(57)【要約】【課題】部材重量の軽量化を図り、レールの剛性を高めて、簡単な構成で円滑にかつ効果的にガイドローラを走行案内でき、製品コストを安価にできる構成のガイドレールをを提供する。【解決手段】レール本体２は所要寸法の金属板を取付座部３に対して直交する向きで屈曲されてローラ案内部５を備える支持部位４が形成されており、前記ローラ案内部５が支持部位４において前記取付座部３の取付面から高さ方向に所要寸法離れた位置で外向きあるいは内向きの突条として屈曲されて長手方向に形成され、前記突条にてなるローラ案内部５がガイドローラ１２に設けたＶ字形溝１２ａと接して案内するように構成されている。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
レール本体は所要長さの金属板を取付座部に対して直交する向きで屈曲されてローラ案内部を備える支持部位が形成されており、前記ローラ案内部が支持部位において前記取付座部の取付面から高さ方向に所要寸法離れた位置で外向きあるいは内向きの突条として屈曲されて長手方向に形成され、前記突条にてなるローラ案内部がガイドローラに設けたＶ字形溝と接して案内するように構成されていることを特徴とするガイドレール。
【請求項２】
前記レール本体は、一対の支持部位が所要の間隔で平行して取付座部から屈曲起立される溝形断面形状にされており、前記一対の支持部位に取付座部の取付面から所要寸法等しく離れた位置に、前記突条にてなるローラ案内部が屈曲形成されていることを特徴とする請求項１に記載のガイドレール。
【請求項３】
前記レール本体は、取付座部に対して直交する向きで屈曲されてローラ案内部を備える支持部位が形成された断面Ｌ字型のものであり、このレール本体を所要の間隔で一対前記ローラ案内部を対称に配して平行設置されることを特徴とする請求項１に記載のガイドレール。
【請求項４】
前記ローラ案内部は先端部が曲面に形成されている請求項１〜３のいずれか記載のガイドレール。
【請求項５】
前記ガイドレールは、所要肉厚の金属板をフォーミングにより所要寸法で形成されている請求項１〜４のいずれかに記載のガイドレール。
【請求項６】
前記溝形断面形状のレール本体には、その内側に、支持部位の高さ以下で金属板を逆コ字形に屈曲形成され弾性力を備えたスペーサーを適宜間隔で嵌合させ、このスペーサーで前記ローラ案内部に作用する側圧力に対抗保持させる構成とされる請求項２に記載のガイドレール。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、搬送装置におけるキャリアや事務用機器、什器などの移動構造部に設置して、合理的に精細な移動を容易にするガイドレールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば自動機器や加工機のキャリアあるいは事務用機器・什器などの移動部などで所要の区間被移動部位を移動させるのに、その多くは、キャリアなどの移動体に取付けたガイドローラをガイドレールに当接させて移動走行させる方式が採用されている。そして、その走行部におけるガイドレールに対するガイドローラの接触部では、精度を良くして円滑な移動（走行）ができるように種々の対策が講じられている。
【０００３】
一般に、ガイドレールのローラ案内部としては、レールを構成する部材に形成されたコーナ部分に鍔付きのガイドローラを当接させるようにして案内させるか、レールに設けられたローラ案内部にガイドローラを沿わせて移動させるものが多く知られている。しかしながら、このような方式ではどうしても精度を高めることが困難である。そこで、例えば、図８にて示されるように、所要厚さで適宜幅の平鋼材の幅方向両側で先端部を尖らせて上下両傾斜面が案内面２１となるように形成されたガイドレール２０が一部で使用されている。
【０００４】
しかしながら、前述のような両側方で上下傾斜面に形成されたローラ案内部を備えるガイドレールでは、構造上長さが長くなると、どうしてもねじれが生じやすくなるという問題がある。また、そのローラ案内部に対するガイドローラの接触面を確実に接触させて走行案内するためにはガイドローラとの位置関係が正常になるようにキャリア側にガイドローラを取付けて支持させる必要があり、ガイドレールの向きによって前記ローラ案内部を挟むようにして配置されるガイドローラとそのローラ案内面との接触が片当たりして円滑な案内の役目を果たさないという問題点もある。
【０００５】
