(57)【要約】【課題】タンパク質分解酵素を含有し、酵素活性の安定な液状化粧料を提供することを課題とする。【解決手段】タンパク質分解酵素、水、粘土鉱物を含有し、タンパク質分解酵素の酵素活性が安定化されている液状化粧料。【選択図】図５
2013221012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タンパク質分解酵素、水、粘土鉱物を含有し、タンパク質分解酵素の酵素活性が安定化されている液状化粧料。
【請求項２】
タンパク質分解酵素がパパインである請求項１に記載の液状化粧料。
【請求項３】
タンパク質分解酵素活性が０．０４Ｕ／ｇ以上である請求項１又は２記載の液状化粧料。
【請求項４】
粘土鉱物が膨潤性層状ケイ酸塩を含有するものである請求項１〜３のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項５】
粘土鉱物が、スメクタイト系の粘土鉱物、雲母粘土鉱物、カオリン鉱物、タルクのいずれかである請求項１〜４のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項６】
スメクタイト系の粘土鉱物がモンモリロナイト、ベントナイト、バイデライト、ノントロナイト、サポナイトから選択される１以上である請求項１〜５のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項７】
水の含有量が５重量％以上である請求項１〜６のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項８】
化粧料が洗顔用又は洗浄用である請求項１〜７のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項９】
化粧料がスキンケア用化粧水である請求項１〜７のいずれかに記載の液状化粧料。
【請求項１０】
さらに酵素安定剤として亜硫酸の塩を含有する請求項１〜９のいずれかに記載の液状化粧料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安定なタンパク質分解酵素含有液状化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、動植物あるいは微生物を起源とする各種の加水分解酵素類を筆頭として各種多様な酵素類が、工業分野や生活の中で使用されている。化粧品や洗剤など日常品にも各種酵素が配合されている。これらの酵素類は固定化酵素を除き、通常水性溶液として使用される。しかし、一般に、酵素は、水溶液状態では不安定であり、時間とともにその酵素活性を失う。
【０００３】
酵素溶液の安定化方法に関しては、各種のものが提案されている。例えば、リパーゼ水溶液に１価又は多価アルコールのポリオキシアルキレンエーテルを添加する方法（特許文献１：特開昭５９−１７３０８０号公報）のように、各種界面活性剤を添加する方法や、各種酵素のアルコール性水溶液にソルビトール、マルチトールのような糖アルコールを添加する方法（特許文献２：特開昭６１−１３９３８４号公報）等が知られている。
【０００４】
また、デキストリンのような水溶性高分子を添加する方法も、提案されている（特許文献３：特開平２−２６１８９８号公報）。
【０００５】
化粧品などに使用するタンパク質分解酵素の安定化にはイソマルトオリゴ糖、ラフィノース、フルクトースなどの糖類、グリシルグリシンやアルギニルグルタミン酸などのペプチドを使用する技術が開示されている（特許文献４：特開２００５−３０６８２２）。
【０００６】
あるいは多糖類ステロイドのハイドロゲルに酵素を内包させて安定化を果たす方法が提案されている（特許文献５：特開２００２−１４６１００号公報）。
【０００７】
また液状洗濯用洗剤や自動食器洗浄機用液体洗剤に使用するための洗浄用各種酵素を粘土やシリカなどの多孔性の構造体に吸着させ、その多孔性の構造体をシリコーン油などの疎水性物質でコーティングしておくことで、洗剤中での安定性を保つ技術が提案されている（特許文献６：特表平９−５１１００５号公報）。また皮膚洗浄剤に適用可能技術であることも記載されているが、皮膚洗浄剤として具体的な開示はなされていない。
【０００８】
これらの提案のいずれも未だ十分なものではない。すでに、タンパク質分解酵素入りを標榜する液状の洗顔化粧料が市販されている。これらの市販製品の酵素活性は、本願発明者が測定したところ０．０２Ｕ／ｇ以下であり、化粧料に必要な酵素活性を安定的に保つことができないことを確認した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開昭５９−１７３０８０号公報
【特許文献２】特開昭６１−１３９３８４号公報
【特許文献３】特開平０２−２６１８９８号公報
【特許文献４】特開２００５−３０６８２２号公報
【特許文献５】特開２００２−１４６１００号公報
【特許文献６】特表平０９−５１１００５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
