(57)【要約】【課題】各種サイズの手編み物を容易に作成可能としながらも、板状材の有効活用や嵩張りの抑制が可能となる手編み補助具の構成材を提供する。【解決手段】手編み補助具の構成材であって、前記手編み補助具は、複数の突起を縁に沿って並べた第１縁部と第２縁部を対向させた略板状に形成され、コードを前記突起に引掛けて位置をずらしながら第１縁部と第２縁部の間を往復させることにより、前記コードを並列した状態に保持可能とするものであり、少なくとも一の板状材を共通に用いて、第１縁部と第２縁部との距離、または、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能とした構成材とする。【選択図】図８
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
手編み補助具の構成材であって、
前記手編み補助具は、複数の突起を縁に沿って並べた第１縁部と第２縁部を対向させた略板状に形成され、コードを前記突起に引掛けて位置をずらしながら第１縁部と第２縁部の間を往復させることにより、前記コードを並列した状態に保持するものであり、
少なくとも一の板状材を共通に用いて、第１縁部と第２縁部との距離、または、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能としたことを特徴とする構成材。
【請求項２】
少なくとも第１縁部と第２縁部の距離が異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能としたことを特徴とする請求項１に記載の構成材。
【請求項３】
第１縁部と第２縁部との距離、および、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能としたことを特徴とする請求項２に記載の構成材。
【請求項４】
互いに対向する第１辺と第２辺を有した第１板状体と、互いに対向する第３辺と第４片を有した第２板状体と、を有する請求項２に記載の手編み補助具の構成材であって、
第２辺と第３辺が近接するように第１板状体と第２板状体を連結する第１連結構造を有し、
第１板状体が採用され、第１辺が第１縁部として第２辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第１パターンの前記手編み補助具と、
第１連結構造により連結のなされた連結体が採用され、第１辺が第１縁部として第４辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第２パターンの前記手編み補助具と、を構成可能としたことを特徴とする請求項２に記載の構成材。
【請求項５】
第１板状体は、第１辺と第２辺の他に互いに対向する第５辺と第６辺を有した平面視略矩形状に形成されており、
第２板状体は、第３辺と第４辺の他に互いに対向する第７辺と第８辺を有した平面視略矩形状に形成されており、
第６辺と第７辺が近接するように第１板状体と第２板状体を連結する第２連結構造を有し、
第１板状体が採用され、第５辺が第１縁部として第６辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第３パターンの前記手編み補助具と、
第２連結構造により連結のなされた連結体が採用され、第５辺が第１縁部として第８辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第４パターンの前記手編み補助具と、を構成可能としたことを特徴とする請求項４に記載の構成材。
【請求項６】
第２板状体が採用され、第３辺が第１縁部として第４辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第５パターンの前記手編み補助具と、
第２板状体が採用され、第７辺が第１縁部として第８辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第６パターンの前記手編み補助具と、を構成可能としたことを特徴とする請求項５に記載の構成材。
【請求項７】
第１および第２縁部における前記突起同士の間隔について、
第３および第４パターンにおける間隔は、第１および第２パターンにおける間隔と異なることを特徴とする請求項５または請求項６に記載の構成材。
【請求項８】
