(57)【要約】      （修正有）【課題】持ち運びが容易で、コンパクトな構成であり、かつ、各種のストレッチ運動や柔軟体操を１つの器具で行うことができる運動補助具を提供する。【解決手段】全体として、可撓性を有する柱状をなす運動補助具１０であって、柱の軸の方向に沿って、複数の柱状体が軸を共通にして順に配置され、複数の柱状体は、少なくとも、第１柱状体２０と、第１柱状体２０よりも硬度が低く、軟性を有する第２柱状体３０とを備え、少なくとも第２柱状体３０が撓むことによって、全体として撓む。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
全体として、可撓性を有する柱状をなす運動補助具であって、
前記柱の軸の方向に沿って、複数の柱状体が軸を共通にして順に配置され、
前記複数の柱状体は、少なくとも、第１柱状体と、前記第１柱状体よりも硬度が低く、軟性を有する第２柱状体とを備え、
少なくとも前記第２柱状体が撓むことによって、全体として撓むことを特徴とする運動補助具。
【請求項２】
前記複数の柱状体は複数の前記第１柱状体を備え、
前記第１柱状体は、複数の前記第１柱状体によって使用者の体重を支持可能な硬度を有する請求項１に記載の運動補助具。
【請求項３】
前記第１柱状体の硬度は、Ｆ型のデュロメータによって測定した硬さでＦ６０以上Ｆ８０以下であり、
前記第２柱状体の硬度は、Ｆ型のデュロメータによって測定した硬さでＦ２０以上Ｆ４０以下である請求項１又は請求項２に記載の運動補助具。
【請求項４】
前記第１柱状体と前記第２柱状体は、前記軸方向に沿って交互に、かつ、複数組配置されている請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の運動補助具。
【請求項５】
前記第１柱状体と前記第２柱状体はポリウレタンからなる請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の運動補助具。
【請求項６】
前記第１柱状体は、前記軸方向に直交する断面の形状が、歯車状、円状、楕円状、又は、多角形である請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の運動補助具。
【請求項７】
前記複数の柱状体は、互いに連結された複数の支持体を内部に挿通させることにより、連結される請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の運動補助具。
【請求項８】
前記複数の柱状体は、前記軸の方向に沿って順に配置された状態でカバー内に収容可能とされている請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の運動補助具。
【請求項９】
前記複数の柱状体は、隣り合う２つの前記柱状体が互いに係合することによって連結される請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の運動補助具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、筋肉や腱を柔らかくし、又は、緩めるための運動に用いる運動補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の運動補助具としては例えば特許文献１や特許文献２に記載のものが挙げられる。
特許文献１の運動用バランス器具は、可塑性材質から成り、空気を充填可能なエアクッションに対して、水平状の支持部と、この支持部の周縁を覆う球面が設けられると共に、球面と支持部との間に密閉状の空気充填空間が設けられている。さらに、支持部の内面に、支持部を支持する支持板が設定されている。これにより、地面に置いたときの安定性が向上し、バランス器具が移動してしまう問題を解決できる。また、支持部を上側へ向くように使用する場合は、支持部が水平状態となるため、使用者はバランスを取りやすい。
【０００３】
