(57)【要約】  重トラック用タイヤのトレッド（１０）であって、トレッドは、中央領域（３０）、中間領域（４０）および縁領域（５０）を画定する全体として円周方向の向きの４本の溝（２１，２２）を有し、中間領域（４０）の各々は、複数の細長い凸状要素（４１）に分割され、細長い凸状要素（４１）は、円周方向溝（２１，２２）中に開口した斜めの溝（４４）を画定するとともに円周方向に対して３０°〜６０°の平均角度をなして傾けられ、細長い凸状要素（４１）は、円周方向に見て５０ｍｍ〜７０ｍｍの平均長さを有し、斜めの溝（４４）の深さは、円周方向溝（２１，２２）の深さの少なくとも３０％に等しく、各細長い凸状要素（４１）は、斜めの溝（４４）中に開口した複数の切り込み（４５）を有する、トレッド。このトレッドは、各細長い凸状要素（４１）がすり減ることになっている材料の厚さＰＭＵの少なくとも７５％に等しい全深さを備えた斜めの内部切欠き（４６）を更に有するよう設計されており、斜めの切欠きは、広幅部分および切り込みを形成する部分を有し、切り込みの延長部として摩耗後に新たな溝を形成するようになったチャネルが設けられている。
2018504307.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
重車両用タイヤのトレッド（１０）であって、前記トレッドは、新品状態において、路面に接触するようになった幅Ｗのトレッド表面（１００）を有し、前記トレッドは、走行中にすり減ることになっている材料の厚さＰＭＵを有し、前記トレッドは、
‐前記トレッドを２つの半部に分割する中間平面ＸＸ′を有し、
‐前記中間平面に関して対称に形成された全体として円周方向の向きの４本の溝（２１，２２）を有し、
‐前記中間平面の最も近いところに位置した２本の前記溝（２１）は、前記トレッドの全幅Ｗの少なくとも１３％に等しくかつ多くとも２０％に等しい幅を有する中央領域（３０）を画定し、
‐前記中間平面に関して前記トレッド（１０）の各側に位置していて全体として円周方向の向きの２本の溝によって画定された中間領域（４０）を有し、各中間領域（４０）は、前記トレッドの全幅Ｗの１３％〜３０％の幅を有し、
‐各中間領域（４０）の軸方向外側に位置した縁領域（５０）を有し、
‐前記中間領域（４０）の各々は、複数の細長い隆起要素（４１）に分割され、前記隆起要素の接触フェース（４１０）は、走行中、路面に接触するようになっており、前記細長い隆起要素は、長辺および短辺を有し、前記細長い隆起要素（４１）は、斜めの溝（４４）を画定し、前記斜めの溝は、少なくとも５ｍｍに等しい平均幅を有するとともに前記中間領域（４０）を画定する前記円周方向溝（２１，２２）中に開口し、前記斜めの溝は、３０°〜６０°の平均角度をなして傾けられ、前記角度は、円周方向に対して測定され、前記細長い隆起要素（４１）は、円周方向に見て前記短辺の長さに等しくかつ５０ｍｍ〜７０ｍｍの平均長さを有し、前記斜めの溝（４４）の深さは、前記円周方向溝（２１，２２）の深さの少なくとも３０％に等しく、
‐各細長い隆起要素（４１）は、前記斜めの溝（４４）の深さの少なくとも５０％に等しくかつ多くとも１００％に等しい深さを備えた複数のサイプ（４５）を更に有し、前記サイプ（４５）は、前記細長い要素（４１）を境界付ける前記斜めの溝（４４）中に開口し、前記サイプ（４５）は、内部のかつ斜めの切れ目（４６）と交差するよう差し向けられている、トレッドにおいて、
‐前記中間領域（４０）の各細長い隆起要素（４１）は、前記細長い隆起要素を境界付ける前記斜めの溝（４４）の方向に等しくまたはこれと同様の方向に延びて前記隆起要素を２つの要素部分に分割して前記隆起要素の前記短辺上に開口する内部のかつ斜めの切れ目（４６）を更に有し、前記切れ目（４６）は、前記斜めの溝（４４）の幅の少なくとも２５％に等しくかつ多くとも１１０％に等しい幅を備えた溝を形成する広幅部と、１．０ｍｍ未満の幅を備えたサイプ（４６２）を形成する細幅部とによって形成され、前記広幅部と前記細幅部は、互いに一線をなし、
