(57)【要約】【課題】単結晶シリコン等をセル原料とする太陽電池セル１枚あたりの動作電力を低下させることにより、発電効率の低下を防ぎ、関連機器の汎用性を高めることができる太陽電池システムを提供する。【解決手段】  本発明は、太陽電池モジュール１からの配線を接続箱を介してパワーコンディショナに連携する太陽電池システムにおいて、太陽電池モジュール１に配置される太陽電池セル１１は、略正方形の状態を単位面積セルとし、面積が同一となるように２以上の整数ｎで等分に分割したものであり、該太陽電池セル１１を直列状に接続して配列された太陽電池モジュール１を用いることを特徴とする。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽電池モジュールからの配線を接続箱を介してパワーコンディショナに連携する太陽電池システムにおいて、
前記太陽電池モジュールに配置される太陽電池セルは、略正方形の状態を単位面積セルとし、面積が同一となるように２以上の整数ｎで等分に分割したものであり、該太陽電池セルを直列状に接続して配列された太陽電池モジュールを用いることを特徴とする太陽電池システム。
【請求項２】
太陽電池セルは、両面受光型であると共に、太陽電池モジュールの下方に反射部を設けたことを特徴する請求項１に記載の太陽電池システム。
【請求項３】
太陽電池モジュールは、太陽電池セルが一定間隔の透光部を介して複数並設されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の太陽電池システム。
【請求項４】
単位面積セルをｎ等分に分割した太陽電池セルの動作電流が、接続箱における入力電流の半分以下であることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の太陽電池システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単結晶シリコン等をセル原料とする太陽電池セル１枚あたりの動作電力を低下させることにより、発電効率の低下を防ぎ、関連機器の汎用性を高めることができる太陽電池システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
地球温暖化の緩和を目的として、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出が少ない社会（低炭素社会）を構築するため、太陽光を用いた再生可能エネルギーを普及するという社会的気運の高まりがある。これらの気運やニーズに鑑み、大規模な太陽電池施設や既存の建築部或いは新設の建築物への太陽電池の設置が積極的に進められている。
【０００３】
近年の太陽電池セルは、セル自体の性能上昇、またセルを表裏面で受光可能とした両面セルの開発によって発電効率は向上している。
太陽電池システムは、複数の単結晶太陽電池セルを配設した太陽電池モジュールと、複数の太陽電池モジュールからの配線を一つにまとめてその直流電力をパワーコンディショナに供給する接続箱と、接続箱からの直流電力を交流電力に変換し、交流電力を系統電源に連系するパワーコンディショナとによって構成されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、発電効率の上昇によって、以下に示す問題が懸念されている
・太陽電池セルの出力の上昇に伴って動作電流も上昇し、太陽電池モジュールが連係される接続箱等の周辺機器の入力電流値を超える恐れがある。
・動作電流値の上昇によって、太陽電池セル自体から発生される温度が上がり、発電効率の低下に繋がる。
さらに、本出願人は高効率の太陽電池システムとして両面受光太陽電池モジュールを屋根面等に採用した提案も行っているが、以下の問題もある。
即ち両面受光セルは、太陽電池モジュールの透光部を透過した太陽光を下方に配した反射部にて反射させ、両面受光セルの裏面側でも受光しようとするものであるが、太陽光が最も効率的な位置（南中時）にあるときは、太陽光がほぼ正面から当たるため、モジュールの透光部を通った太陽光は、反射部によって反射するものの、入射、反射の角度のよって太陽光は裏面側モジュールの一部分（端部）にしか当たらず、受光しない部分が存在しているものであった。
【０００５】
そこで、本発明は、太陽電池セル１枚あたりの動作電力を低下させることにより、温度上昇による発電効率の低下を防ぎ、関連機器の汎用性を高めることができる太陽電池システムを提案することを目的とする。
