(57)【要約】      （修正有）【課題】自分のベッドまたは揺りかごで幼児をなだめるための往復動装置を提供する。【解決手段】少なくとも１人の人間を支持し、第１のデカルト次元Ｙおよび第２のデカルト次元Ｚに沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元Ｘに厚みを有する膜１を有する往復動装置１０であって、膜に取り付けられ、膜上に横たわる少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元の少なくとも一方に膜の張力を調整する張力付与機構５を含む。枠体のマットレスに取って代わるか、またはマットレスの下に配置できるように寸法決めされた後付けモジュールとして構成されている。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１人の人間を支持するように構成された膜（１）であって、第１のデカルト次元（Ｙ）および第２のデカルト次元（Ｚ）に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元（Ｘ）に厚みを有する前記膜（１）と、
前記膜（１）に取り付けられ、前記膜（１）によって支持される少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元（Ｙ，Ｚ）の少なくとも一方に前記膜（１）の張力を繰り返し調整するように構成された張力付与機構（５）と、
を含み、枠体のマットレスに取って代わるか、または枠体のマットレスの下に配置されるように寸法決めされた後付けモジュールとして構成されることを特徴とする、往復動装置（１０）。
【請求項２】
請求項１に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を緩い第１張力とタイトな第２張力との間で繰り返し調整するよう構成されており、前記第２張力が前記第１張力よりもタイトである、往復動装置（１０）。
【請求項３】
請求項１に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）のたるみを前記第３のデカルト次元（Ｘ）に繰り返し調整するように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、
前記第２のデカルト次元（Ｚ）に延在する第１の長手方向本体部分（６）と、
前記第１の長手方向本体部分（６）に平行またはほぼ平行に延在し、前記第１の長手方向本体部分（６）から前記第１のデカルト次元（Ｙ）にスパン長さだけ離間している第２の長手方向本体部分（７）と、
を含み、前記膜（１）は、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の間に跨っており、前記スパン長さに亘って前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）によって支持されている、往復動装置（１０）。
【請求項５】
請求項４に記載の往復動装置（１０）であって、
前記スパン長さは、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に測定されるタイトな状態における前記膜（１）の長さに対応しており、緩い状態における前記膜（１）の長さは、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に測定されるスパン長さよりも長く、
前記張力付与機構（５）は、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に沿って、第１の長さと第２の長さとの間で前記膜（１）の長さを繰り返し調整するように構成されており、前記第２の長さが前記第１の長さよりも長い、往復動装置（１０）。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１のデカルト寸法（Ｙ）に測定される緩い状態における前記膜（１）の長さは、タイトな状態における長さよりも１０％だけ長く、または、前記膜（１）の中心から測定される変動運動の振幅は、１０〜１５０ｍｍの間であり、または、その両方である、往復動装置（１０）。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を繰り返し調整するために前記膜（１）に接続される回転部材を含む、往復動装置（１０）。
【請求項８】
請求項７に記載の往復動装置（１０）であって、前記回転部材は偏心している、往復動装置（１０）。
【請求項９】
請求項４および７または８に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）の一端は前記張力付与機構（５）に接続されており、また、前記膜（１）の他端は前記第１の長手方向本体部分（６）に対して固定され、かつ前記膜（１）の状態の移行中に前記第２の長手方向本体部分（７）に対して移動するように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項１０】
請求項９に記載の往復動装置（１０）であって、
−前記往復動装置（１０）は、前記第３のデカルト次元（Ｘ）に前記第２の長手方向本体部分（６）からずれている第３の長手方向本体部分（９）を含み、
−前記第１の長手方向本体部分（６）によって支持されるように、前記膜（１）の他端が前記第３の長手方向本体部分（９）に固定されている、往復動装置（１０）。
【請求項１１】
請求項１１ に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、前記膜（１）の張力を予め設定するために、前記第３のデカルト次元（Ｘ）に前記第３の長手方向本体部分（９）の位置を調整するように構成される調整機構を含む、往復動装置（１０）。
【請求項１２】
請求項７〜１１のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、
−軸（５１）と、
−前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために前記軸（５１）を回転させるように構成された駆動装置（２）と、
を備える、往復動装置（１０）。
【請求項１３】
請求項１２に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を緩い状態とタイトな状態との間で繰り返し調整するように、前記膜（１）の一端に往復運動を提供するために、前記軸（５１）から半径方向へのずれをもたらすための偏心部材（５２）を備える、往復動装置（１０）。
【請求項１４】
請求項１３に記載の往復動装置（１０）であって、前記偏心部材（５２）は、前記膜（１）の変動運動の振幅を緩い状態とタイトな状態との間で調整するために半径方向に調節可能である、往復動装置（１０）。
【請求項１５】
請求項１３または１４に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動装置（２）は、前記膜（１）の一端を緩い状態とタイトな状態との間で操作するように、２つの対向する方向に前記軸（５１）を回転させるように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項１６】
請求項４〜８のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方が、回転するように構成されることで前記張力付与機構（５）として機能する、往復動装置（１０）。
【請求項１７】
請求項１６に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、回転するように構成された前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）に取り付けられている、往復動装置（１０）。
【請求項１８】
