(57)【要約】      （修正有）【課題】磨き加工に対する加工効率を向上する磨き工具を提供する。【解決手段】磨き工具１０では、長尺状を成す工具本体１２の先端部に磨き部１６が設けられており、工具本体１２が、板厚方向（工具本体１２の長手方向に対して直交する方向）に弾性変形可能に構成されている。このため、ワーク４０に対する磨き加工時に、作業者が磨き工具１０の把持部１４に所定値以上の押付力を入力することで、工具本体１２が板厚方向に弾性変形する。そして、工具本体１２が板厚方向に弾性変形することで、作業者から磨き工具１０に入力された押付力の一部が、工具本体１２を弾性変形させるための荷重として吸収される。これにより、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを略一定にすることができる。その結果、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを安定化させることができる。【選択図】図１
0003216604.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
長尺状に形成されると共に、長手方向に対して直交する方向に弾性変形可能に構成された工具本体と、
前記工具本体の基端部に設けられた把持部と、
前記工具本体の先端部に設けられ、磨き対象物を磨くための磨き部と、
を備えた磨き工具。
【請求項２】
前記磨き部が、前記工具本体の先端部の全体を覆っていることを特徴とする請求項１に記載の磨き工具。
【請求項３】
前記工具本体の少なくとも先端部が、弾性部材によって被覆されており、
前記磨き部が、前記弾性部材によって被覆された前記工具本体の先端部を被覆していること特徴とする請求項１または請求項２に記載の磨き工具。
【請求項４】
前記工具本体が、断面円形の長尺棒状に形成され、
前記把持部が、前記工具本体よりも大径の柱状に形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の磨き工具。
【請求項５】
前記工具本体の先端部には、前記工具本体よりも大径の大径部が形成されており、
前記磨き部が、前記大径部を覆っていることを特徴とする請求項４に記載の磨き工具。
【請求項６】
前記磨き部が、不織布によって構成されていることを特徴とする請求項１〜請求項５の何れか１項に記載の磨き工具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、磨き工具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、金属部品では、金属部品の加工後において、表面の凹凸をなくすために、表面に磨き加工を施している（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１２１４２３号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、磨き加工では、例えば、作業者によって金属部品の表面に不織布を直接的に押し付けて、金属部品に対して手磨きを行う場合がある。この場合、作業者において、金属部品に対する不織布の押付力を一定に保つことが困難となる。換言すると、金属部品に対する不織布の押付力にバラツキが生じて、磨き加工における加工時間が長くなる可能性がある。このため、磨き加工に対する加工効率が低下する虞がある。したがって、磨き加工に対する加工効率を向上するという点において、改善の余地がある。
【０００５】
本考案は、上記事実を考慮して、磨き加工に対する加工効率を向上することができる磨き工具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決する第１の態様は、長尺状に形成されると共に、長手方向に対して直交する方向に弾性変形可能に構成された工具本体と、前記工具本体の基端部に設けられた把持部と、前記工具本体の先端部に設けられ、磨き対象物を磨くための磨き部と、を備えた磨き工具である。
【０００７】
上記課題を解決する第２の態様は、前記磨き部が、前記工具本体の先端部の全体を覆っていることを特徴とする磨き工具である。
【０００８】
上記課題を解決する第３の態様は、前記工具本体の少なくとも先端部が、弾性部材によって被覆されており、前記磨き部が、前記弾性部材によって被覆された前記工具本体の先端部を被覆していること特徴とする磨き工具である。
【０００９】
上記課題を解決する第４の態様は、前記工具本体が、断面円形の長尺棒状に形成され、前記把持部が、前記工具本体よりも大径の柱状に形成されていることを特徴とする磨き工具である。
【００１０】