なお、太陽電池は、太陽光が当たっている時間（日の出から日の入り）は発電するものの、朝夕は発電量が低く、日の高い時間（南中時）が最も発電量が多い。そのため、朝夕の発電量を増やすより、南中時前後の発電量を増やす方が一日の発電量としては大きくなるため、太陽光の最も効率的な時間帯に、より効率に受光することをも目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、太陽電池モジュールからの配線を接続箱を介してパワーコンディショナに連携する太陽電池システムにおいて、前記太陽電池モジュールに配置される太陽電池セルは、略正方形の状態を単位面積セルとし、面積が同一となるように２以上の整数ｎで等分に分割したものであり、該太陽電池セルを直列状に接続して配列された太陽電池モジュールを用いることを特徴とする太陽電池システムに関するものである。
【０００７】
また、本発明は、前記太陽電池システムにおいて、太陽電池セルは、両面受光型であると共に、太陽電池モジュールの下方に反射部を設けたことを特徴する太陽電池システムをも提案する。
【０００８】
さらに、本発明は、前記太陽電池システムにおいて、太陽電池モジュールは、太陽電池セルが一定間隔の透光部を介して複数並設されていることを特徴とする太陽電池システムをも提案する。
【０００９】
また、本発明は、前記太陽電池システムにおいて、単位面積セルをｎ等分に分割した太陽電池セルの動作電流が、接続箱における入力電流の半分以下であることを特徴とする太陽電池システムをも提案する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の太陽電池システムは、太陽電池セルを分割することで、分割した太陽電池セル１枚あたりの動作電力を抑え、太陽電池セル自体が発生する温度を抑えることで発電効率の低下を防ぐことができる。
【００１１】
また、太陽電池セルが、両面受光型であると共に、太陽電池モジュールの下方に反射部を設けた場合には、セルの幅が狭いために南中時前後の発電量が増え、全体の発電量を大きくことができる。
【００１２】
さらに、太陽電池モジュールは、太陽電池セルが一定間隔の透光部を介して複数並設されていると、特に太陽電池セルが両面受光型セルの場合には、太陽電池モジュールの広範囲の裏面により効率的に受光でき、発電量を飛躍的に増やすことができる。太陽電池セルが片面受光型セルの場合には、このセル間の隙間（透光部）は、裏面側への採光部分として利用することができる。
【００１３】
また、単位面積セルをｎ等分に分割した太陽電池セルの動作電流が、接続箱における入力電流の半分以下である場合には、両面で受光しても入力電流を変えることがないため、接続箱並びに周辺機器の汎用性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】「南中時」の前２パターンを示す模式図であり、左側には、南中より３０度前の状態を示し、右側には南中より１５度前の状態を示す模式図である。
【図２】（ａ）第１実施例の太陽電池システムの平面図、（ｂ）Ａ線における断面図、（ｃ）その背面図、（ｄ）Ｂ線における断面図、（ｅ）そのモジュール構成を示す拡大断面図、（ｆ）太陽電池セルの配列のバリエーションを示す平面図である。
【図３】第１実施例の太陽電池システムを略平坦状の縦葺き屋根に組み込んだ例を示す斜視図である。
【図４】第１実施例の太陽電池システムを波板状の下葺き屋根上に横葺外装材と共に取り付けた例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の太陽電池システムは、太陽電池モジュールからの配線を接続箱を介してパワーコンディショナに連携する太陽電池システムにおいて、前記太陽電池モジュールに配置される太陽電池セルが、略正方形状の単位面積セルをｎ等分したものであり、該各太陽電池セルを直列状に接続した太陽電池モジュールを用いることを特徴とする。
この構成により、分割した太陽電池セル１枚あたりの動作電力を抑え、太陽電池セル自体が発生する温度を抑えることで発電効率の低下を防ぐことができる。
【００１６】
また、単位面積セルをｎ等分に分割した太陽電池セルの動作電流が接続箱における入力電流の半分以下とした場合には、両面で受光しても入力電流を変えることがなく、接続箱並びに周辺機器の汎用性を高めることができる。
【００１７】
また、太陽電池セルを、両面受光型とすると共に、太陽電池モジュールの下方に反射部を設けた場合には、太陽電池セル間における太陽光の入射箇所（透光部）も多くなるため、太陽電池モジュールの広範囲の裏面に、より効率的に受光でき、発電量を飛躍的に増やすことができる。