請求項１６または１７に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方は、前記膜（１）を把持するために回転対称でない断面を有する、往復動装置（１０）。
【請求項１９】
請求項１６、１７または１８に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の下方には、主軸および前記軸と前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方との間にトランスミッションを含む駆動機構が配置されている、往復動装置（１０）。
【請求項２０】
請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方を回転させるように、長手方向本体部分（６，７）または前記主軸のいずれかに取り付けられる駆動装置を備える、往復動装置（１０）。
【請求項２１】
請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、電気モータ等の駆動装置（２）は、前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方を、駆動ロッド（５５）を介して回転させるように構成された出力軸（２１）を備える、往復動装置（１０）。
【請求項２２】
請求項２１に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動ロッド（５５）は、一端が第１の偏心部材（５４）を介して前記出力軸（２１）に接続され、また、対向端が第２の偏心部材（５６）を介して前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）のいずれか一方に接続されている、往復動装置（１０）。
【請求項２３】
請求項１６〜１８および２０のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、電気モータ等の前記駆動装置（２）は、直接駆動するように前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方に固定されている、往復動装置（１０）。
【請求項２４】
請求項２３に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方は、前記駆動装置（２）が嵌入される内部キャビティを含み、それにより前記駆動装置（２）の出力軸（２１）を含む、往復動装置（１０）。
【請求項２５】
請求項２０〜２４のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動装置は、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）のうち少なくとも一方を２つの対向する方向に回転させて、前記膜（１）の端部を緩い状態とタイトな状態との間でうねらせるように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項２６】
請求項１〜２５のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は反復的なバックリングを受けることができる材料から製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２７】
請求項１〜２６のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、空気透過性の織物から製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２８】
請求項１〜２７のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、メッシュから製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２９】
請求項１〜２８のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、
前記往復動装置（１０）の一端で前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）を接続する第１の横方向本体部分（３）と、
前記往復動装置（１０）の他端で前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）を接続する第２の横方向本体部分（４）と、
を備え、前記第１および第２の横方向本体部分（３，４）並びに第１および第２の長手方向本体部分（６，７）は、前記駆動装置（２）を含むアクセサリのための取り付け点として作用する前記往復動装置（１０）のフレームを形成する、往復動装置（１０）。
【請求項３０】
請求項２９に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、織物から製造され、前記往復動装置（１０）のフレームを被覆するように構成されたカバーを含み、前記カバーは、前記膜（１）のための開口部を含み、前記膜（１）は、前記カバーに一体化されており、前記カバーの開口部によって曝露されている、往復動装置（１０）。
【請求項３１】
請求項３０に記載の往復動装置（１０）であって、前記カバーは、洗濯するために開口可能であり、かつ再取付け可能である、往復動装置（１０）。
【請求項３２】
請求項１２〜３１のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、前記駆動装置（２）を前後に回転させるように制御するよう構成されたコントローラを含む、往復動装置（１０）。
【請求項３３】
請求項３２に記載の往復動装置（１０）であって、
−前記張力付与機構は、人間によって誘発されるずれを含む前記膜（１）の張力のずれを感知するように構成されたセンサも備えており、
−前記コントローラは、
・前記駆動装置（２）が駆動していないことを検出し、
・前記センサから受信した信号から、人間によって誘発されるずれを含む前記膜（１）の張力のずれを判定し、
・前記膜（１）の張力におけるずれを示す前記センサからの信号を受信すると、駆動していない前記駆動装置（２）を始動させる
ように構成されている、往復動装置（１０）。
【請求項３４】
請求項３３に記載の往復動装置（１０）であって、前記センサは、
前記軸（５１）の角度位置を感知し、
前記軸（５１）の角度位置を表す信号を前記コントローラに送信する
ように構成されている、往復動装置（１０）。
【請求項３５】
請求項１２〜３２のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、測定された音量が所定の閾値を超えたときに周辺ノイズの音量を測定し、信号をトリガするように構成される音センサと、超過した周辺ノイズによって発せられた前記信号を受信し、前記信号に応じて駆動し始めるように、前記音センサに接続されたコントローラと、を含む、往復動装置（１０）。
【請求項３６】
往復動装置（１０）によって特徴付けられる枠体であって、
少なくとも１人の人間を支持するよう構成される膜（１）であって、第１のデカルト次元（Ｙ）および第２のデカルト次元（Ｚ）に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元（Ｘ）に厚みを有する前記膜（１）と、
前記膜（１）に取り付けられ、前記膜（１）によって支持される少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元（Ｙ，Ｚ）の少なくとも一方に前記膜（１）の張力を繰り返し調整するように構成された張力付与機構（５）と、
を含む、枠体。
【請求項３７】
請求項３６に記載の枠体であって、前記往復動装置（１０）は、請求項１〜３５のいずれか一項に記載の特徴によって更に特徴付けられる、枠体。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、睡眠装置の分野に関する。特に、本考案は、幼児をなだめるための睡眠アクセサリに関する。より正確には、本考案は、請求項１のプリアンブル部に記載の往復動装置および枠体に関する。
