(57)【要約】【課題】ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供する。【解決手段】撮影レンズＳＬは、物体側より順に、正屈折力の第１レンズ群ＧＦと、正屈折力の第２レンズ群ＧＲとを有し、第１レンズ群及び第２レンズ群は、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、第１レンズ群と第２レンズ群との移動量が異なるように移動し、第２レンズ群は、正屈折力の第１レンズＬ２１と負屈折力の第２レンズＬ２２とが貼り合わされた接合レンズＧ７を有し、所定の条件式を満足し、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含む反射防止膜が設けられていることを特徴とする。【選択図】図１
2013109025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群は、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、前記第１レンズ群の移動量と前記第２レンズ群の移動量とが異なるように移動し、
前記第２レンズ群は、正の屈折力を有する第１レンズと負の屈折力を有する第２レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
以下の条件式を満足し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とする撮影レンズ。
１４  ＜  ＧＲν１−ＧＲν２  ＜  ３０
１．５０  ＜  ｙＲ１／ｙＦ１  ＜  ２．８０
但し、
ＧＲν１：前記第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＲν２：前記第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ｙＦ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第１レンズ群の光軸上の移動量
ｙＲ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第２レンズ群の光軸上の移動量
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１に記載の撮影レンズ。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１から２に記載の撮影レンズ。
【請求項４】
開口絞りを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
【請求項５】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群内のレンズの物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の撮影レンズ。
【請求項６】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群内のレンズの像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項４に記載の撮影レンズ。
【請求項７】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
【請求項８】
前記反射防止膜が設けられた前記凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズの物体側レンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の撮影レンズ。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
１．７８  ＜  （ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２  ＜  ２．００
但し、
ＧＲｎ１：前記第１レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
ＧＲｎ２：前記第２レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１０】
前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群は、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、移動する区間の少なくとも一部において、互いの移動量の変化率が異なるように移動することを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
【請求項１１】
前記第１レンズ群内に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から１０のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
【請求項１２】
前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分と、を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から１１のいずれか１項に記載の撮影レンズ。
５８  ＜  （ＧＦν１＋ＧＦν２）／２  ＜  ６５
但し、
ＧＦν１：前記第１レンズ成分の媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＦν２：前記第２レンズ成分の媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項１３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１２に記載の撮影レンズ。
１．４９  ＜  （ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２  ＜  １．８０
但し、
ＧＦｎ１：前記第１レンズ成分の媒質のｄ線に対する屈折率
ＧＦｎ２：前記第２レンズ成分の媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれか１項に記載の撮影レンズを有することを特徴とする光学機器。
【請求項１５】
物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有する撮影レンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群を、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、前記第１レンズ群の移動量と前記第２レンズ群の移動量とが異なるように移動するように配置し、
前記第２レンズ群は、正の屈折力を有する第１レンズと負の屈折力を有する第２レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、以下の条件式を満足するように配置し、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とする撮影レンズの製造方法。
１４  ＜  ＧＲν１−ＧＲν２  ＜  ３０
１．５０  ＜  ｙＲ１／ｙＦ１  ＜  ２．８０
但し、
ＧＲν１：前記第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＲν２：前記第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ｙＦ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第１レンズ群の光軸上の移動量
ｙＲ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記第２レンズ群の光軸上の移動量
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやビデオカメラ等で、Ｆナンバーが比較的明るく、光学性能が容易に得られるレンズタイプとして、いわゆるガウス型レンズがあり、現在も多く用いられている（例えば、特許文献1参照）。また近年、このような撮影レンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０７２３５９号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の撮影レンズは十分に高い光学性能を有しているとは言えなかった。それと同時に、このような撮影レンズにおける光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第１レンズ群及び第２レンズ群は、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、第１レンズ群の移動量と第２レンズ群の移動量とが異なるように移動し、第２レンズ群は、正の屈折力を有する第１レンズと負の屈折力を有する第２レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、以下の条件式を満足することを特徴とし、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とする撮影レンズを提供する。
１４  ＜  ＧＲν１−ＧＲν２  ＜  ３０
１．５０  ＜  ｙＲ１／ｙＦ１  ＜  ２．８０
但し、
ＧＲν１：第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＲν２：第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ｙＦ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群の光軸上の移動量
ｙＲ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群の光軸上の移動量
【０００７】
また、本発明は、前記撮影レンズを有することを特徴とする光学機器を提供する。
【０００８】
また、本発明は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有する撮影レンズの製造方法であって、第１レンズ群及び第２レンズ群を、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、第１レンズ群の移動量と第２レンズ群の移動量とが異なるように移動するように配置し、第２レンズ群は、正の屈折力を有する第１レンズと負の屈折力を有する第２レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、以下の条件式を満足するように配置し、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とする撮影レンズの製造方法を提供する。
１４  ＜  ＧＲν１−ＧＲν２  ＜  ３０
１．５０  ＜  ｙＲ１／ｙＦ１  ＜  ２．８０
但し、
ＧＲν１：第１レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＲν２：第２レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
ｙＦ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群の光軸上の移動量
ｙＲ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群の光軸上の移動量
