外の３ラインが最上のラインと同じパターンとなることから、最上のラインのパターンと同一であることを示せば圧縮されたデータの伸張に十分な情報が得られるからである。
これら４ラインの圧縮率を総合すると、１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対して画像処理前の解像度が３００［ｄｐｉ］であり、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式である条件下では、ランレングス方式による圧縮率は、以下の式（１）により、０．１３０８５以下の値をとる。
（０．５＋０．００７８×３）／４＝０．１３０８５…（１）
式（１）により算出される圧縮率は、本実施形態における非可逆圧縮方式の圧縮率（０．３１２５）に比してより高い圧縮率であることから、当該条件下において、可逆圧縮の方が非可逆圧縮よりも圧縮率が高い。
【００４０】
また、１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対して画像処理前の解像度が４５０［ｄｐｉ］である場合、図４に示すように、互いに直交する２方向（図４に示す横方向及び縦方向）の画素数がそれぞれ約２．６６７倍に増える。そして、画素の補間方式が最近傍補間方式である条件下で、約２．６６７倍に増えたライン数についてランレングス方式による圧縮率を想定すると、最上のライン（図４に示すｒｕｎ  ｌｅｎｇｔｈのライン）の圧縮率が０．７５となり、それ以外の２ライン（図４に示す「ｏｎ  ｄｅｌｔａ」のライン）の圧縮率が０．００７８となる。よって、以下の式（２）により、圧縮率の最大値、即ち、圧縮率の下限は約０．２８６０９となる。
（０．７５＋０．００７８×１．６６７）／２．６６７≒０．２８６０９…（２）
式（２）により算出される圧縮率は、本実施形態における非可逆圧縮方式の圧縮率（０．３１２５）に比してより高い圧縮率であることから、当該条件下においても、可逆圧縮の方が非可逆圧縮よりも圧縮率が高い。
【００４１】
一方、１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対して画像処理前の解像度が４８０［ｄｐｉ］である場合について想定すると、図４に示すように、互いに直交する２方向（図４に示す横方向及び縦方向）の画素数がそれぞれ約２．５倍に増えることとなる。また、約２．５倍に増えたライン数についてランレングス方式による圧縮率を想定すると、最上のライン（図４に示すｒｕｎ  ｌｅｎｇｔｈのライン）の圧縮率が０．８となり、それ以外の２ライン（図４に示す「ｏｎ  ｄｅｌｔａ」のライン）の圧縮率が０．００７８となる。よって、以下の式（３）により、圧縮率は最低（下限）の場合、０．３２４６８の値をとる。
（０．８＋０．００７８×１．５）／２．５＝０．３２４６８…（３）
式（３）により算出される圧縮率は、本実施形態における非可逆圧縮方式の圧縮率（０．３１２５）に比して低い圧縮率となることから、当該条件下の場合、非可逆圧縮の方が可逆圧縮よりも圧縮率が高く、圧縮処理によるデータの転送効率がよいこととなる。
【００４２】
これらの例のように、可逆圧縮方式の圧縮率と非可逆圧縮方式の圧縮率の優劣は、画像データＤの解像度と画素の補間方式による。そこで、本実施形態では、ＣＰＵ１１が、画像データＤの解像度及び画素の補間方式に基づいて、想定される可逆圧縮方式の圧縮率が非可逆圧縮方式の圧縮率よりも高くなる画像データであるか否かを判定する。
具体的には、ＣＰＵ１１は、例えば、取得された画像データＤの解像度が所定の解像度以下（例えば、４５０［ｄｐｉ］以下）であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かを判定する。
【００４３】
そして、圧縮処理において、ＣＰＵ１１は、解像度が所定の解像度以下であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮を行い、解像度が所定の解像度より大きい又は画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮を行う。
ここで、ＣＰＵ１１は、制御手段及び圧縮手段として機能する。
【００４４】
また、圧縮処理において、ＣＰＵ１１は、圧縮処理により生成された圧縮データに対して、画像データＤの圧縮方式を示す付加情報を付加する。