【背景技術】
【０００２】
幼児が眠りに落ちるのに必要なリラックスした状態に幼児を落ち着かせることは、既知の課題である。赤ちゃんを腕で揺動することによってなだめることは可能ではあるが、一部の赤ちゃんは、このような落ち着かせるための動作を長時間必要とする。赤ちゃんが夜間に繰り返し目を覚ます傾向があることを考慮すると、往復運動の助けを借りて子供をなだめる際に親を支援する装置が必要である。
【０００３】
このプロセスを支援するための多くのアクセサリが市場に存在する。特許文献１および特許文献２は、例えば、落ち着かせる動作を発生させるために揺りかごのマットレスを揺動させるための機構を開示している。これらの機構は、特定の順序でマットレスの角部を上げ下げするように構成されたアクチュエータを含む。このアクチュエータは、機械式でも空気圧式でもよい。
【０００４】
本考案の目的は、幼児を自身のベッドまたは揺りかごでなだめるための代替的な解決策を提供することである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】欧州特許第１８９８７５３（Ｂ１）号明細書
【特許文献２】米国特許第５１０７５５５号明細書
【考案の概要】
【０００６】
この目的は、枠体のマットレスに取って代わるか、または枠体のマットレスの下に配置されるように寸法決めされた後付けモジュールとして構成された新規の往復動装置によって達成される。往復動装置は、少なくとも１人の人間を支持し、第１のデカルト次元（Cartesian dimension）および第２のデカルト次元に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元に厚みを有する膜を含む。往復動装置は、膜に取り付けられ、膜上に横たわる少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元の少なくとも一方に膜の張力を調整する張力付与機構も含む。
【０００７】
一方で、この目的は、少なくとも１人の人間を支持するための膜を備え、第１のデカルト次元および第２のデカルト次元に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元に厚みを有する往復動装置を備える枠体の助けによって達成される。往復動装置は、膜によって支持される少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元の少なくとも一方に膜の張力を繰り返し調整するために膜に取り付けられる張力付与機構も含む。
【０００８】
本考案は、独立クレームの特徴によって定義される。特定の実施形態は、従属クレームに定義される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本考案の少なくともいくつかの実施形態による往復動装置の等角図である。
【図２】膜を有しない図１の装置の説明図である。
【図３】図２の領域Ａの詳細図である。
【図４】膜を除去した本考案の少なくともいくつかの他の実施形態による往復動装置の等角図である。
【図５】装置の詳細を示すための、第２の横方向本体部分を有しない図１の装置の説明図である。
【図６】図４の装置の分解図である。
【図７】膜を除去した本考案の少なくともいくつかの他の実施形態による往復動装置の等角図である。
【図８】図７の装置の分解図である。
【考案を実施するための形態】
【００１０】
本明細書において、「膜の長さ」という用語は、膜の外面に沿って測定される膜の長さを意味する。この用語は、透視図法で見た場合の物体の長さを意味するものではない。
【００１１】
本明細書において、「第１および第２の長手方向部材のスパン長さ」という用語は、第１および第２の長手方向部材の長手方向中心軸線の間の最短距離を意味する。
【００１２】
本明細書において、「膜」という用語は、緊張および弛緩させてたるみを生じさせることができ、人間、特に幼児の体重に耐え得るシート状部材が含まれるが、これに限定されるものではない。
【００１３】
本明細書において、「回転」という表現は、軸の周囲の完全な回転を必要とするものではないことを理解されたい。代わりに、「回転」という用語は、完全に一周しない回転を含む、元の状態からの角変位として理解すべきである。
【００１４】
本明細書で以下により詳細に説明するように、本考案の概念は、人間、特に幼児を膜上で支持することに基づいており、この膜の張力は緩い状態とタイトな状態との間で切り換えられる。膜の中心から測定される変動運動の振幅は、約１０〜１５０ｍｍ、特に約１２０ｍｍとすることができる。この文脈における「振幅」とは、膜の最上部の高さと最下部の高さとの間の高さの差、または、最下部の高さとその中心から測定された残部の高さ（この場合、長さは上述した長さの半分）との間の高さの差を意味している。あるいは、「振幅」とは、膜の中心の垂直移動を意味してもよい。膜は、枠体のマットレスに取って代わるように寸法決めされたモジュールの一部であってもよく、それにより、親の関与なしに幼児が眠りに落ちるのを支援するために、往復動装置を任意の枠体に後付けすることができる。代替的に、往復動装置は、ベッドまたは枠体に一体化されてもよく、幼児またはその他の人間は、往復動装置の膜の上に直接的に、またはマットレス等の中間レイヤを介して横たわることができる。そのような一体構造では、往復動装置は枠体またはベッドの底部に取って代わることができる。
【００１５】
図１に示すように、往復動装置１０は、可変である支持構造間に幼児をサスペンドするための膜１を有する。膜１は、繰り返し変形、即ちバックリングを受けることができる柔軟性のある材料から製造されたシート状部材である。膜１は、うつ伏せ寝をしている幼児への空気供給を維持するために空気透過性のある織物から製造することが好ましい。膜１は、効果を増幅させるよう織物メッシュから製造されることがより好ましい。メッシュには、幼児を涼しく保つという付加的な利点もある。膜１は、幼児を受容し支持するのに適した領域を被覆する。しかしながら、大人または大型の哺乳動物等のより大きな存在を睡眠させるためにより大きな膜１を使用することも可能である。図１に示す枠組みでは、膜１は、第１のデカルト次元Ｙおよび第２のデカルト次元Ｚに亘って延在して、所定の領域を被覆している。それぞれ、膜１は、第３のデカルト方向Ｘにその厚さを有する。
【００１６】
図示した実施例では、膜１は、枠体のマットレスに取って代わるように寸法決めされた後付けモジュールとして構成されるモジュール構造で支持されている。あるいは、往復動機構１０は、ベッド、枠体、または睡眠するための任意の装置の一体部分として構成することができる。図示した実施形態では、モジュールは、膜１およびその荷重を支持するために、第２のデカルト次元Ｚに延在する２つの長手方向本体部分、即ち第１の長手方向本体部分６および第２の長手方向本体部分７を含む。モジュールは、長手方向本体部分６，７を所定の距離で接続するために第１のデカルト本体部分Ｙに延在する２つの横方向本体部分、即ち第１の横方向本体部分３および第２の横方向本体部分４を含む。第１および第２の横方向本体部分３，４は、図示するように、第１および第２の長手方向本体部分６，７を支持するためのブロックであってもよい。一方で、第１および第２の長手方向本体部分６，７は、第１および第２の本体部分３，４に軸着された回転可能なロッドとすることで、膜１と第１および第２の長手方向本体部分６，７との間の磨耗を最小限に抑えるようにする。本体部分３，４，６，７は、駆動装置２を含むアクセサリのための取り付け点として機能する往復動装置（１０）のフレームを形成する。図示した実施例では、横方向本体部分３，４はシャーシとして使用されている。
【００１７】
特定の実施形態によれば、本体部分の一部または全部に、横方向本体部分を折り畳み可能にする継手（図示せず）を設けることができる。好適には、この折り畳みは、本体部分のヒンジ部分を平角またはほぼ平角にして、例えば輸送中により小さな体積に収まるよう装置を折り畳むようにする。
