(57)【要約】特定の実施形態は、治療剤に物理的および化学的安定性を付与するのに十分な濃度で少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤を含む非プロトン性極性溶媒系に溶解された少なくとも1つの治療剤を含む、治療剤の製剤、ならびにそのような製剤を製造する方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
安定な製剤であって、
（a）グルカゴンペプチドまたはその塩と、
（b）イオン化安定化賦形剤と、
（c）非プロトン性極性溶媒と、
を含み、（i）前記グルカゴンペプチドまたはその塩が、前記非プロトン性溶媒に約0.1mg/mLから前記グルカゴンペプチドまたはその塩の溶解限度までの量で溶解され、かつ、（ii）前記イオン化安定化賦形剤が、前記グルカゴンペプチドまたはその塩のイオン化を安定化させる量で前記非プロトン性溶媒に溶解されている、製剤。
【請求項２】
前記イオン化安定化賦形剤が、0.1mM〜100mM未満の濃度である、請求項１に記載の製剤。
【請求項３】
前記イオン化安定化賦形剤が、鉱酸である、請求項１に記載の製剤。
【請求項４】
前記鉱酸が、塩酸、硫酸、または硝酸から選択される、請求項３に記載の製剤。
【請求項５】
前記非プロトン性溶媒がDMSOである、請求項１に記載の製剤。
【請求項６】
前記非プロトン性溶媒が脱酸素化非プロトン性溶媒である、請求項１に記載の製剤。
【請求項７】
前記脱酸素化非プロトン性溶媒が脱酸素化DMSOである、請求項６に記載の製剤。
【請求項８】
前記イオン化安定化賦形剤が硫酸であり、前記非プロトン性溶媒がDMSOである、請求項１に記載の製剤。
【請求項９】
含水量が10、5、または3％未満である、請求項１に記載の製剤。
【請求項１０】
10、5、または3％（w/v）未満の保存料をさらに含む、請求項１に記載の製剤。
【請求項１１】
前記保存料がベンジルアルコールである、請求項１０に記載の製剤。
【請求項１２】
10、5、または3％（w/v）未満の二糖をさらに含む、請求項１に記載の製剤。
【請求項１３】
前記二糖がトレハロースである、請求項１２に記載の製剤。
【請求項１４】
有効量の請求項１に記載の製剤をそれを必要とする対象に投与することにより低血糖症を治療する方法。
【請求項１５】
前記投与が、非経口注射によるものである、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記注射が皮内注射である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
グルカゴンペプチドを安定に製剤化する方法であって、
（a）非プロトン性極性溶媒系中のグルカゴンペプチドまたはその塩についての適切なイオン化プロファイルを決定する段階と、
（b）段階（a）で決定されたイオン化プロファイルを確立するために少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤の適切な濃度を供するために、少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤を非プロトン性溶媒と混合する段階と、
（c）室温で少なくとも1年間、グルカゴンペプチドまたはその塩を物理的および化学的に安定化させるために、グルカゴンペプチドまたはその塩を、適切なイオン化安定化賦形剤濃度を有する非プロトン性溶媒に溶解する段階と、
を含む方法。
【請求項１８】
前記イオン化安定化賦形剤が、塩酸、硝酸、硫酸、またはそれらの組み合わせである、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記イオン化安定化賦形剤濃度が0.1mM〜100mMである、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記非プロトン性溶媒がDMSOである、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、2015年9月25日に出願された米国仮特許出願第62/233,032号および2016年4月22日に出願された米国特許出願第15/136,650号の優先権を主張し、それぞれその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