請求項１から請求項７の何れかに記載の構成材によって構成されたことを特徴とする手編み補助具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、各種の糸や紐等（本願では「コード」と称する）を用いた手編みの作業を補助する手編み補助具、およびその構成材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、コードを用いて各種の手編み物を作成することが広く行われている。また、このような手編みの作業をより容易に行うことができるように、その作業を補助するための手編み補助具が提案されている。
【０００３】
例えば特許文献１には、四角形の板の真ん中に空間を設け枠状にした形をし、枠の外周にコードを差し込むための複数の溝を設けた手編み補助具が開示されている。当該手編み補助具によれば、コードを用いて各種の手工芸品を制作する際に継続して使用しても疲労が少なく、編み目模様がきれいなものを制作することが出来るとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１８７７４６号公報
【特許文献２】実用新案登録第３１７０２３１号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、コードを用いて作成される手編み物としては、小さいものから大きいものまで各種サイズのものが想定される。また、例えば長いマフラーを作成する場合のように、縦横のサイズの比が大きく異なるケースも考えられる。
【０００６】
このような各種サイズの手編み物を容易に作成可能とするため、異なるサイズごとに別々の手編み補助具を用意することも考えられる。しかしこの場合には、異なるサイズの手編み補助具ごとに別々の板状材が必要となり、板状材を効率良く活用できず、嵩張り易くもなる。特に、サイズの大きな手編み補助具を用意する場合は、非常に嵩張ってしまう虞がある。
【０００７】
本考案は上述した問題点に鑑み、各種サイズの手編み物を容易に作成可能としながらも、板状材の有効活用や嵩張りの抑制が可能となる手編み補助具の構成材、および当該構成材を用いて構成される手編み補助具の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本考案に係る構成材は、手編み補助具の構成材であって、前記手編み補助具は、複数の突起を縁に沿って並べた第１縁部と第２縁部を対向させた略板状に形成され、コードを前記突起に引掛けて位置をずらしながら第１縁部と第２縁部の間を往復させることにより、前記コードを並列した状態に保持可能とするものであり、少なくとも一の板状材を共通に用いて、第１縁部と第２縁部との距離、または、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能とした構成材とする。本構成材によれば、各種サイズの手編み物を容易に作成可能としながらも、板状材の有効活用や嵩張りの抑制が可能となる。
【０００９】
また上記構成材としてより具体的には、少なくとも第１縁部と第２縁部の距離が異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能とした構成材としてもよい。また上記構成材としてより具体的には、第１縁部と第２縁部との距離、および、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの前記手編み補助具を構成可能とした構成材としてもよい。
【００１０】
また上記構成材としてより具体的には、互いに対向する第１辺と第２辺を有した第１板状体と、互いに対向する第３辺と第４片を有した第２板状体と、を有するとともに、第２辺と第３辺が近接するように第１板状体と第２板状体を連結する第１連結構造を有し、第１板状体が採用され、第１辺が第１縁部として第２辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第１パターンの前記手編み補助具と、第１連結構造により連結のなされた連結体が採用され、第１辺が第１縁部として第４辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第２パターンの前記手編み補助具と、を構成可能とした構成材としてもよい。
【００１１】
