(57)【要約】      （修正有）【課題】清水クーラーの設置台数を少なくすることができ、清水クーラーの設置スペースが小さくなり、また、冷却清水ラインの配管長さが減少する船舶における機関冷却清水システムを提供する。【解決手段】船舶に装備される主機関シリンダージャケット１と同発電機関８ａ、８ｂ、８ｃに配置された冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃに冷水を供給する兼用清水クーラー２ａ、２ｂと、前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサと、前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管５ａ、５ｂに配置される第２の温度センサと、前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサおよび前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサの検知結果に基づいて、前記主機関シリンダージャケットに供給する冷却清水および前記発電機関に供給する冷却清水の流量をそれぞれコントロールする温調弁４ａ、４ｂと、からなる。【選択図】図１
0003158417.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
船舶に装備される主機関シリンダージャケットと同発電機関に配置された冷却清水ポンプに冷水を供給する兼用清水クーラーと、
前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサと、
前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサと、
前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサおよび前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサの検知結果に基づいて、前記主機関シリンダージャケットに供給する冷却清水および前記発電機関に供給する冷却清水の流量をそれぞれコントロールする温調弁と、からなることを特徴とする船舶における機関冷却システム。
【請求項２】
前記前記発電機関に冷却清水を供給する前記冷却水用配管が、主空気圧縮機シリンダージャケットの冷却清水ポンプに接続されていることを特徴とする前記請求項１に記載の船舶における機関冷却システム。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、船舶における機関冷却清水システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、船舶の機関冷却清水システムの一例としては、例えば、特開２００４−０８２８６６号公報の「従来の冷却水循環装置」として掲示されているものが知られている。すなわち、特開２００４−０８２８６６号公報に掲示の「従来の冷却水循環装置」は、図４に示されるように、船体下部の機関室にディーゼル機関１０１が設置され、このディーゼル機関１０１に対して冷却清水循環通路１０２が設けられ、この冷却清水循環通路１０２に機関冷却清水ポンプ１０３が設けられる一方、船体上部の居住区には空調装置１０４，１０５が設けられ、この空調装置１０４，１０５に対して冷却清水循環通路１０６が設けられ、この冷却清水循環通路１０６に空調冷却清水ポンプ１０７が設けられている。
【０００３】
そして、この各冷却清水循環通路１０２，１０６とは連通路１０８により連通され、連通路１０８に連結通路１０９を介して清水膨張タンク１１０が連結され、清水膨張タンク１１０の連結通路１１１を介してオーバーフロータンク１１２が連結されている。そして、機関冷却清水ポンプ１０３を駆動することによって、冷却清水が冷却清水循環通路１０２を循環してディーゼル機関１０１を冷却することができるとともに、空調冷却清水ポンプ１０７を駆動することによって、冷却清水が冷却清水循環通路１０６を循環して空調装置１０４，１０５に供給されて熱交換（空気冷却）することができるように構成されるというものである(同公報明細書段落番号０００３，０００４参照）。
【０００４】
図４は、同公報に示す従来の冷却水循環装置の概略構成図（同公報添付図２）であり、図４に示す符号１０１は、ディーゼル機関、１０２は、冷却清水循環通路、１０３は、機関冷却清水ポンプ、１０４、１０５は、空調装置、１０６は、冷却清水循環通路、１０７は、空調冷却清水ポンプ、１０８は、連通路、１０９は、連結通路、１１０は、清水膨張タンク、１１１は、連結通路、１１２は、オーバーフロータンクである。
【０００５】
このように、船舶における機関冷却清水システムは、主機関のディーゼル機関１０１を冷却するシステムと、例えば、空調装置１０４、１０５を冷却するシステムとは隔絶されていることが一般的であった。これは、船舶において、冷却を必要とする他の機関についても同様であって、例えば、主機関を冷却するシステムと、発電機関を冷却するシステムも別個に冷却するのが一般的であった。
【０００６】
すなわち、図３（ａ）（ｂ）に示すように、主機関シリンダージャケット２０１の冷却清水ライン２０５と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃの冷却清水ライン２１５が別々の冷却清水ライン２０５、２１５となっており、それぞれの冷却清水ライン２０５、２１５に冷却清水クーラー２０２、２１２ａ、２１２ｂを設置し、主機関シリンダージャケット２０１と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃの冷却をそれぞれ別個に行っていた。図３（ａ）（ｂ）は、従来の主機関シリンダージャケット２０１と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃの冷却をそれぞれ別個に行っていたことを示す概略図である。