Ａ．発明の分野
本発明は、全般的に、非経口投与のための治療用製剤に関する。特に、本発明は、非プロトン性極性溶媒系において溶解させる前に緩衝化水溶液からペプチドを乾燥させる必要なく、非プロトン性極性溶媒系に治療剤（有効成分）を溶解させることにより安定な治療用製剤を調製するための非プロトン性極性溶媒の使用に関する。活性成分に加えて、製剤中に安定化賦形剤、特にイオン化安定化賦形剤も含めることができる。
【背景技術】
【０００３】
Ｂ．関連技術の説明
非プロトン性極性溶媒に溶解されたペプチドは、水溶液に対して増強された安定性および溶解性を示し得る（US2014/0005135（特許文献1）およびUS8,697,644（特許文献2）参照）。しかしながら、非プロトン性極性溶媒中でのいくつかのペプチドの直接的な溶解は、しばしば、貯蔵安定性の欠如のために安定した治療用組成物を調製するための実行可能な方法ではない。1つの特定の例は、低血糖症の治療に使用される29アミノ酸残基ペプチドホルモンであるグルカゴンである。グルカゴンは約7.0の等電点を有し、その分子は中性pHで本質的に不溶性である。したがって、水溶液は、分子が治療的に関連する濃度で可溶化される前に、酸性またはアルカリ性のいずれかで作製されなければならない。しかしながら、酸性およびアルカリ性の溶液は、グルカゴン分解経路を促進し、グルカゴン分子は、希釈酸性溶液中でフィブリル化してゲル様凝集物を形成しやすいことがよく知られている。したがって、グルカゴン分子の不安定性のために、現在の利用可能な治療薬は、使用直前に希釈剤を用いて再構成しなければならない凍結乾燥粉末として販売されている。対照的に、グルカゴン分子は、非プロトン性極性溶媒、例えば、ジメチルスルホキシド（DMSO）において増強された安定性および溶解性を示し得る。
【０００４】
ペプチドおよびタンパク質に加えて、非プロトン性極性溶媒は、水溶液に対する治療用小分子薬物の溶解性および安定性を高めることもできる。例えば、小分子薬物ジアゼパムは、中性pH（<2mg/mL）で水中で極めて低い溶解度を示す。ジアゼパムの溶解性を高めるために、水溶液のpHは酸性またはアルカリ性にされ、これは加水分解およびデグラデーションの速度を増加させる。対照的に、ジアゼパムは、非プロトン性極性溶媒ジメチルスルホキシド（DMSO）およびn-メチルピロリドン（NMP）に極めて可溶性であり、中性水に対してDMSOおよびNMPにおいて溶解度は少なくとも一桁大きい（>50mg/mL）。さらに、製剤賦形剤が存在しない場合、ジアゼパム分子は、DMSOおよびNMP中で安定であり、加速保存条件下（40℃、75％RH）で非プロトン性極性溶媒中で少なくとも6ヶ月間、安定性を示す（米国特許第9,125,805号（特許文献3））。
【０００５】
非プロトン性極性溶媒中でのペプチドの直接的な溶解による非水性ペプチド製剤の調製は、先行技術に記載されている。例えば、McMullen（英国特許出願第2,119,248 A号（特許文献4）、以下、McMullen‘248）は、インスリン結晶をDMSOに直接溶解することによるインスリン溶液の調製を記載している。Stevenson et al.（米国特許第5,932,547号（特許文献5）、以下Stevenson‘547）は、DMSOまたはジメチルホルムアミド（DMF）のような非プロトン性極性溶媒にペプチドを直接溶解することによって調製されたペプチド組成物を開示している。Stevenson‘547に記載されている組成物は、非水性溶媒中で製造業者または供給業者から受け取ったペプチド粉末の直接的な溶解により調製された溶液であり、治療用分子の物理的および/または化学的分解を防止するために許容可能なイオン化プロファイルを確立するために製剤に添加される安定化賦形剤の使用を含まない。DMSOのような非プロトン性極性溶媒中での治療用分子の直接的な溶解は水に対する溶解性を改善することができるが、その分子は複数の物理的および化学的分解経路の影響を受けやすいままである。結果として、非プロトン性極性溶媒系における直接的な溶解は、多くの治療用分子の安定な製剤を調製するための適切な経路ではないことが判明している。例えば、治療関連濃度（例えば、5mg/mLまたは約0.45％（w/w））において、DMSO中のグルカゴン粉末の直接的な溶解により調製された溶液は、最初は透明な単相組成物を形成し得るが、最終的には室温で24時間以内に不溶性凝集物を形成するであろう。従って、非プロトン性極性溶媒中のいくつかのペプチドの直接的な溶解は、安定な治療用製剤を調製するための実行可能な方法ではない。