【００１８】
本発明に用いる太陽電池セル（以下、単にセルという場合もある）は、例えばシリコン系の場合には、単結晶シリコンの原型である円柱状インゴットをスライスして円盤状とし、該円盤状のインゴットの周辺をカットして正方形に近似させた状態を単位面積セルとし、この略正方形の単位面積セルを、面積が同一となるようにｎ等分に分割したものである。なお、ｎは分割数であり、２以上の整数であればよい。また、面積が同一とは、単位面積セルを分割する上で、面積が同一であれば必ずしも同形状に分割する必要はないことを意味している。分割したセルの配列は特に問わない。
【００１９】
前述のように分割した太陽電池セルの配列は特に限定するものではないが、太陽電池セルを、両面受光型とした場合には、セル間に一定間隔の隙間（透光部）を形成することが望ましい。なお、片面受光型のセルにおいて、このセル間の隙間は、裏面側への採光部分として利用してもよい。
即ち太陽電池モジュール（以下、単にモジュールという場合もある）において隣接する両面受光型セルは、２ｍｍ以上でセル幅以下とし、セル幅に対して１／１５〜１／３の透光部幅を介して配置されることが望ましい。例えば後述する図示実施例のように約１５６ｍｍの単位面積セルを半裁した（ｎ＝２）ものを用いた場合には、幅が５〜３０ｍｍ程度の透光部を介して配置することが望ましく、セル間隔１５ｍｍで良好な結果が得られた。この幅は、隣接するセルの長辺同士の間隔であり、短辺同士の間隔は近接状（セルの連係に必要な最小間隔）であっても、長辺同士と同様に反射効率を上げるように配慮した隙間であってもよく、また、必要とされるモジュールサイズへの割付（配列）によっても調整されるものとなる。
【００２０】
図１に示す模式図は、「南中時」の前２パターンを示す。
図１の左側には、南中より３０度前の状態（約２時間前）を表し、図１の右側には、同１５度前（約１時間間）の状態を表す。即ち図中ａ＝３０度、ｂ＝１５度を示す。
この模式図から、南中時の反射は、裏面セルの全域には行き届かないことが明らかである。南中に近づくほど透光部分から遠くは届かない（南中を過ぎると、入射角が反対になる）。よって、発電量が多くなる（太陽の放射強度の強い）時間帯（角度）により効率的に受光するためには、セルの幅を狭くしたほうがよいという知見を見出した。このセルの幅として、有効な幅は、セルから反射部までの距離（高さ）にも関係するが、セル幅から反射部までの距離、距離からセルの幅は、三角関数（正接定理：ｔａｎ）によって算出される。
さらに、本発明の太陽電池システムでは、屋根という特性から反射材とモジュール間から算出した結果、セルの幅は９０ｍｍ以下で南中時及びその前後でのロスの少ないモジュール幅となることを見出した。
そこで、後述する図示実施例では、セルの原型サイズやコスト（ロス）等から、単位セル（１５６ｍｍ）を半裁する（７８ｍｍ）して用いることで、前記「セルの幅は９０ｍｍ以下」の条件をクリアし、南中時前後の発電量を増やすことができ、全体の発電量を大きくことができる。二分割（半裁）以上の三分割、四分割、それ以上の分割についても、南中時前後の発電量を増やすためには、前述のようにセルの幅を狭くするという知見に合致しているので、総発電量に関しては前記半裁（二分割）の場合と同様に同様に効果が見込まれる。
【００２１】
なお、略矩形状に形成される太陽電池モジュールには、４辺の周辺にセルを配置しない領域が存在するが、この周辺の領域（基板）が透光性であったとしても、モジュール単体での透光部分（透光領域）に過ぎず、両面受光型セルの裏面側に太陽光を有効に供給するための透光部としての有効性は高くない。即ち同一のモジュールであってもその使用方法によって異なるものの、例えば左右端部や流れ方向端部の固定方法（上方に配置されるカバー部材等）や、裏面にジョイント捨板等が配設されることにより、裏面側への受光は妨げられる。横葺の場合、左右側縁は捨て板上に位置し、水上側は横桟内に位置するため、その箇所は透光しない。また、縦葺き（平滑葺き）の場合、左右、水上水下ともカバー及び捨て板が配されるため、モジュール周縁は一定幅で透光しない。
【００２２】
太陽電池モジュールに関するその他の構成については、特に限定するものではなく、片面受光型セルを用いる場合も両面受光型セルを用いる場合にも、どのような構成を採用してもよい。