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図３】第１実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図であって、入射した光線が第１番目の反射光発生面と第２番目の反射光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】第２実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図６】第３実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第３実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図８】第４実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図９】第４実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図１０】第５実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１１】第５実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図１２】第６実施例に係る撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１３】第６実施例に係る撮影レンズの諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態を示し、（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態を示す。
【図１４】撮影レンズを搭載する一眼レフカメラの断面図を示す。
【図１５】撮影レンズの製造方法を説明するためのフロ−チャ−トである。
【図１６】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１７】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１８】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１９】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図２０】従来技術で作成した反射防止膜の、分光特性を示すグラフである。
【図２１】従来技術で作成した反射防止膜の、分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、光軸に沿って、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲと、を有し、第２レンズ群ＧＲは、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ（両凸形状の正レンズＬ２１）と負の屈折力を有する第２レンズ（負メニスカスレンズＬ２２）とが貼り合わされた接合レンズＧ７を有して構成されている。このような構成とすることにより、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、有効径が２５ｍｍから３０ｍｍ程度の大口径レンズとすることができる。また、最も像側のレンズに、第１レンズ及び第２レンズを張り合わせた接合レンズＧ７を配置することで、像側に配置されたレンズでも色消し効果があり、全体として色収差が補正できる。特に、合焦時の色収差の変動を少なくすることができる。また、この接合レンズＧ７は、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側から順に、第１レンズと第２レンズとが配置されていることが好ましい。また、この２枚の第１及び第２レンズを、このような接合レンズＧ７とすることにより、この接合レンズＧ７での迷光の発生を防ぎ、当該撮影レンズＳＬにおいて光線を良好に通すことができる。
【００１２】
このような撮影レンズＳＬの具体的な実施の形態としては、図１に示すように、第１レンズ群ＧＦは、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ１（物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１）、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ２（物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２）、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ３（物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３）、負の屈折力を有するレンズ成分Ｇ４（物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４)、負の屈折力を有するレンズ（両凹形状の負レンズＬ１５）と正の屈折力を有するレンズ（両凸形状の正レンズＬ１６）とを貼り合わせた接合レンズＧ５、及び、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ６（物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７）から構成されており、また、第２レンズ群ＧＲは、上述の接合レンズＧ７から構成されており、全体として、７群９枚のレンズで構成されていることが望ましい。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦの負レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間に配置されている。
【００１３】
このように、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、いわゆるガウスタイプのレンズを変形したものである。ガウスタイプでは、絞りの前後にてレンズが略対称の形状をしているため、その対称性により、歪曲収差などの補正が容易である。
【００１４】
それでは、このような撮影レンズＳＬを構成するための条件について説明する。まず、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、第１レンズ群ＧＦの移動量と第２レンズ群ＧＲの移動量とが異なるように移動するように構成されている。合焦に際し、第１及び第２レンズ群ＧＦ、ＧＲをこのように移動させると、収差の発生を抑え良好な光学性能を得ることができる。
【００１５】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１６】
１４  ＜  ＧＲν１−ＧＲν２  ＜  ３０                      （１）
但し、
ＧＲν１：第１レンズＬ２１の媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＲν２：第２レンズＬ２２の媒質のｄ線に対するアッベ数
【００１７】
条件式（１）は、第２レンズ群ＧＲ中の正の屈折力を有する第１レンズＬ２１と負の屈折力を有する第２レンズＬ２２との分散を規定するための条件式である。この条件式（１）を満足することによって、良好な色収差補正が可能である。この条件式（１）の下限値を下回ると、色収差補正が困難になり、球面収差も補正不足となってしまい良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１５にすることが好ましい。また、この条件式（１）の上限値を上回ると、色収差補正が不足してしまい良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２０にすることが好ましい。
【００１８】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、以下の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００１９】
１．５０  ＜  ｙＲ１／ｙＦ１  ＜  ２．８０                  （２）
但し、
ｙＦ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群ＧＦの光軸上の移動量
ｙＲ１：無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群ＧＲの光軸上の移動量
【００２０】
条件式（２）は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲの中間撮影距離時の合焦における移動比率の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（２）の下限値を下回ると、第２レンズ群ＧＲ単体で発生する倍率色収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１．６０にすることが好ましい。また、条件式（２）の上限値を上回ると、コマ収差及び像面湾曲が補正過剰になってしまうため好ましくない。なお本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２．５０にすることが好ましい。
【００２１】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００２２】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２３】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２４】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、開口絞りを有し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このようにすれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２５】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおいて反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２６】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおいて反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２７】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、像面側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。このようにすれば、第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２８】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた、像面側から見て凹形状のレンズ面は、第２レンズ群ＧＲの最も物体側のレンズの、物体側レンズ面であることが好ましい。第２レンズ群ＧＲにおける光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２９】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００３０】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００３１】
１．７８  ＜  （ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２  ＜  ２．００      （３）
但し、
ＧＲｎ１：第１レンズＬ２１の媒質のｄ線に対する屈折率
ＧＲｎ２：第２レンズＬ２２の媒質のｄ線に対する屈折率
【００３２】