また上記構成材としてより具体的には、第１板状体は、第１辺と第２辺の他に互いに対向する第５辺と第６辺を有した平面視略矩形状に形成されており、第２板状体は、第３辺と第４辺の他に互いに対向する第７辺と第８辺を有した平面視略矩形状に形成されており、第６辺と第７辺が近接するように第１板状体と第２板状体を連結する第２連結構造を有し、第１板状体が採用され、第５辺が第１縁部として第６辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第３パターンの前記手編み補助具と、第２連結構造により連結のなされた連結体が採用され、第５辺が第１縁部として第８辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第４パターンの前記手編み補助具と、を構成可能とした構成材としてもよい。
【００１２】
また上記構成材としてより具体的には、第２板状体が採用され、第３辺が第１縁部として第４辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第５パターンの前記手編み補助具と、第２板状体が採用され、第７辺が第１縁部として第８辺が第２縁部としてそれぞれ機能する第６パターンの前記手編み補助具と、を構成可能とした構成材としてもよい。
【００１３】
また上記構成材としてより具体的には、第１および第２縁部における前記突起同士の間隔について、第３および第４パターンにおける間隔は、第１および第２パターンにおける間隔と異なる構成材としてもよい。また本考案に係る手編み補助具は、上記の何れかの構成材によって構成されたものとする。
【考案の効果】
【００１４】
本考案に係る手編み補助具の構成材によれば、各種サイズの手編み物を容易に作成可能としながらも、板状材の有効活用や嵩張りの抑制が可能となる。また本考案に係る手編み補助具によれば、本考案に係る構成材の利点を享受し、各種の手編み物を作成することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１板状材の前方視点による構成図である。
【図２】第１板状材の後方視点による構成図である。
【図３】第２板状材の前方視点による構成図である。
【図４】第２板状材の後方視点による構成図である。
【図５】手編み補助具（第１板状材）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図６】手編み補助具（第１板状材）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図７】手編み補助具（第１板状材）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図８】手編み補助具（第１連結体）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図９】手編み補助具（第２連結体）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図１０】手編み補助具（第１連結体）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図１１】手編み補助具（第２連結体）にコードを取り付ける様子の説明図である。
【図１２】第３板状材の前方視点による構成図である。
【図１３】第３板状材の連結に関する説明図である。
【図１４】手編み補助具の使用に関する説明図である。
【考案を実施するための形態】
【００１６】
本考案に係る実施形態として第１および第２実施形態を例に挙げ、各図面を参照しながら以下に説明する。なお以下の説明における上下、左右、および前後の各方向（互いに直交する方向）は、各図面に示すとおりである。前後方向は後述する各板状材の厚み方向に一致する。
【００１７】
１．第１実施形態
まず第１実施形態について説明する。第１実施形態に係る手編み補助具の構成材は、第１板状材１および第２板状材２を有している。当該構成材を用いて構成される手編み補助具は、コードを用いた手編みの作業を補助することが可能である。
【００１８】
図１は、第１板状材１の前方視点による構成図であり、図２は、第１板状材１の後方視点による構成図である。なお、図１の上側には上方視点による第１板状材１の構成を示し、図１の左側には左方視点による第１板状材１の構成を示している。図３は、第２板状材２の前方視点による構成図であり、図４は、第２板状材２の後方視点による構成図である。なお、図３の右側には右方視点による第２板状材２の構成を示し、図３の下側には下方視点による第２板状材２の構成を示している。各板状材１、２の材質としては、例えばプラスチック、金属、木、或いは厚紙等が採用可能である。
【００１９】