上記課題を解決する第５の態様は、前記工具本体の先端部には、前記工具本体よりも大径の大径部が形成されており、前記磨き部が、前記大径部を覆っていることを特徴とする磨き工具である。
【００１１】
上記課題を解決する第６の態様は、前記磨き部が、不織布によって構成されていることを特徴とする磨き工具である。
【考案の効果】
【００１２】
上記構成の磨き工具によれば、磨き加工に対する加工効率を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、第１の実施の形態に係る磨き工具を用いてワークの表面に磨き加工を施すときの磨き工具の状態を示す側面図である。
【図２】図２（Ａ）は、第１の実施の形態に係る磨き工具を示す側面図であり、図２（Ｂ）は、図２（Ａ）に示される磨き部を工具本体から分解した状態を示す磨き工具の分解斜視図である。
【図３】図３は、第２の実施の形態に係る磨き工具を示す側断面図である。
【図４】図４（Ａ）は、第２の実施の形態に係る磨き工具によって、ワークの凸部周辺に磨き加工を施す例を示す側断面図であり、図４（Ｂ）は、第２の実施の形態に係る磨き工具によって、ワークの段差傾斜面に磨き加工を施す一例を示す側断面図であり、図４（Ｃ）は、第２の実施の形態に係る磨き工具によって、ワークの段差傾斜面に磨き加工を施す他の例を示す側断面図である。
【図５】図５は、第３の実施の形態に係る磨き工具を示す斜視図である。
【考案を実施するための形態】
【００１４】
（第１の実施の形態）
以下、図１及び図２を用いて、第１の実施の形態に係る磨き工具１０について説明する。磨き工具１０は、磨き対象物としてのワーク４０の表面に、磨き加工を施すときに用いる工具として構成されている。
【００１５】
図２（Ａ）及び（Ｂ）に示されるように、磨き工具１０は、全体として略長尺板状に形成されている。この磨き工具１０は、工具本体１２と、磨き部１６と、を含んで構成されている。
【００１６】
工具本体１２は、樹脂製とされると共に、略長尺板状に形成されている。工具本体１２の基端部（長手方向一方側（図２の矢印Ａ方向側）の端部）は、把持部１４として構成されている。すなわち、本実施の形態では、工具本体１２と把持部１４とが一体に形成されている。そして、作業者が、把持部１４を把持して、ワーク４０に対する磨き加工を磨き工具１０によって施すようになっている。なお、工具本体１２は、木製であっても金属製であってもよい。
【００１７】
また、工具本体１２では、工具本体１２の板厚が長手方向全体に亘って一定に設定されており、工具本体１２が、板厚方向（すなわち、工具本体１２の長手方向に対して直交する方向）に弾性変形可能に構成されている。つまり、詳細については後述するが、磨き工具１０の先端部をワーク４０に押し付けて、把持部１４において工具本体１２の板厚方向に所定値以上の荷重を入力することで、工具本体１２が、板厚方向に弾性変形するようになっている。
【００１８】
磨き部１６は、工具本体１２の先端部（長手方向他方側（図２の矢印Ｂ方向側）の端部）に設けられている。この磨き部１６は、不織布によって構成されると共に、工具本体１２の長手方向一方側へ開放された袋状に形成されている。そして、工具本体１２の先端部が、磨き部１６の内部に挿入されて、磨き部１６が、工具本体１２の先端部の全体を覆った状態で、工具本体１２に固定されている。具体的には、磨き部１６が、工具本体１２の先端部に接着剤などによって固定されている。
【００１９】
（作用効果）
次に、磨き工具１０を用いて、ワーク４０の表面に磨き加工を施す手順を説明しつつ、第１の実施の形態の作用および効果について説明する。
【００２０】
初めに、磨き加工の対象となるワーク４０について説明する。
図１に示されるように、ワーク４０は、金属製とされると共に、略円柱状に形成されている。より詳しくは、ワーク４０が、段付きシャフト状に形成されている。そして、ワーク４０の基端側の部分の直径寸法が、ワーク４０の先端側の部分の直径寸法よりも大きく設定されており、ワーク４０の軸方向中間部における外周面（表面）には、先端側へ向かうに従い径方向内側へ傾斜した段差傾斜面４１が形成されている。
【００２１】
そして、ワーク４０の表面を磨き加工するときには、ワーク４０の基端部を回転装置（図示省略）に装着して、回転装置によってワーク４０を軸回りに回転させる。
この状態において、作業者が、磨き工具１０の把持部１４を把持して、磨き工具１０の板厚方向をワーク４０の径方向と略一致するように、磨き工具１０の磨き部１６をワーク４０の径方向外側に配置する。そして、作業者が、磨き部１６をワーク４０の表面に接触させて、磨き工具１０（の把持部１４）に工具本体１２の板厚方向一方側（図１の矢印Ｃ方向側であり、ワーク４０の径方向内側）への押付力を付与する。これにより、磨き部１６が、ワーク４０の表面をワーク４０の径方向内側へ押し付ける。