条件式（３）は、第２レンズ群ＧＲ中の接合レンズＧ７を構成する正の屈折力を有する第１レンズＬ２１の媒質の屈折率と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２２の媒質の屈折率とを規定するための条件式である。条件式（３）を満足することによって、ペッツバ−ル和の増大を防ぐことができる。この条件式（３）の下限値を下回ると、球面収差が過剰補正されてしまい良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．８０にすることが好ましい。また、この条件式（３）の上限値を上回ると、ペッツバール和が増大してしまい良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を１．８５にすることが好ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬにおいて、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲは、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、移動する区間の少なくとも一部において、互いの移動量の変化率が異なるように移動することが好ましい。このように構成することにより、無限遠から近距離物体までの撮影距離全域において球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００３４】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬでは、第１レンズ群ＧＦ内に開口絞りＳを有することが好ましい。このように構成することにより、合焦の際に、コマ収差を良好に補正することができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬにおいて、第１レンズ群ＧＦは、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１（正メニスカスレンズＬ１１）と、正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２（正メニスカスレンズＬ１２）と、を有し、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３６】
５８．０  ＜  （ＧＦν１＋ＧＦν２）／２  ＜  ６５．０      （４）
但し、
ＧＦν１：第１レンズ成分Ｇ１の媒質のｄ線に対するアッベ数
ＧＦν２：第２レンズ成分Ｇ２の媒質のｄ線に対するアッベ数
【００３７】
条件式（４）は、第１レンズ群ＧＦ中の正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２との分散を規定するための条件式である。条件式（４）を満足することによって、色収差を良好に補正することができる。特に、コマ収差を良好に補正できる。この条件式（４）の下限値を下回ると、倍率色収差補正が不足してしまい良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を６０．０にすることが好ましい。また、この条件式（４）の上限値を上回ると、倍率色収差補正が過剰となり良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を６２．５にすることが好ましい。
【００３８】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、以下の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００３９】
１．４９  ＜  （ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２  ＜  １．８０      （５）
但し、
ＧＦｎ１：第１レンズ成分Ｇ１の媒質のｄ線に対する屈折率
ＧＦｎ２：第２レンズ成分Ｇ２の媒質のｄ線に対する屈折率
【００４０】
条件式（５）は、第１レンズ群ＧＦ中の正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１の媒質の屈折率と正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２の媒質の屈折率とを規定するための条件式である。条件式（５）を満足することによって、コマ収差及び倍率色収差を良好に補正することができる。この条件式（５）の下限値を下回ると、コマ収差及び倍率色収差が補正不足となり良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．５９にすることが好ましい。また、この条件式（５）の上限値を上回ると、コマ収差及び倍率色収差が補正過剰となり良好な性能を維持することが困難なため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．７２にすることが好ましい。
【００４１】
図１４に、上述の撮影レンズＳＬを備える光学機器として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（撮影レンズＳＬ）で集光されて、クイックリタ−ンミラ−３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を、接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００４２】
また、撮影者によって不図示のレリ−ズボタンが押されると、クイックリタ−ンミラ−３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１４に記載のカメラ１は、撮影レンズＳＬを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズＳＬと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリタ−ンミラ−等を有さないコンパクトカメラ若しくはミラ−レスカメラでも良い。
【００４３】
なお、以上の説明において、「レンズ成分」とは、１枚の単レンズ（レンズ要素）、若しくは、２枚以上の単レンズ（レンズ要素）を接合した接合レンズを指すものとする。
【００４４】
また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４５】
本実施形態では、２群または３群構成の撮影レンズＳＬを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時若しくは合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００４６】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。
【００４７】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第１レンズ群ＧＦのレンズ成分Ｇ５（レンズＬ１５，Ｌ１６）及びレンズ成分Ｇ６の少なくとも一枚を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００４８】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、光軸方向に像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモ−ルド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００４９】
また、開口絞りは第１レンズ群ＧＦ内に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００５０】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴ−ストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００５１】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、３５ｍｍフィルムサイズ換算での焦点距離が、６０ｍｍから１５０ｍｍ程度、好ましくは８０ｍｍから９０ｍｍ程度である。また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、例えば、最も像側に配置される負の屈折力を有する第２レンズＬ２２の像側面から像面Ｉまでの光軸上の距離（バックフォーカス）が最も小さい状態で１０ｍｍから３０ｍｍ程度とするのが望ましい。
【００５２】
以下、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの製造方法の概略を、図１５を参照して説明する。まず、第１レンズ群および第２レンズ群の各レンズを配置して各レンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。そして、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように形成されている。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、両凹形状の負レンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６とを接合した接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７を配置して第１レンズ群ＧＦとし、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２とを接合した接合レンズを配置して第２レンズ群ＧＲとする。また、開口絞りＳを、第１レンズ群ＧＦの負レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間に配置し、フィルター群ＦＬを第２レンズ群と像面Ｉとの間に配置する。このようにして準備した各レンズ群を配置して撮影レンズＳＬを製造する。
【００５３】
この際、第１レンズ群ＧＦ及び前記第２レンズ群ＧＲを、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、光軸に沿って移動するとともに、移動する区間の少なくとも一部において、第１レンズ群ＧＦの移動量と第２レンズ群ＧＲの移動量とが異なるように移動するように配置する（ステップＳ２００）。また、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが上述の条件式（１）及び条件式（２）を満足するように配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００５４】
以下に、本実施形態に係る撮影レンズＳＬの各実施例を図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図６、図８、図１０及び図１２は、各実施例に係る撮影レンズＳＬ（ＳＬ１からＳＬ６）の構成及び屈折力配分並びに無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。これらの図に示すように、本実施例に係る撮影レンズＳＬ（例えば、ＳＬ１からＳＬ４）は、いずれも上述のように、光軸に沿って、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲと、を有する。また、第１レンズ群ＧＦは、物体側から順に、正の屈折力を有するレンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１、正の屈折力を有するレンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ３、負の屈折力を有するレンズ成分Ｇ４、開口絞りＳ、負の屈折力を有するレンズＬ１５と正の屈折力を有するレンズＬ１６とを貼り合わせた接合レンズＧ５、及び、正の屈折力を有するレンズ成分Ｇ７から構成される。また、第２レンズ群ＧＲは、正の屈折力を有する第１レンズＬ２１と負の屈折力を有する第２レンズＬ２２とを貼り合わせた接合レンズＧ７から構成される。なお、開口絞りＳは、負レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間に配置される。また、第２レンズ群ＧＲと像面Ｉとの間に、フィルター群ＦＬが配置されている。ここで、フィルター群ＦＬは、ロ−パスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されている。そして、無限遠合焦状態から近距離合焦状態への変化（すなわちフォ−カシング）に際して、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲは、像面Ｉに対して光軸上を移動し、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。像面Ｉは、撮像素子（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００５５】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１のレンズ構成を示す断面図である。この図１の撮影レンズＳＬ１において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、両凹形状の負レンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と両凹形状の負レンズ（第２レンズ）Ｌ２２とを張り合わせて構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【００５６】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ１において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。