タンパク質分解酵素を含有し、酵素活性の安定な液状化粧料を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の主な構成は、次のとおりである。
（１）タンパク質分解酵素、水、粘土鉱物を含有し、タンパク質分解酵素の酵素活性が安定化されている液状化粧料。
（２）タンパク質分解酵素がパパインである（１）に記載の液状化粧料。
（３）タンパク質分解酵素活性が０．０４Ｕ／ｇ以上である（１）又は（２）記載の液状化粧料。
（４）粘土鉱物が膨潤性層状ケイ酸塩を含有するものである（１）〜（３）のいずれかに記載の液状化粧料。
（５）粘土鉱物が、スメクタイト系の粘土鉱物、雲母粘土鉱物、カオリン鉱物、タルクのいずれかである（１）〜（４）のいずれかに記載の液状化粧料。
（６）スメクタイト系の粘土鉱物がモンモリロナイト、ベントナイト、バイデライト、ノントロナイト、サポナイトから選択される１以上である（１）〜（５）のいずれかに記載の液状化粧料。
（７）水の含有量が５重量％以上である（１）〜（６）のいずれかに記載の液状化粧料。
（８）化粧料が洗顔用又は洗浄用である（１）〜（７）のいずれかに記載の液状化粧料。
（９）化粧料がスキンケア用化粧水である（１）〜（７）のいずれかに記載の液状化粧料。
（１０）さらに酵素安定剤として亜硫酸の塩を含有する（１）〜（９）のいずれかに記載の液状化粧料。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の実施により、含有するタンパク質分解酵素の活性が長期間安定に保たれている液状化粧料が提供される。また本発明の化粧料は皮膚にすべすべしたしっとり感を与える。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】水中でのタンパク質分解酵素の活性変化を示す。
【図２】グリセリンを含有する水中でのタンパク質分解酵素活性の変化を示す。
【図３】酵素安定剤として亜硫酸ナトリウムを含有する水中でのタンパク質分解酵素の活性変化を示す。
【図４】粘土鉱物を含有する水中でのタンパク質分解酵素活性の変化を示す。
【図５】実施例１、２、比較例１、２の洗顔フォームに配合したパパインの酵素活性安定性を測定した結果を示す。
【図６】実施例３、４、比較例３、４の洗顔フォームに配合したパパインの酵素活性の安定性を測定した結果を示す。
【図７】実施例５、６、比較例５、６のボディーシャンプーに配合したパパインの酵素活性安定性を測定した結果を示す。
【図８】実施例７、８、比較例７、８のハンドソープに配合したパパインの酵素活性安定性を測定した結果を示す。
【図９】実施例９、１０、比較例９、１０の美容液に配合したパパインの酵素活性安定性を測定した結果を示す。
【図１０】実施例１１〜１７の洗顔フォームに配合したパパインの酵素活性安定性を測定した結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明で用いるタンパク質分解酵素としては、化粧料に配合できるものであれば微生物由来、植物由来、動物由来のいずれも使用することができる。微生物由来のタンパク質分解酵素としては、例えば、カビ由来のプロテアーゼ、酵母由来のプロテアーゼ、細菌由来のプロテアーゼ等を例示することができる。植物由来のタンパク質分解酵素としては、例えば、パパイン、キモパパイン、ブロメライン、フィシン等を例示することができる。動物由来のタンパク質分解酵素としては、例えば、ペプシン、トリプシン、キモトリプシン、カテプシン、パンクレアチン等を例示することができる。洗顔用化粧料に使用する場合には、特にアルカリ性域に至適ｐＨ値を有する酵素が好ましいが、特にパパイン又はブロメラインが好ましい。本発明に使用する酵素は、粗酵素であっても精製酵素であっても良い。また原料の植物から抽出しても良いし、市販の工業や医薬品用の酵素であってもよい。特にパパインは、至適ｐＨが７〜８にある、パパイヤの実から抽出した植物プロテアーゼであり、耐熱性や耐酸性が高く、基質特異性が広く非常に安定な酵素であり好ましい。
本発明においては、化粧料の使用目的に合わせて所望の酵素活性を調整することができる。化粧料中に存在する酵素活性は０．０３〜０．５Ｕ／ｇであることが好ましい。洗顔又は洗浄用化粧料はタンパク質分解酵素活性が０．０８Ｕ／ｇ以上であれば、皮膚の洗顔又は洗浄時つるつる感を与えることができる。又上限は、酵素による皮膚への刺激を考慮して０．３Ｕ／ｇとすることが好ましい。
基礎化粧品の場合は、皮膚を長時間タンパク質分解酵素の高い活性にさらすことは好ましくなく、タンパク質分解酵素活性０．３〜０．６Ｕ／ｇの化粧液を皮膚に塗布又は接触させることで、化粧液中の美容成分が皮膚により良く浸透し必要な栄養成分が皮膚内に供給されしっとり感を付与する。
【００１５】
本発明においてタンパク質分解酵素の安定化に重要な役割を果たすのは粘土鉱物である。粘土鉱物に含有される膨潤性層状ケイ酸塩は、陽イオン交換能を有し、更に層間に水を取り込んで膨潤していく層状ケイ酸塩で、スメクタイト型粘土や膨潤性雲母等が知られている。
