(57)【要約】      （修正有）【課題】ペダル部のスライド安定性を向上させるとともに、スライド時の騒音を抑制しうる足踏式運動具を提供する。【解決手段】上下にのびかつ下端側に床面に安定して載置される第１載置部８を具えた支柱部３と、上端側が支柱部３の略中間部３Ｍに固着されかつ下端側に床面に安定して載置される第２載置部を有して下向きに傾斜するとともに支柱部３の両側に配された一対の案内レール部４Ａ、４Ｂとを有するフレーム体２、使用者の足が載せられる足載せ部と、各案内レール部４Ａ、４Ｂの長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具とを一体に具えた一対のペダル部６Ａ、６Ｂ、及び一方のペダル部６Ａの上昇又は下降のスライドにより、他方のペダル部６Ｂを一方のペダル部６Ａとは逆向きにスライドさせる交互スライド手段を具える。ガイド具は、案内レール部４Ａ、４Ｂを互いに向き合う方向で狭持しながら転動する少なくとも一対のローラを含む。【選択図】図１
0003158809.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
上下にのびかつ下端側に床面に安定して載置される第１載置部を具えた支柱部と、上端側が前記支柱部の略中間部に固着されかつ下端側に床面に安定して載置される第２載置部を有して下向きに傾斜するとともに前記支柱部の両側に配された一対の案内レール部とを有するフレーム体、
使用者の足が載せられる足載せ部と、前記各案内レール部の長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具とを一体に具えた一対のペダル部、及び
一方のペダル部の上昇又は下降のスライドにより、他方のペダル部を前記一方のペダル部とは逆向きにスライドさせる交互スライド手段を具え、
前記ガイド具は、前記案内レール部を互いに向き合う方向で狭持しながら転動する少なくとも一対のローラを含むことを特徴とする足踏式運動具。
【請求項２】
前記案内レール部は、互いに平行な上下面と、これらを継ぐ側面とを具えた断面矩形状であり、
前記各ローラは、前記上面又は下面に接触して転動する主部と、該主部の両側に形成されかつ前記側面と摺接するフランジ部とを有するフランジ付きローラである請求項１に記載の足踏式運動具。
【請求項３】
前記主部には、周方向に連続してのびる中央溝が設けられる請求項２に記載の足踏式運動具。
【請求項４】
前記ガイド具には、前記案内レール部の長手方向に距離を隔てて隣り合う二対の前記ローラが設けられる請求項１乃至３の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項５】
前記支柱部と前記案内レール部とは、ヒンジ部により、水平軸回りに回動可能に連結される請求項１乃至４の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項６】
前記フレーム体には、前記案内レール部を前記支柱部から下方へ傾斜させた使用状態と、前記案内レール部を前記支柱部と略平行とした折畳状態とで、前記ヒンジ部の回動を阻止するロック手段が設けられる請求項５に記載の足踏式運動具。
【請求項７】
前記ロック手段は、前記使用状態においては、前記支柱部に設けられた第１の孔部と前記フレーム体に設けられた第１の貫通孔とを同一軸芯上に螺合し、かつ前記折畳状態においては、前記支柱部に設けられた第２の孔部と前記フレーム体に設けられた第２の貫通孔とを同一軸芯上に螺合する１つの固定ノブからなる請求項６に記載の足踏式運動具。
【請求項８】
前記支柱部には、使用者の手によって把持されるハンドル部が固着され、
前記ハンドル部は、前記支柱部の上端から上方に向かって互いに離間するとともに前側に傾斜する一対の棒状体からなる請求項１乃至７の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項９】
前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、
この第１滑車の間に配された第２滑車と、
前記各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項１０】
前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、
前記各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項１１】
前記第２滑車は、前記案内レール部に沿って移動可能である請求項９に記載の足踏式運動具。
【請求項１２】
前記第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、
前記カバー部には、前記第１滑車と一対の前記ペダル部との間の前記紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、前記第１の滑車間の前記紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える請求項１０に記載の足踏式運動具。
【請求項１３】
前記案内レール部には、前記ペダル部の上方及び／又は下方へのスライドを検知するセンサーが設けられる請求項１乃至１２の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項１４】
前記センサーは、前記ガイド具に前記案内レール部と対向して取付けられるマグネット部の通過を検知する請求項１３に記載の足踏式運動具。
【請求項１５】