【０００６】
本発明の製剤はまた、緩衝水溶液から活性成分（例えばペプチド）を乾燥させ、次に非プロトン性極性溶媒中でペプチド粉末を再構成することにより調製されたペプチド製剤を開示するPrestrelski et al.（米国特許第8,697,644号（特許文献2）（以下、Prestrelski‘644）に記載されるものとも明確に異なる。この方法によれば、それから乾燥された緩衝水溶液中で分子が獲得するイオン化プロファイルは、粉末において、および続く非プロトン性極性溶媒系中での溶解において、両方において保持され得る。それから乾燥された最後の水溶液から乾燥状態のイオン化プロファイルを保持するペプチドの能力は、「pH記憶」と呼ばれる。しかしながら、このアプローチは、凍結乾燥または噴霧乾燥のような非プロトン性極性溶媒中で再構成する前の乾燥工程を必要とし、ここでは、乾燥中に遭遇するストレス（例えば、熱ストレス、機械的ストレス、界面応力）から分子を保護するために安定化賦形剤が要求されよう。さらに、乾燥工程の追加は、しばしば、製品開発経路への時間および費用の両方の点で大きな損失を追加する。これは、分子を乾燥させるために要求される操作パラメータおよび処方成分が特定の治療剤のためにしばしば最適化されなければならず、一方で、ラボスケールから大規模な製造および加工への移行はさらなる方法の開発および最適化を要求する。
【０００７】
それゆえ、非プロトン性極性溶媒系により供される安定性および溶解性に繋がるが、生体適合性の非プロトン性極性溶媒系で再構成する前の水溶液から治療用分子を乾燥させるための要件を取り除くことにより製品開発経路を単純化および/または促進する製剤プラットフォームが依然として必要とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許出願公開第2014/0005135号
【特許文献２】米国特許第8,697,644号
【特許文献３】米国特許第9,125,805号
【特許文献４】英国特許出願第2,119,248 A号
【特許文献５】米国特許第5,932,547号
【発明の概要】
【０００９】
治療用分子は、典型的には、非プロトン性極性溶媒系に可溶化された場合に長期の安定性を示すために、最適なまたは有益なイオン化プロファイルを要求する。本発明は、治療用分子の最適なまたは有益なイオン化プロファイルが、特定濃度の少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤を含む非プロトン性極性溶媒系中に治療剤を直接的に溶解することにより得ることができるという予期せぬ発見に関する。本発明の特定の実施形態は、非プロトン性極性溶媒系において再構成する前に緩衝化水溶液から治療用分子を予め乾燥させる必要なく、非プロトン性極性溶媒系に可溶化された少なくとも1つの治療用分子を含む安定な製剤を調製するための方法に関する。
【００１０】
本発明者らは、治療剤を非プロトン性極性溶媒に直接的に溶解させるかまたは非プロトン性極性溶媒中で再構成する前に水溶液から乾燥させる場合に起こり得る潜在的な安定性の問題および追加される製造の複雑さの問題に対処する解決法を発見した。その解決法は、非プロトン性極性溶媒系中の治療剤の適切なイオン化を確立するための有効量のイオン化安定化賦形剤とともに、治療剤（例えば、市販の製造元または供給元から受領した粉末）を直接的に溶解することにある。
【００１１】
特に、非プロトン性極性溶媒系で再構成する前に、例えば凍結乾燥を介して、緩衝水溶液からペプチドを乾燥させる必要性を回避する能力は、種々の製品開発段階全体にわたってかなりの時間およびコストを節約することが予想される。乾燥法の開発は、しばしば各治療用分子に合わせなければならない高価で時間のかかる処理工程であることは周知である。さらに、製造中に、乾燥工程をスケールアップする能力は、処理工程が最初に研究され、最適化されるラボスケールで使用されるものとはかなり異なる設備および/または機器の使用によって複雑になる。したがって、このような乾燥工程の非存在下で、非プロトン性極性溶媒系中に活性成分を直接溶解することにより安定な治療用ペプチド製剤を調製する能力は、高価で時間を要する処理工程を排除することによりスケールアップおよび製造を容易にするであろう。さらに、乾燥中、治療剤は分子を分解し得る複数のストレスに曝され、主として乾燥工程中の活性剤の分解を防ぐために、安定化賦形剤（例えば、トレハロースおよびスクロースなどの二糖類）がしばしば添加される。乾燥工程を排除することにより、追加の安定化賦形剤、特に乾燥工程中に安定性を供するためにしばしば含まれる追加の安定化賦形剤の使用を最小限に抑えることができ、それにより全体的な処方を単純化することができる。