そこで、ガイドレールのローラ案内部に対するガイドローラの接触状態を確実に接触させて円滑に走行案内できるようにしたものが、特許文献１，２にて開示されている。この特許文献１，２によって知られるガイドレールは、いずれもローラ案内部がガイドレールの主体となって支持する厚肉の部分から両側に突き出す先端部を尖らせて上下両傾斜面が案内面となるようにするとともに、その案内面の基部に隣接して垂直な案内面が形成されており、その傾斜案内面と垂直案内面とによって、ガイドローラを案内する精度の高い案内手段を得ることができる構成である。しかし、この形式ではガイドレールとして大きな断面の部材を必要とし、頑丈ではあるが全体重量が重くなり、また価格的にも高価になるという問題点がある。
【０００６】
このほかに、レール主体の両外側に丸棒を抱持させるようにして、その丸棒の周面をガイドローラの案内部としたものが，特許文献３あるいは特許文献4によって提案されている。この形式によれば、ガイドローラとレールのローラ案内部との接触精度は向上するがガイドレールの製作に部品点数が多くなりコストアップとなるという問題点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平０９−１７５３８７号公報
【特許文献２】特開平１０−３２４２３７号公報（図１〜図５参照）
【特許文献３】特開２００３−３１２８２８号公報
【特許文献４】登録実用新案第３１４６３６０号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００８】
本考案では、前述のような問題点を解決するものであって、V形溝が形成されたガイドローラを案内するレールを金属板を屈曲形成してなるものにして、部材重量の軽量化を図り、レールの剛性を高めて、簡単な構成で円滑にかつ効果的にガイドローラを走行案内でき、製品コストを安価にできる構成のガイドレールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本考案によるガイドレールは、
レール本体は所要寸法の金属板を取付座部に対して直交する向きで屈曲されてローラ案内部を備える支持部位が形成されており、前記ローラ案内部が支持部位において前記取付座部の取付面から高さ方向に所要寸法離れた位置で外向きあるいは内向きの突条として屈曲されて長手方向に形成され、前記突条にてなるローラ案内部がガイドローラに設けたＶ字形溝と接して案内するように構成されていることを特徴とするものである。
【００１０】
前記考案において、レール本体は、一対の支持部位が所要の間隔で平行して取付座部から屈曲起立される溝形断面形状にされており、前記一対の支持部位に取付座部の取付面から所要寸法等しく離れた位置に、前記突条にてなるローラ案内部が屈曲形成されているものであるのがよい。
【００１１】
また、前記考案において、レール本体は、取付座部に対して直交する向きで屈曲されてローラ案内部を備える支持部位が形成された断面Ｌ字型のものであり、このレール本体を所要の間隔で一対前記ローラ案内部を対称に配して平行設置されるのがよい。
【００１２】
また、前記考案において、前記ローラ案内部は先端部が曲面に形成されているのがよい。また、この考案のガイドレールは、所要肉厚の金属板をフォーミングにより所要寸法で形成されているのがよい。こうすることにより、屈曲形成されるレール本体およびローラ案内部の剛性が維持でき、しかも精度を高めることができるという利点がある。
【００１３】
前記考案における前記溝形断面形状のレール本体には、その内側に、支持部位の高さ以下で金属板を逆コ字形に屈曲形成され弾性力を備えたスペーサーを適宜間隔で嵌合させ、このスペーサーで前記ローラ案内部に作用する側圧力に対抗保持させる構成とされるのがよい。
【考案の効果】
【００１４】
本考案によれば、軽量化して剛性の高いガイドレールを得ることができ、簡単な構成で円滑なガイド効果が得られる製品を安価に提供することができるという効果を奏するものである。
【００１５】
また、前記断面Ｌ形のレール本体を一対使用する方式によれば、ローラ案内部の間隔を任意に設定することができ、特にガイドローラの案内幅（軸距）の広いガイドレールの設定に有利であり、コストダウンを図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は本考案によるガイドレールの第１実施形態をキャリアとともに表わす縦断面図（ａ）と、キャリアを分解して示す図（ｂ）である。
【図２】図２は第２実施形態のガイドレールとキャリアのガイドローラとの関係を表わす縦断面図（ａ）とその平面図（ｂ）とガイドレール単体の断面図（ｃ）である。
【図３】図３は第３実施形態のガイドレールとキャリアのガイドローラとの関係を表わす縦断面図（ａ）と、レール間隔を狭めた場合の形態を表わす縦断面図（ｂ）および単一のレール本体断面図（ｃ）である。