本発明でいう粘土鉱物とはこのような物質を全て包含する。従来技術においても述べたように、粘土鉱物は、その層状構造中にタンパク質分解酵素などのタンパク質を吸着し、安定化させることが知られている。しかし水を含む系においては、水の存在によって酵素活性を失うため、水を極力添加しないかあるいは、水の影響を排除するために酵素を吸着した粘土鉱物の表面をシリコーンなどの疎水性の物質でコーティングする必要があった。しかし本発明の液状化粧料とすることで、タンパク質分解酵素力価を長期間安定に維持することができる。
【００１６】
粘土鉱物の具体例としては、天然物、天然物からの精製物又は合成の何れのものであっても特に限定されないが、例えば、カオリン、ナクライト、ディッカイト、ハロサイトなどのカオリン系粘土鉱物、アンティゴライト、アメサイト、クロンステダイトなどのアンティゴライト系粘土鉱物、パイロフィライト、タルク（滑石）などのパイロフィライト系粘土鉱物、イライト、海緑石、セラドナイト、セリサイト、マイカ（雲母）、白雲母、クロム白雲母、黒雲母などの雲母系粘土鉱物、ベントナイト、モンモリロナイト、バイデライト、ノントナイト、サポナイト、ヘクトライト、ルーセンタイトなどのスメクタイト系粘土鉱物、バーミキュライトなどのバーミキュライト系粘土鉱物；緑泥石（クロライト）などの緑泥石系粘土鉱物、スメクタイト系やバーミキュライト系の粘土鉱物を塩化アルキルトリメチルアンモニウム、塩化ジアルキルジメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウムなどの第４級アンモニウム塩型カチオン界面活性剤で処理した有機変性粘土鉱物などを例示することができる。これら成分は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を適宜組合せて用いることもできる。
【００１７】
本発明においては、酵素安定性並びに、使用感から、スメクタイト系粘土鉱物であるベントナイト、モンモリロナイト、バイデライト、ノントナイト、サポナイト、ヘクトライト、ルーセンタイトなどの粘土鉱物が好ましい。特に化粧品用途においては、ベントナイト、モンモリロナイト、バイデライト、ノントナイト、サポナイトが特に好ましい。スメクタイト系粘土鉱物以外では、カオリン、タルク、マイカ、セリサイトが好ましい。粘土鉱物は市販品をそのまま用いることができる。スメクタイト系としては、モンモリロナイトとしてクニミネ工業（株）製のクニピアＧ（商品名）及びクニピアＦ（商品名）、アメリカンコロイド社製のウエスタンボンド（商品名）、ドレッサーミネラルズ社製のイエローストーン（商品名）などが市販されている。サポナイトを含有するものとして、バンダービルド社製のビーガム（製品名）、ビーガムＨＶ（製品名）、ビーガムＦ（製品名）、ビーガムウルトラ（製品名）及びビーガムＫ（製品名）などが、また、ヘクトライトを含有するものとして、アメリカンコロイド社製のヘクタブライトＡＷ（製品名）、ヘクタブライト２００（製品名）及びベントンＥＷ（製品名）、ナショナルリード社製のマカロイド（製品名）などが市販されている。また、合成スメクタイトには、例えば水澤化学工業（株）製のイオナイトＨ（製品名）が、コープケミカル（株）製のＳＷＮ（製品名）やＳＡＮ（製品名）が、ラポルテインダストリー社からラポナイト（製品名）がそれぞれ市販されている。
【００１８】
膨潤性合成雲母は、タルクとケイフッ化アルカリの混合物を加熱処理して得られる膨潤性合成雲母が挙げられ、タルクとケイフッ化ナトリウム及び／又はケイフッ化リチウムとを混合した微粉末を６００〜１２００℃に加熱処理して得られるものが好ましい。このような膨潤性合成雲母としては、コープケミカル（株）製の膨潤性合成雲母ＭＥシリーズ（商品名）、トピー工業（株）製のナトリウム四ケイ素雲母（商品名、ＤＰ−ＤＭ及びＤＭクリーン）などが挙げられる。
【００１９】
また、本発明におけるカオリン系粘土鉱物として、酸性白土のアルカリ処理物も用いることができる。この酸性白土は、通常１重量％水溶液分散液のｐＨ５〜６以下、膨潤度１０ｍｌ／２ｇ以下、ＳｉＯ２とＡｌ２Ｏ３のモル比（ＳｉＯ２／Ａｌ２Ｏ３）６〜１０を有し、このようなものとしては、例えば中条、小戸、上赤谷、糸魚川、水澤、川崎、松根、三川、青梅、上砂見産の酸性白土や、これらの酸性白土と類似の性質を示す英国産のフラーズ・アース（Ｆｕｌｌｅｒ’ｓ ｅａｒｔｈ）、米国産のフロライド・アース（Ｆｌｏｒｉｄｅ ｅａｒｔｈ）、ドイツ産のワルケル・エルデ（Ｗａｒｋｅｌ ｅｒｄｅ）などがある。酸性白土中には、交換性の陽イオンとしてナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、鉄イオンなどが存在する。これらの酸性白土をアルカリ処理したものは、前記の粘土鉱物と同様に用いることができる。カオリンの市販品としては、例えば、カオリン（商品名、伊那貿易社製）；タルクの市販品としては、例えば、ＴＡＬＫ ＰＰ（商品名、松村産業社製）；マイカの市販品としては、例えば、カシュミール（商品名、触媒化成社製）；ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライトの市販品としては、例えば、ベントン３８Ｖ（商品名、エレメンティスジャパン社製）；ベンジルジメチルステアリルアンモニウムヘクトライトの市販品としては、例えば、ベントン２７Ｖ（商品名、エレメンティスジャパン社製）；ジメチルジステアリルアンモニウムベントナイトの市販品としては、例えば、ベントン３４（商品名、エレメンティスジャパン社製）などを例示することができる。