【００１２】
本発明者らによるさらなる発見は、イオン化安定化賦形剤として機能する、特定量の化合物または化合物の組み合わせを加えることにより、非水性非プロトン性極性溶媒（例えば、DMSO）中に可溶化された治療剤の安定な溶液を調製することが可能である、ということである。理論に縛られることを意図しないが、イオン化安定化賦形剤は、治療用分子が非プロトン性極性溶媒系において改善された物理的および化学的安定性を有するイオン化プロファイルを有するように治療用分子上のイオノゲン基をプロトン化することができる非プロトン性極性溶媒系中のプロトン源（例えば、プロトンを治療用分子に供与することができる分子）として機能することができると考えられる。本発明の一態様において、非経口注射のための安定な製剤が開示される。あるいは、皮膚への局所適用などの経皮送達を使用することができる。
【００１３】
特定の実施形態は、治療剤に物理的および化学的安定性を供する濃度の少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤を含む非プロトン性極性溶媒系中に、少なくとも、多くとも、もしくは約0.1、1、10、50、もしくは100mg/mLから、150、200、300、400、もしくは500mg/mL、または治療剤の溶解限度までの濃度で治療剤を含む治療剤の製剤に関する。特定の態様おいて、治療剤はペプチドである。さらなる態様において、治療剤は小分子である。製剤は、少なくとも、多くとも、もしくは約0.01、0.1、0.5、1、10、もしくは50mMから、10、50、75、100、500、1000mM、または非プロトン性極性溶媒系中のイオン化安定化賦形剤の溶解限度までの濃度でイオン化安定化賦形剤を含み得る。特定の態様において、イオン化安定化賦形剤濃度は0.1mM〜100mMである。特定の実施形態では、イオン化安定化賦形剤は、塩酸のような適切な鉱酸であり得る。特定の態様において、イオン化安定化賦形剤は、有機酸、たとえば、アミノ酸、アミノ酸誘導体、またはアミノ酸もしくはアミノ酸誘導体の塩（例えば、グリシン、トリメチルグリシン（ベタイン）、グリシン塩酸塩、およびトリメチルグリシン（ベタイン）塩酸塩を含む）であり得る。さらなる態様において、アミノ酸はグリシンまたはアミノ酸誘導体トリメチルグリシンであり得る。特定の態様において、ペプチドは、150、100、75、50、または25アミノ酸未満である。さらなる態様において、非プロトン性溶媒系はDMSOを含む。非プロトン性溶媒は脱酸素化されてもよく、例えば脱酸素化DMSOであってもよい。特定の実施形態では、製剤は、イオン化安定化賦形剤をまず非プロトン性極性溶媒系に加え、続いて治療用分子を添加することによって調製することができる。あるいは、治療用分子を最初に非プロトン性極性溶媒系に可溶化した後、イオン化安定化賦形剤を添加してもよい。さらなる態様において、イオン化安定化賦形剤および治療用分子は、非プロトン性極性溶媒系中で同時に可溶化され得る。特定の態様において、治療剤は、グルカゴンまたはその塩である。
【００１４】
本発明の他の実施形態は、治療剤（例えば、ペプチドまたは小分子）を安定に製剤化する方法であって、（a）非プロトン性極性溶媒系中で標的治療剤（例えば、ペプチドまたは小分子）の安定化イオン化プロファイルを達成するために必要とされる適切なイオン化安定化賦形剤またはプロトン濃度を計算または決定する段階；（b）段階（a）で決定されたイオン化プロファイルを供する適切なイオン化環境を達成するために、少なくとも1つのイオン化安定化賦形剤を非プロトン性極性溶媒系と混合する段階；ならびに（c）治療剤を物理的および化学的に安定化させるための適切な環境を有する非プロトン性溶媒中に標的治療剤を可溶化する段階、を含む方法に関する。