【００１８】
次に、図２は、往復動装置の支持構造をより明確に描写するための、膜１を有しない往復動装置１０を示している。図示した実施例は、一方の側面からのみ膜に変動運動を提供する変形形態を表す。このような運動により、膜上に横たわる人間を非対称的に上下に動かすことで、人間を一方の側面から他方の側面に僅かに揺動する。２つの側面からの膜の張力における調整については、何れの図も参照することなく別個に説明する。
【００１９】
しかしながら、図２は、横方向本体部分３，４が、装置が設置されているプラットフォームから第３のデカルト方向に上昇する第１および第２の長手方向本体部分を支持することを示している。従って、横方向本体部分３，４は、長手方向本体部分６，７を通じて膜上の人間の荷重に耐える。
【００２０】
図２からも明白であるように、往復動装置は、第１の長手方向本体部分６に平行に、かつ第１の長手方向本体部分６よりも下方に延在するように配置される第３の長手方向本体部分９も含む。換言すると、第３の長手方向本体部分９は、第２の長手方向本体部分６から第３のデカルト次元Ｘにずれている。第３の長手方向本体部分９の位置を第３のデカルト次元Ｘに調整するための調整機構が設けられている。この調整機構は、第１および第２の横方向本体部分３，４に縦溝および係止手段（図示せず）を配置することによって簡単に提供することができる。上下の調整は、一端部が第３の長手方向本体部分９に接続されている膜１の張力を予め設定するために使用される。上下の調整は、装置の組み立ておよび分解を容易にするのに役立つ。第３の長手方向本体部分９の上下の調整によって膜１を緩めることにより、膜１を洗濯、交換等のために容易に取り外すことができる。
【００２１】
第３デカルト次元Ｘに調整可能であることに加えて、またはその代わりに、第３の長手方向本体部分は、張力付与機構（図示せず）と同様に回転可能であってもよい。換言すれば、長手方向本体部分は、回転可能な偏心軸として構成してもよい。
【００２２】
往復動装置１０は張力付与機構も含み、これは多数の異なる方法により提供することができる。図において、張力付与機構５は、回転可能な偏心軸として示されているが、図示されていない異なる実施例も可能である。以下に代替的な構成について説明する。図２に示す実施形態を図３により詳細に示すが、図３は張力付与機構５が軸５１を含むことを示しており、この軸５１は、第１の横方向本体部分３によって支持され、かつ第１の横方向本体部分３によって支持される駆動装置２によって駆動する。従って、軸５１は、第１の横方向本体部分３を貫通し、駆動装置２で終端する。駆動装置は、電気モータ、ギヤドモータ、リニアアクチュエータ、ステップモータ、または膜１の一端に往復運動を提供する任意の他の制御可能な手段とすることができる。駆動装置は、少なくとも５Ｎｍのトルクを発生可能であることが好ましい。低電圧直流モータはその静粛性および制御性によりこの目的に適している。軸５１は、偏心部材５２、即ち放射状アームを介してロッド５３に接続されている。偏心部材５２は、膜１の一端に往復運動を提供するために軸５１から半径方向へのずれをもたらすことで、膜１の張力を緩い状態とタイトな状態との間で繰り返し調整するようにする。別の同様の接続がロッド５３の対向端部に設けられており、それによって、ロッド５３の対向端部は、偏心部材および軸（図示せず）を介して第２の横方向本体部分４に接続されている。
【００２３】
この構造の目的は、第２の長手方向本体部分７に平行な第２のデカルト次元Ｚに延在する回転可能な偏心軸を設けることである。軸、偏心部材およびロッドの代わりに、偏心軸をカム状軸として設けることもできる。しかしながら、図示した実施例は、その軽量性および調整可能な張力プロファイルを有する張力付与機構を提供する可能性により好ましい。実際、更なる実施形態（図示せず）によれば、偏心部材５２の長さは、例えば緩い状態とタイトな状態との間の膜１の変動運動の振幅を調整するための伸縮アームによって調整可能である。ロッド５３は、偏心部材５２と第２の横方向本体部分４との間を第２のデカルト次元Ｚに、第２の長手方向本体部分７と平行に延在している。膜１の他端は、ジッパーまたは布用の他の形態の嵌合継手等のクイックカップリングを介してロッド５３に取り付けられることが好ましい。
【００２４】
駆動装置２は、軸５１、偏心部材５２およびロッド５３からなる偏心部材を２つの対向する方向に回転させて、膜１を緩い状態とタイトな状態との間で操作するように配置する。真円状の回転が可能であるが、それは、ロッド５３に接続されている膜１の端部に往復運動を確立するのに必要ではない。駆動装置２は、ユーザと往復動装置１０との間のインタフェースとして作用するコントローラ（図示せず）によって制御される。コントローラの主な機能は、駆動装置２を前後に回転させるように制御することである。
【００２５】
コントローラは、往復動装置１０により人間が動いていることを検出した際に駆動装置２を始動させるために、その動きによって誘起される始動機能も含むことができる。このような機能の目的は、例えば、幼児が目を覚まして動き回る際に、人間を自動的に往復運動させ始めることである。動きによって誘起される始動機能は、駆動装置または軸５１に結合された角度センサによって提供することができる。このセンサは、軸５１の角度位置を検出し、軸５１の角度位置を表す信号をコントローラに送信するように設定する。センサから受信した信号に基づいて、駆動装置２が駆動されていない間に軸５１が角度変位したことをコントローラにより検出すると、コントローラは駆動装置２を起動して膜１を動かす。このように、彼／彼女が目覚めていることを示す僅かなジェスチャーをする幼児への反応として、往復運動が生じる。続いて、膜を変動させるための迅速な反応により、幼児が目を覚ますのを防ぐことができる。角度センサは、幼児またはその他の存在によって誘発される膜のずれを検出する唯一の選択肢ではない。他の代替的なセンサには、フォトセル、写真またはビデオによる画像認識、駆動装置の軸に結合される荷重センサ等がある。
【００２６】
特定の実施形態によれば、装置は、幼児の泣き声等の閾値を超える周辺ノイズの音量を検出するよう構成された音センサを備える。音センサがそのような音を検出した場合、音センサはコントローラに信号をトリガするように構成され、コントローラは音センサからのトリガ信号に応答してサイクルを開始するように構成する。このサイクルは、音センサからのトリガ信号に基づいて延長することも、延長しないこともできる一定の時間だけ持続するように時間設定することができる。従って、周辺ノイズの音量が一定時間の間、閾値レベルを下回るまで膜の往復運動を継続するように装置を設定することができる。
【００２７】
代替的または付加的に、装置は、周囲の光量の変化に応じてトリガ信号をコントローラに送信する光センサを備える。幼児の親が幼児をなだめ、または幼児を確認するために入室したことを示す表示として、室内で点灯された光に応じて動きを停止するように、このような情報を使用して膜の往復運動を停止または開始することができる。続いて、コントローラは、周辺光が特定の閾値を下回るレベルまで低下した後、膜を駆動し続けてもよい。
【００２８】
膜１は、織物で製造され、往復動装置１０のフレームを被覆する一体部品のカバー（図示せず）であってもよい。換言すれば、カバーは、膜１および本体部分３，４，６，７、並びに駆動装置２、コントローラ（図示せず）等の補助部品に亘って延在する。カバーは、外部部品からユーザおよび部品を保護するために、往復動装置の可動部品を被覆する機能を有する。カバーは、カバーの開口部によって曝露される膜１用の開口部を含む。従って、膜は、例えば、ステッチングによってカバーに一体化されてもよい。カバーは、膜ほど通気性を有する必要はない。しかしながら、空気透過性の織物は、幼児を涼しく保ち、うつ伏せ寝をしていても幼児がカバーおよび膜を通じて呼吸することができるという利点がある。カバーは、小さな粒子が往復動装置の機械に進入するのを防止するために、耐久性のあるタイト材、好ましくは織物から製造されることが好ましい。膜の端部は、ロッド５３および第３の長手方向本体部分９に取り付けるためのジッパー等を含む一方、カバーは、往復動装置を包囲するためのバッグとして形成することができ、往復動装置を全体的に包囲するための大きなジッパーを含むことができる。従って、カバーは洗濯するために開口可能であり、かつ再取り付け可能である。汚れおよび／または液体抑制物質、並びに耐火性物質をカバーおよび／または膜に施してもよい。