‐各細幅部は、半径方向内方の延長部としてチャネル（４６２′）を形成する部分を有するサイプ（４６２）を形成し、前記チャネル（４６２′）は、所定量の摩耗後、新たな溝を形成するようになっており、
‐各内部のかつ斜めの切れ目（４６）は、すり減ることになっている前記厚さＰＭＵの少なくとも７５％に等しい全深さを有する、トレッド。
【請求項２】
部分摩耗後に新たな溝を形成するようになった各チャネル（４６２′）は、前記斜めの溝（４４）の幅の少なくとも２５％に等しくかつ多くとも１１０％に等しい幅を有する、請求項１記載のトレッド。
【請求項３】
各内部のかつ斜めの切れ目（４６）の前記サイプ（４６２）の全長は、前記細長い隆起要素の前記長辺の長さの少なくとも３０％に等しい、請求項１または２記載のトレッド。
【請求項４】
前記トレッドの一方の中間領域（４０）の前記斜めの溝（４４）は、他方の中間領域の前記斜めの溝に対して円周方向にオフセットしている、請求項１〜３のうちいずれか一に記載のトレッド。
【請求項５】
前記中間領域（４０）上に形成された前記斜めの溝（４４）は、方向性パターンを作るよう差し向けられている、請求項１〜４のうちいずれか一に記載のトレッド。
【請求項６】
前記中間領域の各斜めの溝（４４）は、前記トレッドの前記中央領域（３０）内で中央の斜めの切れ目（３１）によって延長されており、前記中央の斜めの切れ目（３１）は、前記新品状態における前記トレッド表面上にかつ単一の円周方向溝中に開口した溝部分から成る、請求項１〜５のうちいずれか一に記載のトレッド。
【請求項７】
前記中央領域（３０）に形成された前記中央の斜めの溝（３１）の全ては、円周方向に関して測定された同一の角度をなして傾けられており、この角度は、前記中間領域の前記斜めの溝（４４）の前記角度とは異なっている、請求項６記載のトレッド。
【請求項８】
前記中央の斜めの切れ目（３１）は、互いに円周方向にかつ等距離を置いた状態でオフセットしている、請求項７記載のトレッド。
【請求項９】
各中間領域（４０）の前記斜めの溝（４４）は、各縁領域（５０）内で別の溝（５２）によって延長されている、請求項１〜８のうちいずれか一に記載のトレッド。
【請求項１０】
各縁領域（５０）に形成された前記溝（５２）は、９０°に近いまたは９０°に等しい角度をなすよう円周方向に対して傾けられている、請求項９記載のトレッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤのためのトレッドに関し、特にこれらトレッドのトレッドパターンおよび冬季走行条件下において性能が向上したかかるトレッド付きのタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
知られているように、重車両用のタイヤは、トレッドを備え、このトレッドのトレッド表面は、走行中、路面に接触するようになっている。
【０００３】
水で覆われた路面上における走行条件を満たすようにするため、各タイヤのトレッドには適当なパターンが形成され、このパターンは、溝によって、より一般的に言えば、摩耗限度までのタイヤの使用全体を通じて性能の持続を保証するのに適した深さおよび容積を有するボイドまたは空所および切れ目によって形成される。この摩耗限度は、走行が行われる国の規則によって定められている。
【０００４】
ある特定の走行条件下において、特に冬季走行下において良好な安全性能を保証するためには、トレッドパターンを複数のサイプで補うことが必要であることが判明しており、これらサイプは、凍結路面に対するグリップを増強するために有用な多数のエッジコーナを作るが、この場合、トレッドの剛性に悪影響を及ぼさないようにする。
【０００５】