図１および図２に示すように、第１板状材１は、上下方向に対向する第１辺Ｅ１と第２辺Ｅ２、および左右方向に対向する第５辺Ｅ５と第６辺Ｅ６を有し、全体的に見て平面視矩形状（前方視点で矩形状）に形成されている。なお本実施形態では、第１板状材１は平面視正方形に形成されているが、平面視長方形等に形成されても良い。すなわち、第１辺Ｅ１および第２辺Ｅ２の長さＬ１は、第５辺Ｅ５および第６辺Ｅ６の長さＬ２とは異なっていても良い。
【００２０】
また第１板状材１の各辺には、複数の突起Ｐがその辺（縁）に沿って並ぶように配置されている。より具体的には図５に示すように、第１辺Ｅ１にはＰｂ１〜Ｐｂ１８が等間隔で並ぶように、第２辺Ｅ２にはＰａ１〜Ｐａ１８が等間隔で並ぶように、第５辺Ｅ５にはＰｄ１〜Ｐｄ２７が等間隔で並ぶように、第６辺Ｅ６にはＰｃ１〜Ｐｃ２７が等間隔で並ぶように、それぞれ配置されている。
【００２１】
更に第１板状材１の後面（後側の表面）には、４個の凹型連結部１１〜１４が設けられている。凹型連結部１１は第２辺Ｅ２近傍の右側寄りに配置され、凹型連結部１２は第２辺Ｅ２近傍の左側寄りに配置され、凹型連結部１３は第６辺Ｅ６近傍の上側寄りに配置され、凹型連結部１４は第６辺Ｅ６近傍の下側寄りに配置されている。凹型連結部１１は上方に開口した凹部１１ａを有し、凹型連結部１２は上方に開口した凹部１２ａを有し、凹型連結部１３は左方に開口した凹部１３ａを有し、凹型連結部１４は左方に開口した凹部１４ａを有している。
【００２２】
図３および図４に示すように、第２板状材２は、上下方向に対向する第３辺Ｅ３と第４辺Ｅ４、および左右方向に対向する第７辺Ｅ７と第８辺Ｅ８を有し、全体的に見て平面視矩形状に形成されている。なお本実施形態では、第２板状材２は平面視正方形に形成されているが、平面視長方形等に形成されても良い。
【００２３】
また第２板状材２の各辺には、第１板状材１の場合と同様に、複数の突起Ｐがその辺（縁）に沿って並ぶように配置されている。更に第２板状材２の後面には、４個の凸型連結部２１〜２４が設けられている。凸型連結部２１は第３辺Ｅ３近傍の右側寄りに配置され、凸型連結部２２は第３辺Ｅ３近傍の左側寄りに配置され、凸型連結部２３は第７辺Ｅ７近傍の上側寄りに配置され、凸型連結部２４は第７辺Ｅ７近傍の下側寄りに配置されている。凸型連結部２１および凸型連結部２２は第３辺Ｅ３よりも下方に突出しており、凸型連結部２３および凸型連結部２４は第７辺Ｅ７よりも右方に突出している。
【００２４】
凸型連結部２１の突出部は、凹型連結部１１の凹部１１ａにフィットするように形成されており、凸型連結部２２の突出部は、凹型連結部１２の凹部１２ａにフィットするように形成されており、凸型連結部２３の突出部は、凹型連結部１３の凹部１３ａにフィットするように形成されており、凸型連結部２４の突出部は、凹型連結部１４の凹部１４ａにフィットするように形成されている。
【００２５】
これにより、凹部連結部１１に凸型連結部２１を、凹部連結部１２に凸型連結部２２をそれぞれ嵌め込むようにして、図８に示すように、第１板状材１と第２板状材２を上下方向に連結した連結体Ｂ１を形成することが可能である。連結体Ｂ１は、第２辺Ｅ２と第３辺Ｅ３が近接するように第１板状体１と第２板状体２が連結されている。また、凹部連結部１３に凸型連結部２３を、凹部連結部１３に凸型連結部２３をそれぞれ嵌め込むようにして、図９に示すように、第１板状材と第２板状材２を左右方向に連結した連結体Ｂ２を形成することが可能である。連結体Ｂ２は、第６辺Ｅ６と第７辺Ｅ７が近接するように第１板状体１と第２板状体２が連結されている。
【００２６】
各板状材１、２の寸法および形状は、本考案の趣旨を逸脱しない限り、任意に設定され得る。本実施形態では一例として、各板状材１、２の左右方向寸法Ｌ１および上下方向寸法Ｌ２は、何れも１６２mmに設定されている。なお第１板状材１と第２板状材２は、左右方向あるいは上下方向の寸法が異なっていても構わない。また、各板状材１、２における突起Ｐ同士の隙間は、コードが挟まれた際に、突起Ｐ同士によってコードが軽く固定される程度の大きさに設定されている。各板状材１、２を厚紙等の比較的軟らかい材質で形成する場合、突起Ｐ同士の隙間は、単なる切れ込みとすることも可能である。当該隙間の大きさや形状は、使用されるコードを通すことができる限り、各種の形態が採用され得る。第１辺Ｅ１、第２辺Ｅ２、第３辺Ｅ３、および第４辺Ｅ４における各突起Ｐの間隔は９mmに設定されている。一方、第５辺Ｅ５、第６辺Ｅ６、第７辺Ｅ７、および第８辺Ｅ８における各突起Ｐの間隔は６mmに設定されており、第１辺Ｅ１等における各突起Ｐの間隔とは異なっている。
【００２７】