【００２９】
上記の機構により、膜の中央領域を変動させて、たわませたり持ち上げたりするために、膜の張力を緩い状態でタイトな状態との間で切り換える。即ち、張力付与機構５により、膜１の張力を緩い第１張力とタイトな第２張力との間で繰り返し調整して、第２張力が第１張力よりもタイトになるようにする。換言すると、張力付与機構５は、膜１のたるみを第３のデカルト次元Ｘに繰り返し調整する。膜の緩い状態およびタイトな状態を調査する別の方法として、膜１の長さの測定が挙げられる。添付図面を参照して説明される実施形態によれば、タイトな状態における膜１の長さは、第１および第２の本体部分６，７のスパン長さに対応している。スパン長さは、第１および第２の長手方向部材の長手方向中心軸線間の最短距離として測定される。緩い状態における膜１の長さは、第１のデカルト次元Ｙに測定されるスパン長さよりも長い。ここで、膜１の長さは、第１のデカルト次元Ｙに沿うような特定の方向に延在する膜の部品を測定するのとは対照的に、常に膜の外面に沿って測定されることを理解すべきである。
【００３０】
駆動装置２を２つの対向する方向に交互に駆動するか、または駆動装置２を数回転に亘って回転させることにより、軸５１、偏心部材５２およびロッド５３によって構成される偏心軸は、偏心軸の偏心によって画定される距離だけ膜１を緊張させ、かつ解放する。この点において、膜１は、第３の長手方向本体部分６に固定されつつ、第１および第２の長手方向本体部分６，７に対して自由に移動可能であることが好ましい。膜１は、第１の長手方向本体部分６よりも第２の長手方向本体部分７に対してより大きな相対運動を経験する。
【００３１】
しかしながら、膜１の変動運動を引き起こす代替的な構造も存在する。一実施形態によれば（図示せず）、膜は、本体部分を回転させるための駆動装置を設けた、少なくとも一方の長手方向本体部分に固定される。駆動される本体部分は、偏心的または回転対称的であり、これが回転方法を規定する。非対称的な断面は、本体部分と膜との間の摩擦を増加させるという利益を有する。また、長手方向本体部分を両方とも駆動させることも可能であり、この場合、往復動装置の横方向の中央ラインに関して対称的にたるみが生じる。２つの長手方向本体部分は、所望の変動運動を達成するために、異なる位相で反対方向または同様の方向に駆動してもよい。
【００３２】
上記の実施形態では、膜の支持されていない部分、即ち膜の中間部分にたるみを生成するための膜の張力を変化させた。本考案の概念から逸脱することなく、幼児のような人間を支持するために使用される点で膜のたるみを調整することなく、膜の張力を変更することも可能である。膜は、膜の下面に設けられ、あるいは膜の中に縫製され、または膜に一体化された幅出し機等の付加的な支持構造（図示せず）を有することができる。支持構造により、人間を受容するために所定の領域に亘って膜を締め付けることができる。このように、人間を支持する領域に亘ってその張力を維持する付加的な支持構造（または「幅出し機」）に亘って延在する膜によって、人間を支持することができる。付加的な支持構造の外側の膜部分の張力は、付加的な支持構造に亘って延在する膜の領域を増減するように調整する。このような付加的な支持構造に関連して、本明細書に記載される任意の張力付与機構を使用することができる。
【００３３】
別の実施形態によれば、長手方向本体部分は、回転可能部分を隠すために２つの側方カバーによって包囲されている。例示的な側方カバーは、例えば、図４に示されている。図２に示す実施形態と比較して、第１および第３の長手方向本体部分６，９は第１の側方カバーによって包囲され、第２の長手方向本体部分７および張力付与機構５は第２の側方カバーによって包囲されている。従って、側方カバーを横方向に連結する横方向本体部分は、中空の輪郭のような軽量のものであり、好適には、輸送のために往復動装置の折り畳みを可能にするように連結されている。
【００３４】
更に別の実施形態（図示せず）によれば、第１および第２の長手方向本体部分６，７の下に、第１または第２の本体部分の少なくとも一方を駆動する別個の駆動機構を設ける。駆動機構は、軸と第１および第２の長手方向本体部分６，７の少なくとも一方との間の駆動装置およびトランスミッションによって駆動される主軸を含むことができる。主軸自体は偏心していてもよく、それによってトランスミッションは簡単な連結ロッドによって構成されてもよい。代替的または付加的に、第１または第２の本体部分の少なくとも一方が、膜の端部に必要な往復運動を提供するために偏心している。
【００３５】
更なる実施形態（図示せず）によれば、膜の張力は、第１および第２のデカルト次元Ｙ，Ｚの両方に調整することができる。従って、張力付与機構は、図に示される長手方向本体部分に関して、横方向本体部分に設けられる類似の構造を含むことができる。このような代替的な実施例では、横方向本体部分は、図３に示すのと同様の回転可能な別個のロッドの形態をとってもよく、または、横方向本体部分自体が回転可能であってもよい。次に、双方向の張力付与機構を支持するための別個のフレームまたはシャーシを往復動装置に設ける必要がある場合がある。これにより、膜を片側または両側において２次元で緩めたり締め付けたりすることができる。
【００３６】
図４〜図６は、長手方向本体部分を回転させる、即ち、長手方向軸線を中心に少なくともある程度回転させる別の可能な方法を示す。図示された実施例では、第２の長手方向本体部分７のみが駆動機構に取り付けられているが、長手方向本体部分６，７の両方にこのような駆動機構を設けることも、または、例えば図２に示すように、他の長手方向本体に異なる駆動機構を設けることも同様に可能である。駆動されている第２の長手方向本体部分７並びに第１の長手方向本体部分６がそれぞれ第１および第２の側方カバー１１，１２によって被覆されていることを示す図４に戻る。側方カバー１１，１２は、例えば、装置の側面を被覆し、そこへのアクセスを回避するように長手方向本体部分の上を延在するように成形された板金、木材またはプラスチックであってもよい。図４は、第２の長手方向本体部分７のための、電気モータ等の駆動装置２がその下に配置され、第２の横方向本体部分４に取り付けられていることを示している。駆動装置２は、第１の横方向本体部分３にも同様に取り付け可能であることは明白である。
【００３７】
図５は、第２の横方向本体部分がイメージから省略されている故、駆動装置２および張力付与機構５をより明確に示している。図示するように、駆動装置２は、駆動装置２の出力軸の回転を、回転部分に偏心的に連結された駆動ロッドを介して、第２の横方向本体部分７の回転に変換するロッカ機構の形態をとる張力付与機構５によって第２の横方向本体部分７に接続されている。図６は、この原理をより詳細に示している。図から分かるように、駆動装置２の出力軸２１は、第１の偏心部材５４を介して駆動ロッド５５に接続されている。第１の偏心部材５４により、駆動ロッド５５を出力軸２１に連結することで、駆動ロッド５５の一端が出力軸２１の中心軸を中心に旋回し、機構に第１のスローをもたらすようにする。駆動ロッド５５の対向端部は、第２の偏心部材５６を介して第２の長手方向本体部分７に接続されている。第２の偏心部材５６は、駆動ロッド５５を第２の長手方向本体部分７に接続し、駆動ロッド５５が第２の長手方向本体部分７の中心軸を中心に旋回することで、機構に第２のスローをもたらすように構成する。これにより、駆動ロッド５５によって、駆動装置２と第２の長手方向本体部分７との間を延在する次元で往復運動させる。
【００３８】