前記第２載置部には、前記案内レール部の上端側に向かって突出し、かつ前記ペダル部の下降時に、該ペダル部と当接して前記第２載置部との衝撃を緩和する緩衝部を含む請求項１乃至１４の何れかに記載の足踏式運動具。
【請求項１６】
一対の前記ペダル部には、前記案内レール部の下端側に向かって突出し、かつ該ペダル部の下降時に前記緩衝部と当接する膨出部が設けられる請求項１５に記載の足踏式運動具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、足踏式運動具に関し、詳しくは使用者によって踏み込まれるペダル部を安定してスライドさせるとともに、スライド時の騒音を低減しうる足踏式運動具に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、需要者の健康及び美容に対する意識の高まりから、様々な運動具が提案されている。例えば、下記特許文献１では、階段の昇降動作に近似して、交互にスライドする一対のペダル部を設けた足踏式運動具が提案されている。このような運動具は、例えば、室内等の比較的狭い屋内空間で手軽に運動することができ、運動不足の解消に効果がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭６２−１８９７６４号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、このような運動具は、傾斜した案内レール部と、このレール部に沿って移動するペダル部とを具えるため、該案内レール部と該ペダル部との間でガタツキが生じやすく、安定したスライドが難しいという問題があった。さらに、このようなガタツキは、ペダル部のスライド時に騒音を発生させやすいという問題もあった。
【０００５】
本考案は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、使用者の足が載せられる足載せ部と、各案内レール部の長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具とを一体に具えた一対のペダル部を設けるとともに、ガイド部に、案内レール部を互いに向き合う方向で狭持して転動する少なくとも一対のローラを含ませることを基本として、ペダル部のスライド安定性を向上させるとともに、スライド時の騒音を抑制しうる足踏式運動具を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本考案のうち請求項１記載の考案は、上下にのびかつ下端側に床面に安定して載置される第１載置部を具えた支柱部と、上端側が前記支柱部の略中間部に固着されかつ下端側に床面に安定して載置される第２載置部を有して下向きに傾斜するとともに前記支柱部の両側に配された一対の案内レール部とを有するフレーム体、使用者の足が載せられる足載せ部と、前記各案内レール部の長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具とを一体に具えた一対のペダル部、及び一方のペダル部の上昇又は下降のスライドにより、他方のペダル部を前記一方のペダル部とは逆向きにスライドさせる交互スライド手段を具え、前記ガイド具は、前記案内レール部を互いに向き合う方向で狭持しながら転動する少なくとも一対のローラを含むことを特徴とする。
【０００７】
また、請求項２記載の考案は、前記案内レール部は、互いに平行な上下面と、これらを継ぐ側面とを具えた断面矩形状であり、前記各ローラは、前記上面又は下面に接触して転動する主部と、該主部の両側に形成されかつ前記側面と摺接するフランジ部とを有するフランジ付きローラである請求項１に記載の足踏式運動具である。
【０００８】
また、請求項３記載の考案は、前記主部には、周方向に連続してのびる中央溝が設けられる請求項２に記載の足踏式運動具である。
【０００９】
また、請求項４記載の考案は、前記ガイド具には、前記案内レール部の長手方向に距離を隔てて隣り合う二対の前記ローラが設けられる請求項１乃至３の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１０】
また、請求項５記載の考案は、前記支柱部と前記案内レール部とは、ヒンジ部により、水平軸回りに回動可能に連結される請求項１乃至４の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１１】
また、請求項６記載の考案は、前記フレーム体には、前記案内レール部を前記支柱部から下方へ傾斜させた使用状態と、前記案内レール部を前記支柱部と略平行とした折畳状態とで、前記ヒンジ部の回動を阻止するロック手段が設けられる請求項５に記載の足踏式運動具である。
【００１２】
また、請求項７記載の考案は、前記ロック手段は、前記使用状態においては、前記支柱部に設けられた第１の孔部と前記フレーム体に設けられた第１の貫通孔とを同一軸芯上に螺合し、かつ前記折畳状態においては、前記支柱部に設けられた第２の孔部と前記フレーム体に設けられた第２の貫通孔とを同一軸芯上に螺合する１つの固定ノブからなる請求項６に記載の足踏式運動具である。
【００１３】
また、請求項８記載の考案は、前記支柱部には、使用者の手によって把持されるハンドル部が固着され、前記ハンドル部は、前記支柱部の上端から上方に向かって互いに離間するとともに前側に傾斜する一対の棒状体からなる請求項１乃至７の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１４】
また、請求項９記載の考案は、前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、この第１滑車の間に配された第２滑車と、前記各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１５】