【０００７】
このように、船舶における機関冷却清水システムにおいては、主機関シリンダージャケット２０１と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃのそれぞれの冷却清水ライン２０５、２１５に清水クーラー２０２、２１２ａ、２１２ｂを装備するため、清水クーラー２０２、２１２ａ、２１２ｂの設置台数が多くなり、清水クーラー２０２、２１２ａ、２１２ｂの設置スペースが、船舶の限られた狭い機関室内に必要となるという問題があった。また、主機関シリンダージャケット２０１と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃの冷却清水ライン２０５、２１５が別々の冷却清水ライン２０５、２１５となっているため、冷却清水ライン２０５、２１５の配管長さが多くなるという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−０８２８６６号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、本願考案は、上記のような従来技術上の問題点に鑑み、清水クーラーの設置台数を少なくすることができ、清水クーラーの設置スペースが小さくなり、また、冷却清水ラインの配管長さが減少する船舶における機関冷却清水システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本願請求項１係る発明は、船舶における機関冷却システムにおいて、船舶に装備される主機関シリンダージャケットと同発電機関に配置された冷却清水ポンプに冷水を供給する兼用清水クーラーと、前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサと、前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサと、前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサおよび前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサの検知結果に基づいて、前記主機関シリンダージャケットに供給する冷却清水および前記発電機関に供給する冷却清水の流量をそれぞれコントロールする温調弁と、からなることを特徴とする。
また、本願請求項２に係る発明は、前記請求項１に記載の船舶における機関冷却システムにおいて、前記前記発電機関に冷却清水を供給する前記冷却水用配管が、主空気圧縮機の冷却清水ポンプに接続されていることを特徴とする。
【考案の効果】
【００１１】
本考案は、上述のとおり構成されているので、次に記載する効果を奏する。
主機関シリンダージャケット用の冷却清水クーラーと別個の発電機関用の冷却清水クーラーとを使用していた従来に比し、兼用の冷却清水クーラーの構成にして、１つの冷却清水ラインとするので、冷却清水クーラー装備台数の削減及び配管長の削減、摂津スペースの削減および配管長の削減による現場工数の削減等の効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本実施例１に係る船舶における機関冷却清水システムの概略を示す図、
【図２】図２は、本実施例２に係る船舶における機関冷却清水システムの概略を示す図
【図３】図３（ａ）（ｂ）は、従来の主機関シリンダージャケット２０１と発電機関２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃの冷却をそれぞれ別個に行っていたことを示す概略図、
【図４】図４は、特開２００４−０８２８６６号公報に示す従来の冷却水循環装置の概略構成図（同公報添付図２）である。
【考案を実施するための形態】
【００１３】
本考案に係る船舶における機関冷却清水システムを一実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【実施例１】
【００１４】
図１は、本実施例１に係る船舶における機関冷却清水システムの概略を示す図である。図１において、符号１は、主機関シリンダージャケット、２ａ、２ｂは、冷却清水クーラー、３は、冷却水ポンプ、４ａ、４ｂは、温調弁、５ａ、５ｂは、冷却水用配管、６ａ、６ｂは、温度センサー、７ａ、７ｂは、センサー用電線、８ａ、８ｂ、８ｃは、発電機関、９ａ、９ｂ、９ｃは、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプである。なお、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムにおいては、船舶停泊中の発電負荷の低減から発電機の低負荷運転、発電燃費の悪化、発電機の故障の原因を考慮して、大容量の発電機を１台のみ装備する船舶ではなく、発電機を３台装備し、必要に応じて発電量を容易に増減できる船舶における機関冷却システムを想定した実施例である。
【００１５】
図１に示すように、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムは、従来、主機関シリンダージャケット１と発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれ別々に装備していた清水クーラーを中止し、主機関シリンダージャケット１と、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃに、１つの冷却清水ラインからなる冷却水用配管５ａ、５ｂとし、かつ、前記主機関シリンダージャケット１と前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃに冷水を供給する兼用清水クーラー２ａ、２ｂを装備するようにしたものである。
【００１６】