図１〜図６を参照して示される張力付与機構は全て、トランスミッションを採用するか、または何らかの機械的な力を伝達するようにする。図７および図８に示すような単純な直接駆動によってトランスミッションを提供してもよい。図示した実施形態によれば、駆動装置２は、第２の長手方向本体部分７に直接的に接続されている。この実施例では、第２の長手方向本体部分７の直径は、中空の第２の長手方向本体部分７の内部に電気モータ等の駆動装置２を嵌合するように増加する。図示した実施例では、駆動装置２が、第２の長手方向本体部分７の受容キャビティ内で回転するのを防ぐように、駆動装置２は、厳密な公差によって達成される摩擦継手を介して第２の長手方向本体部分７に取り付けられている。代替的に、駆動装置２は、指定された固定具で、または駆動装置の接触面と第２の長手方向本体部分との間において相互係合する形状で(図示せず)、第２の長手方向本体部分７に角度を付けて固定することができる。駆動装置２の出力軸２１はブラケット２２に嵌め込まれ、このブラケット２２は第２の横方向本体部分４に固定されている。第２の長手方向本体部分７の他端には別のブラケット７２が設けられ、この第２の長手方向本体部分７はブラケット７２に係合する軸（図示せず）を有している。横方向本体部分３，４に対する第２の長手方向本体部分７の回転は、ブラケットと軸との間の適切なインタフェースにベアリングを配置することによって可能となる。図示した実施例では、出力軸２１はブラケット２２に回転可能に固定されているが、第２の長手方向本体部分７の軸は、ブラケット７２に配置されるベアリング内で自由に回転することができる。この配置は、逆も可能である。駆動装置２は、制御された角度範囲に亘って所望の方向に出力軸２１を駆動するように構成されたコントローラ（図示せず）によって制御される。この実施形態では、駆動装置２は、特に、コンパクトなサイズで低電圧であることにより、優れた安全性を提供する永久磁石直流モータであってもよい。モータは、駆動される長手方向本体部分の位置を確認するために閉ループ制御下で駆動されることが好ましい。駆動される長手方向本体部分の位置は、モータを通って流れる電流またはモータによって使用されるトルクを監視することによって検出することができる。あるいは、駆動装置２は、交流モータであってもよい。
【００３９】
当然のことながら、代替的または付加的に、直接駆動装置を第２の長手方向本体部分６に、または第１および第２の本体部分の下に配置される第３または第４の長手方向本体部分に設けることができる(図示せず)。図２に示されるような第３あるいは第４の長手方向本体部分またはその両方が直接駆動される場合、この実施形態は、可動部分を膜上に横たわる人間から可能な限り遠くに移動させるという利益をもたらすが、他方では、膜のプレテンションは、第１および第２の長手方向本体部分のいずれかまたは両方に取り付けられる調整機構（図示せず）上で設定することができる。従って、調整機構は、高い位置に配置されることにより、ユーザにとって良好にアクセス可能となる。あるいは、調整機構は、駆動されていない長手方向本体部分に設けられ、また第１および第２の長手方向本体部分の下に配置されてもよい。
【００４０】
図４〜図８に示す両方の実施形態では、膜（図示せず）は、長手方向本体部分を被覆する固定具で、長手方向本体部分に膜をプレスすることによって、または長手方向本体部分にスリットまたは同等の開口部を配置することによって、長手方向本体部分に取り付けることができ、膜は開口部に挿通され、膜の一端でストッパによって移動を停止する。このようなストッパは、膜が開口部を通って完全に外れることができないように厚さを増加させる膜の折り目によって単純に設けられてもよい。他の接続オプションも利用可能である。
【００４１】
上述した張力付与機構の実施形態は、いずれも、膜の少なくとも一端に往復運動を提供するために偏心部材を有するか、または偏心部材に接続されている何らかの種類の回転可能な軸を含む。しかしながら、膜の張力を他の回転不能な手段によって調節することもできる。代替的な実施形態（図示せず）によれば、張力付与機構は、膜の下に設けられ、かつ、締め付けるために緩い膜を第３のデカルト次元に沿って押し上げ、また、下降位置に戻すことによって膜を緩い状態に解放するように構成されるアクチュエータを採用する。張力付与機構は、実際には、より均一な効果を得るために、または例えば波状効果を生むための特定の順序を実施するために、異なる位置に設けられた複数のそのようなアクチュエータを含むことができる。しかしながら、上述した回転可能な偏心軸は、その構造によって軽量かつ簡単であるという利点を享受し、従って装置の堅牢性を向上させる。
【００４２】
張力付与機構の構成に関わらず、駆動装置のコントローラは、変動運動の異なる順序を提供するためのユーザインタフェースおよび／または異なる設定を含むことが好ましい。ユーザインタフェースは、物理的端末または携帯電話等のコンピュータ端末にて実行されるソフトウェアインタフェースによる遠隔制御であってもよい。代替的または付加的に、ユーザインタフェースはタイマを含むことができる。
【００４３】
開示された本考案の実施形態は、本明細書に開示された特定の構造、プロセスステップ、または材料に限定されるものではなく、当該技術分野の当業者によって認識されるであろう均等物にまで拡張されることは理解されるであろう。また、本明細書に使用されている用語は、特定の実施形態を記載する目的のみに用いられているものであり、限定する意図はないことも理解されるであろう。
【００４４】
本明細書の全体を通じて、「一実施形態」または「ある実施形態」との言及は、当該実施形態に関連して記載されている特定の特性、構造、または特徴が本考案の少なくとも１つの実施形態に含まれていることを示している。従って、本明細書の各所に述べられた「一実施形態では」または「ある実施形態では」という表現が、全て同一の実施形態に言及しているとは限らない。例えば、「約」または「ほぼ」等の用語を用いて数値を参照する場合、正確な数値も開示される。
【００４５】
本明細書で使用されている複数の品目、構造的要素、組成要素、および／または材料は、便宜上、共通のリストとして提示されていてもよい。しかしながら、これらのリストは、それぞれの部材が別個で特異な部材であると個別に識別されるものであると解されるべきである。従って、別途反対の記載がない限り、共通の群として示されているということのみを理由に、これらのリストの個別の部材が、同じリストの任意の他の部材の事実上の均等物であると解されるべきではない。更に、本考案の各種実施形態および実施例は、本明細書においてその様々な構成要素に対する代替物と併せて言及されていてもよい。このような実施形態、実施例、および代替物は、互いの事実上の均等物であると解されるものではなく、本考案の別個の自律的な描写であると考えられることが理解されるであろう。
【００４６】
更に、記載された特性、構造、または特徴は、１つ以上の実施形態において任意の適切な方法で組み合わされてもよい。以下の説明では、長さ、幅、形状等の例といった数々の特定の詳細を挙げて本考案の実施形態の完全な理解を促している。しかしながら、当該技術分野の当業者は、本考案が１つ以上の特定の詳細を除いても、または他の方法、構成要素、材料等によっても実施し得ることを認識するであろう。その他の実施例では、公知の構造、材料、または動作は、本考案の態様が不明瞭となるのを避けるため、詳細に図示または記載されていない。
【００４７】
上述した実施例は、１つ以上の特定の適用例における本考案の原則を例示するものであり、発明の才能を発揮することなく、また、本考案の原則および概念から逸脱することなく、形式、使用、および実施の詳細において様々な変更をなしうることは当業者には明らかであろう。従って、以下に定められている特許請求の範囲を除いては、本考案を限定することを意図するものではない。
【００４８】
動詞「含む（to comprise）」および「含む（to include）」は、記載されていない特徴の存在を除外することも必要ともしないというオープンな制限として本書類中で使用されている。従属クレームに記載の特徴は、特に明記しない限り、互いに自由に組み合わせ可能である。更に、本書類全体を通して、「a」または「an」、即ち単数形の使用は複数を排除するものでないことを理解すべきである。