【００５７】
本第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１は、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１７の物体側レンズ面（面番号１３）と、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号１５）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００５８】
以下の表１に、本第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の諸元の値を掲げる。この表１の全体諸元において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角［°］、Ｙは像高、ＴＬは全長を表している。なお、これらの値は無限遠合焦時のものである。また、全長ＴＬは、撮影レンズＳＬ１の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離である。また、レンズデ−タにおいて、第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、それぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。なお、この表１に示す面番号１〜２３は、図１に示す番号１〜２３に対応している。また、物面および像面の曲率半径「∞」、曲率半径0.0000は平面を示す。また、空気の屈折率1.000000は省略してある。また、最も像側の面（第２３面）の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。また、レンズ群焦点距離は、各レンズ群が開始する面番号（始面）および各レンズ群の焦点距離をそれぞれ示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５９】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  25.87
Ｙ    ＝   8.19
ＴＬ  ＝  58.02
空気換算全長＝59.21
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      37.5685   4.8000  1.696800   55.52
2     411.9694   0.2000
3      30.0000   4.6000  1.593190   67.90
4      44.0000   0.1000
5      21.0000   5.0000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.0000
7      61.7324   1.4000  1.728250   28.38
8      11.9180   4.8000
9       0.0000   4.4000                    開口絞りＳ
10     -11.4439   1.4000  1.688930   31.16
11     889.1944   4.0000  1.902650   35.73
12     -18.9486   0.1000
13    -267.0096   3.0000  1.772500   49.62
14     -28.4461    (d14)
15      43.4744   4.8000  1.883000   40.66
16     -21.7824   1.4000  1.805180   25.45
17     245.1702    (d17)
18       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
19       0.0000   1.1100
20       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
21       0.0000   0.3000
22       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
23       0.0000   0.7000
像面    ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       51.17
第２レンズ群   15       48.44
【００６０】
また、上述したように、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表２に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表２において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群ＧＲの最も像側のレンズ面（第１７面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【００６１】
（表２）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.55         3.30
ｄ１７      10.80        11.03        12.42
Ｂｆ        15.70        15.93        17.32
【００６２】
次の表３に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表３において、ＧＦｎ１は第１レンズ成分Ｇ１の媒質のｄ線に対する屈折率、ＧＦｎ２は第２レンズ成分Ｇ２の媒質のｄ線に対する屈折率、ＧＦν１は第１レンズ成分Ｇ１の媒質のｄ線に対するアッベ数、ＧＦν２は第２レンズ成分Ｇ２の媒質のｄ線に対するアッベ数、ｙＦ１は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第１レンズ群ＧＦの光軸上の移動量を、ｙＲ１は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの第２レンズ群ＧＲの光軸上の移動量を、ＧＲｎ１は第１レンズＬ２１の媒質のｄ線に対する屈折率、ＧＲｎ２は第２レンズＬ２２の媒質のｄ線に対する屈折率、ＧＲν１は第１レンズＬ２１の媒質のｄ線に対するアッベ数、ＧＲν２は第２レンズＬ２２の媒質のｄ線に対するアッベ数をそれぞれ表している。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６３】
（表３）
ＧＦｎ１＝1.69680
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝55.52
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝-0.46
ｙＲ１＝-0.23
ＧＲｎ１＝1.88300
ＧＲｎ２＝1.80518
ＧＲν１＝40.66
ＧＲν２＝25.45
（１）ＧＲν１−ＧＲν２＝15.21
（２）ｙＲ１／ｙＦ１＝2.00
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.84
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝61.71
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２＝1.65
【００６４】
このように、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００６５】
図２に、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは光線入射角［°］を、ＮＡは開口数を、Ｈ０は物体高を、それぞれ示している。また、各収差図において、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する収差を表しており、記載のないものはｄ線に対する収差を表している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示している。また、コマ収差図は、各入射角Ａ又は物体高Ｈ０において、実線はｄ線及びｇ線に対するメリジオナルコマ収差を表し、原点より右側の破線はｄ線に対するサジタルコマ収差を表している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６６】
この図２に示す各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【００６７】
図３において、物体側からの光線ＢＭが図示のように撮影レンズＳＬ１に入射すると、両凸形状の正レンズＬ２１における物体側のレンズ面（第１番目の反射光発生面でありその面番号は１５）で反射し、その反射光は正メニスカスレンズＬ１７における物体側のレンズ面（第２番目の反射光発生面でありその面番号は１３）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストやフレアを発生させてしまう。なお、第１番目の反射光発生面１５は、像面側から見て凹形状のレンズ面、第２番目の反射光発生面１３は開口絞りから見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６８】
［第２実施例］
図４は、第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２のレンズ構成を示す断面図である。この図４の撮影レンズＳＬ２において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、負メニスカスレンズＬ１５と正メニスカスレンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と負メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ２２とを張り合わせて構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【００６９】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ２において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。
【００７０】
本第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２は、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１７の像面側レンズ面（面番号１４）と、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号１５）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００７１】