【００２０】
粘土鉱物の含有量は、タンパク質分解酵素の安定化効果が付与されるのであれば特に限定されない。通常、液状化粧料に含有されるタンパク質分解酵素１に対して、重量として１〜１００倍量、好ましくは１０〜１００倍量を含有させる。また液状化粧料中には０．１〜３０重量％を含有させることが好ましい。
【００２１】
粘土鉱物は２μｍ以下の微小結晶であり、市販品は微粉末で提供される。これを水溶液に添加する場合にはできるだけ均一に分散させ、沈降させないことが望ましい。このため、溶液の粘度を調整することが好ましい。粘度調整のために、通常使用される多糖類やポリマー、あるいは多価アルコールを配合することができる。
【００２２】
本発明の液状化粧料は、多価アルコールを含有させることが好ましい。多価アルコールを含有させることで、相対的に水分量が低下し、酵素の安定化に寄与するとともに、防腐効果を付与することができる。このため、化粧品原料として取り扱いやすくなるなどの利点がある。本発明に使用する多価アルコールとしては化粧品の基材として使用されるポリエチレングリコール（ＰＥＧ）やグリセリン、ソルビトールなどの糖アルコール類が好ましい。これ以外の多価アルコールであっても水溶性を有するものであれば本発明に使用可能である。このような多価アルコールとしては、ジグリセリン、１，３−ブチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ペンチレングリコール等が例示できる。
これらの多価アルコールの一種以上を必要に応じて混合して用いることができる。多価アルコールを配合する場合には液状化粧料あたり１０〜８０重量％とする。
【００２３】
本発明では、さらに界面活性剤を配合することができる。界面活性剤は、タンパク質の立体構造をリフォールディングするため、水溶液とする場合には、従来は添加は好ましくないとされてきたが、本発明により安定に添加できるようになった。用いられる界面活性剤は、含有する水と多価アルコール、粘土鉱物を均等に分散させる機能を有するものであればどのようなものでも良いが、タンパク質分解酵素の安定化の観点から、脂肪酸の塩類を使用することが望ましい。脂肪酸塩の種類については、特に限定されないがラウリン酸カリウム、パルミチン酸カリウム、ミリスチン酸カリウム、ステアリン酸カリウムなどのカリウム塩や、その他脂肪酸のナトリウム塩が好ましい。これらの脂肪酸塩を単独あるいは２種以上を組み合わせて使用することもできる。本発明においては界面活性剤の含有量は１〜５０重量％の範囲内であれば、タンパク質分解酵素に悪影響を及ぼさない。特に好ましくは１〜４０重量％である。
本発明においては、さらに必要に応じてその他の公知のタンパク質分解酵素安定剤を配合することができる。このようなタンパク質分解酵素安定剤としては亜硫酸塩、カルシウム塩（例えば、塩化カルシウムや、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム等）、アミノ酸、ペプチド、タンパク質又はこれらの組合せ等が挙げられる。本発明においては亜硫酸塩を用いることが好ましい。
【００２４】
本発明の液状化粧料には、必要に応じて、下記に示す医薬品類，医薬部外品類，化粧品類，などにおいて使用されている各種成分や添加剤の中から用途に適したものを任意に選択、併用して、それぞれの利用しやすい製品形態とすることができる。
【００２５】
[１]各種油脂類
アボガド油，アルモンド油，ウイキョウ油，エゴマ油，オリブ油，オレンジ油，オレンジラファー油，ゴマ油，カカオ脂，カミツレ油，カロット油，キューカンバー油，牛脂脂肪酸，ククイナッツ油，サフラワー油，大豆油，ツバキ油，トウモロコシ油，ナタネ油，パーシック油，ヒマシ油，綿実油，落花生油，タートル油，ミンク油，卵黄油，カカオ脂，パーム油，パーム核油，モクロウ，ヤシ油，牛脂，豚脂，乳脂，又はこれら油脂類の水素添加物（硬化油等）など。
【００２６】
[２]ロウ類
ミツロウ，カルナバロウ，鯨ロウ，ラノリン，液状ラノリン，還元ラノリン，硬質ラノリン，カンデリラロウ，モンタンロウ，セラックロウなど。
【００２７】
[３]鉱物油
流動パラフィン，ワセリン，パラフィン，オゾケライド，セレシン，マイクロクリスタンワックス，スクワレン，スクワラン，プリスタンなど。
【００２８】
[４]脂肪酸類
ラウリン酸，ミリスチン酸，パルミチン酸，ステアリン酸，ベヘン酸，オレイン酸，１２-ヒドロキシステアリン酸，ウンデシレン酸，トール油，ラノリン脂肪酸などの天然脂肪酸、イソノナン酸，カプロン酸，２−エチルブタン酸，イソペンタン酸，２−メチルペンタン酸，２−エチルヘキサン酸，イソペンタン酸などの合成脂肪酸。
【００２９】
[５]アルコール類
