(57)【要約】【課題】  簡単な施工を実現すると共に設備の多様性に柔軟に対応し得る設備用基礎構造体の提供を目的とする。【解決手段】  本考案の設備用基礎構造体によれば、当該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層１１、１２の上下では、同層内で隣接する矩形状ブロック１３、１４同士の間の境界部１５、１６が重ならないように矩形状ブロック１３、１４を配設することから、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体自体を組み立てることができ、さらに矩形状ブロック１３，１４同士の間の境界部１５、１６が上下方向で連続しないことから、平板状の設備用基礎構造体をそれぞれ現場で組み立てた場合であっても、強度的に十分に強い構造にすることができ、施工スペースに合わせて分割なども可能である。【選択図】  図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
所定の設備を設置しようとする場所に配されて該設備を支持する設備用基礎構造体において、該設備用基礎構造体は複数の構造体層を積層させて構成され、各構造体層は複数の矩形状ブロックを並べて配置することで構成され、当該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックを配設することを特徴とする設備用基礎構造体。
【請求項２】
前記矩形状ブロックは板状のブロック材であり、該矩形状ブロックの長手方向の辺の長さは該矩形状ブロックの短手方法の辺の長さの実質的に2倍であることを特徴とする請求項１記載の設備用基礎構造体。
【請求項３】
前記矩形状ブロックはコンクリートからなることを特徴とする請求項１記載の設備用基礎構造体。
【請求項４】
前記矩形状ブロックは重ねあわされた状態でボルト等にて締結するための締結孔を有していることを特徴とする請求項１記載の設備用基礎構造体。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は変圧器、或いは家庭用燃料電池コージェネレーションシステムなどの比較的に大型で屋外に設置される設備の基礎として使用される設備用基礎構造体に関し、特に簡単な施工を実現すると共に設備の多様性に柔軟に対応しうる設備用基礎構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
変圧器や家庭用燃料電池コージェネレーションシステムなどの比較的に大型の屋外機器は、通常、地面に施工された基礎となるコンクリートなどからなる基礎構造体上に固定され、風や振動などによる転倒や傾倒が防止され、安定に設置されている。
【０００３】
このような基礎構造体としては、一対の断面台形状のコンクリートブロックを並べる構造のものや、矩形状の設置台となるようなコンクリートブロックを用いる構造のものが知られており、例えば屋外機器とコンクリートブロックを固定するために固定用ボルトが使用され、コンクリートブロックの上面には固定用ボルトを案内するための案内レールが埋設されているもの（例えば、特許文献１参照。）も知られている。
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−２８０８６号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
工場や店舗、或いは住宅の外部に設置される基礎構造体として、コンクリートブロック材を使用することで、現場での基礎構造体の施工時間を短くすることができ、予め設置する設備のアンカー用の螺子孔やレールなどを設けておくことで、設備の取り付け強度を高めることができ、また安定した設備の取り付けも可能である。ところが、家屋の裏側などの比較的に狭い部分で基礎構造体を配する場合には、設備自体の幅を大きく超えるような長さのコンクリートブロックを設置することが困難である。また、最近の家庭用燃料電池コージェネレーションシステムなどの設備では、狭いスペースを有効利用するためにはコンクリートブロックからなる基礎構造体を分けて配置するような柔軟な対応が求められている。
【０００６】