また、請求項１０記載の考案は、前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、前記各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１６】
また、請求項１１記載の考案は、前記第２滑車は、前記案内レール部に沿って移動可能である請求項９に記載の足踏式運動具である。
【００１７】
また、請求項１２記載の考案は、前記第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、前記カバー部には、前記第１滑車と一対の前記ペダル部との間の前記紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、前記第１の滑車間の前記紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える請求項１０に記載の足踏式運動具である。
【００１８】
また、請求項１３記載の考案は、前記案内レール部には、前記ペダル部の上方及び／又は下方へのスライドを検知するセンサーが設けられる請求項１乃至１２の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００１９】
また、請求項１４記載の考案は、前記センサーは、前記ガイド具に前記案内レール部と対向して取付けられるマグネット部の通過を検知する請求項１３に記載の足踏式運動具である。
【００２０】
また、請求項１５記載の考案は、前記第２載置部には、前記案内レール部の上端側に向かって突出し、かつ前記ペダル部の下降時に、該ペダル部と当接して前記第２載置部との衝撃を緩和する緩衝部を含む請求項１乃至１４の何れかに記載の足踏式運動具である。
【００２１】
また、請求項１６記載の考案は、一対の前記ペダル部には、前記案内レール部の下端側に向かって突出し、かつ該ペダル部の下降時に前記緩衝部と当接する膨出部が設けられる請求項１５に記載の足踏式運動具である。
【考案の効果】
【００２２】
請求項１に記載の足踏式運動具は、使用者の足が載せられる足載せ部と、各案内レール部の長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具とを一体に具えた一対のペダル部を具え、ガイド具は、案内レール部を互いに向き合う方向で狭持しながら転動する少なくとも一対のローラを含む。これにより、ペダル部は、案内レール部をガタつくことなく安定したスライドが可能となる。また、ペダル部のガタツキが抑制されるので、スライド時の騒音を抑制しうる。
【００２３】
また、請求項２に記載の足踏式運動具は、案内レール部は、互いに平行な上下面と、これらを継ぐ側面とを具えた断面矩形状であり、各ローラは、上面又は下面に接触して転動する主部と、該主部の両側に形成されかつ側面と摺接するフランジ部とを有するフランジ付きローラである。このようなフランジ付きローラは、軸方向の位置ズレを抑制しながら、案内レール部を転動するため、ペダル部のガタツキをさらに効果的に抑制し、より一層安定したスライドが得られる。
【００２４】
また、請求項３に記載の足踏式運動具は、主部に、周方向に連続してのびる中央溝が設けられるので、案内レール部とローラとの間の摩擦を低減させて、ペダル部をよりスムーズにスライドさせうる。また、中央溝は、ローラの摩擦によって生じる熱を放出させるのにも役立つ。
【００２５】
また、請求項４に記載の足踏式運動具は、ガイド具に、案内レール部の長手方向に距離を隔てて隣り合う二対のローラが設けられる。このようなガイド具は、案内レール部を長手方向に亘って確実に挟持できるので、さらにペダル部のガタツキを小さくできる。
【００２６】
また、請求項５に記載の足踏式運動具は、支柱部と案内レール部とが、ヒンジ部により、水平軸回りに回動可能に連結されるので、フレーム体をコンパクトに折り畳んで小型化し、収納を容易とするなど、使い勝手が向上する。
【００２７】
また、請求項６に記載の足踏式運動具は、フレーム体に、案内レール部を支柱部から下方へ傾斜させた使用状態と、案内レール部を支柱部と略平行とした折畳状態とで、ヒンジ部の回動を阻止するロック手段が設けられる。これにより、案内レール部と支柱部との不用意な回動が抑制されるので、安全性が向上する。
【００２８】
また、請求項７に記載の足踏式運動具は、ロック手段が、使用状態においては、支柱部に設けられた第１の孔部と、フレーム体に設けられた第１の貫通孔とを同一軸芯上に螺合し、かつ前記折畳状態においては、支柱部に設けられた第２の孔部と、フレーム体に設けられた第２の貫通孔とを同一軸芯上に螺合する１つの固定ノブからなる。従って、案内レール部と支柱部との不用意な回動が確実に抑制される。
【００２９】
また、請求項８に記載の足踏式運動具は、支柱部に、使用者の手によって把持されるハンドル部が固着され、このハンドル部は、上方に向かって互いに離間するとともに前側に傾斜する一対の棒状体からなるので、コンパクトに形成できる。しかも、ハンドル部は、前側に傾斜する一対の棒状体からなるので、使用者との距離を確保できるため、使用者は、無理のない姿勢でペダル部をスライドさせることができる。
【００３０】