本実施形態の構成材によれば、第１板状材１または第２板状材２を単体で手編み補助具として使用することができる他、これらの板状材１、２を連結させた連結体を手編み補助具として使用することも可能である。以下、本実施形態に係る手編み補助具の使用方法の一例について、第１板状材１を単体で手編み補助具として使用するケースを挙げて説明する。
【００２８】
図５は、手編み補助具として使用される第１板状材１に、コードＣｄを取り付ける様子（本考案に係る第１パターンに対応する）を示している。本図に示すように、コードＣｄを突起Ｐに引掛けて位置をずらしながら、第１辺Ｅ１と第２辺Ｅ２の間を第１板状材１の前面側において往復させるようにする。より詳細に説明すると、コードＣｄの一端を突起Ｐｂ１と突起Ｐｂ２の隙間に挟んで仮固定しておき、これを起点としてコードＣｄを上方へ伸ばす。更にこの伸ばしたコードＣｄを突起Ｐａ２に引掛けて下方へ伸ばし、突起Ｐｂ３へ引掛けた後、再度上方へ伸ばす。このような手順を繰返して、前面側のほぼ全域を蛇行して覆うように、コードＣｄを第１板状材１へ取り付ける。図１４（ａ）は、このようにコードＣｄを取り付けた様子の一例を示している。
【００２９】
その後は図６に示すように、コードＣｄとコードＣｄ２の前後の位置関係が順次入れ替わるようにしながら、既に取り付け済みのコードＣｄとともに編目を形成するように、コードＣｄ２を、第１板状材１の前面側において少しずつ位置をずらしながら左右方向へ往復させる。コードＣｄ２は、コードＣｄと一体であっても良く、コードＣｄとは別のものであっても良い。図１４（ｂ）は、このようにコードＣｄ２を往復させている様子の一例を示している。
【００３０】
このようにして、コードＣｄ２が第１板状材１の前面側のほぼ全域を蛇行して覆うようにすれば、略矩形状の手編み物が出来上がる。図１４（ｃ）は、このときの様子の一例を示している。この手編み物は、第１板状材１から取り外して自由に利用することが可能である。
【００３１】
また、第１板状材１単体を手編み補助具として使用する際、図７に示すように、コードＣｄを往復させる方向を左右方向とすることも可能である。この場合、コードＣｄの一端を突起Ｐｃ１と突起Ｐｃ２の隙間に挟んで仮固定しておき、これを起点としてコードＣｄを右方へ伸ばす。更にこの伸ばしたコードＣｄを突起Ｐｄ２に引掛けて左方へ伸ばし、突起Ｐｃ３へ引掛けた後、再度右方へ伸ばす。このような手順を繰返して、前面側のほぼ全域を蛇行して覆うように、コードＣｄを第１板状材１へ取り付ける。またその後、コードＣｄとコードＣｄ２の前後の位置関係が順次入れ替わるようにしながら、既に取り付け済みのコードＣｄとともに編目を形成するように、コードＣｄ２を、第１板状材１の前面側において少しずつ位置をずらしながら上下方向へ往復させる。このようにして、コードＣｄ２が第１板状材１の前面側のほぼ全域を蛇行して覆うようにすれば、略矩形状の手編み物が出来上がる。
【００３２】
ここで、第５辺Ｅ５および第６辺Ｅ６における突起Ｐの間隔は、第１辺Ｅ１および第２辺Ｅ２における突起Ｐの間隔より狭くなっているため、図７に示す形態で手編み物を作成する場合（本考案に係る第３パターンに対応する）には、図５に示す形態で作成する場合に比べて、編み目の細かい手編み物を作成することが可能である。このように第１板状材１は、上下の各辺における間隔と左右の各辺における間隔とが異なるように突起Ｐを設けたため、使用者は編み目の細かさを調節することが可能である。
【００３３】
なお、上記では第１板状材１単体を手編み補助具として使用するケースについて説明したが、同様にして、第２板状材２単体を手編み補助具として使用することも可能である。そのため本実施形態に係る手編み補助具の構成材によれば、第１板状材１単体を手編み補助具として使用しつつ、並行して、第２板状材２単体を手編み補助具として使用することも可能である。
【００３４】
上述の説明から明らかな通り、手編み補助具を用いれば、コードを使った手編み作業が行い易くなり、手編み物を容易に作成することが可能である。但し、上記のように第１板状材１の単体を手編み補助具とする場合、作成することの出来る手編み物のサイズは、ほぼ第１板状材１のサイズ（左右方向Ｌ１、上下方向Ｌ２）に制限される。しかし本実施形態に係る手編み補助具の構成材によれば、第１板状材１と第２板状材を連結させた連結体を手編み補助具として使用することにより、作成可能な手編み物のサイズのバリエーションを増やすことができる。以下、この点について説明する。
【００３５】