特許文献２の運動補助具は、内部に空気を充填した状態において弾力性のある中空の円柱形状を有する中空円柱体と、この中空円柱体の側面を覆うように巻回された被覆体とを有する。さらに、この中空円柱体は、内部への空気の出し入れを行うための空気導入口を有し、被覆体は、中空円柱体の長さ方向に一定の内周寸法を有すると共に、伸縮しない布状態によって構成されている。この運動補助具は、例えば、この上に背骨を添わせるような状態で仰向けになり、四肢を動かしたり、体幹部を左右に揺らしたりすること、特にこれらの微小運動により、身体の筋肉や腱を緩めたりするために用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１０２６７７号公報
【特許文献２】特開２００６−２３０８７７号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の運動用バランス器具は、支持部を接地させて球面に背骨を添わせてバランスを取る運動や、支持部を上側にしてこの支持部上に載ってバランスを取る運動には適しているが、これ以外のストレッチ運動や柔軟体操などを行いたい場合には、別途運動補助具を用意する必要があった。
【０００６】
特許文献２の運動補助具は、この上に背骨を添わせるような状態で仰向けになった状態での運動を行うことはできるが、これ以外のストレッチ運動や柔軟体操などを行いたい場合には、別途運動補助具を用意する必要があった。
【０００７】
そこで本考案は、持ち運びが容易で、コンパクトな構成であり、かつ、各種のストレッチ運動や柔軟体操を１つの器具で行うことができる運動補助具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本考案の運動補助具は、全体として、可撓性を有する柱状をなす運動補助具であって、柱の軸の方向に沿って、複数の柱状体が軸を共通にして順に配置され、複数の柱状体は、少なくとも、第１柱状体と、第１柱状体よりも硬度が低く、軟性を有する第２柱状体とを備え、少なくとも第２柱状体が撓むことによって、全体として撓むことを特徴としている。
【０００９】
本考案の運動補助具において、複数の柱状体は複数の第１柱状体を備え、第１柱状体は、複数の第１柱状体によって使用者の体重を支持可能な硬度を有することが好ましい。
【００１０】
本考案の運動補助具において、第１柱状体の硬度は、Ｆ型のデュロメータによって測定した硬さでＦ６０以上Ｆ８０以下であり、第２柱状体の硬度は、Ｆ型のデュロメータによって測定した硬さでＦ２０以上Ｆ４０以下であることが好ましい。
【００１１】
本考案の運動補助具において、第１柱状体と第２柱状体は、軸方向に沿って交互に、かつ、複数組配置されていることが好ましい。
【００１２】
本考案の運動補助具において、第１柱状体と第２柱状体はポリウレタンからなることが好ましい。
【００１３】
本考案の運動補助具において、第１柱状体は、軸方向に直交する断面の形状が、歯車状、円状、楕円状、又は、多角形であることが好ましい。
【００１４】
本考案の運動補助具において、複数の柱状体は、互いに連結された複数の支持体を内部に挿通させることにより、連結されることが好ましい。
【００１５】
本考案の運動補助具において、複数の柱状体は、軸の方向に沿って順に配置された状態でカバー内に収容可能とされていることが好ましい。
【００１６】
本考案の運動補助具において、複数の柱状体は、隣り合う２つの柱状体が互いに係合することによって連結されることが好ましい。
【考案の効果】
【００１７】
本考案によると、持ち運びが容易で、コンパクトな構成であり、かつ、各種のストレッチ運動や柔軟体操を１つの器具で行うことができる運動補助具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】（ａ）は本考案の実施形態に係る運動補助具を分解して示す図、（ｂ）は完成した状態の運動補助具を示す図、（ｃ）は運動補助具の端面の構成を示す図である。