具体的には、ＣＰＵ１１は、可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮が行われたことにより生成された圧縮データには、画像データＤの圧縮方式が可逆圧縮方式であることを示す付加情報を付加し、非可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮が行われたことにより生成された圧縮データには、画像データＤの圧縮方式が非可逆圧縮方式であることを示す付加情報を付加する。ここで、ＣＰＵ１１は、可逆圧縮方式、非可逆圧縮方式として具体的に採用された圧縮方式（例えば、ランレングス方式やＢＴＣ方式等）を付加する。
ここで、ＣＰＵ１１は、付加手段として機能する。
【００４５】
ＣＰＵ１１は、通信部１５を介して画像形成装置１００に圧縮データを送信し、圧縮処理を終了する。
ここで、通信部１５は、出力手段として機能する。
【００４６】
画像形成装置１００は、通信部１０１を介して圧縮データを受信すると、画像処理部１０２が圧縮データを伸張して伸張データを生成し、当該伸張データに基づいて画像形成部１０３が画像形成を行う。ここで、圧縮データが生成された際の画像データＤの圧縮方式が可逆方式であった場合、伸張データは、圧縮前の画像データＤと同一のデータとなる。一方、圧縮データが生成された際の画像データＤの圧縮方式が非可逆方式であった場合、伸張データは、圧縮前の画像データＤと画像の表示態様がほぼ同一に維持されているもののデータとしては異なるデータとなる。
また、画像処理部１０２は、圧縮データに付加された圧縮方式に応じて圧縮データの伸張に用いられるアルゴリズムを切り替えて圧縮データの伸張を行う。
ここで、画像処理部１０２は、伸張手段として機能する。また、画像形成部１０３は、画像形成手段として機能する。
【００４７】
以下、圧縮処理の流れについて、図５のフローチャートを参照して説明する。
ＣＰＵ１１は、まず、画像形成装置１００による画像形成に用いられる画像データＤの解像度及び当該画像データＤの画素の補間方式を取得する（ステップＳ１）。
次に、ＣＰＵ１１は、ステップＳ１にて取得された画像データＤの解像度が所定の解像度以下であるか否か判定する（ステップＳ２）。ここで、画像データＤの解像度が所定の解像度以下であると判定された場合（ステップＳ２：ＹＥＳ）、ＣＰＵ１１は、ステップＳ１にて取得された画像データＤの画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否か判定する（ステップＳ３）。ここで、画像データＤの画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合（ステップＳ３：ＹＥＳ）、ＣＰＵ１１は、可逆圧縮方式（例えば、ランレングス方式）により画像データＤを圧縮して圧縮データを生成する（ステップＳ４）。
【００４８】
一方、ステップＳ２にて画像データＤの解像度が所定の解像度を上回ると判定された場合（ステップＳ２：ＮＯ）又はステップＳ３にて画像データＤの画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合（ステップＳ３：ＮＯ）、ＣＰＵ１１は、非可逆圧縮方式（例えば、ＢＴＣ方式）により画像データＤを圧縮して圧縮データを生成する（ステップＳ５）。
【００４９】
ステップＳ４又はステップＳ５の処理後、ＣＰＵ１１は、生成された圧縮データに画像データＤの圧縮方式を示す付加情報を付加する（ステップＳ６）。そして、ＣＰＵ１１は、通信部１５を介して圧縮データを画像形成装置１００に送信することで圧縮データを出力し（ステップＳ７）、圧縮処理を終了する。
【００５０】
以上、本実施形態の画像形成システム１によれば、情報処理装置１０のＣＰＵ１１が、解像度が所定の解像度以下であって、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式であると判定された場合に可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮を行うので、非可逆圧縮方式による圧縮率よりも圧縮率が高くなる場合に可逆圧縮を行うようにすることができ、可逆圧縮方式による圧縮率の不安定さに起因して生じる情報処理装置１０と画像形成装置１００との間のデータ転送量のばらつきを防止したうえで可逆圧縮方式を採用することができる。言い換えれば、データ転送量に係る問題が生じない画像を適切に判別して可逆圧縮方式によるデータ圧縮を画像データＤに施すことができ、画像データＤが本来有する画質を維持しつつ情報処理装置１０と画像形成装置１００との間におけるデータ転送量を低減させることができる。