例えば両面受光型セルに関し、光透過性を有する基材に複数の両面受光セルを配置した構成であり、基材を構成する表面・裏面保護材（層）は、透光性を有するものであれば、透明でも半透明でもよく、透明又は半透明のガラスや樹脂の板材又はシート等で構成され、モジュールとしてのサイズや使用箇所等によって適宜に選定される。例えば基材として、表裏両面にガラスを保護材（層）として用いて複数の両面受光セルを挟み込む構成でもよいし、表面のみにガラスを表面保護材として用い、該表面保護材にて複数の両面受光セルの表面側を保護し、両面受光セルの裏面側には、エチレン酢ビ（ＥＶＡ）等の樹脂系シートを封止材として、更に透明保護層としてバックシートを配した構成などを採用することもできる。両面受光セルとしては、前述のシリコン系に限らず、半導体インゴットを原料とする両面受光セルを用いることができる。
なお、モジュールとして周縁（小口）の止水、防水処理を施したものであればよく、モジュールの剛性を高めるためのフレーム等の有無を問うものではないが、モジュール表面を流下する雨水をせき止めないように少なくとも流れ方向に交わる方向にはフレーム等の突起がないものが好ましい。また、モジュールは、周辺機器の汎用性を高めるためにサイズを小さく（例えば半分程度に）した両面受光セルを用いるようにしてもよい。
【００２３】
そして、所定面積にて形成される両面受光セルは、隣接するセルが所定間隔で離間するように基材に配置され、言い換えれば、隣接するセル間の配設間隔にセルが存在しない透光領域が形成される構成であり、セルが存在する発電領域が透光領域にて略島状に分断されている。
本発明における発電領域の分断の状態、即ちセルの離間の状態は、セルの周辺全てが離間するものであっても、複数のセルを組み合わせた状態で離間させるものであってもよく、モジュールとして透光領域が得られるものであれば、セルの配置（配列）は問うものではない。要するに、想定される配列としては、（１）各セルがその周辺全てが離間している、（２）２枚、４枚の両面受光セルを近接させて１つのブロックとし、そのブロック間が離間している、（３）モジュールの長手方向又は短手方向は近接し、他方が離間している、状態等がある。
【００２４】
前記両面受光型のセルの下方に設けられる反射部は、前記透光領域を透過する太陽光を反射させてセルの裏面側へ太陽光を照射するものであって、その材質及び表面処理において、所謂鏡面に類するものよりも、むしろ乱反射（拡散反射）するものが好ましい。例えば全面に設けるものであっても部分的に設けるものであってもよい。材質等にあっても、鉄、ステンレス、アルミ等の鋼板や銅板、或いは表面処理鋼板や塩ビ等の被覆鋼板でもよく、板状、フィルム状であってもよい。また、硬質樹脂板や樹脂シート、アスファルト等の含浸シートであってもよい。上記反射材は、白、シルバー等に塗装されたものでも、反射性(光沢を含む)のトップコートを施したものであってもよく、表面に鏡面仕上げを施したもの、これらの態様を複数兼ねるものであってもよい。さらに、反射部は、略平坦状のものであっても、角波状、円弧状であってもよい。また、新設・既設屋根上に両面受光型モジュールを配設する場合、上述のような反射部を別途に又は新規に用いるものであってもよいし、対象領域に相当する領域上に反射性能を有する塗料等を塗布して反射部を形成するものでもよい。
また、後述する横葺き式でも縦葺き式でも同様であるが、横桟又は縦桟の配設間隔に配する態様でも、例えばルーフィング（紙）を兼ねる下地材として敷設する態様でもよく、太陽光を反射する部分（面板部）についても、平坦状でも、連続（角）波状でもよい。なお、この反射部を横桟又は縦桟の配設間隔に配する態様では、端縁を立ち上げ、縦桟間又は横桟間に嵌め付けるもの、縦残又は横桟等に係止させてもよく、ビス等で固定するものであってもよい。
【実施例１】
【００２５】
図２（ａ）〜（ｅ）に示す本発明の第１実施例は、太陽電池モジュール１からの配線を接続箱を介してパワーコンディショナに連携するものであり、両面受光型太陽電池モジュール（以下、両面受光型モジュールという）１が、光透過性を有する横長の基材１０であるガラス等の表面保護材の裏面に複数の略矩形の両面受光セルを１１を充填材、裏面材によって積層して封止した構成であり、長さ方向に隣接する両面受光セル１１，１１が所定間隔（１５ｍｍ）を隔てて離間するように配設されている。
図中、１２はインターコネクションリボン、１３はジャンパーリボン、１５は充填材、１６は裏面材（バックシート）、１Ｂは端子ボックス、１Ｃは出力ケーブル、１Ｄはコネクタである。
【００２６】