複数のブロックを作るために４５°に近い角度で傾けられた溝を形成することが慣例であり（これについては、特に、国際公開第２０１３／０１５３７５（Ａ１）号パンフレットを参照されたい）、これらブロックは、細長い形状を有するとともに多数のエッジコーナを作るよう複数のサイプを備えている。しかしながら、注目されるべきこととして、この種のトレッドパターンでは、不規則摩耗と呼ばれる摩耗、すなわちトレッドのトレッド表面全体にわたって均等に分布しない摩耗が生じる場合がある。特に、顕著な摩耗がトレッドの中央部分、すなわち中心が赤道中間平面上に位置するトレッドの部分上に生じる場合がある。この種のトレッドパターンで遭遇する別の問題は、走行中に受ける攻撃に対する敏感性がある程度存在することである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第２０１３／０１５３７５（Ａ１）号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、冬季条件下における道路に対するグリップの高いレベルと良好な耐攻撃性の両方を組み合わせる一方で、不規則摩耗の出現を減少させる重車両のタイヤトレッドのための新規なトレッドパターンを提案することにある。
【０００８】
定義：
本明細書では、半径方向は、タイヤの回転軸線に垂直な方向（この方向は、トレッドの厚さの方向に一致している）を意味している。
【０００９】
横方向または軸方向は、タイヤの回転軸線に平行な方向を意味している。
【００１０】
円周方向は、中心が回転軸線上に位置する任意の円の接線の方向を意味している。この方向は、軸方向と半径方向の両方に垂直である。
【００１１】
赤道中間平面または赤道面は、タイヤの回転軸線に垂直でありかつこの回転軸線から半径方向最も遠くに位置するタイヤの箇所を通る平面である。トレッドの場合、この平面は、トレッドを幅方向に、幅の等しい２つの半部に分割する。
【００１２】
リブは、トレッド上に形成された隆起要素であり、この隆起要素は、円周方向に延びると共に全体としてタイヤのひと回り全体にわたって延びている。リブは、２つの側壁及び接触フェースを有し、接触フェースは、トレッド表面の一部をなすと共に走行中、路面に接触するようになっている。
【００１３】
切れ目は、総称として、溝かサイプかのいずれかを示し、切れ目は、向かい合うとともに互いにゼロではない距離（「切れ目の幅」と呼ばれる）のところに位置する材料の壁によって画定された空間に相当している。サイプを溝から区別するものは、正確に言えばこの距離であり、サイプの場合、この距離は、サイプを画定している向かい合った壁が、少なくともタイヤが路面と接触状態にある接触パッチ内にサイプが入ったときに少なくとも部分的に互いに接触することができるのに適した距離である。溝の場合、この溝の壁は、通常の走行条件下においては互いに接触することはあり得ない。
【００１４】
トレッドは、走行中にすり減り可能な材料の最大厚さＰＭＵを有し、この最大厚さにいったん達すると、新たな溝の恩恵を受けるためにタイヤを再溝付け（リグルービング）するか、タイヤを新品のタイヤに交換するかのをいずれかを行うのが良い。
【００１５】
タイヤに関する通常の走行条件または使用の条件は、特に、欧州で用いられるＥ．Ｔ．Ｒ．Ｔ．Ｏ規格または関係国の任意他の同等の規格よって定められた条件であり、これら使用条件は、そのロードインデックス（負荷能力指数）及びその定格速度によって示されるタイヤの耐荷力に対応した基準インフレーション圧力を特定している。これら使用条件は、「公称条件」または「作動条件」とも呼ばれることがある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、重車両用タイヤのトレッドであって、トレッドは、新品状態において、路面に接触するようになった幅Ｗのトレッド表面を有し、トレッドは、走行中にすり減ることになっている材料の厚さＰＭＵを有する。
【００１７】
トレッドは、
‐トレッドを２つの半部に分割する中間平面を有し、
【００１８】
‐中間平面に関して対称に形成された全体として円周方向の向きの４本の溝を有し、これら溝は、すり減ることになっている材料の厚さＰＭＵに少なくとも等しい深さを有し、中間平面の最も近いところに位置した２本の溝は、トレッドの全幅Ｗの少なくとも１３％に等しくかつ多くとも２０％に等しい幅Ｌｃを有する中央領域を画定し、
【００１９】
‐中間平面に関してトレッドの各側に位置していて全体として円周方向の向きの２本の溝によって画定された中間領域を有し、各中間領域は、トレッドの全幅Ｗの１３％〜３０％の幅Ｌｉを有し、