また、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムにおいては、主機関シリンダージャケット１の過冷却を防ぎ、主機関シリンダージャケット１へ供給する冷却清水温度を一定（例えば６０℃）に保つために、主機関シリンダージャケット１の出口に温度センサ６ａを配置し、主機関シリンダージャケット１の出口の冷却清水温度を検知して、その検知結果に基づいて、前記温調弁４ａをコントロールする構成としている。一方、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃの過冷却を防ぎために、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃの各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃに供給する冷却清水温度を一定（例えば６０℃）に保つために、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃの各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃの各入口からの冷却水用配管５ｂに温度センサ６ｂを配置し、各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃの各入口の冷却清水温度を検知して、その検知結果に基づいて、前記温調弁４ｂをコントロールする構成としている。
【００１７】
ここで、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムにおいては、前記温調弁４ａ、４ｂとして、水漏れの少ないダイヤフラム弁を採用することにより、温度ハンチング（温度のバランスが崩れること）を防止する構成としている。
このように発電機を３台装備する船舶においては、船員が船舶内で作業をする場合あるいは船員の生活居住区画や機関室などへ給電を行う必要があるため、必要に応じた発電量を常時供給しているが、最大必要量の場合には、３台の発電機をフルに駆動した発電量を得ると共に、就寝時や作業がない場合等は、３台の発電機を駆動する必要がない場合もある。そのような場合には、１台のみの発電機で発電し、他の２台の発電機は休止させる。そうすると、前記各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃの各入口からの冷却水用配管５ｂの冷却清水温度は高温になることなく、その供給量を低減して供給することとなる。
【００１８】
なお、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムは、図１に示すように、２台の冷却清水クーラー２ａ、２ｂを装備して、各冷却清水クーラー２ａ、２ｂに容量を５０％ずつ分担させる構成としたが、これは、２台に限られるものではなく、設置スペースと冷却容量から、１台の冷却清水クーラーであっても良く、また、３台以上の冷却清水クーラーを装備するようにしても良いものである。
このような構成とすることにより、本実施例１に係る船舶における機関冷却システムは、冷却清水クーラーの装備台数を削減することができ、また、配管長の削減や設置スペースの削減、配管長の削減による現場工数の削減等をはかることができる。
【実施例２】
【００１９】
本実施例２に係る船舶における機関冷却清水システムは、上記実施例１に係る船舶における機関冷却清水システムにおいて想定された船舶に、さらに冷却を必要とする機器である主空気圧縮機１０ａ、１０ｂを装備する船舶の機関冷却システムを想定した実施例である。
【００２０】
図２は、本実施例２に係る船舶における機関冷却清水システムの概略を示す図であり、実施例１に係る船舶における機関冷却清水システムに必要な機器である主機関シリンダージャケット１、冷却清水クーラー２ａ、２ｂ、冷却水ポンプ３温調弁４ａ、４ｂ、冷却水用配管５ａ、５ｂ、温度センサー６ａ、６ｂ、センサー用電線７ａ、７ｂ、発電機関８ａ、８ｂ、８ｃ、冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃのほか、主空気圧縮機１０ａ、１０ｂおよびこの主空気圧縮機１０ａ、１０ｂのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ１１ａ、１１ｂを装備する船舶を想定したものである。
【００２１】
図２において、符号１は、主機関シリンダージャケット、２ａ、２ｂは、冷却清水クーラー、３は、冷却水ポンプ、４ａ、４ｂは、温調弁、５ａ、５ｂは、冷却水用配管、６ａ、６ｂは、温度センサー、７ａ、７ｂは、センサー用電線、８ａ、８ｂ、８ｃは、発電機関、９ａ、９ｂ、９ｃは、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ、１０ａ、１０ｂは、主空気圧縮機、１１ａ、１１ｂは、この主空気圧縮機１０ａ、１０ｂのそれぞれに配置された冷却清水ポンプである。
【００２２】
なお、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムにおいては、設備の２重化のために前記主空気圧縮機１０ａ、１０ｂを装備するものである。
図２に示すように、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムは、前記主機関シリンダージャケット１と、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃに接続された冷却水用配管５ｂに前記主空気圧縮機１０ａ、１０ｂのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ１１ａ、１１ｂを接続して、これらの冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃ、１１ａ、１１ｂに並列に冷却清水を供給するようにしたものである。
【００２３】