図８は、第１板状材１と第２板状材２を上下方向に連結した連結体Ｂ１を手編み補助具とし、連結体Ｂ１にコードＣｄを取り付ける様子（本考案に係る第２パターンに対応する）を示している。この場合は本図に示すように、コードＣｄを第１辺Ｅ１と第４辺Ｅ４の間を連結体Ｂ１の前面側において往復させるようにする。このようにして手編み物を作成していき、手編み物のサイズをほぼ連結体Ｂ１のサイズ（左右方向Ｌ１、上下方向２×Ｌ２）とすることが可能である。
【００３６】
図９は、第１板状材１と第２板状材２を左右方向に連結した連結体Ｂ２を手編み補助具とし、連結体Ｂ２にコードＣｄを取り付ける様子（本考案に係る第４パターンに対応する）を示している。この場合は本図に示すように、コードＣｄを第５辺Ｅ５と第８辺Ｅ８の間を連結体Ｂ２の前面側において往復させるようにする。このようにして手編み物を作成していき、手編み物のサイズをほぼ連結体Ｂ２のサイズ（左右方向２×Ｌ１、上下方向Ｌ２）とすることが可能である。
【００３７】
また図１０は、連結体Ｂ１を手編み補助具とし、図８とは別の形態で連結体Ｂ１にコードＣｄを取り付ける様子を示している。この場合は本図に示すように、コードＣｄを第５辺Ｅ５および第７辺Ｅ７と第６辺Ｅ６および第８辺Ｅ８との間を連結体Ｂ１の前面側において往復させるようにする。この形態では、手編み物のサイズについては図８の場合と同様であるが、コードＣｄの引掛けに使う突起Ｐの間隔が狭くなっている分、編み目の細かい手編み物を作成することが可能である。
【００３８】
また図１１は、連結体Ｂ２を手編み補助具とし、図９とは別の形態で連結体Ｂ２にコードＣｄを取り付ける様子を示している。この場合は本図に示すように、コードＣｄを第１辺Ｅ１および第３辺Ｅ３と第２辺Ｅ２および第４辺Ｅ４との間を連結体Ｂ２の前面側において往復させるようにする。この形態では、手編み物のサイズについては図９の場合と同様であるが、コードＣｄの引掛けに使う突起Ｐの間隔が広くなっている分、編み目の粗い手編み物を作成することが可能である。
【００３９】
２．第２実施形態
次に第２実施形態について説明する。第２実施形態に係る手編み補助具の構成材は、４個以上の第３板状材３を有している。当該構成材を用いて構成される手編み補助具は、コードを用いた手編みの作業を補助することが可能である。なお、本実施形態では第３板状材３それぞれの形状・サイズは同等であるが、本発明の趣旨を逸脱しない限り、異なる形状・サイズとしても構わない。
【００４０】
図１２は、第３板状材３の前方視点による構成図である。また図１３は、各パターンの手編み補助具の構成形態を示している。図１２に示すとおり第３板状材３の構成は、凸型連結部３１〜３４を設けた点を除き、第１板状材１の構成と同様である。第３板状材３は、第１板状材１の場合と同様に、単体で手編み補助具として使用することが可能である（図１３（ａ）を参照）。
【００４１】
４個の凸型連結部３１〜３４は、第３板状材３の後面に設けられており、第２板状材２に設けた凸型連結部２１〜２４と同等の構成である。凸型連結部３１は第３辺Ｅ３近傍の右側寄りに配置され、凸型連結部３２は第３辺Ｅ３近傍の左側寄りに配置され、凸型連結部３３は第７辺Ｅ７近傍の上側寄りに配置され、凸型連結部３４は第７辺Ｅ７近傍の下側寄りに配置されている。凸型連結部３１および凸型連結部３２は第３辺Ｅ３よりも下方に突出しており、凸型連結部３３および凸型連結部３４は第７辺Ｅ７よりも右方に突出している。
【００４２】
凸型連結部３１の突出部は、凹型連結部１１の凹部１１ａにフィットするように形成されており、凸型連結部３２の突出部は、凹型連結部１２の凹部１２ａにフィットするように形成されており、凸型連結部３３の突出部は、凹型連結部１３の凹部１３ａにフィットするように形成されており、凸型連結部３４の突出部は、凹型連結部１４の凹部１４ａにフィットするように形成されている。
【００４３】
これにより二つの第３板状材３を用いて、一方の凹部連結部１１に他方の凸型連結部３１を、一方の凹部連結部１２に他方の凸型連結部３２をそれぞれ嵌め込むようにして、これら二つの第３板状材３を上下方向に連結した連結体を得ることが可能である（図１３（ｂ）を参照）。また更に、二つの第３板状材３を用いて、一方の凹部連結部１３に他方の凸型連結部を、一方の凹部連結部１４に他方の凸型連結部３４をそれぞれ嵌め込むようにして、これら二つの第３板状材３を左右方向に連結した連結体を得ることも可能である（図１３（ｃ）を参照）。また更に、例えば図１３（ｂ）に示す連結体を二つ形成し、これらを左右方向に連結することによって、図１３（ｄ）に示す４個の第３板状材３からなる連結体を得ることも可能である。