【図４】図４は第４実施形態のガイドレールとキャリアのガイドローラとの関係を表わす縦断面図（ａ）と、他の使用形態を表わす縦断側面図（ｂ）および単一のレール本体断面図（ｃ）である。
【図５】図５はレール本体に設けられたローラ案内部とローラとの関係を表わす拡大断面図である。
【図６】図６は第５実施形態のレール要部断面図（ａ）と平面図（ｂ）である。
【図７】図７は他の実施形態を表わす図である。
【図８】図８は従来技術におけるガイドレールの一例を示す図である。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１７】
次に、この考案によるガイドレールの具体的な実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００１８】
（第１実施形態）
この実施形態のガイドレール１は、断面溝形形状のガイドレール本体２からなるもので、薄金属板（例えば厚さ２．５ｍｍのステンレス鋼板）を所要断面寸法にフォーミング加工して形成されている。具体的にはレール本体２の底部を取付座部３として、その長手方向両側に屈曲起立する支持部位４，４の外側面には、少なくとも使用時にキャリア１０に取付くガイドローラ１２がレール取付面３ａに接触しない状態を保ち得る高さ寸法位置で、ローラ案内部５が左右対称に形成されている。
【００１９】
前記ローラ案内部５は、レール本体２と一体の板部材の一部を外向きに突出させて屈曲形成されており、例えば図５に拡大して示されるように、レール取付面３に対して直立する支持部位４の内側面側から直交する向きで押し込まれるようにして外面側を突出（膨出）形成されている。したがって、支持部位４の外側面に形成されるローラ案内部５は、断面が所定半径ｒで描く半円曲面に形成され、左右の支持部位４，４において対称に形成されている。
【００２０】
一方、レール本体２の取付座部３には、その上面の中央線上に細いＶ溝が線条で基準線７（図２（ｂ）参照）として形成されており、この基準線７に沿って所要の間隔で取付孔８が設けてある。このような基準線７を予め形成しておくことで、使用個所に応じて選択された間隔での取付孔８の削孔加工が合理的に行えるようにされている。
【００２１】
このレール本体２は、ローラ案内部５を含め、複数の治具を介在させてドローイングフォーミングによって成型することにより寸法精度を高めると同時に、塑性加工によって表面硬度を高め、成型後の変形率を著しく小さくしたものが得られる。
【００２２】
このように形成されたガイドレール１は、使用に際して図１に例示されるように、前記ガイドレール１のレール本体２両側に突き出すローラ案内部５，５に対して、キャリア１０の基盤１１から垂設される支持軸１３上で水平に回転自在に支持されるガイドローラ１２をそれぞれあてがって案内されるように関係付ける。その各ガイドローラ１２は、上下方向中間部にＶ形溝１２ａを形成されたものにして、そのＶ形溝１２ａの傾斜面を前記レール本体２から側方に断面視半円弧状の曲面をしたローラ案内部５を挟むように接触させて案内される。なお、前記ガイドローラ１２のＶ形溝１２ａの表面１２ｂは、図５にて表わされるように、ローラ案内部５の円弧半径ｒよりやや大きい半径となるように、前記ローラ案内部５の外面を形成する円弧半径ｒの中心から所要寸法膨出曲面と反対側（図上右側）へ離れた位置でかつｒの中心を通る横断線を挟んで所要幅ｗで交わる対称位置（仮想中心位置）を中心とする円Ｒで描く凹曲面にされている。この状態でレール本体２のローラ案内部５に対してガイドローラ１２のＶ形溝１２ａ（案内溝）は、ローラ案内部５の曲面に対して角θの位置を中心として接触し、案内されるように関係付けられる。したがって、詳細にみれば、ローラ案内部５の表面に対しガイドローラ１２の案内溝が全面当たりすることなく上下にそれぞれ細い幅で接触して無理なく安定的に転動するので、円滑な走行が期待できるのである。なお、キャリア１０に付設のガイドローラ１２については，一方側（例えば図１における左側のもの）の支持軸１３を固定型にし、反対側（例えば図１における右側のもの）の支持軸１３Ａを偏心軸としてガイドローラ１２，１２がガイドレール１を両側から挟んで当接する際に、支持軸１３Ａの軸心を回動させることでローラ案内部５とガイドローラ１２との接触状態を最適に調整できる。
【００２３】