この第１実施例における両面受光セル１１は、単結晶シリコンの原型である円柱状インゴットをスライスして円盤状とし、該円盤状のインゴットの周辺をカットして一辺が約１５６ｍｍの正方形に近似させた状態を単位面積セルとし、この略正方形の単位面積セルを、面積が同一となるように２等分に分割して（半裁して）幅を約７８ｍｍとしたものである。
この両面受光セル１１は、４つの角部のうち隣接する２つの角部１１ａ，１１ａがカットされた形状であり、この両面受光型モジュール１において、全てのセル１１は、角部１１ａ，１１ａが一方向（図面左側）を向くように配設され、長手方向に１８列、短手方向に２列の合計３６枚が配設され、長手方向に隣接するセル１１，１１の隙間（配設間隔）を１５ｍｍ、短手方向に隣接するセル１１，１１の隙間（配設間隔）を４ｍｍとした。
【００２７】
この両面受光型モジュール１は、外周部分、及び隣接するセル１１，１１の隙間（配設間隔）に、セル１１が存在しない透光領域（透光部）１Ｇが形成される構成であり、セル１１が存在する発電領域１Ｊが透光領域１Ｇにて略島状に分断されている構造ということができる。
なお、厳密には、セル１１が存在しない透光領域と、セル１１の下方に配する反射部（図示せず）に太陽光を導き、反射させてセル１１の裏面に太陽光を供給するための透光部とは相違することは既に説明したとおりであるが、図中には符号１Ｇで示した。
【００２８】
なお、図２（ｆ）には、セル１１の配列の異なる例を示した。この例では、前記第１実施例と同じセル１１を用いているが、カットされた角部１１ａ，１１ａが長さ方向に向かって交互に相反する方向を向くように配設した。そして、前記第１実施例と同様にカットされた角部１１ａ，１１ａが図面左側を向くように配置したセル１１に対し、カットされた角部１１ａ，１１ａが図面左側を向くように配置したセルに符号１１'を付した。
【００２９】
そして、このようにセル１１を分割することで、分割したセル１１の１枚あたりの動作電力を抑え、セル１１自体が発生する温度を抑えることで発電効率の低下を防ぐことができる。
さらに、この第１実施例では、セル１１の動作電流が接続箱における入力電流の半分以下としたので、両面で受光しても入力電流を変えることがないため、接続箱並びに周辺機器の汎用性を高めることができる。
【００３０】
また、この第１実施例では、セル１１が、両面受光型であり、この太陽電池モジュール１の下方に反射部を設けることにより、セル１１の幅が狭いために南中時前後の発電量が増え、全体の発電量を大きくことができる。
【００３１】
図３には、前記構成の両面受光型モジュール１を、略平坦状の縦葺き屋根に組み込んだものであり、図中、３１は下部吊子、３２は排水部材、３３は接続吊子、３４は縦桟、３５は継手捨板、３６は断熱材、３７は支持材吊子、３８は継手カバー（横）、３９は継手カバー（縦）、４０はキャップ抑え、４１は屋根材、４２はキャップ材である。
【００３２】
この例では下地となる縦葺き屋根は、流れ方向に所定間隔で配されたピース材である下部吊子３１に跨るように流れ方向に連続する排水部材３２が配設され、横方向に隣接する排水部材３２，３２間に断熱材３６及び屋根材（折板屋根）４１が配され、排水部材３２を覆うと共に隣接する屋根材４１，４１の側縁をキャップ材４２で弾性嵌合にて保持した構成である。
そして、前記排水部材３２に接続吊子３３を取り付け、該接続吊子３４を介して縦桟３４を流れ方向に沿うように一体的に取り付けると共に、該縦桟３４と直交するように継手捨板３５を配した。これらの縦桟３４，３４と継手捨板３５，３５とで形成される略矩形状の空間には、反射部２として白色系からなる鋼板を配した上方に、前記構成の両面受光型モジュール１を配設した。また、この両面受光型モジュール１の流れ方向の接続部分には継手カバー（横）３８を、横方向の接続部分には継手カバー（縦）３９を配して接続した。
【００３３】
図４には、前記構成の両面受光型モジュール１を波板状の下葺き屋根上に横葺外装材と共に配設したものであり、水下側、水上側に支持部を有するレール材４が、流れ方向に対して所定間隔で配設され、該レール材４，４間に両面受光型モジュール１または外装材７を敷設する構成である。
この例における両面受光型モジュール１は、水下側端部がレール材４上に載置され、その表面がレール材４に沿わせた取付部材６にて保持され、前記取付部材６は、レール材４の長手方向に対して一定間隔で配置すると共に、前面部からレール材４に固定具６ｂを水下側上方から打ち込むことにより、レール材４と取付部材６が一体化されている構成である。なお、図中に符号８Ａで示す下地である支持部材は、下葺き屋根材９の山部９Ｂの頂部に固定されている。