以下の表４に、本第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の諸元の値を掲げる。なお、この表４に示す面番号１〜２３は、図４に示す番号１〜２３に対応している。また、第２３面の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【００７２】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  25.87
Ｙ    ＝   8.50
ＴＬ  ＝  58.64
空気換算全長＝60.08
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      33.3687   5.0000  1.741000   52.77
2     187.2256   0.2000
3      35.3251   4.2000  1.593190   67.90
4      55.3641   0.1000
5      21.0000   5.2000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.2000
7      61.1242   1.4000  1.728250   28.38
8      11.3597   5.4000
9       0.0000   4.6000                    開口絞りＳ
10     -10.5025   1.4000  1.698950   30.13
11     -67.5115   3.4000  1.883000   40.66
12     -17.8894   0.1000
13     -50.2106   2.9000  1.755000   52.34
14     -20.0233    (d14)
15      35.9724   5.4000  1.883000   40.66
16     -25.5094   1.4000  1.784720   25.64
17   -1109.8746    (d17)
18       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
19       0.0000   1.1100
20       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
21       0.0000   0.3000
22       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
23       0.0000   0.7000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       65.12
第２レンズ群   15       34.76
【００７３】
また、上述したように、この第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表５に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表４において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群ＧＲの最も像側のレンズ面（第１７面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【００７４】
（表５）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.50         3.24
ｄ１７      10.52        10.79        12.43
Ｂｆ        15.42        15.69        17.33
【００７５】
次の表６に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００７６】
（表６）
ＧＦｎ１＝1.74100
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝52.77
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝-0.46
ｙＲ１＝-0.28
ＧＲｎ１＝1.88300
ＧＲｎ２＝1.78472
ＧＲν１＝40.66
ＧＲν２＝25.64
（１）ＧＲν１−ＧＲν２＝15.02
（２）ｙＲ１／ｙＦ１＝1.67
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.83
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝60.34
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２＝1.67
【００７７】
このように、第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００７８】
図５に、この第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図５に示す各収差図から明らかなように、この第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【００７９】
［第３実施例］
図６は、第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３のレンズ構成を示す断面図である。この図６の撮影レンズＳＬ３において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、負メニスカスレンズＬ１５と正メニスカスレンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と両凹形状の負レンズ（第２レンズ）Ｌ２２とを張り合わせて構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【００８０】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ３において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。
【００８１】
本第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３は、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１４の像面側レンズ面（面番号８）と、負メニスカスレンズＬ１５の物体側レンズ面（面番号１０）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００８２】
以下の表７に、本第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の諸元の値を掲げる。なお、この表７に示す面番号１〜２３は、図６に示す番号１〜２３に対応している。また、第２３面の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【００８３】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.23
２ω  ＝  26.02
Ｙ    ＝   8.50
ＴＬ  ＝  58.84
空気換算全長＝60.19
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      36.5161   5.0000  1.696800   55.52
2     276.0257   0.2000
3      29.4465   4.2000  1.593190   67.90
4      44.6384   0.1000
5      21.0000   5.2000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.2000
7      48.7652   1.4000  1.728250   28.38
8      11.1893   5.2000
9       0.0000   5.0000                    開口絞りＳ
10     -10.3948   1.4000  1.698950   30.13
11     -30.7156   3.4000  1.883000   40.66
12     -17.1583   0.1000
13     -47.6459   2.9000  1.755000   52.34
14     -19.1703    (d14)
15      33.6552   5.4000  1.883000   40.66
16     -23.6890   1.4000  1.784720   25.64
17     299.3305    (d17)
18       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
19       0.0000   1.1100
20       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
21       0.0000   0.3000
22       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
23       0.0000   0.7000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       63.96
第２レンズ群   15       36.09
【００８４】
また、上述したように、この第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表８に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表８において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群ＧＲの最も像側のレンズ面（第１７面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【００８５】
（表８）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.57         3.14
ｄ１７      10.52        10.77        12.34
Ｂｆ        15.42        15.67        17.24
【００８６】
次の表９に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００８７】
（表９）
ＧＦｎ１＝1.69680
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝55.52
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝−0.51
ｙＲ１＝−0.26
ＧＲｎ１＝1.88300
ＧＲｎ２＝1.78472
ＧＲν１＝40.66
ＧＲν２＝25.64
（１）ＧＲν１−ＧＲν２)＝15.02
（２）ｙＲ１／ｙＦ１＝1.99
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.83
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝61.71
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２ ＝1.64
【００８８】
このように、第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００８９】