【００４４】
更に同様にして、上下方向と左右方向に任意の個数の第３板状材３を連結した連結体を得ることが可能であり、上記の何れの連結体も、手編み補助具として使用することが可能である。このように本実施形態の構成材によれば、第３板状材３を連結することによって、任意のサイズの手編み補助具を得ることが可能であり、種々のサイズの手編み物を容易に作成することが出来る。
【００４５】
３．その他
以上に説明した通り、各実施形態に係る手編み補助具は、複数の突起Ｐを縁に沿って並べた第１縁部と第２縁部を対向させた板状に形成され、コードを突起Ｐに引掛けて位置をずらしながら第１縁部と第２縁部の間を往復させることにより、前記コードを並列した状態に保持するものである。そして第１実施形態に係る手編み補助具の構成材は、少なくとも一の板状材を共通に用いて、第１縁部と第２縁部との距離、または、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの手編み補助具を構成可能としている。
【００４６】
そのため当該構成材によれば、作成しようとする手編み物のサイズに対応したパターンの手編み補助具を形成し、各種サイズの手編み物を容易に作成可能としながらも、板状材の有効活用や嵩張りの抑制が可能となっている。各実施形態では、異なるサイズごとに別々の手編み補助具を用意する場合に比べ、板状材を効率良く活用でき、嵩張り難くなっている。また、サイズの大きな手編み補助具が必要な場合であっても、比較的サイズの小さい板状材同士をその都度連結してそのような手編み補助具を構成すれば良く、嵩張りを極力抑えることが可能である。
【００４７】
なお、第２実施形態に係る手編み補助具の構成材によれば、例えば、図１３（ａ）のパターンの手編み補助具と図１３（ｄ）のパターンの手編み補助具を構成可能であり、このように、第１縁部と第２縁部との距離、および、第１縁部と第２縁部の長さが異なる複数パターンの手編み補助具が構成可能である。
【００４８】
また各実施形態においては、板状材同士を連結するための連結構造として、凹型連結部と凸型連結部が採用されている。但し、本考案に係る連結構造の具体的な形態は、手編み補助具として使用できるように板状材同士を連結し得る限り、特に限定されるものではない。なお第２板状材２や第３板状材３に設けた凸型連結部の突出部は、凹型連結部との連結に用いられない状況において、辺から突出しないように板状材の裏側に折り畳んだり、収容したりすることが可能となっていても良い。これにより、その辺の突起Ｐにコードを引掛ける際、突出部が邪魔になることを防ぐことが可能である。なお、各実施形態では板状材同士が分離した形態となっているが、各板状材は必ずしも分離している必要は無く、例えば、板状材同士が辺の部分で折り畳み可能に繋がっており、当該部分の曲げ伸ばしによって手編み補助具のサイズが調節できるようにしても良い。
【００４９】
以上、本考案の実施形態について説明したが、本考案の構成は上記実施形態に限られず、考案の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えることが可能である。すなわち上記実施形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本考案の技術的範囲は、上記実施形態の説明ではなく、実用新案登録請求の範囲によって示されるものであり、実用新案登録請求の範囲と均等の意味及び範囲内に属する全ての変更が含まれると理解されるべきである。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本考案は、手編み補助具およびその構成材に利用可能である。
【符号の説明】
【００５１】
１                  第１板状材
１１〜１４          凹型連結部（連結構造の一形態）
１１ａ〜１４ａ      凹部
２                  第２板状材
２１〜２４          凸型連結部（連結構造の一形態）
３                  第３板状材
３１〜３４          凸型連結部（連結構造の一形態）
Ｂ１、Ｂ２          連結体
Ｅ１〜Ｅ８          辺
Ｐ                  突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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