【図２】（ａ）は本考案の実施形態に係る運動補助具を屈曲させた状態を示す図、（ｂ）は運動補助具をカバーで覆う状態を示す図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）は、図１（ａ）に示す運動補助具の一部を拡大して示す図であって、（ａ）、（ｂ）は互いに異なる角度から見た図である。
【図４】（ａ）は、本考案の実施形態における支持体の構成を示す斜視図、（ｂ）、（ｃ）は連結した複数の支持体を示す斜視図であって、（ｂ）は（ｃ）の一部を拡大して示す図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、本考案の実施形態に係る運動補助具の使用例を示す写真である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、本考案の実施形態に係る運動補助具の使用例を示す写真である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、本考案の実施形態に係る運動補助具の使用例を示す写真である。
【考案を実施するための形態】
【００１９】
以下、本考案の実施形態に係る運動補助具について図面を参照しつつ詳しく説明する。図１（ａ）は本実施形態に係る運動補助具１０を分解して示す図、（ｂ）は完成した状態の運動補助具１０を示す図、（ｃ）は運動補助具１０の端面の構成を示す図である。図２（ａ）は運動補助具１０を屈曲させた状態を示す図、（ｂ）は運動補助具１０をカバー５０で覆う状態を示す図である。図３（ａ）、（ｂ）は、図１（ａ）に示す運動補助具１０の一部を拡大して示す図であって、（ａ）、（ｂ）は互いに異なる角度から見た図である。図４（ａ）は、支持体４０の構成を示す斜視図、（ｂ）、（ｃ）は連結した複数の支持体４０を示す斜視図であって、（ｂ）は（ｃ）の一部を拡大して示す図である。図５〜図７は運動補助具１０の使用例を示す写真である。
【００２０】
図１（ｂ）、図２（ａ）に示すように、運動補助具１０は、全体として、可撓性を有する柱状をなしている。
運動補助具１０は、第１柱状体２０と第２柱状体３０が軸ＡＸを共通にして順に配置されている。第１柱状体２０と第２柱状体３０はそれぞれ複数設けられ、柱状の運動補助具１０の軸ＡＸの方向に沿って交互に、かつ、複数組配置されている。隣り合う第１柱状体２０と第２柱状体３０は、これらに挿通された複数の支持体４０によって互いに連結されている。図２（ｂ）に示すように、運動補助具１０は、カバー５０の収容空間５１内に納められ、カバー５０で覆われた状態で使用される。
【００２１】
以下の説明では、軸ＡＸに直交する面内において、柱状の運動補助具１０の外周に沿った方向を周方向と呼び、軸ＡＸから外周に至る方向を径方向と呼ぶ。また、軸ＡＸに沿った方向を軸方向と呼ぶ。
【００２２】
図３（ａ）、（ｂ）に示すように、第１柱状体２０は、中心軸ＡＸに沿って設けられた第１貫通孔２１を備える。この第１貫通孔２１は、軸方向に沿って第１柱状体２０を貫通し、第１柱状体２０の両端面２２、２２にそれぞれ至る。第１柱状体２０の外周面２３（外表面）は、径方向の凹凸を周方向において一定周期で設けることにより、歯車状の形状となっている。
ここで、第１柱状体２０において、軸方向に直交する断面の形状は、上述の歯車状に限定されず、例えば、円状、楕円状、又は、多角形であってもよい。
【００２３】
第１柱状体２０は、例えばポリウレタンからなり、その硬度を、Ｆ型のデュロメータ、例えば高分子計器株式会社製のアスカーゴム硬度計Ｆ型、で測定した硬さでＦ６０以上Ｆ８０以下に設定している。このような硬度にすることにより、運動補助具１０上に使用者が載ったときに、複数の第１柱状体２０によって、使用者の体重を支持可能となる。ここで、体重を支持可能な硬度とは、例えば、地面に載置した運動補助具１０上に胴全体が載るように、使用者が横たわった場合に、押しつぶされることなく形状をほぼ維持するような硬度であり、「形状をほぼ維持する」とは、例えば、想定される体重範囲の使用者が載ったときに、第１柱状体２０の軸に直交する断面の平均径の変化が、載る前に対して２０％以下であることを言う。