そして、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムにおいては、実施例１に係る船舶における機関冷却システムと同様、前記主機関シリンダージャケット１に冷却清水を供給すると共に、これらの前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃと、前記主空気圧縮機１０ａ、１０ｂのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ１１ａ、１１ｂにも冷却清水を供給する兼用清水クーラー２ａ、２ｂを装備するようにしたものである。
【００２４】
また、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムにおいても、実施例１に係る船舶における機関冷却システムと同様、主機関シリンダージャケット１の過冷却を防ぎ、主機関シリンダージャケット１へ供給する冷却清水温度を一定（例えば６０℃）に保つために、主機関シリンダージャケット１の出口に温度センサ６ａを配置し、主機関シリンダージャケット１の出口の冷却清水温度を検知して、その検知結果に基づいて、前記温調弁４ａをコントロールする構成としていると共に、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃや前記主空気圧縮機１０ａ、１０ｂの過冷却を防ぐために、前記発電機関８ａ、８ｂ、８ｃの各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃと、前記主空気圧縮機１０ａ、１０ｂのそれぞれに配置された冷却清水ポンプ１１ａ、１１ｂに供給する冷却清水温度を一定（例えば６０℃）に保つために、前記各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃ、１１ａ、１１ｂの各入口からの冷却水用配管５ｂに温度センサ６ｂを配置し、各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃ、１１ａ、１１ｂの各入口の冷却清水温度を検知して、その検知結果に基づいて、前記温調弁４ｂをコントロールする構成としている。
【００２５】
ここで、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムにおいても、実施例１に係る船舶における機関冷却システムと同様、前記温調弁４ａ、４ｂとして、水漏れの少ないダイヤフラム弁を採用することにより、温度ハンチング（温度のバランスが崩れること）を防止する構成としている。
【００２６】
このように、実施例１に係る船舶における機関冷却システムに同様に冷却を必要とする主空気圧縮機１０ａ、１０ｂを装備した本実施例２に係る船舶における機関冷却システムは、それぞれ装備される発電機関８ａ、８ｂ、８ｃや主空気圧縮機１０ａ、１０ｂの各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃ、１１ａ、１１ｂへの必要に応じた冷却の必要と過冷却を回避する必要から、適宜、前記冷却水用配管５ａ、５ｂの温度を検知し、その検知結果に基づいて、これらの各冷却清水ポンプ９ａ、９ｂ、９ｃ、１１ａ、１１ｂへの冷却水温度を一定に保つようにコントロール（例えば６０℃）するようにしたものである。
【００２７】
このような構成とすることにより、本実施例２に係る船舶における機関冷却システムは、冷却清水クーラーの装備台数を削減することができ、また、配管長の削減や設置スペースの削減、配管長の削減による現場工数の削減等をはかることができるのである。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
本考案は、船舶における機関冷却システムにる利用される。
【符号の説明】
【００２９】
１ 主機関シリンダージャケット
２ａ、２ｂ 冷却清水クーラー
３ 冷却水ポンプ
４ａ、４ｂ 温調弁
５ａ、５ｂ 冷却水用配管
６ａ、６ｂ 温度センサ
７ａ、７ｂ センサー用電線
８ａ、８ｂ、８ｃ 発電機関
９ａ、９ｂ、９ｃ 冷却清水ポンプ
１０ａ、１０ｂ 主空気圧縮機
１１ａ、１１ｂ 冷却清水ポンプ
１０１ ディーゼル機関
１０２ 冷却清水循環通路
１０３ 機関冷却清水ポンプ
１０４、１０５ 空調装置
１０６ 冷却清水循環通路
１０７ 空調冷却清水ポンプ
１０８ 連通路
１０９ 連結通路
１１０ 清水膨張タンク
１１１ 連結通路
１１２ オーバーフロータンク
２０１ 主機関シリンダージャケット
２０２ 冷却清水クーラー
２０５、２１５ 冷却清水ライン
２１０ａ 、２１０ｂ、２１０ｃ  発電機関
【図１】
0003158417.tif 000003
【図２】
0003158417.tif 000004
【図３】
0003158417.tif 000005
【図４】
0003158417.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成22年2月3日(2010.2.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
船舶に装備される主機関シリンダージャケットと発電機関に配置された冷却清水ポンプに冷水を供給する兼用清水クーラーと、
前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサと、
前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサと、
前記主機関シリンダージャケットの出口配置される第１の温度センサおよび前記発電機関の冷却清水ポンプの入口への冷却水用配管に配置される第２の温度センサの検知結果に基づいて、前記主機関シリンダージャケットに供給する冷却清水および前記発電機関に供給する冷却清水の流量をそれぞれコントロールする温調弁と、からなることを特徴とする船舶における機関冷却システム。
【請求項２】
前記発電機関に冷却清水を供給する前記冷却水用配管が、主空気圧縮機シリンダージャケットの冷却清水ポンプに接続されていることを特徴とする前記請求項１に記載の船舶における機関冷却システム。