図７に、この第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図７に示す各収差図から明らかなように、この第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【００９０】
［第４実施例］
図８は、第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４のレンズ構成を示す断面図である。この図８の撮影レンズＳＬ４において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、負メニスカスレンズＬ１５と正メニスカスレンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と両凹形状の負レンズ（第２レンズ）Ｌ２２とを張り合わせて構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【００９１】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ４において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。
【００９２】
本第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４は、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１３の物体側レンズ面（面番号５）と、負メニスカスレンズＬ１５の物体側レンズ面（面番号１０）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００９３】
以下の表１０に、本第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の諸元の値を掲げる。なお、この表１０に示す面番号１〜２３は、図８に示す番号１〜２３に対応している。また、第２３面の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【００９４】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  25.87
Ｙ    ＝   8.50
ＴＬ  ＝  58.33
空気換算全長＝59.45
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      30.6584   5.0000  1.696800   55.52
2     188.4206   0.2000
3      47.2236   4.2000  1.593190   67.90
4     111.1195   0.1000
5      21.0000   5.0000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.2000
7     137.0774   1.4000  1.717360   29.57
8      12.0035   5.1000
9       0.0000   4.8000                    開口絞りＳ
10     -11.2423   1.4000  1.672700   32.19
11    -171.9181   3.4000  1.883000   40.66
12     -18.5997   0.1000
13     -76.6435   3.0000  1.772500   49.62
14     -24.0738    (d14)
15      37.5074   5.3000  1.883000   40.66
16     -23.2407   1.4000  1.784720   25.64
17     483.1470    (d17)
18       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
19       0.0000   1.1100
20       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
21       0.0000   0.3000
22       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
23       0.0000   0.7000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       59.71
第２レンズ群   15       38.45
【００９５】
また、上述したように、この第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表１１に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表８において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群ＧＲの最も像側のレンズ面（第１７面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【００９６】
（表１１）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.61         2.89
ｄ１７      10.52        10.75        12.44
Ｂｆ        15.42        15.35        17.34
【００９７】
次の表１２に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【００９８】
（表１２）
ＧＦｎ１＝1.69680
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝55.52
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝-0.53
ｙＲ１＝-0.24
ＧＲｎ１＝1.88300
ＧＲｎ２＝1.78472
ＧＲν１＝40.66
ＧＲν２＝25.64
（１）ＧＲν１−ＧＲν２＝15.02
（２）ｙＲ１／ｙＦ１＝2.50
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.83
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝61.71
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２＝1.65
【００９９】
このように、第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１００】
図９に、この第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図９に示す各収差図から明らかなように、この第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１０１】
［第５実施例］
図１０は、第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５のレンズ構成を示す断面図である。この図１０の撮影レンズＳＬ５において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、負メニスカスレンズＬ１５と正メニスカスレンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と両凹形状の負レンズ（第２レンズ）Ｌ２２と両凸形状の正レンズ（第３レンズ）Ｌ２３とを張り合わせて構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【０１０２】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ５において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。
【０１０３】
本第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５は、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の物体側レンズ面（面番号１５）と、両凸形状の正レンズＬ２３の像面側レンズ面（面番号１８）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１０４】
以下の表１３に、本第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５の諸元の値を掲げる。なお、この表１３に示す面番号１〜２４は、図１０に示す番号１〜２４に対応している。また、第２４面の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【０１０５】
（表１３）第５実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  28.88
Ｙ    ＝   8.19
ＴＬ  ＝  61.44
空気換算全長＝62.94
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      35.2230   5.0000  1.696800   55.52
2    2329.3924   0.2000
3      38.0458   4.2000  1.593190   67.90
4      50.0837   0.1000
5      21.0000   5.0000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.2000
7     105.3654   1.4000  1.717360   29.57
8      12.3545   5.1000
9       0.0000   4.8000                    開口絞りS)
10     -11.5166   1.4000  1.672700   32.19
11     -88.9746   3.4000  1.902650   35.73
12     -19.2301   0.1000
13     -43.6774   3.0000  1.741000   52.77
14     -21.6579    (d14)
15      39.5177   4.4000  1.883000   40.66
16     -31.6025   1.4000  1.761820   26.58
17      38.3587   4.0000  1.772500   49.62
18    -159.4859    (d18)
19       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
20       0.0000   1.1100
21       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
22       0.0000   0.3000
23       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
24       0.0000   0.7000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       74.83
第２レンズ群   15       32.85
【０１０６】
また、上述したように、この第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１８、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表１４に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表１４において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第２レンズ群ＧＲの最も像側のレンズ面（第１８面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【０１０７】