【符号の説明】
【００４９】
１  膜，例えばネット
２  駆動装置，例えばモータ
２１  出力軸
２２  ブラケット
３  第１の横方向本体部分
４  第２の横方向本体部分
５  張力付与機構
５１  軸
５２  偏心部材
５３  ロッド
５４  第１の偏心部材
５５  駆動ロッド
５６  第２の偏心部材
６  第１の長手方向本体部分
７  第２の長手方向本体部分
７１  取り付けリング
７２  ブラケット
９  第３の長手方向本体部分
１０  装置
１１  第１の側方カバー
１２  第１の側方カバー
Ｘ  第１のデカルト次元
Ｙ  第２のデカルト次元
Ｚ  第３のデカルト次元
【図１】
0003218021.tif 000003
【図２】
0003218021.tif 000004
【図３】
0003218021.tif 000005
【図４】
0003218021.tif 000006
【図５】
0003218021.tif 000007
【図６】
0003218021.tif 000008
【図７】
0003218021.tif 000009
【図８】
0003218021.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月25日(2018.7.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１人の人間を支持するように構成された膜（１）であって、第１のデカルト次元（Ｙ）および第２のデカルト次元（Ｚ）に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元（Ｘ）に厚みを有する前記膜（１）と、
前記膜（１）に取り付けられ、前記膜（１）によって支持される少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元（Ｙ，Ｚ）の少なくとも一方に前記膜（１）の張力を繰り返し調整するように構成された張力付与機構（５）と、を含み、枠体のマットレスに取って代わるか、または枠体のマットレスの下に配置されるように寸法決めされた後付けモジュールとして構成されることを特徴とする、往復動装置（１０）。
【請求項２】
請求項１に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を緩い第１張力とタイトな第２張力との間で繰り返し調整するよう構成されており、前記第２張力が前記第１張力よりもタイトである、往復動装置（１０）。
【請求項３】
請求項１に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）のたるみを前記第３のデカルト次元（Ｘ）に繰り返し調整するように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、
前記第２のデカルト次元（Ｚ）に延在する第１の長手方向本体部分（６）と、
前記第１の長手方向本体部分（６）に平行またはほぼ平行に延在し、前記第１の長手方向本体部分（６）から前記第１のデカルト次元（Ｙ）にスパン長さだけ離間している第２の長手方向本体部分（７）と、
を含み、前記膜（１）は、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の間に跨っており、前記スパン長さに亘って前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）によって支持されている、往復動装置（１０）。
【請求項５】
請求項４に記載の往復動装置（１０）であって、
前記スパン長さは、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に測定されるタイトな状態における前記膜（１）の長さに対応しており、緩い状態における前記膜（１）の長さは、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に測定されるスパン長さよりも長く、
前記張力付与機構（５）は、前記第１のデカルト次元（Ｙ）に沿って、第１の長さと第２の長さとの間で前記膜（１）の長さを繰り返し調整するように構成されており、前記第２の長さが前記第１の長さよりも長い、往復動装置（１０）。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１のデカルト寸法（Ｙ）に測定される緩い状態における前記膜（１）の長さは、タイトな状態における長さよりも１０％だけ長く、または、前記膜（１）の中心から測定される変動運動の振幅は、１０〜１５０ｍｍの間であり、または、その両方である、往復動装置（１０）。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を繰り返し調整するために前記膜（１）に接続される回転部材を含む、往復動装置（１０）。
【請求項８】
請求項７に記載の往復動装置（１０）であって、前記回転部材は偏心している、往復動装置（１０）。
【請求項９】
請求項４を引用する請求項７または請求項８に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）の一端は前記張力付与機構（５）に接続されており、また、前記膜（１）の他端は前記第１の長手方向本体部分（６）に対して固定され、かつ前記膜（１）の状態の移行中に前記第２の長手方向本体部分（７）に対して移動するように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項１０】
請求項９に記載の往復動装置（１０）であって、
−前記往復動装置（１０）は、前記第３のデカルト次元（Ｘ）に前記第２の長手方向本体部分（６）からずれている第３の長手方向本体部分（９）を含み、
−前記第１の長手方向本体部分（６）によって支持されるように、前記膜（１）の他端が前記第３の長手方向本体部分（９）に固定されている、往復動装置（１０）。
【請求項１１】
請求項１０に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、前記膜（１）の張力を予め設定するために、前記第３のデカルト次元（Ｘ）に前記第３の長手方向本体部分（９）の位置を調整するように構成される調整機構を含む、往復動装置（１０）。
【請求項１２】
請求項７〜１１のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、
−軸（５１）と、
−前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために前記軸（５１）を回転させるように構成された駆動装置（２）と、
を備える、往復動装置（１０）。
【請求項１３】
請求項１２に記載の往復動装置（１０）であって、前記張力付与機構（５）は、前記膜（１）の張力を緩い状態とタイトな状態との間で繰り返し調整するように、前記膜（１）の一端に往復運動を提供するために、前記軸（５１）から半径方向へのずれをもたらすための偏心部材（５２）を備える、往復動装置（１０）。
【請求項１４】
請求項１３に記載の往復動装置（１０）であって、前記偏心部材（５２）は、前記膜（１）の変動運動の振幅を緩い状態とタイトな状態との間で調整するために半径方向に調節可能である、往復動装置（１０）。
【請求項１５】
請求項１３または１４に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動装置（２）は、前記膜（１）の一端を緩い状態とタイトな状態との間で操作するように、２つの対向する方向に前記軸（５１）を回転させるように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項１６】
請求項４〜８のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方が、回転するように構成されることで前記張力付与機構（５）として機能する、往復動装置（１０）。