エタノール，イソピロパノール，ラウリルアルコール，セタノール，ステアリルアルコール，オレイルアルコール，ラノリンアルコール，コレステロール，フィトステロールなどの天然アルコール、２−ヘキシルデカノール，イソステアリルアルコール，２−オクチルドデカノールなどの合成アルコール。
【００３０】
[６]エステル類
ミリスチン酸イソプロピル，パルミチン酸イソプロピル，ステアリン酸ブチル，ラウリン酸ヘキシル，ミリスチン酸ミリスチル，オレイン酸オレイル，オレイン酸デシル，ミリスチン酸オクチルドデシル，ジメチルオクタン酸ヘキシルデシル，乳酸セチル，乳酸ミリスチル，フタル酸ジエチル，フタル酸ジブチル，酢酸ラノリン，モノステアリン酸エチレングリコール，モノステアリン酸プロピレングリコール，ジオレイン酸プロピレングリコールなど。
【００３１】
[７]金属セッケン類
ステアリン酸アルミニウム，ステアリン酸マグネシウム，ステアリン酸亜鉛，ステアリン酸カルシウム，パルミチン酸亜鉛，ミリスチン酸マグネシウム，ラウリン酸亜鉛，ウンデシレン酸亜鉛など。
【００３２】
[８]ガム質、糖類及び水溶性高分子化合物
アラビアゴム，ベンゾインゴム，ダンマルゴム，グアヤク脂，アイルランド苔，カラヤゴム，トラガントゴム，キャロブゴム，クインシード，寒天，カゼイン，乳糖，果糖，ショ糖およびそのエステル，トレハロースおよびその誘導体，デキストリン，ゼラチン，ペクチン，デンプン，カラギーナン，カルボキシメチルキチン又はキトサン，エチレンオキサイド等のアルキレン（Ｃ２〜Ｃ４）オキサイドが付加されたヒドロキシアルキル（Ｃ２〜Ｃ４）キチン又はキトサン，低分子キチン又はキトサン，キトサン塩，硫酸化キチンまたはキトサン，リン酸化キチン又はキトサン，アルギン酸及びその塩，ヒアルロン酸及びその塩，コンドロイチン硫酸及びその塩，ヘパリン，エチルセルロース，メチルセルロース，カルボキシメチルセルロース，カルボキシエチルセルロース，カルボキシエチルセルロースナトリウム，ヒドロキシエチルセルロース，ヒドロキシプロピルセルロース，ニトロセルロース，結晶セルロース，ポリビニルアルコール，ポリビニルメチルエーテル，ポリビニルピロリドン，ポリビニルメタアクリレート，ポリアクリル酸塩，ポリエチレンオキサイドやポリプロピレンオキサイドなどのポリアルキレンオキサイド又はその架橋重合物，カルボキシビニルポリマー，ポリエチレンイミンなど。
【００３３】
[９]その他界面活性剤
上記した界面活性剤に加えてアニオン界面活性剤（カルボン酸塩，スルホン酸塩，硫酸エステル塩，リン酸エステル塩）、カチオン界面活性剤（アミン塩，四級アンモニウム塩），両性界面活性剤：カルボン酸型両性界面活性剤（アミノ型，ベタイン型），硫酸エステル型両性界面活性剤，スルホン酸型両性界面活性剤，リン酸エステル型両性界面活性剤，非イオン界面活性剤（エーテル型非イオン界面活性剤，エーテルエステル型非イオン界面活性剤，エステル型非イオン界面活性剤，ブロックポリマー型非イオン界面活性剤，含窒素型非イオン界面活性剤），その他の界面活性剤（天然界面活性剤，タンパク質加水分解物の誘導体，高分子界面活性剤，チタン・ケイ素を含む界面活性剤，フッ化炭素系界面活性剤）などを配合することができる。
【００３４】
[１０]各種ビタミン類
ビタミンＡ群：レチノール，レチナール（ビタミンＡ１），デヒドロレチナール（ビタミンＡ２），カロチン，リコピン（プロビタミンＡ）、ビタミンＢ群：チアミン塩酸塩，チアミン硫酸塩（ビタミンＢ１），リボフラビン（ビタミンＢ２），ピリドキシン（ビタミンＢ６），シアノコバラミン（ビタミンＢ１２），葉酸類，ニコチン酸類，パントテン酸類，ビオチン類，コリン，イノシトール類、ビタミンＣ群：アスコルビン酸及びその誘導体、ビタミンＤ群：エルゴカルシフェロール（ビタミンＤ２），コレカルシフェロール（ビタミンＤ３），ジヒドロタキステロール、ビタミンＥ群：トコフェロール及びその誘導体，ユビキノン類、ビタミンＫ群：フィトナジオン（ビタミンＫ１），メナキノン（ビタミンＫ２），メナジオン（ビタミンＫ３），メナジオール（ビタミンＫ４）など。
【００３５】
[１１]各種アミノ酸類
バリン，ロイシン，イソロイシン，トレオニン，メチオニン，フェニルアラニン，トリプトファン，リジン，グリシン，アラニン，アスパラギン，グルタミン，セリン，システイン，シスチン，チロシン，プロリン，ヒドロキシプロリン，アスパラギン酸，グルタミン酸，ヒドロキシリジン，アルギニン，オルニチン，ヒスチジンなどや，それらの硫酸塩，リン酸塩，硝酸塩，クエン酸塩，或いはピロリドンカルボン酸のごときアミノ酸誘導体など。
【００３６】
[１２]植物又は動物系原料由来の種々の添加物
これらは、添加しようとする製品種別、形態に応じて常法的に行われる加工（例えば、粉砕，製粉，洗浄，加水分解，醗酵，精製，圧搾，抽出，分画，ろ過，乾燥，粉末化，造粒，溶解，滅菌，ｐＨ調整，脱臭，脱色などを任意に選択、組合わせた処理）を行い、各種の素材から任意に選択して供すればよい。
【００３７】
[１３]α−ヒドロキシ酸
グリコール酸，クエン酸，リンゴ酸，酒石酸，乳酸など。
【００３８】
[１４]紫外線吸収剤