本実施形態のガイドレール１は、このように構成することで、取付座部３の底面（取付面３ａ）を目的の機体などの取付部に溝形になった内側上面から取付孔８に締結用のボルト１６を挿入して締着すれば、簡単な構造でレール本体２が固定できる。そして、レール本体２の両側ローラ案内部５，５にキャリア１０のガイドローラ１２，１２（各Ｖ形溝１２ａ）を係合させて走行自在な状態に設置できる。しかも、本願のガイドレール１は、前述のようにドローイングフォーミングによって成型されているので、薄い板材で形成されているにもかかわらず、側圧力が付勢されることがあっても変形せず剛性を備え精度の高いキャリア１０の案内走行を維持することができる。
【００２４】
また、この実施形態のガイドレール１は、取付面３ａが使用の状態で横向になっていても支障なく案内させることができる。もちろん、ガイドローラ１２との関係でガイドレール１側が移動する態様であっても支障はない。
【００２５】
さらに、この実施形態のガイドレール１は、板材を曲げ加工して形成されるので、両側のローラ案内部５，５間の距離が広くなって大型化しても軽量で安定性を確保できるという利点がある。
【００２６】
（第２実施形態）
この実施形態は、図２で示すように、ガイドレール１Ａのレール本体２Ａに設けられるローラ案内部５′が溝形構造の内側に形成された構造のものである。この実施形態のガイドレール１Ａは、ローラ案内部５′の向きが異なるほかは前記第１実施形態のものと同様の構成である。したがって，前記実施形態と同一もしくは同様の構成部分については同一の符号を付して詳細な説明を省略している。なお、図中キャリア１０Ａに設けられているガイドローラ１２の支持軸１３は、キャリア基盤１１Ａに設けた取付部を大きく座ぐり１４して固定用のナット１５が上面に飛び出さない構造とされている。
【００２７】
この実施形態のガイドレール１Ａのようにローラ案内部５′がレール本体１Ａの両側支持部位４，４にて内側に対向して形成された形式とすれば、図２に示されるようにガイドレール１Ａの内側に沿ってキャリア１０Ａを走行案内する、あるいは配列固定された複数のガイドローラ１２に沿ってガイドレール１Ａを移動（スライド）させるという用途に適する。なお、この形式においては、ガイドローラ１２の配列を走行中心線上から両側に所要量オフセットして設けるようにするのが好ましい。言い換えると、配列されるガイドローラ１２の直径よりもガイドレール１Ａの支持部位４，４間の寸法を広げて形成するのが円滑な走行を得るのに望ましい。
【００２８】
（第３実施形態）
この実施形態は、図３で示すように、ガイドレール本体２Ｂが断面Ｌ字形に形成されてなる部材を一対所要の間隔で対向して配列使用する構造のものである。この実施形態のガイドレール１Ｂは、ローラ案内部５′が起立した支持部位４において取付座部３Ｂ側の向きに形成されたものであり、分離構造にされているが要部については前記第１実施形態のものと同様の趣旨によるものである。したがって，前記実施形態と同一もしくは同様の構成部分については同一の符号を付して詳細な説明を省略している。
【００２９】
このように構成されたこの第３実施形態のガイドレール１Ｂは、図３（ｃ）に示されるように、レール本体２Ｂが適宜厚さの鋼板を断面Ｌ字形に屈曲形成されて図面上水平状の部位を取付座部３Ｂとされ、直立する側を支持部位４として屈曲内向き側に膨出するローラ案内部５′が形成されている。なお、前記ローラ案内部５′の位置は、前述のように案内するキャリア１０Ｂのガイドローラ１２の移動を妨げない高さ位置に設けられる。また、取付座部３Ｂには締着ボルト１６′による取付孔が所要の間隔で設けられている（図示省略）。
【００３０】
このように形成されたガイドレール１Ｂは、例えば図３（ａ）で示されるように、一対のレール本体２Ｂを機台上に取付座部３Ｂが内側になる姿勢で所要の間隔にて対称に取付けて使用される。このように配置された平行するレール本体２Ｂ，２Ｂには、図示するようにキャリア１０Ｂのガイドローラ１２、１２をレール間に位置するようにして、各ローラ案内部５′，５′に対してガイドローラ１２の案内溝１２ａ（Ｖ形溝）を当接させて走行できるようにする。この実施形態のガイドレール１Ｂを使用すれば、レール本体２Ｂの配置間隔を自由に設定できるので幅広く配列することにより受支面（支持面）が広いキャリアまたは可動側にレールを取付けて動かす場合に安定的に使用することができるという自由度が得られる。
【００３１】
また、図３（ｂ）にて例示するように、前記一対のレール本体２Ｂ，２Ｂの配置間隔（レールゲージ）を狭くして使用することも可能である。この場合は、前記第２実施形態で説明したようにキャリア１０Ａに付設のガイドローラ１２の支持軸１３の配置をいわゆる千鳥配列にして合理的に案内できるようにするのが好ましい。
【００３２】
（第４実施形態）