【００２４】
図３（ａ）、（ｂ）に示すように、第２柱状体３０は、中心軸ＡＸを軸とする円柱状をなしており、中心軸ＡＸに沿って設けられた第２貫通孔３１を備える。この第２貫通孔３１は、軸方向に沿って第２柱状体３０を貫通し、第２柱状体３０の両端面３２、３２にそれぞれ至る。第２貫通孔３１は、第１柱状体２０の第１貫通孔２１と同じ内径を有する。
ここで、第２柱状体３０において、軸方向に直交する断面の形状は、上述の円状に限定されず、例えば、楕円状、歯車状、又は、多角形であってもよい。
【００２５】
第２柱状体３０は、例えばポリウレタンを発泡成形してスポンジ状としたものからなり、第１柱状体２０よりも硬度が低く、軟性を有するようにしている。第２柱状体３０の硬度は、Ｆ型のデュロメータ、例えば高分子計器株式会社製のアスカーゴム硬度計Ｆ型、で測定した硬さでＦ２０以上Ｆ４０以下に設定している。すなわち、第２柱状体３０は、第１柱状体２０よりも硬度が低く、軟性を有している。このような第２柱状体３０を第１柱状体２０の間に配置することにより、運動補助具１０は、少なくとも第２柱状体３０が撓みやすくなり、よって全体として可撓性を有することとなり、使用者の操作により全体として屈曲させることが可能となる。また、第１柱状体２０と第２柱状体３０を交互に配置することにより、全体としてバランスよく撓ませることができる。
【００２６】
ここで、第２柱状体３０の形状や数を調整することにより、運動補助具１０の屈曲角度や、屈曲させるのに必要な力の大きさを調整することができる。また、第１柱状体２０の硬度や数を調整することにより、使用者が力を加えないときの運動補助具１０の直線性や、使用者が載った場合の径方向の変形量を調整できる。
【００２７】
第１柱状体２０は、その硬度をＦ６５以上Ｆ７５以下とすることにより、上述の第１柱状体２０による作用・効果をより高めることができる。また、第２柱状体３０は、その硬度をＦ２５以上Ｆ３５以下にすることにより、上述の第２柱状体３０による作用・効果をより高めることができる。
【００２８】
支持体４０は、弾性変形可能な材料で形成され、図４（ａ）に示すように、球状の先端部４１と、先端部４１の後端から後方へ延びる保持部４２とを備える。保持部４２は、中空であり、後方へ向かうほど広がる漏斗状をなしている。支持体４０は、第１柱状体２０と同等、又は、これよりも硬度が高い、すなわち、より硬い材料で構成する。これにより、使用者が力を加えないときは運動補助具１０の直線性が維持されやすくなり、また、使用者が力を加えたときは、運動補助具１０を全体として屈曲させることが可能となる。
【００２９】
図４（ｂ）に示すように、隣り合う支持体４０の保持部４２内に、先端部４１を圧入すると、この先端部４１は保持部４２の内面４３を押し広げながら内部へ進行し、支持体４０の弾性力に応じて、保持部４２内の所定の位置において、先端部４１が保持部４２に保持され、これによって隣り合う２つの支持体４０が互いに連結される。互いに連結された２つの支持体４０は、連結状態を維持しつつ、保持部４２内で先端部４１を一定の角度範囲内で回動させることが可能である。よって、複数連結された支持体４０を全体として屈曲させることができる。
ここで、保持部４２内に先端部４１が保持された支持体４０は、所定以上の力で引くことによって、隣り合う支持体４０から脱離させることができる。
【００３０】
図４（ｃ）に示すように、支持体４０は、隣り合う支持体４０に次々に連結することができる。図４（ｃ）では、軸ＡＸに沿って、先後に延びるように連結された例を示している。支持体４０の径方向のサイズは、第１柱状体２０の第１貫通孔２１及び第２柱状体３０の第２貫通孔３１の内径とほぼ同一である。連結された複数の支持体４０を、交互に配置された第１柱状体２０と第２柱状体３０の第１貫通孔２１と第２貫通孔３１に順に挿通させると、連結された支持体４０によって支持された状態で、第１柱状体２０と第２柱状体３０が交互に、かつ、複数組配置される。複数組配置することにより、使用者が運動補助具１０上に載ったときに体重を分散させることができ、バランス良く支えることができる。