また、請求項９に記載の足踏式運動具は、交互スライド手段が、一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、この第１滑車の間に配された第２滑車と、各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対のペダル部に接続された１本の紐状体とを含み、請求項１０に記載の足踏式運動具は、交互スライド手段が、一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、前記各滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対のペダル部に接続された１本の紐状体とを含む。このような交互スライド手段は、簡単な構成で一対のペダル部をそれぞれ逆向きにスライドさせうる。
【００３１】
また、請求項１１に記載の足踏式運動具は、第２滑車が、案内レール部に沿って移動可能であるため、第２滑車と第１滑車との距離を調節できるため、ペダル部のストロークを、使用者の好み等に応じて調節することができる。
【００３２】
また、請求項１２に記載の足踏式運動具は、第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、カバー部には、第１滑車とペダル部との間の紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、第１の滑車間の紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える。このようなカバー部は、紐状体の外れを防止し、確実な作動を実現しうる。
【００３３】
また、請求項１３に記載の足踏式運動具は、案内レール部に、ペダル部の上方及び／又は下方へのスライドを検知するセンサーが設けられるので、ペダル部のスライド回数を容易に測定し、ユーザーに知らせることが可能になる。
【００３４】
また、請求項１４に記載の足踏式運動具は、センサーが、ガイド具に案内レール部と対向して取付けられるマグネット部の通過を検知するため、センサーの構造を簡素化でき、装置を安価に製造することができる。
【００３５】
また、請求項１５に記載の足踏式運動具は、第２載置部に、案内レール部の上端側に向かって突出し、かつペダル部の下降時に、該ペダル部と当接して第２載置部との衝撃を緩和する緩衝部を含むので、ペダル部のスライドによる騒音が効果的に低減される。
【００３６】
また、請求項１６に記載の足踏式運動具は、ペダル部に、案内レール部の下端側に向かって突出し、かつ該ペダル部の下降時に緩衝部と当接する膨出部が設けられるので、ペダル部のスライドによる騒音がより一層低減される。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本考案の足踏式運動具の使用状態を示す斜視図である。
【図２】本考案の足踏式運動具の一実施形態を示す斜視図である。
【図３】図２の正面図である。
【図４】図２の側面図である。
【図５】図２の平面図である。
【図６】足踏式運動具の折畳状態を示す正面図である。
【図７】一方のペダル部を拡大して示す斜視図である。
【図８】他方のペダル部の下方平面図である。
【図９】交互スライド手段を示す斜視図である。
【図１０】第２の滑車を相対的に移動させた状態を示す斜視図である。
【図１１】交互スライド手段の作用を説明する斜視図である。
【図１２】他の実施形態の交互スライド手段を示す斜視図である。
【図１３】足踏式運動具の他の使用方法を示す正面図である。
【考案を実施するための形態】
【００３８】
以下、本考案の実施の一形態が図面に基づき説明される。
図１に示されるように、足踏式運動具（以下、単に「運動具」ということがある。）１は、上下にのびる支柱部３と、上端側が支柱部３の略中間部３Ｍに固着されて下向きに傾斜する一対の案内レール部４Ａ、４Ｂとを有するフレーム体２、使用者の足が載せられて各案内レール部４Ａ、４Ｂの長手方向に沿ってスライドする一対のペダル部６Ａ、６Ｂ、及び一方のペダル部６Ａの上昇又は下降のスライドにより、他方のペダル部６Ｂを一方のペダル部６Ａとは逆向きにスライドさせる交互スライド手段７（図９に示す）を具える。このような運動具１は、一対のペダル部６Ａ、６Ｂをスライドさせることにより、階段の昇降動作に近似した運動を屋内で手軽に行うことができる。
【００３９】
本実施形態の支柱部３は、図２及び図３に示されるように、床面Ｆから上方へのびる第１の支柱部３Ａと、該第１の支柱部３Ａにスライド可能に取り付けられて上方にのびる第２の支柱部３Ｂとを含んで形成される。また、第２の支柱部３Ｂには、使用者の手によって把持されるハンドル部１６が固着される。
【００４０】
前記第１の支柱部３Ａは、互いに平行な前後面３ａ、３ｂと、これらを継ぐ側面３ｃ、３ｄとを具えた断面矩形状を有する角筒状に形成される。また、第１の支柱部３Ａの下端側には、床面Ｆに沿って運動具１の幅方向にのびる第１載置部８が設けられ、床面Ｆに安定して載置される。なお、この第１載置部８の各両端には、例えば、滑り止め用のキャップ部９が取り付けられるのが好ましい。
【００４１】
また、第１の支柱部３Ａには、その上端に、開口部１１ｏを有する空隙１１が設けられる。さらに、第１の支柱部３Ａには後面３ｂに第１の孔部１２が、また第１の支柱部３Ａの両側面３ｃ、３ｄのうち何れか一方の側面（本実施形態では、側面３ｄ）には第２の孔部１３が夫々設けられる。
【００４２】
前記第２の支柱部３Ｂは、第１の支柱部３Ａの開口部１１ｏよりも僅かに小さい断面形状の角筒状をなし、その下端側が開口部１１ｏから空隙１１へ出し入れ可能に挿入される。また、第２の支柱部３Ｂは、例えば、第１の支柱部３Ａの前面３ａと側面３ｄとの稜線部１４から挿入される固定ノブ１５によって、空隙１１の内部で押圧される。これにより、第２の支柱部３Ｂは、第１の支柱部３Ａに対して位置決め固定され、ハンドル部１６の高さが調節される。なお、本実施形態のように、固定ノブ１５は、稜線部１４から挿入されることにより、前側Ｓ１に突出して設けられるため、図１に示されるように、各ペダル部６Ａ、６Ｂをスライドさせる際に、使用者の膝が、固定ノブ１５に衝突するのを防止するのに役立つ。