【００２０】
‐各中間領域の軸方向外側に位置した縁領域を有する。
【００２１】
中間領域の各々は、複数の細長い隆起要素に分割され、これら隆起要素の接触フェースは、走行中、路面に接触するようになっている。これら細長い隆起要素は、長辺および短辺を有するとともに斜めの溝を画定し、斜めの溝は、少なくとも５ｍｍに等しい平均幅を有するとともに中間領域を画定する円周方向溝中に開口し、斜めの溝は、３０°〜６０°の平均角度をなして傾けられ、この角度は、円周方向に対して測定される。これら細長い隆起要素は、円周方向に見て短辺の長さに等しくかつ５０ｍｍ〜７０ｍｍの平均長さを有し、斜めの溝の深さは、円周方向溝の深さの少なくとも３０％に等しい。
【００２２】
各細長い隆起要素は、斜めの溝の深さの少なくとも５０％に等しくかつ多くとも１００％に等しい深さを備えた複数のサイプを更に有し、これらサイプは、細長い要素を境界付ける斜めの溝中に開口し、これらサイプは、内部のかつ斜めの切れ目と交差するよう差し向けられている。
【００２３】
このトレッドは、
‐中間領域の各細長い隆起要素がこの細長い隆起要素を境界付ける斜めの溝の方向に等しくまたはこれと同様の方向に延びて隆起要素を２つの要素部分に分割して隆起要素の短辺上に開口する内部のかつ斜めの切れ目を更に有し、切れ目は、斜めの溝の幅の少なくとも２５％に等しくかつ多くとも１１０％に等しい幅を備えた溝を形成する広幅部と、１．５ｍｍ未満の幅を備えたサイプを形成する細幅部とによって形成され、広幅部と細幅部は、互いに一線をなし、
【００２４】
‐各細幅部は、半径方向内方の延長部としてチャネルを形成する部分を有するサイプを形成し、チャネルは、所定量の摩耗後、新たな溝を形成するようになっており、
【００２５】
‐各内部のかつ斜めの切れ目は、すり減ることになっている厚さＰＭＵの少なくとも７５％に等しい全深さを有することを特徴としている。
【００２６】
本発明による提供により、トレッドは良好な摩耗パターンおよび良好な対攻撃性を備えた中央領域を有し、これに対し、中間領域は、これら斜めに差し向けられた細長い要素により雪で覆われた路面上において良好な性能を促進する。
【００２７】
有利には、このトレッドは、部分摩耗後に新たな溝を形成するようになった各チャネルが斜めの溝の幅の少なくとも２５％に等しくかつ多くとも１１０％に等しい幅を有するように構成される。好ましくは、この新たな溝は、新品状態で既に存在する幅広部と同一の幅を有する。
【００２８】
かかる提供により、トレッドが摩耗しているときに長期間グリップ性能を向上させる一方でトレッドのトレッド表面全体にわたって分布された規則的な摩耗を得ることが可能である。
【００２９】
有利には、このトレッドは、各内部のかつ斜めの切れ目のサイプの全長が細長い隆起要素の長辺の長さの少なくとも３０％に等しいように構成される。
【００３０】
有利な変形例では、走行中における騒音を更に減少させるため、このトレッドは、トレッドの一方の中間領域の斜めの溝が他方の中間領域の斜めの溝に対して円周方向にオフセットしているように構成される。
【００３１】
別の有利な形態では、トレッドは、中間領域上に形成された斜めの溝が方向性パターン、すなわち最適走行方向を有するパターンを作るよう差し向けられるよう構成されている。
【００３２】
中央領域に形成された中央の斜めの溝の全ては、円周方向に関して測定された同一の角度をなして傾けられており、この角度は、中間領域の斜めの溝の角度とは異なっているのが有利である。
【００３３】
有利には、中央の斜めの切れ目の全ては、互いに円周方向にかつ等距離を置いた状態でオフセットしているのが有利である。
【００３４】
有利には、各中間領域の斜めの溝は、各縁領域内で別の溝によって延長されている。好ましくは、エッジに形成されたこれらの追加の溝は、円周方向と、中間領域の斜めの溝の角度とは異なる角度をなす。これら縁領域の溝と円周方向とのなす角度は、９０°に等しくまたはこれに近い。
【００３５】