【００３１】
交互に配置された複数の第１柱状体２０と第２柱状体３０に、連結された複数の支持体４０を挿通させた後に、連結された複数の支持体４０の両端部に止め板４５をそれぞれ固定する（図１（ａ）、図３（ａ）、（ｂ）、図４（ｃ））。図４（ｂ）に示すように、止め板４５は、第１柱状体２０の第１貫通孔２１及び第２柱状体３０の第２貫通孔３１よりも大きな外径を有する円板を備えている。連結された複数の支持体４０の両端部に止め板４５をそれぞれ固定することによって、交互に配置された複数の第１柱状体２０と第２柱状体３０が、連結された複数の支持体４０によって内側から支持され、かつ、支持体４０から第１柱状体２０及び第２柱状体３０が外れることを防止でき、運動補助具１０が完成する。
【００３２】
支持体４０は、その弾性により変形可能であり、また、隣り合う支持体４０は、一方の内面４３内で他方の先端部４１が摺動回動可能である。このため、連結された複数の支持体４０は、全体として屈曲することが可能となる。第２柱状体３０は軟性を有するため、運動補助具１０に対して屈曲させるように力を加えると、図２（ａ）に示すように、主にそれぞれの第２柱状体３０が撓み、これに追随して支持体４０も撓み、これによって運動補助具１０は全体として撓む。
【００３３】
運動補助具１０は、中空で開閉自在のカバー５０の収容空間５１内に収容され、これによってカバー５０に覆われる（図２（ｂ））。このカバー５０は、運動補助具１０の撓みに追随可能な伸縮性を有する材料で構成される。カバー５０は、運動補助具１０の想定される用途等に基づいて、通気性、乾燥性等を有することが好ましい。また、カバー５０は、内部の第１柱状体２０、第２柱状体３０、及び、支持体４０を保護する材料で構成することが好ましく、例えばポリエステルで構成すると、水や汗の浸入や、熱の伝播を抑えることができるため、内部の材料の劣化を防ぐことができる。
【００３４】
図５〜図７は、運動補助具１０を用いた運動の例を示す写真である。
図５（ａ）に示す運動では、屈曲させた運動補助具１０を、使用者の首の後に当てるとともに、両端部を前方で押さえつつ上半身をひねっている。運動補助具１０を用いることで首と肩をひねりやすくしたことにより、効率的に肩と首のストレッチを行うことができる。
【００３５】
図５（ｂ）に示す運動では、屈曲させた運動補助具１０を、使用者の首の後に当てるとともに、両端部を前方で押さえつつ上半身を左右に傾けている。これにより、上半身をスムーズに動かすことができ、脇腹のストレッチを行うことができる。
【００３６】
図５（ｃ）に示す運動では、床に腰を下ろした状態で開脚し、両足の間に屈曲させた運動補助具１０を配置し、その両端部を両足にそれぞれ当てている。これにより、運動補助具１０の弾性力に応じて適度に開脚状態を維持できるため、内もものストレッチを容易に行うことができる。
【００３７】
図６（ａ）に示す運動では、仰向けから、曲げた左足が右足を超えてほぼ接地するまでひねった姿勢において、屈曲させ、かつ、身体の下を回した運動補助具１０の一方の端部を左足と地面で押さえつつ、他方の端部を腕で把持している。これにより、左足の位置を維持しつつ身体をひねる姿勢を維持できるため、腰のストレッチを行うことができる。
【００３８】
図６（ｂ）に示す運動では、仰向けから、曲げた左足をほぼ接地するまで開いた姿勢において、屈曲させた運動補助具１０の一方の端部を左足と地面で押さえつつ、左足の上側に回した他方の端部を腕で把持している。これにより、左足の開き角度を維持できるため、太ももつけねのストレッチを行うことができる。
【００３９】
図６（ｃ）に示す運動では、屈曲させてほぼ二つ折りとして運動補助具１０の両端部を互いに近づける方向に両腕で押さえている。これにより、二の腕のトレーニングを行うことができる。
【００４０】