【００２２】
そして、作業者による磨き工具１０（把持部１４）に対する押付力が所定値以上になると、工具本体１２が板厚方向に弾性変形する。この状態で、作業者が、ワーク４０の軸方向において、磨き工具１０をワーク４０の表面に沿って往復移動させる（図１の矢印参照）。これにより、ワーク４０の表面に磨き加工が施される。
【００２３】
このように、磨き工具１０では、長尺状を成す工具本体１２の先端部に磨き部１６が設けられており、工具本体１２が、板厚方向（工具本体１２の長手方向に対して直交する方向）に弾性変形可能に構成されている。このため、上述のように、ワーク４０に対する磨き加工時に、作業者が磨き工具１０の把持部１４に所定値以上の押付力を入力することで、工具本体１２が板厚方向に弾性変形する。すなわち、作業者の押付力が、弾性変形する工具本体１２を介してワーク４０の表面に間接的に作用する。そして、工具本体１２が板厚方向に弾性変形することで、作業者から磨き工具１０（把持部１４）に入力された押付力の一部が、工具本体１２を弾性変形させるための荷重として吸収される。これにより、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆ（図１参照）を略一定にすることができる。すなわち、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆのバラツキを抑制することができる。その結果、作業者によって不織布をワーク４０の表面に直接的に押し付ける手磨きと比べて、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを安定化させることができる。以上により、上記手磨きと比べて、磨き加工に対する加工効率を向上することができると共に、ひいてはワーク４０に対する磨き加工時間を短くすることができる。
【００２４】
また、磨き工具１０は、長尺板状に形成されており、長手方向一端部が把持部１４として構成され、長手方向他端部が磨き部１６として構成されている。また、磨き部１６は、工具本体１２の長手方向一方側へ開放された袋状に形成されており、工具本体１２の先端部の全体が、磨き部１６によって覆われている。このため、作業者が、磨き工具１０の磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けながら、磨き工具１０をワーク４０の軸方向に往復移動させることで、磨き部１６の先端部によってワーク４０の段差傾斜面４１を良好に磨くことができる。これにより、段差傾斜面４１を有するワーク４０に対しても良好に磨き加工を施すことができる。
【００２５】
さらに、磨き工具１０の工具本体１２は、長尺板状に形成されており、磨き部１６が、工具本体１２の先端部に設けられている。このため、例えば、工具本体１２の幅寸法を適宜設定することで、ワーク４０の形状に対応した磨き加工を磨き工具１０によって行うことができる。
【００２６】
（第２の実施の形態）
以下、図３を用いて第２の実施の形態に係る磨き工具２０について説明する。第２の実施の形態では、以下に示す点を除いて、第１の実施の形態と同様に構成されている。なお、図３では、第１の実施の形態と同様に構成されている部材には、同一の符号を付している。
【００２７】
すなわち、第２の実施の形態では、磨き工具２０における工具本体１２の外周部の全体が、弾性部材２２によって被覆されて、工具本体１２と弾性部材２２とが一体化している。この弾性部材２２は、ゴムやエラストマなどの弾性材によって構成されている。これにより、磨き工具２０では、把持部１４の表面が、弾性部材２２によって構成されている。また、弾性部材２２の厚み寸法は、工具本体１２の厚み寸法よりも大きく設定されている。
【００２８】
さらに、第２の実施の形態では、磨き部１６が、弾性部材２２によって被覆された工具本体１２の先端部の全体を覆うように、接着剤によって工具本体１２に固定されている。
【００２９】
そして、磨き工具２０では、第１の実施の形態と同様に、磨き工具２０の磨き部１６をワーク４０に押し付けて、磨き工具２０の把持部１４において工具本体１２の板厚方向に所定値以上の荷重を入力することで、工具本体１２及び弾性部材２２が、工具本体１２の板厚方向に弾性変形するようになっている。このため、図示は省略するが、第１の実施の形態と同様に、作業者が、工具本体１２及び弾性部材２２を弾性変形させた状態で、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けることで、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを略一定にすることができる。その結果、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを安定化させることができる。したがって、第２の実施の形態においても、第１の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００３０】