本発明の別の特徴および別の利点は、添付の図面を参照して行われる以下の説明から明らかになろう。なお、添付の図面は、本発明の内容をなす実施形態を非限定的な実施例によって示している。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明のトレッドの第１の形態の表面の平面図である。
【図２】図１に示されたトレッドの断面図である。
【図３】本発明のトレッドの第２の形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
図を理解しやすくするため、同一の参照符号が本発明の形態を示すために用いられており、この場合、これら参照符号は、構造的であるにせよ機能的であるにせよいずれにせよ、同じ種類の要素を示している。
【００３８】
図１は、本発明の第１の形態によるトレッドの表面の平面図である。この形態は、非方向性トレッドパターン、すなわち好ましい走行方向を課すことはないトレッドパターンに関する。
【００３９】
この図１では、重車両用タイヤのトレッド１０が新品状態において、路面に接触するようになった幅Ｗのトレッド表面１００を有し、このトレッドは、走行中にすり減ることになっている材料の厚さＰＭＵを有し、この厚さは、新品状態のトレッド表面と法上の摩耗限度に対応したレベルとの間の材料の厚さに一致している。この法上の限度は、一般に、最も深い溝の底に対する隆起したプラットフォームによって定められる。
【００４０】
このトレッドは、
‐トレッドを幅が同一の２つの半部に軸方向に分割する中間平面ＸＸ′を有し、
【００４１】
‐中間平面ＸＸ′に関して対称に形成された全体として円周方向の向きの４本の溝２１，２２を有し、
【００４２】
‐中間平面ＸＸ′の最も近いところに位置した２本の溝２１は、この実施形態の場合にはトレッドの全幅Ｗの１５％に等しい幅Ｌｃを有する中央領域３０を画定し、
【００４３】
‐中間平面ＸＸ′の各側に位置していて全体として円周方向の向きの２本の溝２１，２２によって画定された中間領域４０を有し、各中間領域４０は、トレッドの全幅Ｗの１３％〜３０％の幅Ｌｉを有し、
【００４４】
‐各中間領域４０の軸方向外側に位置した縁領域５０を有する。この実施形態の場合、これらの縁領域５０は、円周方向に連続したリブを形成している。
【００４５】
各中間領域４０は、複数の細長い隆起要素４１（細長いという表現は、路面と接触状態にあるフェースが長方形の形をしている要素を意味するものと理解されたい）に分割され、これら隆起要素の接触フェース４１０は、走行中、路面に接触するようになっており、細長い隆起要素は、長辺４２および短辺４３を有し、これら細長い隆起要素４１は、斜めの溝４４を画定し、これら斜めの溝は、中間領域を画定するとともにこの実施形態の場合、４０°に等しい平均角度をなして傾けられた円周方向溝２１，２２中に開口し、この角度は、円周方向に対して測定される。これら細長い隆起要素４１は、円周方向に見て短辺４３の長さＬａに等しくかつ５０ｍｍ〜７０ｍｍの平均長さを有し、斜めの溝の深さは、円周方向溝２１，２２の深さの少なくとも３０％、好ましくは円周方向溝の深さの少なくとも５０％に等しい。
【００４６】
各細長い隆起要素４１は、０．６ｍｍの幅および斜めの溝４４の深さの少なくとも５０％に等しくかつ多くとも１００％に等しい深さを備えた複数のサイプ４５を更に有し、これらサイプ４５は、細長い要素４１を境界付ける斜めの溝４４中に開口している。
【００４７】
さらに、このトレッドは、
‐各斜めの溝４４がトレッドの中央領域３０内において中央の斜めの溝３１によって延長され、この中央の斜めの溝３１は、円周方向溝２１中にのみ開口し、中央領域３０の幅Ｌｃの半分を超えて延びてはいない。
【００４８】
‐中間領域４０の各細長い隆起要素４１は、この細長い隆起要素を境界付ける斜めの溝４４の方向に等しいまたはこれと同様な方向に延びて隆起要素を円周方向に見て２つの要素部分に分割する内部のかつ斜めの切れ目４６を有し、各内部のかつ斜めの切れ目４６は、細長い隆起要素の２つの短辺４３上に開口している。
【００４９】