（表１４）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.51         3.17
ｄ１８      10.52        10.80        12.87
Ｂｆ        15.42        15.70        17.77
【０１０８】
次の表１５に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。なお、第２レンズ群ＧＲに配置された接合レンズＧ７において、第１レンズは両凸形状の正レンズＬ２１が相当し、第２レンズは両凹形状の負レンズＬ２２が相当する。
【０１０９】
（表１５）
ＧＦｎ１＝1.69680
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝55.52
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝-0.48
ｙＲ１＝-0.29
ＧＲｎ１＝1.88300
ＧＲｎ２＝1.76182
ＧＲν１＝40.66
ＧＲν２＝26.58
（１）ＧＲν１−ＧＲν２＝14.08
（２）ｙＦ１／ｙＲ１＝1.65
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.82
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝61.71
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２＝1.64
【０１１０】
このように、第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１１１】
図１１に、この第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図１１に示す各収差図から明らかなように、この第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１１２】
［第６実施例］
図１２は、第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６のレンズ構成を示す断面図である。この図１２の撮影レンズＳＬ６は、上述の第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを有し、さらに、第２レンズ群ＧＲの像側にレンズ成分Ｇ８からなる第３レンズ群ＧＳを有して構成されている。この撮影レンズＳＬ６において、レンズ成分（第１レンズ成分）Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成され、レンズ成分（第２レンズ成分）Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成され、レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成され、レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４で構成され、接合レンズＧ５は、両凹形状の負レンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ６は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１７で構成され、接合レンズＧ７は、両凸形状の正レンズ（第１レンズ）Ｌ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ（第２レンズ）Ｌ２２とを張り合わせて構成され、レンズ成分Ｇ８は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１で構成される。また、フィルター群ＦＬは、３枚の平板状のフィルターで構成される。
【０１１３】
また、このような構成に係る撮影レンズＳＬ６において、無限遠から近距離物体への合焦は、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、第１レンズ群ＧＦ内（上述のように、レンズ成分Ｇ４と接合レンズＧ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して第１レンズ群ＧＦと一体に移動する。また、第３レンズ群ＧＳは、合焦に際しに、光軸方向に固定されている。
【０１１４】
本第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６は、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１２の物体側レンズ面（面番号３）と、正メニスカスレンズＬ１２の像面側レンズ面（面番号４）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１１５】
以下の表１６に、本第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６の諸元の値を掲げる。なお、この表１６に示す面番号１〜２５は、図１２に示す番号１〜２５に対応している。また、第２５面の面間隔は、像面Ｉまでの光軸上の距離である。
【０１１６】
（表１３）第６実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  32.0
ＦＮｏ＝   1.24
２ω  ＝  28.85
Ｙ    ＝   8.19
ＴＬ  ＝  59.84
空気換算全長＝61.35
［レンズデ−タ］
ｍ        r         d       ｎｄ      νd
物面    ∞        ∞
1      28.0439   5.0000  1.696800   55.52
2     162.3070   0.2000
3      52.1325   4.2000  1.593190   67.90
4     112.4201   0.1000
5      21.0000   5.0000  1.816000   46.59
6      29.5000   1.2000
7     151.8454   1.4000  1.717360   29.57
8      11.6217   5.1000
9       0.0000   4.8000                    開口絞りＳ
10     -11.0935   1.4000  1.672700   32.19
11     530.1295   3.4000  1.902650   35.73
12     -19.7010   0.1000
13    -774.3486   3.0000  1.804000   46.60
14     -27.6600    (d14)
15      80.1743   5.3000  1.755000   52.34
16     -20.6545   1.4000  1.805180   25.45
17     -62.8846    (d17)
18      34.2721   4.0000  1.883000   40.66
19      35.2568   7.3207
20       0.0000   0.5000  1.516800   63.88
21       0.0000   1.1100
22       0.0000   1.5900  1.516800   63.88
23       0.0000   0.3000
24       0.0000   0.7000  1.516800   63.88
25       0.0000   0.7000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群    始面    焦点距離
第１レンズ群    1       52.80
第２レンズ群   15       51.48
第３レンズ群   18      478.39
【０１１７】
また、上述したように、この第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６において、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第１レンズ群ＧＦ及び第２レンズ群ＧＲが光軸上を移動するため、第１レンズ群ＧＦと第２レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４、第２レンズ群ＧＲと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１７が変化する。次の表１７に、無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態、及び、近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、この表１７において、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離であり、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。また、バックフォーカスＢｆは第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ面（第１９面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。
【０１１８】
（表１７）
無限遠    中間撮影距離    近距離
ｄ１４       1.32         1.52         3.19
ｄ１７       0.70         0.99         3.08
Ｂｆ        12.22        12.22        12.22
【０１１９】
次の表１８に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【０１２０】
（表１８）
ＧＦｎ１＝1.69680
ＧＦｎ２＝1.59319
ＧＦν１＝55.22
ＧＦν２＝67.90
ｙＦ１＝-0.49
ｙＲ１＝-0.29
ＧＲｎ１＝1.75500
ＧＲｎ２＝1.80518
ＧＲν１＝52.34
ＧＲν２＝25.45
（１）ＧＲν１−ＧＲν２＝26.89
（２）ｙＦ１／ｙＲ１＝1.69
（３）（ＧＲｎ１＋ＧＲｎ２）／２＝1.78
（４）（ＧＦν１＋ＧＦν２）／２＝61.56
（５）（ＧＦｎ１＋ＧＦｎ２）／２＝1.64
【０１２１】
このように、第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１２２】
図１３に、この第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６の無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図１３に示す各収差図から明らかなように、この第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６では、各合焦状態において諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１２３】
ここで、本願の撮影レンズＳＬに用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１６は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１２４】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１２５】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
【０１２６】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ  （ａ）
【０１２７】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１２８】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１７に示す分光特性を用いて説明する。