また、第２の実施の形態では、工具本体１２の外周部が弾性部材２２によって被覆されている。このため、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けたときに、弾性部材２２を弾性変形させることができる。これにより、磨き部１６がワーク４０の表面に密着するようになる。これにより、ワーク４０の表面を一層良好に磨くことができる。
【００３１】
さらに、上述のように、工具本体１２の外周部が弾性部材２２によって構成されているため、表面に凹凸部や段差傾斜面を有するワーク４０の表面を効果的に磨くことができる。以下、この点について、図４（Ａ）〜（Ｃ）を用いて説明する。
【００３２】
すなわち、図４（Ａ）に示されるように、例えば、ワーク４０の表面に径方向外側へ突出された凸部４２が形成されている場合では、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けることで、弾性部材２２が凸部４２の形状に対応して弾性変形すると共に、磨き部１６が凸部４２の形状に対応して変形する。このとき、磨き部１６には、弾性部材２２から凸部４２側への反力が作用しているため、磨き部１６が凸部４２の表面全体に密着するようになる。すなわち、磨き部１６を凸部４２の形状に追従させて凸部４２の表面に密着させることができる。
また、図示は省略するが、ワーク４０の表面に凹部が形成されている場合でも、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けることで、弾性部材２２を凹部の形状に対応して弾性変形させて、磨き部１６を凹部の表面に密着させることができる。
したがって、表面に凹凸部が形成されたワーク４０の表面を効果的に磨くことができる。
【００３３】
また、図４（Ｂ）及び（Ｃ）に示されるように、例えば、ワーク４０の表面に段差傾斜面４１が形成されている場合では、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けながら、磨き部１６の先端部を段差傾斜面４１に押し付けることで、弾性部材２２が段差傾斜面４１の形状に対応して弾性変形すると共に、磨き部１６が段差傾斜面４１の形状に対応して変形する。このとき、磨き部１６には、弾性部材２２から段差傾斜面４１側への反力が作用しているため、磨き部１６が段差傾斜面４１の表面に密着するようになる。すなわち、磨き部１６を段差傾斜面４１の形状に追従させて段差傾斜面４１の表面に密着させることができる。したがって、表面に段差傾斜面が形成されたワーク４０の表面を効果的に磨くことができる。
【００３４】
さらに、第２の実施の形態では、工具本体１２の外周部が弾性部材２２によって被覆されている。すなわち、磨き工具２０における把持部１４の外周部も弾性部材２２によって構成されている。これにより、作業者が把持部１４を把持したときの、作業者の手と把持部１４との間に生じる摩擦力を高くすることができる。よって、作業者が把持部１４を把持したときのグリップ性能を向上することができる。
【００３５】
なお、第２の実施の形態では、工具本体１２の外周部の全体が弾性部材２２によって被覆されている。これに代えて、工具本体１２の外周部の一部を弾性部材２２によって被覆してもよい。例えば、工具本体１２の先端部（すなわち、磨き部１６によって覆われる部分）を弾性部材２２によって被覆してもよいし、工具本体１２の先端部及び基端部（すなわち、把持部１４を構成する部分）を弾性部材２２によって被覆してもよい。
【００３６】
また、第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、工具本体１２の幅寸法が長手方向全体に亘って一定に設定されている。これに代えて、工具本体１２の幅寸法を、工具本体１２における把持部１４を構成する部分及び工具本体１２の先端部を除いて、小さく設定してもよい。すなわち、工具本体１２における長手方向中間部の幅寸法を、工具本体１２の基端部及び先端部と比べて小さく設定してもよい。これにより、把持部１４における把持性能及び磨き部１６の磨き面積を確保しつつ、工具本体１２を弾性変形可能に構成することができる。
【００３７】
また、第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、工具本体１２の板厚が、工具本体１２の長手方向に亘って一定に設定されているが、工具本体１２の板厚を可変させてもよい。例えば、工具本体１２の板厚を、工具本体１２の長手方向一方側へ向かうに従い厚くしてもよい。また、工具本体１２における基端部又は先端部の板厚を、他の部分と比べて厚く設定してもよい。