【００４３】
本実施形態のハンドル部１６は、図２、図４に示されるように、第２の支柱部３Ｂの上端から上方に向かって互いに離間するとともに前側Ｓ１に傾斜する一対の棒状体１６Ａ、１６Ｂからなる。このようなハンドル部１６は、図１に示されるように、各ペダル部６Ａ、６Ｂに足を載せた使用者との距離を十分に確保できる。従って、使用者は、腕を伸ばした無理のない姿勢で各ペダル部６Ａ、６Ｂをスライドしうる。
【００４４】
本実施形態の一対の棒状体１６Ａ、１６Ｂは、図２、図４に示されるように、第２の支柱部３Ｂの上端から上方へのびる上延部１７と、この上延部１７の上端で湾曲し、かつ運動具１の幅方向に水平にのびる水平部１８とを一体として形成される。これらの棒状体１６Ａ、１６Ｂには、例えば、滑り止めのために、スポンジやゴム等からなるグリップ１９、１９が取付けられる。
【００４５】
前記案内レール部４Ａ、４Ｂは、それらの上端側が、支柱部３の略中間部３Ｍに固着されかつ下向きに傾斜するとともに、支柱部３の両側に配される。また、一対の案内レール部４Ａ、４Ｂは、図７に示されるように、互いに平行な上下面４ａ、４ｂと、これらを継ぐ側面４ｃ、４ｄとを具えた断面矩形状を有する角筒状に形成される。
【００４６】
本実施形態の案内レール部４Ａ、４Ｂには、図２に示されるように、その上端側が上継部２１で連結される。また、案内レール部４Ａ、４Ｂの下端側は、床面Ｆに安定して載置される第２載置部２２によって連結される。
【００４７】
前記上継部２１は、その長手方向の中心部で、前側Ｓ１及び後側Ｓ２へ突出する突出部２８が設けられる。この突出部２８には、図２、図３に示されるように、その両端部から支柱部３の側面３ｃ、３ｄへのび、支柱部３に水平軸回りに回動可能に連結されるヒンジ部２６Ａ、２６Ｂが設けられる。
【００４８】
前記ヒンジ部２６Ａ、２６Ｂにより、支柱部３と案内レール部４Ａ、４Ｂとが水平軸回りに回動可能に連結される。これにより、図６に示されるように、仮想線で示される使用状態から、実線で示されかつ案内レール部４Ａ、４Ｂを支柱部３と略平行とした折畳状態へと、フレーム体２をコンパクトに折畳むことができるため、収納を容易とするなど使い勝手が向上する。
【００４９】
また突出部２８には、図２、図３に示されるように、前記使用状態において、その前側Ｓ１から支柱部３の後面３ｂに沿って平行にのびる突片２３が設けられる。
【００５０】
前記突片２３は、前記使用状態において、支柱部３の後面３ｂに当接し、案内レール部４Ａ、４Ｂの回動位置を規制する。また突片２３には、支柱部３の第１の孔部１２と連通する第１の貫通孔２４が設けられる。この第１の孔部１２及び第１の貫通孔２４には、使用状態において、同一軸芯上に螺合される１つの固定ノブ３２が取付けられる。このような固定ノブ３２は、ヒンジ部２６Ａ、２６Ｂの回動を阻止するロック手段３１として形成され、支柱部３と案内レール部４Ａ、４Ｂとの不用意な回動を抑制し、安全性を向上しうる。
【００５１】
また、図３に示されるように、前記ヒンジ部２６Ａ、２６Ｂには、折畳み状態において、支柱部３の第２の孔部１３と連通する第２の貫通孔２５が設けられる。これらの第２の孔部１３及び第２の貫通孔２５には、固定ノブ３２が、同一軸芯上に螺合されることにより、折畳状態において、支柱部３と案内レール部４Ａ、４Ｂとの不用意な回動を抑制しうる。
【００５２】
前記第２載置部２２は、図２及び図５に示されるように、例えば、その両端が後側Ｓ２へ湾曲して略Ｕ字状をなす。また、第２載置部２２の端部には、第１載置部８と同様に、滑り止め用のキャップ部３６が取り付けられるのが好ましい。
【００５３】
一対の前記ペダル部６Ａ、６Ｂは、図２乃至図４に示されるように、使用者の足が載せられる足載せ部４１と、各案内レール部４Ａ、４Ｂの長手方向に沿って上下にスライド可能なガイド具４２とが一体に構成される。
【００５４】
前記足載せ部４１は、使用状態において、略水平にのびる主体部４１ａと、該主体部４１ａの前端から案内レール部４Ａ、４Ｂに沿って斜め上方にのびる傾斜部４１ｂとが一体に形成される。この主体部４１ａには、図４に示されるように、その上面に複数凸設される凸部４３が設けられる。このような凸部４３は、使用者の足の滑り止めや、足裏マッサージに効果がある。また、主体部４１ａの下面には、図３、図４に示されるように、前記ガイド具４２が固定されている。
【００５５】
前記ガイド具４２は、図３に示されるように、足載せ部４１の下部に固着された枠部４７と、この枠部４７に枢支され、かつ案内レール部４Ａ、４Ｂを互いに向き合う方向で狭持しながら転動する少なくとも一対、本実施形態では二対のローラ４６Ａ、４６Ｂとを含  
【００５６】
本実施形態の枠部４７は、図３及び図４に示されるように、案内レール部４Ａ（又は４Ｂ）の上面４ａ及び側面４ｃ、４ｄを覆う断面略コ字状に形成され、上面４ａに沿ってのびる上面部４７ａ、及び該上面部４７ａの両端から下方へのびる一対の側面部４７ｂ、４７ｂを含んで構成される。上面部４７ａには、その後側Ｓ２から案内レール部４Ａ、４Ｂと直交する向きに上方へのびる立上部４７ｃが設けられる。この立上部４７ｃ及び上面部４７ａの前側Ｓ１は、足載せ部４１の下面に固着される。
【００５７】
また、一対の前記側面部４７ｂ、４７ｂ間には、二対のローラ４６Ａ、４６Ｂが回転可能に保持される。また、一対の側面部４７ｂ、４７ｂは、図７及び図８に示されるように、案内レール部４Ａ、４Ｂよりも下方、かつその前側Ｓ１で、連結軸部５３により連結される。この連結軸部５３は、例えば、側面部４７ｂ、４７ｂを連通するボルト５４からなり、ナットで固着される。