ｐ−アミノ安息香酸誘導体，サルチル酸誘導体，アントラニル酸誘導体，クマリン誘導体，アミノ酸系化合物，ベンゾトリアゾール誘導体，テトラゾール誘導体，イミダゾリン誘導体，ピリミジン誘導体，ジオキサン誘導体，カンファー誘導体，フラン誘導体，ピロン誘導体，核酸誘導体，アラントイン誘導体，ニコチン酸誘導体，ビタミンＢ６誘導体，オキシベンゾン，ベンゾフェノン，グアイアズレン，シコニン，バイカリン，バイカレイン，ベルベリンなど。
【００３９】
[１５]収斂剤
乳酸，酒石酸，コハク酸，クエン酸，アラントイン，塩化亜鉛，硫酸亜鉛，酸化亜鉛，カラミン，ｐ−フェノールスルホン酸亜鉛，硫酸アルミニウムカリウム，レソルシン，塩化第二鉄，タンニン酸など。
【００４０】
[１６]抗酸化剤
アスコルビン酸及びその塩，ステアリン酸エステル，トコフェロール及びそのエステル誘導体，ノルジヒドログアセレテン酸，ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ），ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ），パラヒドロキシアニソール，没食子酸プロピル，セサモール，セサモリン，ゴシポールなど。
【００４１】
[１７]抗炎症剤
イクタモール，インドメタシン，カオリン，サリチル酸，サリチル酸ナトリウム，サリチル酸メチル，アセチルサリチル酸，塩酸ジフェンヒドラミン，ｄ又はｄｌ−カンフル，ヒドロコルチゾン，グアイアズレン，カマズレン，マレイン酸クロルフェニラミン，グリチルリチン酸及びその塩，グリチルレチン酸及びその塩など。
【００４２】
[１８]殺菌・消毒薬
アクリノール，イオウ，塩化ベンザルコニウム，塩化ベンゼトニウム，塩化メチルロザニリン，クレゾール，グルコン酸カルシウム，グルコン酸クロルヘキシジン，スルファミン，マーキュロクロム，ラクトフェリン又はその加水分解物など。
【００４３】
[１９]香料
ジャコウ，シベット，カストリウム，アンバーグリスなどの天然動物性香料、アニス精油，アンゲリカ精油，イランイラン精油，イリス精油，ウイキョウ精油，オレンジ精油，カナンガ精油，カラウェー精油，カルダモン精油，グアヤクウッド精油，クミン精油，黒文字精油，ケイ皮精油，シンナモン精油，ゲラニウム精油，コパイババルサム精油，コリアンデル精油，シソ精油，シダーウッド精油，シトロネラ精油，ジャスミン精油，ジンジャーグラス精油，杉精油，スペアミント精油，西洋ハッカ精油，大茴香精油，チュベローズ精油，丁字精油，橙花精油，冬緑精油，トルーバルサム精油，バチュリー精油，バラ精油，パルマローザ精油，檜精油，ヒバ精油，白檀精油，プチグレン精油，ベイ精油，ベチバ精油，ベルガモット精油，ペルーバルサム精油，ボアドローズ精油，芳樟精油，マンダリン精油，ユーカリ精油，ライム精油，ラベンダー精油，リナロエ精油，レモングラス精油，レモン精油，ローズマリー精油，和種ハッカ精油などの植物性香料、その他合成香料など。
【００４４】
[２０]色素・着色剤
赤キャベツ色素，赤米色素，アカネ色素，アナトー色素，イカスミ色素，ウコン色素，エンジュ色素，オキアミ色素，柿色素，カラメル，金，銀，クチナシ色素，コーン色素，タマネギ色素，タマリンド色素，スピルリナ色素，ソバ全草色素，チェリー色素，海苔色素，ハイビスカス色素，ブドウ果汁色素，マリーゴールド色素，紫イモ色素，紫ヤマイモ色素，ラック色素，ルチンなど。
【００４５】
[２１]甘味料
砂糖，甘茶，果糖，アラビノース，ガラクトース，キシロース，ステビア，マンノース，エリスリトール，麦芽糖，蜂蜜，ブドウ糖，ミラクリン，モネリン，甘草抽出物など。
【００４６】
[２２]その他
保湿剤，ホルモン類，金属イオン封鎖剤，ｐＨ調整剤，キレート剤，防腐・防バイ剤，清涼剤，安定化剤，乳化剤，動・植物性蛋白質及びその分解物，動・植物性多糖類及びその分解物，消炎剤・抗アレルギー剤，細胞賦活剤，角質溶解剤，創傷治療剤，増泡剤，増粘剤，消臭・脱臭剤などが上げられる。
以下に試験例、実施例、比較例を示しさらに本発明を詳細に説明する。なお本発明は、
これに限定されるものではない。
【実施例】
【００４７】
[試験例]
１．試験試料の調製
本発明のタンパク質分解酵素の安定化効果を確認するために試験試料を調製した。
・使用成分
（１）タンパク質分解酵素
パパイン：
本試験及び実施例で用いるパパインは、パパイヤ（Carica papaya L.）の完熟前果実から採った分泌物ラテックスを、常温で等量の純水で希釈し混合均一化して、第１次遠心分離（５０００ｒｐｍ）、フィルタープレス濾過、第２次遠心分離（１００００ｒｐｍ）、滅菌濾過などの操作を行い凍結乾燥したものである。パパイン成分(ほぼ１００重量％)のみの純品で他の成分は含まれていない。医薬部外品原料規格「パパイン」に収載されている定量法に基づき、活性量を定量すると４００００Pa.U.N./g以上の活性量を有する。前記パパインの乾燥の程度は、乾燥減量試験法として「医薬部外品原料規格一般試験法１４．乾燥減量試験法」に従って行い、本実施例のパパインの約１ｇを精密に量り、１０５℃で１時間乾燥するとき、その減量が採取量の１０．０％以下であるものを用いた。
【００４８】