【００３８】
（第３の実施の形態）
以下、図５を用いて第３の実施の形態に係る磨き工具３０について説明する。第３の実施の形態では、以下に示す点を除いて、第１の実施の形態と同様に構成されている。なお、図５では、第１の実施の形態と同様に構成されている部材には、同一の符号を付している。
【００３９】
すなわち、磨き工具３０では、工具本体１２が、断面円形を成す長尺棒状に形成されている。また、工具本体１２の基端部（長手方向一方側の端部）には、把持部１４が一体に設けられている。把持部１４は、工具本体１２よりも大径を成す六角柱状に形成されて、工具本体１２と同軸上に配置されている。
【００４０】
また、工具本体１２の先端部には、大径部３２が一体に設けられており、大径部３２は、工具本体１２よりも大径を成す六角柱状に形成されて、工具本体１２と同軸上に配置されている。そして、工具本体１２の大径部３２が、磨き部１６の内部に挿入されて、磨き部１６が、大径部３２の全体を覆った状態で、接着剤によって工具本体１２に固定されている。これにより、磨き部１６の側面には、６箇所の磨き面が形成されている。
【００４１】
そして、第３の実施の形態では、工具本体１２が、径方向（長手方向に対して直交する方向）に弾性変形可能に構成されている。すなわち、磨き工具３０では、磨き工具３０の先端部をワーク４０に押し付けて、磨き工具３０の把持部１４において工具本体１２の径方向に所定値以上の荷重を入力することで、工具本体１２が、径方向に弾性変形するようになっている。このため、第１の実施の形態と同様に、作業者が、工具本体１２を弾性変形させた状態で、磨き部１６をワーク４０の表面に押し付けることで、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを略一定にすることができる。その結果、磨き部１６からワーク４０に作用する押圧力Ｆを安定化させることができる。したがって、第３の実施の形態においても、第１の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００４２】
また、第３の実施の形態では、工具本体１２が、断面円形状を成す長尺棒状に形成されている。このため、工具本体１２を径方向に弾性変形させる荷重が、工具本体１２の周方向において一定になる。これにより、ワーク４０に接触する面が、磨き部１６の側面における何れの磨き面であっても、作業者が工具本体１２を弾性変形させるときに工具本体１２に付与する荷重を略一定にすることができる。したがって、作業者に対する作業性を向上することができる。
【００４３】
また、第３の実施の形態では、工具本体１２の先端部に、工具本体１２よりも大径の大径部３２が設けられており、大径部３２は、六角柱状に形成されている。そして、磨き部１６が、大径部３２の外周部を覆っている。このため、磨き部１６における磨き面の面積を大きくすることができる。
【００４４】
また、第３の実施の形態では、把持部１４が、工具本体１２よりも大径の六角柱状に形成されている。このため、作業者が把持部１４を把持したときのグリップ力を高くすることができる。
【００４５】
なお、第３の実施の形態では、大径部３２が六角柱状に形成されているが、大径部３２の断面形状はこれに限らない。例えば、大径部３２を矩形柱状や円柱状に形成してもよい。すなわち、大径部３２を、多角形状の断面又は円形の断面を有する柱状に形成してもよい。
【００４６】
また、第３の実施の形態では、把持部１４が六角柱状に形成されているが、把持部１４の断面形状はこれに限らない。例えば、把持部１４を矩形柱状や円柱状に形成してもよい。すなわち、把持部１４を、多角形状の断面又は円形の断面を有する柱状に形成してもよい。
【００４７】
また、第２の実施の形態と同様に、第３の実施の形態において、工具本体１２の外周部を弾性部材２２によって被覆してもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１０          磨き工具
１２          工具本体
１４          把持部
１６          磨き部
２０          磨き工具
２２          弾性部材
３０          磨き工具
３２          大径部
【図１】
0003216604.tif 000003
【図２】
0003216604.tif 000004
【図３】
0003216604.tif 000005
【図４】
0003216604.tif 000006
【図５】
0003216604.tif 000007