特定の非限定的な態様において、治療剤は、室温で、少なくとも、または約0.25、0.5、1、2、3、4、または5年間、化学的にまたは物理的に安定である。特定の態様では、治療剤の溶解およびイオン化安定化賦形剤の非プロトン性極性溶媒系への添加は、任意の順序でまたは同時に行うことができ、これにより、イオン化安定化賦形剤を最初に混合して次に治療剤を溶解しても、治療剤を溶解して次にイオン化安定化賦形剤を溶液に添加しても、またはイオン化安定化賦形剤および治療剤を非プロトン性極性溶媒系に同時に添加もしくは溶解してもよい。さらなる態様において、成分（例えば、治療剤またはイオン化安定化賦形剤）の全量が、特定の時点で混合される必要はない。すなわち、1つまたは複数の成分の一部を第1、第2、または同時に混合することができ、別の部分を別の時間、第1、第2、または同時に混合することができる。特定の態様では、治療剤はペプチドであり得、イオン化安定化賦形剤は、適切な鉱酸、たとえば、塩酸、硫酸、および/または硝酸であり得る。特定の態様では、ペプチドは、150未満、100未満、75未満、50未満、または25未満のアミノ酸である。溶液に添加される治療剤および/またはイオン化安定化賦形剤の濃度は、その間のすべての値および範囲を含めて、0.01、0.1、1、10、100、1000mM、またはその溶解限度までの間であり得る。特定の態様において、非プロトン性極性溶媒系は脱酸素化される。さらなる態様において、非プロトン性極性溶媒系は、DMSOまたは脱酸素化DMSOを含むか、本質的にそれからなるか、またはそれからなる。
【００１５】
本発明のさらなる態様において、状態、疾患、障害等を治療または予防するための方法であって、状態、疾患、障害等を治療または予防するのに有効な量において、本発明の製剤を、それを必要とする対象に投与することを含む、方法が開示される。治療剤（例えば、タンパク質、ペプチド、または小分子）の任意の適切な投与量を本発明の方法において投与することができる。 投与される用量は、もちろん、既知の因子、たとえば、特定の化合物、塩、もしくは組み合わせの薬力学的特性；対象の年齢、健康状態、もしくは体重； 症状の性質および程度；薬物および患者の代謝特性、同時治療の種類；治療の頻度；または要求される効果、に依存して多様であろう。特定の態様において、低血糖症は、有効量のグルカゴンを含む本明細書に記載の製剤を投与することにより治療することができる。
【００１６】
本明細書に記載の安定な製剤は、水性環境において限られたまたは乏しい安定性または溶解性を有する任意の治療薬（タンパク質、ペプチド、および/または小分子）の非経口注射に有用である。特定の態様において、本明細書に記載の製剤は、注射可能製剤として供される。注射可能製剤は、動物の表皮、真皮または皮下層に投与することができる。特定の態様において、製剤は、皮内に投与される。
【００１７】
これにより、特定の実施形態において、治療剤またはペプチドまたはそれらの塩は、グルカゴン、プラムリンチド（pramlintide）、インスリン、ロイプロリド、LHRHアゴニスト、副甲状腺ホルモン（PTH）、アミリン、ボツリヌス毒素、ヘマチド（hematide）、アミロイドペプチド、コレシストキニン、コノトキシン、胃抑制ペプチド、インスリン様成長因子、成長ホルモン放出因子、抗菌因子、ガラティラメル（glatiramer）、グルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）、GLP-1アゴニスト、エクセナチド、それらのアナログ、およびそれらの混合物からなる群から選択される。好ましい実施形態では、ペプチドは、グルカゴンまたはグルカゴン類似体またはグルカゴンペプチド模倣体である。別の実施形態において、ペプチドは副甲状腺ホルモンである。さらに別の実施形態では、ペプチドはロイプロリドである。さらに別の実施形態において、ペプチドはガラティラメルである。さらに別の実施形態では、第1のペプチドはプラムリンチドであり、第2のペプチドはインスリンである。さらに別の実施形態では、第1のペプチドはグルカゴンであり、第2のペプチドはエクセナチドである。
【００１８】
定義
本明細書で使用される「溶解」という用語は、気体、固体、または液体状態の材料が、溶媒中の気体、液体、または固体の溶液を形成する、溶媒の溶質、溶解された成分となることを意味する。特定の態様では、治療剤または賦形剤、例えばイオン化安定化賦形剤は、その溶解限度までの量で存在するか、または完全に可溶化される。 「溶解する」という用語は、気体、液体、または固体が溶媒に組み込まれて溶液を形成することを意味する。