（２）多価アルコール
グリセリン
局方規格品
（３）酵素安定剤
亜硫酸ナトリウム：無水亜硫酸ナトリウム局方品
（４）粘土鉱物
スメクタイト（ケイ酸アルミニウムマグネシウム）  ：ビーガムウルトラ（R.T.Vanderbilt C.INC.製、以下「ビーガム」と略記する。）
【００４９】
[試験１]
パパイン０．１重量％、グリセリン３０重量％、精製水６９．１重量％の溶液を調製し
室温（約２５℃）で１５０日間保存し、酵素活性の変化を測定した。
【００５０】
[試験２]
パパイン０．１重量％とし、亜硫酸ナトリウム０．５、１、３重量％の３段階の濃度を設定して、水を加えて全量を１００とした溶液を調製し、これを１２０日間室温で保存して、酵素活性の変化を測定した。
【００５１】
[試験３]
パパイン０．１重量％とし、ビーガムを１、３、５、８、１０、１２、１５重量％の７段階にし、水を加えて全量を１００とした溶液を調整した。これを１２０日間室温で保存して、酵素活性の変化を測定した。
なお、参考のため水にパパイン０．１重量％を溶解した溶液を調製し、同様に酵素活性を測定した。
【００５２】
２．酵素活性の測定
（１）力価測定方法
Ａ．検量線用標準液の調製
α−Ｎ−ベンゾイル−Ｌ−アルギニン-エチルエステル（ＢＡＥＥ）塩酸塩３４２．８４ｍｇを正確に量り、水で５０ｍＬとした。これを標準原液（１ｍＬはＢＡＥＥ ２０マイクロｍｏｌを含む）とする。これを酵素基質としても用いた。標準原液の１ｍＬを正確に量り、水で２０ｍＬとし検量線用標準溶液（濃度：１マイクロｍｏｌ ／ ｍＬ)とした。
【００５３】
Ｂ．緩衝液の調製
リン酸水素二カリウム２．１６４ｇとリン酸二水素カリウム１４．６６ｇを水に溶かして１０００ｍＬとし、リン酸緩衝液（ｐＨ５．８）を調製した。
【００５４】
Ｃ．トリクロロ酢酸溶液の調製
トリクロロ酢酸８１．７ｇを水に溶かし１０００ｍＬとし、トリクロロ酢酸溶液を調製した。
【００５５】
Ｄ．活性測定方法
検量線用標準液をＨＰＬＣで測定し、ピーク面積から検量線を作成した。検量線については、適宜１点検量線および２点検量線を用いた。ＨＰＬＣの測定条件は以下の通りであった。
装置：島津ＨＰＬＣ：検出器 ＳＰＤ−Ｍ２０Ａ、ポンプ ＬＣ−２０ＡＤ
検出器：ＰＤＡ （測定波長：２５４ｎｍ）
カラム：Ｃｈｅｍｃｏｂｏｎｄ ５−ＯＤＳ−Ｈ（内径４．６ｍｍ、長さ１０ｃｍ）
移動相：０．０５Ｍ酢酸アンモニウム＋アセトニトリル（８５＋１５）
前記タンパク質分解酵素含有液状組成物０．１ｇを秤量し、前記緩衝液２ｍＬと前記基質１ｍＬを入れた１０ｍＬの試験管に入れた。２５℃で３０分間インキュベートした後、トリクロロ酢酸溶液５ｍＬを加え反応を停止させた。メンブランフィルター（アドバンテック製、ＰＴＦＥ、径：０．４５μｍ）でろ過し、得られたろ液を用いＨＰＬＣにて測定した。ピーク面積を測定し、検量線より基質分解量を計算し、次式によって酵素活性（Ｕ／ｇ）を求めた。
【００５６】
（数１）
パパイン活性（Ｕ／ｇ）  ＝  Ｃ×Ｖ／Ｍ×Ｓ
Ｃ：試料の減少量（μｍｏｌ／ｍｌ）
Ｓ：試料の量（ｇ）
Ｍ：反応時間（分）
Ｖ：反応溶液の最終液量（ｍｌ）
【００５７】
３．結果
各試験の結果及び水中での酵素安定性を測定した結果を、各溶液調整時の酵素活性を１００として下記表１〜４、図１〜４に示す。
【００５８】
【表１】
2013221012.tif 000003
【００５９】
【表２】
2013221012.tif 000004
【００６０】
【表３】
2013221012.tif 000005
【００６１】
【表４】
2013221012.tif 000006
【００６２】
上記のとおり試験結果から、ビーガムは濃度依存的にタンパク分解酵素水溶液の酵素活性低下を抑制し、安定化することが確認できた。また、酵素活性は調製後１日目に低下するが、その低下はスメクタイトの濃度を高めることで抑制できることがわかった。また、その効果は従来の酵素安定剤である亜硫酸塩に比較して高いことがわかった。そしてその効果は１２０日後も持続していた。一方従来酵素の安定化効果があるといわれていたグリセリンを添加した溶液は、１００日経過後はほとんど酵素活性が消失してしまうことが明らかとなった。
【００６３】
[実施例・比較例]
１．液状化粧料の調製
上記の試験例の結果に基づきタンパク質分解酵素含有化粧料を調製するため実施例、比較例を調製し、含有する酵素の安定性を確認するとともに化粧料としての評価を実施した。
【００６４】
実施例１、２、比較例１、２
下記表５の処方で液状洗顔フォームを調製した。なお以下の処方の表示は全て重量％である。
【００６５】
【表５】
2013221012.tif 000007
【００６６】
実施例３、４、比較例３、４
下記表６の処方で洗顔フォームを調製した。
【００６７】
【表６】
2013221012.tif 000008
【００６８】
実施例５、６、比較例５、６
下記表７の処方でボディーシャンプーを調製した。
【００６９】
【表７】
2013221012.tif 000009
【００７０】
実施例７、８、比較例７、８
下記表８の処方で液体ハンドソープを調製した。
【００７１】
【表８】