また、解像度が所定の解像度より大きい又は画素の補間方式が最近傍補間方式でないと判定された場合に非可逆圧縮方式による画像データＤの圧縮を行うので、可逆圧縮方式が採用された場合にデータ転送量に係る問題が生じうる画像データＤについては非可逆圧縮方式を採用することにより圧縮データのデータ量の低減を優先することができ、より確実に情報処理装置１０と画像形成装置１００との間におけるデータ転送量を低減させることができる。
また、本実施形態において、可逆圧縮方式が採用されるということは、非可逆圧縮方式が採用される場合に比してより圧縮率が高くなることと同義であり、一律に非可逆圧縮方式を採用する場合に比してより情報処理装置１０と画像形成装置１００との間におけるデータ転送量を低減させることができる。
以上のように、本実施形態の画像形成システム１によれば、可逆圧縮方式と非可逆圧縮方式の両方を採用したうえで可逆圧縮方式によるデータ転送量の増大を防止することができるができる。
【００５１】
また、ＣＰＵ１１が画像データＤの圧縮方式を示す付加情報を圧縮データに付加するので、画像形成装置１００の画像処理部１０２は、圧縮データに付加された付加情報により圧縮方式を判別したうえで伸張処理を行うことができ、より確実に、より効率的に伸張処理を行うことができる。
【００５２】
なお、本発明の実施の形態は、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【００５３】
例えば、所定の解像度は、互いに直交する二方向（例えば、画像の表示態様における縦方向及び横方向）に沿って配置された画像データＤを構成する複数の画素のうち、当該二方向の一方（例えば、横方向）に沿って配置された画素数に応じるものであってもよい。
具体的には、図６の模式図に示すように、一般的に、画像データＤは、互いに直交する二方向（図６に示す縦方向及び横方向）に沿って配置された複数の画素により構成されている。そして、画像データＤを構成する複数の画素の各々は、画素値を示す情報を有する。ここで、画素値は、所定のデータ長サイズにより表される。所定のデータ長サイズは、例えば、８［ビット］、即ち、１［バイト］である。
【００５４】
ここで、可逆圧縮方式として採用されたランレングス方式について改めて言及すると、ランレングス方式は、圧縮対象となるデータにおいて同一の情報が連続する部分が長ければ長いほど圧縮率が上がる傾向を有する。
例えば、８ビットの値により表される「Ａ」の値を有する画素値が横方向に２５６画素分連続する画素を非圧縮状態で表した場合、「Ａ、Ａ、Ａ、…」と、「Ａ」が単に２５６個続くこととなり、そのデータ量は１（［バイト］／画素）×２５６［画素数］＝２５６［バイト］となる。一方、これをランレングス方式により圧縮した場合、「Ａ２５６」という情報により、画素値「Ａ」の画素が「２５６」個連続することを表すことができ、そのデータ量は「Ａ」の８［ビット］、即ち１バイトと、初期値を０として計数を開始した場合の「２５６」の数値に対応する「２５５」を示すために必要な情報量（２進数で「１１１１１１１１」の８ビット値、即ち、１［バイト］）とを足し合わせた２［バイト］となる。この場合の圧縮率は、０．００７８であり、極めて圧縮率が高い。言い換えれば、画像データＤをランレングス方式により圧縮する場合により高い圧縮率を得るためには、同一の情報を参照するラインの一方向（横方向）に沿った画素数が十分に存在する必要がある。
【００５５】
上記のランレングス方式の特徴のため、ランレングス方式の圧縮率は、同一の情報が連続する度合いに応じて変化する。
図７に、図３に示す例よりライン単位のデータ量が小さい（例えば、３２［バイト］である）場合の解像度と圧縮率との対応関係の一例を示す。
図７に示すように、ライン単位のデータ量、即ち、画素の補間処理を行った後の横方向の画素の連続数が少ない（例えば、３２［バイト］である）場合、最上のライン以外のラインの圧縮率が下がる。具体的には、図３に示す最上のライン以外のラインの圧縮率が０．００７８であったのに対し、図７に示す最上のライン以外のラインの圧縮率は、０．０６２５となる。このため、３００［ｄｐｉ］、４５０［ｄｐｉ］及び４８０［ｄｐｉ］のいずれのパターンにおいても、図７に示す圧縮率の最大値は図３に示す場合に比して大きくなり、圧縮率が下がっていることを示している。
【００５６】