【０１２９】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表１９に示す条件で形成されている。ここで表１９は、基準波長をλとし、基板の屈折率（光学部材）が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表１９では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１３０】
（表１９）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  
媒質    空気        1
第７層  MgF2＋SiO2  1.26  0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65  0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65  0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65  0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率              1.62       1.74       1.85
【０１３１】
図１７は、表１９において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１３２】
図１７から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表１９において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１７に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１３３】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表１９と同様、以下の表２０で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１３４】
（表２０）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  MgF2＋SiO2  1.26  0.275λ  0.269λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.045λ  0.043λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.212λ  0.217λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.077λ  0.066λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.288λ  0.290λ    
基板の屈折率              1.46     1.52       
【０１３５】
図１８は、表２０において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１８から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表２０において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１８に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１３６】
図１９は、図１８に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１８、図１９には表２０に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１３７】
また比較のため、図２０に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図２０は、表２０と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表２１で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図２１は、図２０に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１３８】
（表２１）
物質      屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39  0.243λ    
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.119λ    
第５層  Al2O3       1.65  0.057λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.220λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.064λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.193λ    
基板の屈折率              1.52       
【０１３９】
図１７〜図１９で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図２０および図２１で示される従来例の分光特性と比較すると、本反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域を有することが良くわかる。
【０１４０】
次に、本願の第１実施例から第６実施例に、上記表１９および表２０に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１４１】
本第１実施例の撮影レンズＳＬ１において、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１７の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．７７２５００であり、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．８８３０００であるため、正メニスカスレンズＬ１７における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４２】
本第２実施例の撮影レンズＳＬ２において、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１７の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．７５５０００であり、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．８８３０００であるため、正メニスカスレンズＬ１７における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４３】
本第３実施例の撮影レンズＳＬ３において、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１４の屈折率は、表７に示すように、ｎｄ＝１．７２８２５０であり、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１５の屈折率は、ｎｄ＝１．６９８９５０であるため、負メニスカスレンズＬ１４における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１５における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４４】
本第４実施例の撮影レンズＳＬ４において、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、表１０に示すように、ｎｄ＝１．８１６０００であり、第１レンズ群ＧＦの負メニスカスレンズＬ１５の屈折率は、ｎｄ＝１．６７２７００であるため、正メニスカスレンズＬ１３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１５における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４５】
本第５実施例の撮影レンズＳＬ５において、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２１の屈折率は、表１３に示すように、ｎｄ＝１．８８３０００であり、第２レンズ群ＧＲの両凸形状の正レンズＬ２３の屈折率は、ｎｄ＝１．７７２５００であるため、両凸形状の正レンズＬ２１における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２３における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４６】
本第６実施例の撮影レンズＳＬ６において、第１レンズ群ＧＦの正メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表１６に示すように、ｎｄ＝１．５９３１９０であるため、正メニスカスレンズＬ１２における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表１９参照）を用い、正メニスカスレンズＬ１２における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜（表１９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４７】
以上の各実施例によれば、Ｆナンバーが１．２程度であり、画面全体の諸収差、特に色収差を良好に補正することができ、ゴーストやフレアをより低減させ、画面全体にわたり高い光学性能を有した撮影レンズＳＬを得ることができる。
【０１４８】
なお、以上の各実施例に示す光学系ＳＬ１〜ＳＬ６を、上述したカメラ１に搭載することにより、上述した効果を奏することは言うまでもない。また、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１４９】
本発明によれば、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を有する撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供することができる。
【符号の説明】
【０１５０】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ６）  撮影レンズ
ＧＦ          第１レンズ群    
ＧＲ          第２レンズ群
Ｇ１          第１レンズ成分    
Ｇ２          第２レンズ成分
Ｇ７          接合レンズ    
Ｌ２１        第１レンズ    
Ｌ２２        第２レンズ
Ｓ            開口絞り    
１            一眼レフカメラ（光学機器）
Ｉ            像面
１０１        反射防止膜
１０１ａ      第１層
１０１ｂ      第２層
１０１ｃ      第３層
１０１ｄ      第４層
１０１ｅ      第５層
１０１ｆ      第６層
１０１ｇ      第７層
１０２        光学部材
【図１】
2013109025.tif 000003
【図２】
2013109025.tif 000004
【図３】
2013109025.tif 000005
【図４】
2013109025.tif 000006
【図５】
2013109025.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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