【００５８】
前記ローラ４６Ａ、４６Ｂは、好ましくは、図７に拡大して示されるように、案内レール部４Ａ（又は４Ｂ）の上面４ａ（又は下面４ｂ）に接触して転動する主部５１と、該主部５１の両側に形成されかつ側面４ｃ、４ｄと摺接する一対のフランジ部５２、５２とを有するフランジ付きローラからなる。
【００５９】
このような一対のローラ４６Ａ、４６Ｂは、案内レール部４Ａ、４Ｂの上下面４ａ、４ｂを挟持しながら転動するため、ローラ４６Ａ、４６Ｂと案内レール部４Ａ、４Ｂとの離間が抑制され、各ペダル部６Ａ、６Ｂを、案内レール部４Ａ、４Ｂで、ガタつくことなくスライドさせうる。従って、各ペダル部６Ａ、６Ｂのスライドを安定させ、スライド時の騒音を低減しうる。
【００６０】
しかも、本実施形態の各ペダル部６Ａ、６Ｂには、案内レール部４Ａ、４Ｂの長手方向に距離を隔てて隣り合う二対のローラ４６Ａ、４６Ａ、４６Ｂ、４６Ｂが設けられるので、案内レール部４Ａ、４Ｂを長手方向に亘って確実に挟持でき、スライド時における各ペダル部６Ａ、６Ｂのガタツキをより小さくするとともに、ローラ４６Ａ、４６Ｂにかかる負荷を分散でき、耐久性を向上しうる。さらに、ローラ４６Ａ、４６Ｂのフランジ部５２は、ローラ軸方向の位置ズレを抑制でき、スライド時の安定性をより一層高めうる。
【００６１】
また、本実施形態の主部５１には、ローラ４６Ａ、４６Ｂの軸方向の中心を跨って、周方向に連続する中央溝５７が設けられている。このような中央溝５７は、ローラ４６Ａ、４６Ｂと案内レール部４Ａ、４Ｂとの摩擦を減らし、各ペダル部６Ａ、６Ｂをより円滑にスライドさせるのに役立つ。また、このような中央溝５７は、ローラ４６Ａ、４６Ｂの摩擦によって生じる熱を放出させるのにも役立つ。
【００６２】
次に、前記交互スライド手段７は、図４及び図９に示されるように、一対の案内レール部４Ａ、４Ｂの上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂと、この一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂの間に配された第２滑車６２と、各滑車６１Ａ、６１Ｂ、６２に巻き掛けされるとともに、その端部が夫々一対のペダル部６Ａ、６Ｂに接続された１本の紐状体６３とを含んで構成される。
【００６３】
本実施形態の一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂは、溝付プーリ７４Ａ、７４Ｂからなり、案内レール部４Ａ、４Ｂの上継部２１の下面側に回転可能に軸支される。
【００６４】
本実施形態の第２滑車６２も、例えば、溝付プーリ７７からなり、支持具６４によって回動可能に支持される。
【００６５】
前記支持具６４は、例えば、溝付プーリ７７を上下に挟み回動可能に支持する略コ字状のブラケット６５と、該ブラケット６５から後側Ｓ２へのびる板状の支持片６７とを含んで形成される。
【００６６】
本実施形態の支持片６７は、前記突出部２８の後側Ｓ２で下方へのびる下枠部３３に、スライド可能に支持される。具体的には、支持片６７は、下枠部３３を案内レール部４Ａ、４Ｂと略平行に連通する孔部３４に前側Ｓ１から挿通され、第２滑車６２を案内レール部４Ａ、４Ｂに沿って移動可能に支持される。
【００６７】
また、支持片６７には、その長さ方向に離間して形成される孔６８が複数、本実施形態では２つ設けられる。これらの孔６８の何れかには、ピン６９が挿入される。これにより、紐状体６３に荷重が作用した場合でも、支持片６７が前側Ｓ１へスライドして、下枠部３３から抜け落ちるのを防止できる。また、図９及び図１０に示されるように、このピン６９が挿入される孔６８の位置により、下枠部３３に対する第２滑車６２の相対的な位置を調節できる。これにより、第１滑車６１Ａ、６１Ｂと各ペダル部６Ａ、６Ｂとの間の紐状体６３の長さを調節でき、ひいては、各ペダル部６Ａ、６Ｂのストロークを、使用者の好みに応じて調節できる。
【００６８】
本実施形態の紐状体６３は、図８に示されるように、その両端部６３ｔが、例えば、アイ状又はループ状に形成される。この両端部６３ｔには、枠部４７の連結軸部５３に挿通され、例えば一対のナット５６Ａ、５６Ｂ間に挟持されて位置決めされる。これにより、紐状体６３は、その両端部が、一対のペダル部６Ａ、６Ｂに固着される。また、紐状体６３には、特に限定されないが、例えば、スチールワイヤ等が使用される。
【００６９】
以上のような交互スライド手段７は、上記のような簡単な構成で、図１１（ａ）、図１１（ｂ）に示されるように、各ペダル部６Ａ、６Ｂを、逆向きにスライドさせる。
【００７０】
また、前記上継部２１には、一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂ及び第２滑車６２を覆うカバー２９が設けられるのが好ましい。このようなカバー２９は、一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂ及び第２滑車６２が異物を巻きこむのを防ぎ、安全性を高めるのに役立つ。
【００７１】
また、図２及び図４に示されるように、前記第２載置部２２には、案内レール部４Ａ、４Ｂ間に、案内レール部４Ａ、４Ｂの上端側に向かって突出する一対の緩衝部２７Ａ、２７Ｂが設けられるのが好ましい。このような緩衝部２７Ａ、２７Ｂは、各ペダル部６Ａ、６Ｂの下降時に、該ペダル部６Ａ、６Ｂと当接して、第２載置部２２との衝撃を緩和しうるので、スライド時における各ペダル部６Ａ、６Ｂの騒音を効果的に抑制しうるとともに、使用者の足が受ける負担を緩和しうる。また、緩衝部２７Ａ、２７Ｂには、特に限定されないが、例えば、ゴム材やスポンジ材等から形成されるのが好ましい。