しかしながら、図７に示す場合においても、画像処理前の解像度が３００［ｄｐｉ］である場合の圧縮率の下限（０．１７１８７５）は、非可逆圧縮方式（ＢＴＣ方式）による圧縮率（０．３１２５）より高い圧縮率である。よって、ライン単位のデータ量が３２［バイト］である場合であっても、１２００［ｄｐｉ］の出力解像度に対して画像処理前の解像度が３００［ｄｐｉ］であり、かつ、画素の補間方式が最近傍補間方式である条件下では、可逆圧縮方式による圧縮方式がより圧縮データのデータ量を小さくすることができる。
【００５７】
一方、画像処理前の解像度が４５０［ｄｐｉ］や４８０［ｄｐｉ］である場合の圧縮率の下限（０．３２０２８、０．３５７５）は、非可逆圧縮方式（ＢＴＣ方式）による圧縮率（０．３１２５）より低い圧縮率である。よって、ライン単位のデータ量が３２［バイト］である場合、画像処理前の解像度が４５０［ｄｐｉ］や４８０［ｄｐｉ］である画像データＤの圧縮方式を非可逆圧縮方式としたほうが圧縮データのデータ量を安定してより小さくすることができることとなる。
ここで、図３及び上記の実施形態の説明においては、所定の解像度以下である判定基準として「４５０［ｄｐｉ］以下」が採用されていたことから、図７に示す場合における所定の解像度はより小さくなっている。情報処理装置１０のＣＰＵ１１は、このように、画像データＤを構成する複数の画素のうち、画素が並ぶ二方向のうち一方（例えば、横方向）に沿って配置された画素数に応じて、可逆圧縮を採用するか否かの判定条件となる所定の解像度の基準を変更、決定するようにしてもよい。
【００５８】
昨今の画像形成に用いられる画像データＤは、一般的に、２５６［個］を遥かに上回る数の画素が横方向に沿って配置されている画像データであることから、当該画像データＤに対して画素の補間処理が施された場合、１ラインに含まれる画素数は当然２５６［個］を遥かに上回る。また、上記の図７に示すような「ライン単位のデータ量が小さい場合におけるランレングス方式の圧縮率の低下」は、ライン単位の画素数が２５６［個］を上回る場合であっても、２５６を超えた数のうち２５６で割り切れない余りとなる数について生じうるが、ライン単位の画素数が２５６［個］を大幅に上回ることにより１ラインのうち２５６［個］単位で圧縮処理を行うことができる部分が増えるほどその影響度が小さくなる。
よって、画素の補間方式が最近傍補間方式であって、複数の画素の各々の画素値を示す情報のサイズが１［バイト］である画像データＤをランレングス方式により圧縮した場合、一般的には、図３及び上記の実施形態で示した圧縮率にほぼ等しい圧縮率が得られるが、情報処理装置１０は、図７及びその説明にて記載した画像データのサイズ等を考慮して所定の解像度を変更可能に設けられていてもよい。
【００５９】
所定の解像度を、互いに直交する二方向に沿って配置された画像データＤを構成する複数の画素のうち、当該二方向の一方に沿って配置された画素数に応じたものとすることにより、当該画素数に応じて変化しうる可逆圧縮方式の圧縮率に応じてより柔軟に画像データＤの圧縮率を判定することができ、可逆圧縮方式による圧縮率が非可逆圧縮方式による圧縮率を上回るパターンをより確実に判定することができることから、より確実に情報処理装置１０と画像形成装置１００との間におけるデータ転送量を低減させることができる。
【００６０】
また、所定の解像度は、縦方向の解像度と横方向の解像度とが異なる画像データＤの両方の解像度が考慮されるものであってもよい。
図８に、縦方向の解像度と横方向の解像度とが異なる画像データＤと圧縮率との対応関係の一例を示す。
図８に示すように、可逆圧縮方式（ランレングス方式）を採用した場合において、縦方向の解像度が４８０［ｄｐｉ］であって横方向の解像度が３００［ｄｐｉ］である画像データＤの圧縮率の下限が、例えば、０．２０４６８である一方、縦方向の解像度が３００［ｄｐｉ］であって横方向の解像度が４８０［ｄｐｉ］である画像データＤの圧縮率の下限は、例えば、０．２０５８５となる。このように、縦方向の解像度と横方向の解像度とが入れ替わることにより、可逆圧縮方式（ランレングス方式）を採用した場合における画像データＤの圧縮率の下限が変化する場合があることから、情報処理装置１０のＣＰＵ１１は、画像データＤの縦方向の解像度と横方向の解像度の両方が考慮された所定の解像度により可逆圧縮を採用するか否かの判定を行うようにしてもよい。
【００６１】
また、所定の解像度は、画像形成装置１００の出力解像度に応じるようにしてもよい。