そこで、本考案は上述の技術的な課題に鑑み、簡単な施工を実現すると共に設備の多様性に柔軟に対応し得る設備用基礎構造体の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の技術的な課題を解決するため、本考案の設備用基礎構造体は、所定の設備を設置しようとする場所に配されて該設備を支持する設備用基礎構造体において、該設備用基礎構造体は複数の構造体層を積層させて構成され、各構造体層は複数の矩形状ブロックを並べて配置することで構成され、当該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックを配設することを特徴とする。
【０００８】
本考案の設備用基礎構造体によれば、該設備用基礎構造体は複数の構造体層を積層させて構成され、各構造体層は複数の矩形状ブロックを並べて配置することで構成されることから、例えば畳を並べるような方法で当該設備用基礎構造体を組み上げることができ、簡単な施工が実現される。また、本考案の設備用基礎構造体によれば、当該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックを配設することにより、外周面に臨む各構造体層の上下では前記矩形状ブロック同士の間の境界部が連続しない構造となり、境界部が連続する場合に比べて強度を保つことができる。
【０００９】
本考案の設備用基礎構造体の好適な一例として、例えば前記矩形状ブロックは板状のブロック材であり、該矩形状ブロックの長手方向の辺の長さは該矩形状ブロックの短手方法の辺の長さの実質的に2倍に設定しても良く、この場合には、２つの矩形状ブロックを並べた状態で上下の各構造体層では境界部の延長方向の向きを90度回転させることで、重ねることも可能である。また、前記矩形状ブロックはコンクリートからなるものすることができ、さらに前記矩形状ブロックは重ねあわされた状態でボルト等にて締結するための締結孔を有している構造としても良い。
【考案の効果】
【００１０】
本考案の設備用基礎構造体では、平板状の構造体を現場で組み立てることができ、製品としては現場で組み立てることを見込んで、構造体の各構造体層を構成する矩形状ブロックを完成したサイズに比べて比較的に小さなサイズに設定することができる。従って、持ち運びも容易となり、組み立てや施工時の取り扱いも容易となる。また、当該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックを配設することで、境界部が上下方向で連続しないことになり、平板状の構造体を現場で組み立てた場合に、強度的に強い構造にすることができる。また、例えば狭い地面に対して設備を配設する場合では、比較的に小さなサイズの前記矩形状ブロックを組み立てる方が、狭いスペースに対して柔軟に対応することができ、また、例えば家庭用燃料電池コージェネレーションシステムなどの貯湯用設備と燃料電池用設備をそれぞれ基礎を分離して配置することにも対応できることになる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本考案の設備用基礎構造体の一例を示す概略斜視図である。
【図２】図１の本考案の設備用基礎構造体の一例の分解斜視図である。
【図３】本考案の設備用基礎構造体の変形例を示す概略斜視図である。
【図４】本考案の設備用基礎構造体の他の一例を示す概略斜視図である。
【図５】図１の本考案の設備用基礎構造体の一例の接合部分の拡大断面図である。
【図６】図４の本考案の設備用基礎構造体の他の一例にブロックを追加した構造を示す概略斜視図である。
【考案を実施するための形態】
【００１２】
本考案の設備用基礎構造体の一例を図面を参照しながら説明する。
【００１３】
図１は、本実施形態の設備用基礎構造体の一例を示す斜視図である。本実施形態は、例えば家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの基礎として使用される基礎構造体の例であり、図１に示すように、基礎構造体１０は、上下2層の構造体層１１、１２を積層させて構成されている。各構造体層１１、１２は略平板状であり、それぞれ５枚の独立した矩形状ブロック１３、１４を並べて構成されている。
【００１４】