【００７２】
さらに、一対の側面部４７ｂには、図４及び図８に示されるように、側面部４７ｂよりも後側Ｓ２へ突出し、かつ各ペダル部６Ａ、６Ｂの下降時に、第２載置部２２の緩衝部２７Ａ、２７Ｂと当接する膨出部４８Ａ、４８Ｂが設けられるのが好ましい。この膨出部４８Ａ、４８Ｂの下端には、例えば、緩衝部２７Ａ、２７Ｂと同一の緩衝材４９が取り付けられ、各ペダル部６Ａ、６Ｂの下降時の衝撃をより一層緩和でき、各ペダル部６Ａ、６Ｂのスライドによる騒音及び使用者の負担を、より一層抑制しうる。
【００７３】
本実施形態の運動具１には、図８に示されるように、案内レール部４Ａ、４Ｂに、各ペダル部６Ａ、６Ｂの上方及び／又は下方へのスライドを検知するセンサー７１が設けられている。本実施形態のセンサー７１は、例えば、案内レール部４Ｂの側面４ｃに設けられる孔部７８を介して、ガイド具４２の枠部４７に取付けられたマグネット部７２の通過を検知し、信号を伝達できるものが採用される。
【００７４】
前記センサー７１は、各ペダル部６Ａ、６Ｂのスライドを検知し、その信号を、例えば、第２の支柱部３Ｂの上端に取付けられたカウンタ７３（図２に示す）に伝達される。このカウンタ７３は、各ペダル部６Ａ、６Ｂの通過回数によって計算された、例えば、スライド回数、運動時間、及び消費カロリー等が表示される。また、このようなセンサー７１は、マグネット部７２の通過を検知して、信号を伝達できるものが採用されるため、センサー７１の構造を簡素化でき、安価に製造することができる。
【００７５】
図１２には、他の実施形態の足踏式運動具１が示される。
この実施形態の運動具１は、交互スライド手段７が、一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂ、及び１本の紐状体６３で構成される。
【００７６】
本実施形態の一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂは、それぞれ前記溝付プーリ７４Ａ、７４Ｂと、該溝付プーリ７４Ａ、７４Ｂを覆って回動可能に支持するカバー部７５Ａ、７５Ｂとを具える。
【００７７】
前記カバー部７５Ａ、７５Ｂには、第１滑車６１Ａ、６１Ｂと各ペダル部６Ａ、６Ｂ（図２に示す）との間の紐状体６３の外れを防止する第１のガイド部７６ａと、第１の滑車６１Ａ、６１Ｂ間の紐状体６３の外れを防止する第２のガイド部７６ｂとが設けられる。第１、第２のガイド部７６ａ、７６ｂは、いずれも紐状体６３の外面の少なくとも一部を覆って略断面Ｕ字状をなしている。このような第１、第２のガイド部７６ａ、７６ｂは、紐状体６３を安定して案内できるとともに、交互スライド手段７の構造を簡素化しうるので、安価に製造することができる。
【００７８】
さらに、図１３には、足踏式運動具１の他の使用方法が示される。
この使用方法では、折畳状態の運動具１を、支柱部３及び案内レール部４Ａ、４Ｂが略水平となるように床面Ｆに寝かせ、第１載置部８とハンドル部１６の水平部１８とで支持させている。使用者は、各両足を各ペダル部６Ａ、６Ｂに載置し、かつハンドル部１６の上延部１７を把持した略うつ伏せの状態で、各ペダル部６Ａ、６Ｂをスライドさせる。このような使用方法では、上半身に負荷をかけつつ、各ペダル部６Ａ、６Ｂのスライドによる下半身を鍛錬することができ、全身を万遍なく鍛錬しうる。
【００７９】
以上、本考案の特に好ましい実施形態について詳述したが、本考案は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【符号の説明】
【００８０】
３     支柱部
４Ａ      一方の案内レール部
４Ｂ    他方の案内レール部
６Ａ      一方のペダル部
６Ｂ      他方のペダル部
７     交互スライド手段
８     載置部
２２     載置部
４１     足載せ部
４２     ガイド具
４６Ａ      ローラ
４６Ｂ    ローラ
【図１】
0003158809.tif 000003
【図２】
0003158809.tif 000004
【図３】
0003158809.tif 000005
【図４】
0003158809.tif 000006
【図５】
0003158809.tif 000007
【図６】
0003158809.tif 000008
【図７】
0003158809.tif 000009
【図８】
0003158809.tif 000010
【図９】
0003158809.tif 000011
【図１０】
0003158809.tif 000012
【図１１】
0003158809.tif 000013
【図１２】
0003158809.tif 000014
【図１３】
0003158809.tif 000015
【手続補正書】
【提出日】平成22年2月10日(2010.2.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】請求項９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項９】
前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、
この第１滑車の間に配された第２滑車と、
一対の前記第１滑車及び前記第２滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具。
【手続補正２】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１０】