【請求項１７】
請求項１６に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、回転するように構成された前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）に取り付けられている、往復動装置（１０）。
【請求項１８】
請求項１６または１７に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方は、前記膜（１）を把持するために回転対称でない断面を有する、往復動装置（１０）。
【請求項１９】
請求項１６、１７または１８に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の下方には、主軸および前記軸と前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方との間にトランスミッションを含む駆動機構が配置されている、往復動装置（１０）。
【請求項２０】
請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方を回転させるように、長手方向本体部分（６，７）または前記主軸のいずれかに取り付けられる駆動装置を備える、往復動装置（１０）。
【請求項２１】
請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、電気モータ等の駆動装置（２）は、前記膜（１）を緩い状態とタイトな状態との間で切り換えるために、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方を、駆動ロッド（５５）を介して回転させるように構成された出力軸（２１）を備える、往復動装置（１０）。
【請求項２２】
請求項２１に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動ロッド（５５）は、一端が第１の偏心部材（５４）を介して前記出力軸（２１）に接続され、また、対向端が第２の偏心部材（５６）を介して前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）のいずれか一方に接続されている、往復動装置（１０）。
【請求項２３】
請求項１６〜１８および２０のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、電気モータ等の前記駆動装置（２）は、直接駆動するように前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方に固定されている、往復動装置（１０）。
【請求項２４】
請求項２３に記載の往復動装置（１０）であって、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）の少なくとも一方は、前記駆動装置（２）が嵌入される内部キャビティを含み、それにより前記駆動装置（２）の出力軸（２１）を含む、往復動装置（１０）。
【請求項２５】
請求項２０〜２４のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記駆動装置は、前記第１または第２の長手方向本体部分（６，７）のうち少なくとも一方を２つの対向する方向に回転させて、前記膜（１）の端部を緩い状態とタイトな状態との間でうねらせるように構成される、往復動装置（１０）。
【請求項２６】
請求項１〜２５のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は反復的なバックリングを受けることができる材料から製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２７】
請求項１〜２６のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、空気透過性の織物から製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２８】
請求項１〜２７のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記膜（１）は、メッシュから製造されている、往復動装置（１０）。
【請求項２９】
請求項１〜２８のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、
前記往復動装置（１０）の一端で前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）を接続する第１の横方向本体部分（３）と、
前記往復動装置（１０）の他端で前記第１および第２の長手方向本体部分（６，７）を接続する第２の横方向本体部分（４）と、
を備え、前記第１および第２の横方向本体部分（３，４）並びに第１および第２の長手方向本体部分（６，７）は、前記駆動装置（２）を含むアクセサリのための取り付け点として作用する前記往復動装置（１０）のフレームを形成する、往復動装置（１０）。
【請求項３０】
請求項２９に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、織物から製造され、前記往復動装置（１０）のフレームを被覆するように構成されたカバーを含み、前記カバーは、前記膜（１）のための開口部を含み、前記膜（１）は、前記カバーに一体化されており、前記カバーの開口部によって曝露されている、往復動装置（１０）。
【請求項３１】
請求項３０に記載の往復動装置（１０）であって、前記カバーは、洗濯するために開口可能であり、かつ再取付け可能である、往復動装置（１０）。
【請求項３２】
請求項１２〜３１のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、前記駆動装置（２）を前後に回転させるように制御するよう構成されたコントローラを含む、往復動装置（１０）。
【請求項３３】
請求項３２に記載の往復動装置（１０）であって、
−前記張力付与機構は、人間によって誘発されるずれを含む前記膜（１）の張力のずれを感知するように構成されたセンサも備えており、
−前記コントローラは、
・前記駆動装置（２）が駆動していないことを検出し、
・前記センサから受信した信号から、人間によって誘発されるずれを含む前記膜（１）の張力のずれを判定し、
・前記膜（１）の張力におけるずれを示す前記センサからの信号を受信すると、駆動していない前記駆動装置（２）を始動させる
ように構成されている、往復動装置（１０）。
【請求項３４】
請求項３３に記載の往復動装置（１０）であって、前記センサは、
前記軸（５１）の角度位置を感知し、
前記軸（５１）の角度位置を表す信号を前記コントローラに送信する
ように構成されている、往復動装置（１０）。
【請求項３５】
請求項１２〜３２のいずれか一項に記載の往復動装置（１０）であって、前記往復動装置（１０）は、測定された音量が所定の閾値を超えたときに周辺ノイズの音量を測定し、信号をトリガするように構成される音センサと、超過した周辺ノイズによって発せられた前記信号を受信し、前記信号に応じて駆動し始めるように、前記音センサに接続されたコントローラと、を含む、往復動装置（１０）。
【請求項３６】
往復動装置（１０）によって特徴付けられる枠体であって、
少なくとも１人の人間を支持するよう構成される膜（１）であって、第１のデカルト次元（Ｙ）および第２のデカルト次元（Ｚ）に沿って延在して所定の領域を被覆し、第３のデカルト次元（Ｘ）に厚みを有する前記膜（１）と、
前記膜（１）に取り付けられ、前記膜（１）によって支持される少なくとも１人の人間を繰り返し往復させるために、第１または第２のデカルト次元（Ｙ，Ｚ）の少なくとも一方に前記膜（１）の張力を繰り返し調整するように構成された張力付与機構（５）と、を含む、枠体。
【請求項３７】
請求項３６に記載の枠体であって、前記往復動装置（１０）は、請求項１〜３５のいずれか一項に記載の特徴によって更に特徴付けられる、枠体。