矩形状ブロック１３、１４は、コンクリート製の平板状ブロックであり、短辺の長さを１とすると長辺の長さは２とされ、短辺を２つ並べた長さが各矩形状ブロック１３、１４の長辺の長さとほぼ等しいものとされる。このため、例えば一対の矩形状ブロックを並べる場合には、下層となる構造体層１２の矩形状ブロック１４と上層となる構造体層１１の矩形状ブロック１３の向きを９０度回転させた関係にしても、構造体層１２の矩形状ブロック１４と構造体層１１の矩形状ブロック１３は同じ寸法で重なることになり、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体１０を組み立てることができる。また、換言すれば、設備用基礎構造体１０の各構造体層１１、１２を構成する矩形状ブロック１３、１４を完成したサイズに比べて比較的に小さなサイズに設定することができることから、その持ち運びも容易となり、組み立てや施工時の取り扱いも容易となる。
【００１５】
ここで、本実施形態にかかる矩形状ブロック１３、１４については、それぞれ５枚の独立した板状ブロックをそれぞれ面内に並べるように配設されている。全体として、各構造体層１１、１２は矩形状であり、矩形状ブロック１３、１４の短辺の長さを例えば１とすると、各構造体層１１、１２は短辺の長さが２で、長辺の長さが５の長方形となる。より具体的な一例として、これに限定されるものではないが、矩形状ブロック１３、１４は短辺の長さが３８５ｍｍで、長辺の長さが７７０ｍｍに設定され、ブロックの厚みは６５ｍｍとされる。このようなサイズの矩形状ブロック１３、１４を組み立てることで、各構造体層１１、１２を上下に積層させて構成される基礎構造体１０は厚みが１３０ｍｍ、短辺長さが７７０ｍｍとされ、長辺長さが１９２５ｍｍとされる。
【００１６】
本実施形態にかかる設備用基礎構造体１０の外周面に臨む各構造体層１１、１２の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック１３、１４同士の間の境界部１５、１６が重ならないように前記矩形状ブロック１３、１４が配設される。すなわち、各構造体層１１、１２が設備用基礎構造体１０を構成するように組み立てられた状態で、設備用基礎構造体１０の外周面に臨む境界部１５、１６は重ならずに、図２に示すように、前記矩形状ブロック１３、１４は上下方向に連続する部分が必ず異なる方向を長手方向とするように並べられるか、或いはレンガブロックの積層のように半ピッチずつずれて積層されるように並べられることになる。このような積層関係により、本実施形態にかかる設備用基礎構造体１０では、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体１０自体を組み立てることができ、さらに境界部１５、１６が上下方向で連続しないことになり、平板状の設備用基礎構造体１０を現場で組み立てた場合に、強度的に十分に強い構造にすることができる。
【００１７】
平板状の設備用基礎構造体１０を組み立てる場合には、矩形状ブロック１３、１４の長辺方向に延長される仮想的な中心線上に並ぶ３つ孔の中、外側に位置する締結孔が使用される。具体的には、矩形状ブロック１３には板の厚みを貫通する締結孔１７が設けられ、図２に示すように、矩形状ブロック１４にはインサートが埋設された締結孔１９が設けられる。矩形状ブロック１３の締結孔１７や矩形状ブロック１４の締結孔１９の位置は、矩形状ブロック１３、１４を２つの正方形とするように２等分したときの当該正方形の対角線の交点の位置であり、矩形状ブロック１３、１４の一方を締結孔１７，１９を中心に９０度回転させて位置合わせした場合でも、矩形状ブロック１３、１４の角部の位置が重なることになる。このため上下方向の連結だけで平板状の設備用基礎構造体１０を組み立てることができ、且つ強度的にも十分に強い構造を現場で作ることができる。また、矩形状ブロック１３、１４の中心には施工時にこれらブロック材を持ち上げるのに使用される係止孔１８、２０が設けられており、これらの係止孔１８、２０を使用することで、現場での取り扱いを容易なものとし、円滑な施工作業を進めることができる。
【００１８】
図５は締結孔１７，１９付近の締結の様子を示す断面図である。上側の矩形状ブロック１３には貫通孔の締結孔１７が設けられており、締結用のボルト３０の頭部や図示しないワッシャーなどを収納できる上面凹部２２の下部から貫通する貫通孔２３が形成されている。この締結孔１７と上下方向で重なる位置に、下側の矩形状ブロック１４には有底の締結孔１９が設けられており、この締結孔１９の上端部にはナットのようにボルト３０に対して螺合する機能を果たすインサート２４が埋設される。インサート２４自体は矩形状ブロック１４に固定されている。また、このインサート２４の下部には空隙部２５が形成され、ボルト３０がインサート２４を貫通してもボルト３０の先端は締結孔１９の空隙部２５内に留まることになる。