この実施形態のガイドレール１Ｃは、図４に示されるように、前記第３実施形態と同様にガイドレール本体２Ｃが断面Ｌ字形に形成されてなる部材を一対所要の間隔で対向して配列使用する構造のものである。この実施形態ではレール本体２Ｃにおけるローラ案内部５′が起立した支持部位４において取付座部３Ｂと反対の向きに形成された点で前記第３実施形態と異なるものである。したがって，前記実施形態と同一もしくは同様の構成部分については同一の符号を付して詳細な説明を省略している。
【００３３】
このレール本体２Ｃは、図４（ａ）で示されるように、一対のレール本体２Ｃをローラ案内部５が相対向するように取付座部３Ｃを外側にして所要のレール間隔で配置すれば、これら一対のレール本体２Ｃ，２Ｃ間にガイドローラ１２を位置させて広いレール間隔でキャリア１０Ｂを案内移動させることができる。また、図４（ｂ）で示されるようにローラ案内部５を外向きにして所要のレール間隔で配置すれば、ガイドレール１Ｃ，１Ｃを挟んでガイドローラ１２，１２を案内させて幅広いキャリア１０Ｃを案内させるようにできる。いずれの態様でもキャリアの走行を安定させることができる。なお、図中符号９は両レール本体２Ｃ，２Ｃの位置決めスペーサで、機台などレール本体２Ｃの取付面に予め穿孔しておいた穴にそのスペーサ９を打ち込んでガイドレール１Ｃに作用する側圧で配設のレール本体２Ｃ，２Ｃが横ずれするのを防止する。
【００３４】
（第５実施形態）
図６に示されるのは、前記第１実施形態で説明した溝形形状にされたガイドレール１の他の実施形態であり、取付座部３から両側に立ち上がる支持部位４，４の内側に逆溝形のスペーサ１７を介在させてなるものである。前記スペーサ１７は、薄金属板で断面逆溝形に屈曲形成されて両脚部の高さ寸法がガイドレール１の支持部位の高さ寸法よりも短くされて外向きにやや膨らむ形状になっており、ガイドレール１の両支持部位４，４間に挿入すると両脚部がローラ案内部５，５を形成する内側の凹み部分に受け止められて弾性力による摩擦抵抗でガイドレール内に保持される構造となっている。そして、その両脚部の膨らみによる弾性力でキャリアの走行時に作用する側圧力に対抗して保持力を高める機能を発揮できるようにしたものである。このスペーサ１７は適宜長さに切断された部片にして適当な間隔をおいて配置される。なお、図中符号１８は、スペーサ１７の剛性を高めるためのリブ形成部分である。
【００３５】
このようなガイドレールでは、スペーサ１７を配置することにより、レール本体２の板厚が薄くしても使用に際してローラ案内部５，５に作用する側圧力に対応させることができ、レールの軽量化を図ることができる。したがって、コストダウンが図られて安価に提供できる。
【００３６】
以上はガイドレールのローラ案内部５を曲面をもつ突条に形成したものについて説明したが、ローラ案内部５については、図７で示されるように、膨出する突条部分の断面形状がＶ字状に屈曲形成することも可能であり，この場合先端部５ａは小さい円弧状に形成される。このような形状にすれば、従来使用されている上下を傾斜面に形成された案内縁を備えるガイドレールに用いられていたガイドローラを転用することも可能である。
【００３７】
また、前述の実施形態におけるキャリアのガイドローラについては、軸方向にに分割したベアリング内蔵のローラを組合わせたもののほかに、図４で示されるように、１個のベアリング内蔵型のローラであっても同様の効果を奏する。
【００３８】
上述したように、本考案のガイドレールは、種々の構造に形成することが可能であり、前述した寸法形状に限定されるものではなく、必要に応じて本考案の要旨に則して変形構造とすることも可能であり、これらは本考案の技術的範囲に属するものであることはいうまでもない。
【符号の説明】
【００３９】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ    ガイドレール
２，２Ａ，２Ｂ．２Ｃ    レール本体
３，３Ｂ，３Ｃ    取付座部
４        支持部位
５，５′    ローラ案内部
５ａ      ローラ案内部の先端部分
８          取付孔
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ    キャリア
１２      ガイドローラ
１２ａ    ガイドローラのＶ形溝（案内溝）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0003157505.tif 000007
【図６】
0003157505.tif 000008
【図７】
0003157505.tif 000009
【図８】
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