図７（ａ）に示す運動では、ほぼ直線状に延びた運動補助具１０を地面に置き、この上に、立った姿勢で肩幅程度に広げた両足を載せている。これによりバランス感覚や体幹のトレーニングを行うことができる。足を第１柱状体２０と第２柱状体３０のいずれの上に載せるかによって、安定性が変わるため運動の強度や難易度を変えることができる。
【００４１】
図７（ｂ）、（ｃ）に示す運動では、ほぼ直線状に延びた運動補助具１０を地面に置き、この上に、背骨が沿うように、頭から腰を乗せている。さらに、図７（ｂ）の例では、両足を鉛直方向に延ばしており、図７（ｃ）の例では左足を着地させる一方、右足は屈曲させた状態で上げている。このような運動により、バランス感覚、腹筋、及び、体幹をトレーニングすることができる。
【００４２】
以上のように、持ち運びが容易で、コンパクトな構成の運動補助具１０を用いることにより、各種のストレッチ運動や柔軟体操を容易に行うことができる。さらに、第１柱状体２０は上述の硬度を有し、かつ、その外周面２３が歯車状の形状を有するため、図７（ｂ）、（ｃ）に示す運動のように、運動補助具１０上に載った場合、又は、それ以外の運動のように運動補助具１０を身体に押し当て、擦り、揉み、叩くなどの動作を行った場合、外周面２３の凹凸によって接触する部分とそうでない部分が生じるため、筋肉や腱などを緩めることができ、筋膜リリースの効果を容易に得ることができる。
【００４３】
以下に変形例について説明する。
上述の実施形態では、第１柱状体２０と第２柱状体３０を交互に配置し、軸方向における長さを第２柱状体３０よりも第１柱状体２０の方を長くしていたが、この配置やサイズは運動補助具１０の仕様に応じて任意に変更可能である。例えば、第１柱状体２０よりも第２柱状体３０を長くすれば、より容易に屈曲させることができる。
また、第１柱状体２０と第２柱状体３０との間に、これらと硬度の異なる柱状体を配置してもよい。
【００４４】
支持体４０の構成は上述のものに限定されない。例えば、複数の支持体を連結するものではなく、１本の支持体で構成してもよい。
【００４５】
また、支持体４０を用いない構成も可能である。例えば、第１柱状体２０と第２柱状体３０を軸方向に交互に配置した状態を維持できるような形状及び材質を有するカバーを用い、このカバー内に第１柱状体２０と第２柱状体３０を収容することにより、支持体４０を用いることなく第１柱状体２０と第２柱状体３０の配置を維持することが可能である。
【００４６】
さらに、隣り合う第１柱状体２０と第２柱状体３０が互いに係合可能となるように、それぞれに、係合部と被係合部を設け、これらを互いに係合させることによって、支持体４０及びカバー５０を用いることなく第１柱状体２０と第２柱状体３０の配置を維持することも可能である。
本考案について上記実施形態を参照しつつ説明したが、本考案は上記実施形態に限定されるものではなく、改良の目的又は本考案の思想の範囲内において改良又は変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
以上のように、本考案に係る運動補助具は、持ち運びが容易で、コンパクトな構成であり、かつ、各種のストレッチ運動や柔軟体操を１つの器具で行うことができる点で有用である。
【符号の説明】
【００４８】
１０    運動補助具
２０    第１柱状体
２１    第１貫通孔
２２    端面
２３    外周面
３０    第２柱状体
３１    第２貫通孔
３２    端面
４０    支持体
４１    先端部
４２    保持部
４３    内面
４５    止め板
５０    カバー
５１    収容空間
ＡＸ    中心軸
【図１】
0003218996.tif 000003
【図２】
0003218996.tif 000004
【図３】
0003218996.tif 000005
【図４】
0003218996.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
0003218996.tif 000009