【００１９】
このように組み立てられる平板状の設備用基礎構造体１０には、本実施形態には、一例として家庭用燃料電池コージェネレーションシステムが設備として支持され、固定される。本実施形態では、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムは、燃料電池ユニット４１と貯湯ユニット４２の２つからなり、これらを所定の治具で設備用基礎構造体１０の上面側に固定することができる。
【００２０】
本実施形態の設備用基礎構造体１０により支持される所定の設備は、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの他に、例えば、空調設備の室外機、ボイラー、タンク、給湯器、操作盤、大型看板、自動販売機などの設備であり、比較的に重量の有る装置であって典型的には建物の外部などの地面が露出している場所などに設置する設備類を指す。このような屋外設備は、工場や店舗、住宅などの建物の外部に配設されるものであったり、所要の電気、ガス、水道などの施設に付随する設備であったり、自動販売機などの人通りがあるような場所に設置される設備とされる。
【００２１】
図３は基礎を分離して配設後、家庭用コージェネレーションシステムの燃料電池システムと貯湯システムを設置する場合の設備用基礎構造体１０を示す図である。上述のように、比較的に狭いスペースなどにおいて施工する場合には、本実施形態は有効なレイアウトの活用が可能である。本実施形態の設備用基礎構造体１０は、先に説明したように、一体化して平板状に組み立てることもでき、同じ部品を使用しながら、図３に示すように、平面的に２枚のブロック群からなる構造体１０ｆと３枚のブロック群からなる構造体１０ｒに分割して、それぞれ燃料電池ユニット４１と貯湯ユニット４２を支持することができる。このような変形は、本実施形態の設備用基礎構造体１０では、極めて簡単に進めることができ、現場でもその判断で対応ができるものである。
【００２２】
２枚のブロック群からなる構造体１０ｆでは、上から見た場合に矩形状ブロック１３同士の境界部１５と、矩形状ブロック１４同士の境界部１６は直交する方向とされ、また、３枚のブロック群からなる構造体１０ｒでは、２つの短辺とその長辺が接する形の矩形状ブロックが上側と下側で反対側に対峙するように矩形状ブロック１３、１４が配設され、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体１０ｆ、１０ｒ自体を組み立てることができ、さらに境界部１５、１６が上下方向で連続しないことになり、平板状の設備用基礎構造体１０ｆ、１０ｒをそれぞれ現場で組み立てた場合に、強度的に十分に強い構造にすることができる。
【００２３】
図４は４枚のブロック群からなる設備用基礎構造体１０ｔの例である。この変形例においても、該設備用基礎構造体１０ｔは複数の構造体層１１、１２を積層させて構成され、各構造体層１１、１２は複数の矩形状ブロック１３、１４を並べて配置することで構成される。当該設備用基礎構造体１０ｔの外周面に臨む各構造体層１１、１２の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック１３、１４同士の間の境界部１５、１６が重ならないように前記矩形状ブロック１３、１４が配設される。このようなレイアウトでも、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体１０ｔ自体を組み立てることができ、さらに境界部１５、１６が上下方向で連続しないことで、平板状の設備用基礎構造体１０ｔを組み立てた場合に、強度的に十分に強い構造とすることができる。
【００２４】