例えば、上記の図３、図７、図８等に示す例では、出力解像度が１２００［ｄｐｉ］である場合について記載しているが、画素の補間処理により補間される画素数は出力解像度に応じて変化する。例えば、出力解像度が１２００［ｄｐｉ］を上回る場合、１２００［ｄｐｉ］である場合に比して補間される画素数が増加することから、画素の補間方式が最近傍補間方式である場合の可逆圧縮方式の圧縮率はさらに上がることとなる。このことから、情報処理装置１０のＣＰＵ１１は、画素の補間が行われる際の基準となる画像形成装置１００の出力解像度に応じて所定の解像度を決定するようにしてもよい。
【００６２】
所定の解像度を、画像形成装置１００の出力解像度に応じたものとすることにより、当該出力解像度に応じて変化しうる可逆圧縮方式の圧縮率に応じてより柔軟に画像データＤの圧縮率を判定することができ、可逆圧縮方式による圧縮率が非可逆圧縮方式による圧縮率を上回るパターンをより確実に判定することができることから、より確実に情報処理装置１０と画像形成装置１００との間におけるデータ転送量を低減させることができる。
【００６３】
情報処理装置１０は、上記のような各種の要因により所定の解像度を変化させるに際して、各種の条件に応じて予め定められた複数の所定の解像度のパターンデータを記憶するようにしてもよい。情報処理装置１０は、例えば、ＲＯＭ１３や記憶部１４に各種の条件に応じて予め定められた複数の所定の解像度のパターンデータを記憶しておき、ＣＰＵ１１が、画像形成装置１００の出力解像度や画像データＤの縦解像度、横解像度、画像データＤのサイズ（横方向等、一方向に沿った画素の連続数）等に応じた最適な所定の解像度をパターンデータから読み出して採用するようにしてもよい。
【００６４】
その他、上記の実施形態における各種の構成は、本発明の特徴を逸脱しない範囲において、適宜変更することができる。
例えば、上記の実施形態において、具体的に採用された可逆圧縮方式、非可逆圧縮方式の種類や、非可逆圧縮方式の圧縮率等はあくまで一例であり、適宜別の方式や値を採用しうるものである。即ち、現在及び将来において可逆圧縮方式、非可逆圧縮方式として採用されうる画像データの圧縮方式を本発明に適用することを妨げない。
【００６５】
また、上記の実施形態では、ＣＰＵ１１が、プリンタードライバーＰを読み出して実行処理することにより、画像データＤの解像度及び画素の補間方式の取得、取得された解像度が所定の解像度以下であって画素の補間方式が最近傍補間方式であるか否かの判定、判定結果に応じた圧縮方式の制御及び画像データＤの圧縮を行っているが、これらの一部又は全部の処理に対して専用の処理部を設けてもよい。
【００６６】
また、上記の実施形態では、通信ネットワークＮを介して情報処理装置１０と画像形成装置１００とが接続されているが、一例であってこれに限られるものでない。例えば、インターフェース１６等を介して情報処理装置１０と画像形成装置１００とが接続されてもよいし、専用のバスにより接続されてもよい。
【００６７】
また、情報処理装置１０は、ＰＣに限らず、他の情報処理装置であってもよい。例えば、携帯電話やスマートフォン、その他の携帯端末や、ワークステーションその他のあらゆる情報処理装置を本発明の情報処理装置として採用可能である。
【００６８】
また、上記の画像形成装置１００はインクジェット記録装置であるが、他の方式により画像を形成する画像形成装置であってもよい。例えば、電子写真方式や熱転写方式、オフセット方式、その他、記録媒体に画像を形成することができるあらゆる方式の画像形成装置を画像形成システムに採用することができる。
【符号の説明】
【００６９】
１      画像形成システム
１０    情報処理装置
１１    ＣＰＵ（取得手段、判定手段、圧縮手段、制御手段）
１２    ＲＡＭ
１３    ＲＯＭ
１４    記憶部
１５    通信部（出力手段）
１００  画像形成装置
１０１  通信部
１０２  画像処理部（伸張手段）
１０３  画像形成部（画像形成手段）
Ｄ      画像データ
Ｐ      プリンタードライバー
【図１】
2013198028.tif 000003
【図２】
2013198028.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2013198028.tif 000007
【図６】
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【図７】
2013198028.tif 000009
【図８】
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