前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、
一対の前記第１滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具。
【手続補正３】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１２】
前記第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、
前記カバー部には、前記第１滑車と一対の前記ペダル部との間の前記紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、前記第１滑車間の前記紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える請求項１０に記載の足踏式運動具。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
また、請求項９記載の考案は、前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、この第１滑車の間に配された第２滑車と、一対の前記第１滑車及び前記第２滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具である。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
また、請求項１０記載の考案は、前記交互スライド手段は、前記一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、一対の前記第１滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対の前記ペダル部に接続された１本の紐状体とを含む請求項１乃至８の何れかに記載の足踏式運動具である。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
また、請求項１２記載の考案は、前記第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、前記カバー部には、前記第１滑車と一対の前記ペダル部との間の前記紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、前記第１滑車間の前記紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える請求項１０に記載の足踏式運動具である。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３０】
また、請求項９に記載の足踏式運動具は、交互スライド手段が、一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、この第１滑車の間に配された第２滑車と、一対の第１滑車及び第２滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対のペダル部に接続された１本の紐状体とを含み、請求項１０に記載の足踏式運動具は、交互スライド手段が、一対の案内レール部の上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車と、一対の前記第１滑車に巻き掛けされるとともに端部が一対のペダル部に接続された１本の紐状体とを含む。このような交互スライド手段は、簡単な構成で一対のペダル部をそれぞれ逆向きにスライドさせうる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
また、請求項１２に記載の足踏式運動具は、第１滑車は、溝付プーリと、該溝付プーリを覆って回動可能に支持するカバー部とからなり、カバー部には、第１滑車とペダル部との間の紐状体の位置ズレを防止する第１のガイド部と、第１滑車間の紐状体の位置ズレを防止する第２のガイド部とを具える。このようなカバー部は、紐状体の外れを防止し、確実な作動を実現しうる。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６２】
次に、前記交互スライド手段７は、図４及び図９に示されるように、一対の案内レール部４Ａ、４Ｂの上端側にそれぞれ設けられた一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂと、この一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂの間に配された第２滑車６２と、一対の第１滑車６１Ａ、６１Ｂ、及び第２滑車６２に巻き掛けされるとともに、その端部が夫々一対のペダル部６Ａ、６Ｂに接続された１本の紐状体６３とを含んで構成される。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７７】
前記カバー部７５Ａ、７５Ｂには、第１滑車６１Ａ、６１Ｂと各ペダル部６Ａ、６Ｂ（図２に示す）との間の紐状体６３の外れを防止する第１のガイド部７６ａと、第１滑車６１Ａ、６１Ｂ間の紐状体６３の外れを防止する第２のガイド部７６ｂとが設けられる。第１、第２のガイド部７６ａ、７６ｂは、いずれも紐状体６３の外面の少なくとも一部を覆って略断面Ｕ字状をなしている。このような第１、第２のガイド部７６ａ、７６ｂは、紐状体６３を安定して案内できるとともに、交互スライド手段７の構造を簡素化しうるので、安価に製造することができる。