‐各内部のかつ斜めの切れ目４６は、すり減ることになっている厚さＰＭＵの少なくとも７５％に等しい全深さを有し、かかる内部のかつ斜めの切れ目は、斜めの溝の幅の５０％に等しい幅を備えた円周方向溝中に開口する溝４６１を形成する第１の部分と新品状態においてトレッド表面１００上に開口するとともに同じ斜めの隆起要素を画定する他方の円周方向溝中に開口する０．６ｍｍに等しい幅を備えたサイプ４６２を形成する第２の部分とから成る。
【００５０】
さらに、細長い要素４１上に形成されたサイプ４５は、内部のかつ斜めの切れ目４６の方向と交差するよう差し向けられている。形成されたサイプは、接触パッチに入る際に互いに近づくことができ、すなわち、少なくとも部分的に接触状態にあるこれらの壁を有する。
【００５１】
図２は、図１に示されたＩＩ‐ＩＩ線矢視半径方向断面図（すなわち、タイヤの回転軸線を含む断面図）である。
【００５２】
理解できるように、サイプ４６２は、摩耗すべき材料の高さＰＭＵの半分に等しい深さから始まって、チャネル４６２′によって延長され、これらチャネル４６２′は、部分摩耗後に新たな溝を形成するようになっている。この場合、溝４６１は、チャネルの最大深さに等しい深さを有する。各チャネルは、部分摩耗後における排水に適した溝を生じさせるよう内部のかつ斜めの切れ目４６の広幅部の幅にほぼ等しい幅を有する。
【００５３】
図３は、本発明のトレッドの第２の形態を示している、この形態は、方向性トレッドパターンに関し、特に最適性能の恩恵を受けるために好ましい取り付け方向を有するトレッドパターンに関する。
【００５４】
この形態に関し、図１の参照符号が類似の特徴を示すためにこれら参照符号が用いられている。
【００５５】
トレッド１０のこの第２の形態では、中間領域４０が中間平面ＸＸ′に関して対称的に構成されていることおよびこれら２つの中間領域相互間に円周方向オフセットが作られていることが理解できる。一方の中間領域の斜めの溝４４は、中間平面ＸＸ′の他方の側上に位置した他方の中間領域の斜めの溝４４に対してオフセットしている。この第２の形態の各中間領域４０は、図１の中間平面ＸＸ′の左側に示された形態の中間領域と同様に構成されている。
【００５６】
さらに、中央領域３０は、同時に、斜めの溝４４の延長部をなす溝３１を有し、これら延長部としての溝３１は、単一の円周方向溝２１中に開口し、これら延長部としての溝３１は、これらが中央領域の幅Ｌｃの半分を超えて延びることがないように構成されている。中央領域３０の延長としての溝３１の全ては、これらがこの中央領域の一方の縁上に形成されるにせよ他方の縁上に形成されるにせよいずれにせよ、同一の傾きを有し、この傾きは、２つの中間領域４０の斜めの溝４４の傾きとは異なっている。さらに、中央領域のこれら延長部としての溝３１自体の延長部としてサイプ３１０が設けられ、これらサイプ３１０は、円周方向溝２１中に開口している。補完的にサイプ３２が中央領域３０に形成され、これらサイプ３２は、延長部としての溝３１の向きおよびサイプ３１０の向きと同一の向きを有する。
【００５７】
この方向性トレッドパターン形態では、縁５０には溝５２が設けられ、これら溝５２は、中間領域４０の斜めの溝４４の延長部をなす一方で、円周方向に対して９０°に等しい角度で（すなわち、軸方向に対して０°に等しい角度で）をなして傾けられている。
【００５８】
これら２つの形態により説明した本発明は、これら形態にのみ限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく、これら形態に対して種々の改造を行うことができる。
【図１】
2018504307.tif 000003
【図２】
2018504307.tif 000004
【図３】
2018504307.tif 000005
【国際調査報告】
2018504307.tif 000006
2018504307.tif 000007
2018504307.tif 000008
2018504307.tif 000009
2018504307.tif 000010
2018504307.tif 000011