また、外装材７は、水下側の裏面がレール材４上に載置されると共に水上側を折曲した棟側成形部がレール材４の水下端部に係止されている。
【００３４】
前記レール材４は、前記両面受光型モジュール１または外装材７の流れ方向の端縁を支持する水上側支持部、水下側支持部を有し、後述する取付部材６の前面部から固定具６ｂを打ち込む被固定部を有し、いわゆる横桟に相当する構成であり、レール材本体４と第２レール材４Ｂとの複数部材にて構成される。
【００３５】
前記取付部材６は、前記レール材４の長手方向に対して一定間隔で配置されるものであって、両面受光型モジュール１の水下側端部の表面を保持する保持部と、前記レール材４（第２レール材４Ｂ）の水下端部（被固定部）に沿う前面部とからなり、前面部から固定具６ｂを打ち込んでレール材４と一体化されるものである。
【００３６】
図示実施例の保持部は、両面受光型モジュール１の水下側端部の表面に重合状に沿わせる片であり、略へ字状に形成される取付部材６の上側横片である。
また、前面部は、前記レール材４（４Ｂ）の被固定部の表面に重合状に沿わせる水下側下方へ傾斜片状であって、その表面に形成された窪みに、固定具６ｂの先端を当接させて打ち込むことにより、レール材４と取付部材６が一体化される。なお、前面部の下端を、水上側へ略く字状に折り返して（返し片）延在させ、該返し片を被固定部の下端の返し片に係合させている。
なお、図示実施例では、両面受光型モジュール１，１の左右の配設間隔に、継手カバー５を覆うように配設した。
【００３７】
このような各部材にて施工される両面受光型モジュール１の設置構造は、両面受光型モジュール１の水下側端部が、レール材４と取付部材６により、一体的に固定されるものであり、使用するレール材４も取付部材６も極めて簡易な部材であり、従来のように特殊なフレーム材を必要とすることもないため、コストを抑えることができる。しかも、従来のようにカバー材を用いないので、モジュール１上を流下する雨水がせき止められることもないし、雨水に含まれる土や埃等が堆積することもなく、負圧作用時の強度向上と流れ方向のズレ止めを補強することができる。そのため、モジュール表面を美麗に維持することができ、発電効率等の性能低下を招くこともない。また、両面受光型モジュール１を取付部材６でレール材４に一体化させているため、取付部材６を着脱することで、両面受光型モジュール１の交換を容易に行うことができる。
【００３８】
前記外装材７は、流れ方向の長さ寸法が前記両面受光型モジュール１と略等しい構成であり、略平坦状の面板部の水下側の端縁に軒側成形部を、水上側の端縁に棟側成形部を形成した構成であり、これらの軒側成形部と棟側成形部とは、図示しない接続部分において相互に係合する構成とした。
なお、この外装材７の金属材料素材としては、代表的には概ね０.４〜１.６mm程度の溶融亜鉛メッキ鋼板やガルバリウム鋼板等の防錆処理鋼板、特殊鋼、非鉄金属、ステンレス鋼板、耐候性鋼板、銅板、アルミニウム合金板、鉛板、亜鉛板、チタニウム板などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。これらは殆ど長尺なコイル状形態で供給される。
また、前記外装材７の裏面側には、結露防止、防音、防火対策上の理由により、ポリエチレンフォーム、グラスウールシート等のバックアップ材が添装されている。
【００３９】
なお、両面受光型モジュール１の取り付けに関しては、既に説明した通りであるが、前記外装材７の取り付けに関しては、前記レール材４を吊子として取り付けるようにした。
また、この図４における反射部９は、予め下地材として敷設された白色系からなる鋼板であり、全面に金属を配しているので、加工が容易であるため、コストが低減されると共に、下地面上を金属で全面的に覆うため、防火性能にも優れる。
【符号の説明】
【００４０】
１  両面受光型（太陽電池）モジュール
１０，１０'  基材
１１，１１'  両面受光セル
１Ｃ  出力ケーブル
１Ｊ  発電領域
１Ｇ  透光領域
４  レール材
４Ｂ  第２レール材
５  継手カバー
６  取付部材
６ｂ  固定具
７  （横葺き）外装材
９  反射部
【図１】
2013183128.tif 000003
【図２】
2013183128.tif 000004
【図３】
2013183128.tif 000005
【図４】
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