2013221012.tif 000010
【００７２】
実施例９、１０、比較例９、１０
下記表９の処方でスキンケア用美容液を調製した。
【００７３】
【表９】
2013221012.tif 000011
【００７４】
実施例１１−実施例１７
実施例３の処方中のビーガムを下記の各種粘土鉱物製品に置換した洗顔料を調製した。
実施例１１  ルーセンタイト（コープケミカル株式会社）、実施例１２  ソマシフ（コープケミカル株式会社）、実施例１３  クニピアＦ（クニミネ工業株式会社）、実施例１４  ＴＡＬＫ  ｐｐ（松村産業株式会社）、実施例１５  カオリン（竹原化学工業株式会社）、実施例１６  ベント２７（東新化成株式会社）、実施例１７  バーミキュライト（ベルミテック株式会社）。
２．安定性評価
各実施例、比較例の処方の試料を調製直後、及び室温で保管しタンパク質分解酵素含有液状化粧料の酵素活性が安定化する１日目に酵素活性を測定し、その後一定期間経過後に同様にして測定した。なお、酵素活性の測定は試験例に開示したタンパク質分解酵素の酵素活性測定方法に従って行った。
実施例１、２、比較例１、２の測定結果を下記表１０、及び図５に示す。
【００７５】
【表１０】
2013221012.tif 000012
【００７６】
実施例３、４比較例３、４の測定結果を下記表１１、及び図６に示す。
【００７７】
【表１１】
2013221012.tif 000013
【００７８】
実施例５、６、比較例５、６の測定結果を下記表１２、及び図７に示す。
【００７９】
【表１２】
2013221012.tif 000014
【００８０】
実施例７、８、比較例７、８の測定結果を下記表１３、及び図８に示す。
【００８１】
【表１３】
2013221012.tif 000015
【００８２】
実施例９、１０、比較例９、１０の測定結果を下記表１４、及び図９に示す。
【００８３】
【表１４】
2013221012.tif 000016
【００８４】
実施例１１−実施例１７の測定結果を下記表１５、及び図１０に示す。
【００８５】
【表１５】
2013221012.tif 000017
【００８６】
以上のとおり実施例、比較例の酵素活性を測定した結果、各実施例の液状化粧料は長期間安定に保つことがわかった。また従来酵素安定剤として多用されていた亜硫酸ナトリウムは、タンパク質分解酵素の長期間の安定化にはほとんど貢献しなかった。しかし、粘土鉱物と併用することでタンパク質分解酵素の安定化に寄与することが確認できた。また、このような組成とすることで、室温に保管した場合、ビーガムなど粘土鉱物を３重量％を含有していれば酵素活性は３０日間は安定であることが明らかとなった。
【００８７】
３．化粧料としての評価
実施例、比較例の各化粧品を３０日間室温保存後１０名の熟練パネルによる使用感評価に賦した。
実施例１〜８、比較例１〜８の化粧品は、実際に１週間洗顔又は洗浄に供し、洗いあがりの肌のすべすべ感の有無で評価した。１０名中６名以上が効果ありとした場合を○、１０名中５名以下がすべすべ感を感じないとした場合を×として３０日目のタンパク質分解酵素活性と対比して表１６に示した。
【００８８】
【表１６】
2013221012.tif 000018
【００８９】
また実施例９、１０、比較例９、１０のスキンケア用美容液も同様に１週間使用した後、肌のしっとり感で評価した。評価は１週間後の肌のしっとり感を１０名中６名以上が感じた場合を○、１０名中５名以下が感じないとした場合を×として、同様に保存３０日目のタンパク質分解酵素活性と対比して表１７に示した。
【００９０】
【表１７】
2013221012.tif 000019
【００９１】
各種粘土鉱物を配合した実施例１１〜１７の化粧品の酵素活性の変化を表１８に示す。
【００９２】
【表１８】
2013221012.tif 000020
【００９３】
実際に１週間洗顔又は洗浄に供し、洗いあがりの肌のすべすべ感の有無で評価した。１０名中６名以上が効果ありとした場合を○、１０名中５名以下がすべすべ感を感じないとした場合を×として３０日目のタンパク質分解酵素活性と対比して表１９に示した。
【００９４】
【表１９】
2013221012.tif 000021
【００９５】
タンパク質分解酵素を含有する化粧料の使用により、肌にしっとり感を与えるためには、タンパク質分解酵素活性が少なくとも０．０４Ｕ／ｇ存在する必要があることが確認できた。また従来の酵素を配合しただけの化粧料は製造後５日程度で酵素活性を失うことが判明した。
【図１】
2013221012.tif 000022
【図２】
2013221012.tif 000023
【図３】
2013221012.tif 000024
【図４】
2013221012.tif 000025
【図５】
2013221012.tif 000026
【図６】
2013221012.tif 000027
【図７】
2013221012.tif 000028
【図８】
2013221012.tif 000029
【図９】
2013221012.tif 000030
【図１０】
2013221012.tif 000031