図６は図４の設備用基礎構造体１０ｔの例に、もう１段（１層）の構造体層を加え、さらに設備用のブロックを積層させた設備用基礎構造体１０ｚの例である。図６の例では、複数の構造体層は第１段目の構造体層５１、第２段目の構造体層５２、及び第３段目の構造体層５３からなり、この第３段目の構造体層５３の上にさらに設備用の第１段目ブロック層５４と、設備用の第２段目ブロック層５５が形成される。第１段目の構造体層５１から第３段目の構造体層５３までは、図４の設備用基礎構造体１０ｔの２層構造にもう１層を加えた３層構造であり、当該設備用基礎構造体１０ｚの外周面に臨む各構造体層５１、５２、５３の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックが配設される。
【００２５】
このような第３段目の構造体層５３までの平板構造部の上に、図６の設備用基礎構造体１０ｚでは、設備用に基礎構造体の４隅の部分を高くするための、設備用の第１段目ブロック層５４及び設備用の第２段目ブロック層５５が配設される。これら構造体層５１、５２、５３及びブロック層５４、５５では、水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、垂直方向でボルト５７などの締結を行うことで基礎構造体１０ｚ自体を組み立てることができる。また、第１段目の構造体層５１には、図示を省略しているが、地中へのアンカーボルトを矩形状ブロックを貫通しながら配設している。
【００２６】
また、図６の設備用基礎構造体１０ｚでは、ブロック層５４、５５を連結するための略Ｌ字状の断面を有する縞鋼板５６も配設され、設備用のブロックを積層させた設備用基礎構造体１０ｚは全体として強固な構造体として組み立てられることになる。
【００２７】
上述のように、本実施形態の設備用基礎構造体によれば、該設備用基礎構造体の外周面に臨む各構造体層の上下では、同層内で隣接する前記矩形状ブロック同士の間の境界部が重ならないように前記矩形状ブロックを配設することから、特に水平方向に連結のためのボルト締めを行う必要なく、上下方向でボルトの締結を行うことで基礎構造体自体を組み立てることができ、さらに矩形状ブロック同士の間の境界部が上下方向で連続しないことから、平板状の設備用基礎構造体をそれぞれ現場で組み立てた場合であっても、強度的に十分に強い構造にすることができる。また、本実施形態の設備用基礎構造体の各構造体層を構成する矩形状ブロックを完成したサイズに比べて比較的に小さなサイズに設定することができることから、その持ち運びも容易となり、組み立てや施工時の取り扱いも容易となる。
【００２８】
さらに、本実施形態の設備用基礎構造体によれば、比較的に狭いスペースなどにおいて施工する場合であっても、例えば燃料電池ユニットと貯湯ユニットを配置する場合、同じ部品を使用しながら、基礎を分割して配置することができ、有効なレイアウトの活用が可能である。このような変形は、本実施形態の設備用基礎構造体では、極めて簡単に進めることができ、現場でもその判断で対応ができるものである。
【００２９】
本実施形態の設備用基礎構造体は、矩形状ブロックを平板状として説明したが、他の形状であっても良く、例えば全部を長辺と短辺の比を２対１とする矩形状ブロックとせずに、正方形のブロックを混在させて構成することも可能であり、さらに上述の構造体層は全て同じ厚みである必要はなく、厚みの異なるブロックを組み合わせても良い。また、各矩形状ブロックの側面に把持用に孔、溝などを設けることも可能であり、各矩形状ブロックの表面や底面にレールの如き埋め込み部分を形成したり、或いはアンカー用の貫通孔などを設けても良い。本実施形態の設備用基礎構造体は、基本的には、ボルトの締結により、組み立てられる構造を有しているが、モルタルやその他の接着材を利用して矩形状ブロックや構造体層を貼り合わせるような構造も可能であり、構造体に鉄筋や鉄板などの所要の強度補強部材を組み合わせることも可能である。
【符号の説明】
【００３０】
１０、１０ｆ、１０ｒ、１０ｔ、１０ｚ  設備用基礎構造体
１１、１２  各構造体層
１３、１４  矩形状ブロック
１５、１６  境界部
１７、１９  締結孔
１８、２０  係止孔
２２  上面凹部
２３  貫通孔
２４  インサート
２５  空隙部
３０  ボルト
４１  燃料電池ユニット
４２  貯湯ユニット
５１、５２、５３  構造体層
５４、５５  ブロック層
５６  縞鋼板
５７  ボルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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