【００１９】
本明細書で使用される「賦形剤」という用語は、安定化、バルク化の目的のため、または最終剤形において活性成分に治療的増強を与えるため、たとえば、薬物吸収の促進、粘性の低下、溶解性の増強、張度の調節、注射部位の不快感の緩和、凝固点の低下、または安定性の向上のために含まれる、医薬の中の、活性または治療成分と一緒に処方される天然または合成物質（活性成分ではない成分）を意味する。賦形剤はまた、予想される貯蔵寿命にわたる変性または凝集の防止のようなインビトロの安定性を補助することに加えて、たとえば粉末流動性または非粘着特性を促進することにより、関連する活性物質の取り扱いを補助するために、製造プロセスにおいて有用であり得る。
【００２０】
本発明の文脈における「小分子薬物」は、対象に対して所望の、有益な、および/または薬理学的効果をもたらすことができる生物学的に活性な化合物（およびその塩）である。これらの「小分子薬物」は、有機または無機化合物である。それゆえ、本発明の文脈における小分子薬物は、ポリマー化合物ではない。典型的には、小分子薬物は、約1000ダルトン未満の分子量を有する。特定の小分子薬物は、水の存在下で次第に不安定になる点で「水分感受性」である。また、小分子薬物と共に使用することができる塩は、当業者に知られており、無機酸、有機酸、無機塩基、または有機塩基との塩を含む。
【００２１】
用語「治療剤」は、タンパク質、ペプチド、小分子薬物、およびそれらの薬学的に許容可能な塩を包含する。有用な塩は、当業者に知られており、無機酸、有機酸、無機塩基、または有機塩基との塩を含む。本発明において有用な治療剤は、単独で、または他の薬学的賦形剤もしくは不活性成分と組み合わせて、ヒトまたは動物への投与により、所望の、有益な、およびしばしば薬理学的な効果に影響を与える、これらのタンパク質、ペプチド、および小分子化合物である。
【００２２】
「ペプチド」および「ペプチド化合物」という用語は、アミド（CONH）または他の結合によって一緒に結合された約200個までのアミノ酸残基のアミノ酸またはアミノ酸様（ペプチド模倣体）ポリマーを意味する。特定の態様において、ペプチドは、150、100、80、60、40、20、または10までのアミノ酸であり得る。「タンパク質」および「タンパク質化合物」は、アミド結合によって一緒に結合された200個を超えるアミノ酸残基のポリマーを意味する。本明細書に開示されるペプチドまたはタンパク質化合物のいずれかの類似体、誘導体、アゴニスト、アンタゴニスト、および薬学的に許容可能な塩は、これらの用語に含まれる。これらの用語はまた、D-アミノ酸、修飾された、誘導体化された、または自然発生のアミノ酸を、それらの構造の一部としてD-またはL-立体配置および／またはペプチド模倣単位において有する、ペプチド、タンパク質、ペプチド化合物、およびタンパク質化合物を含む。
【００２３】
ペプチドまたはタンパク質に言及する場合、「類似体」および「アナログ」は、ペプチドもしくはタンパク質の1つもしくは複数のアミノ酸残基が他のアミノ酸残基により置換されているか、またはペプチドもしくはタンパク質から1つもしくは複数のアミノ酸が欠失されているか、またはペプチドもしくはタンパク質に1つもしくは複数のアミノ酸残基が付加されているか、またはそのような修飾の任意の組み合わせである、修飾されたペプチドまたはタンパク質を意味する。このようなアミノ酸残基の付加、欠失、または置換は、ペプチドもしくはタンパク質のN末端および/またはペプチドもしくはタンパク質のC末端を含む、ペプチドを含む一次構造に沿った任意の点または複数の点で行うことができる。
【００２４】
親ペプチドまたはタンパク質に関連して、「誘導体」は、少なくとも1つの置換基が親ペプチドまたはタンパク質またはその類似体中に存在しない、化学的に修飾された親ペプチドまたはタンパク質またはその類似体を意味する。そのような非限定的な例の1つは、共有結合的に修飾されている親ペプチドまたはタンパク質である。典型的な修飾は、アミド、炭水化物、アルキル基、アシル基、エステル、ペグ化等である。
【００２５】
「単相溶液」は、溶媒または溶媒系（例えば、2つまたはそれを超える溶媒の混合物）に溶解された治療剤から調製された溶液を意味し、その治療剤は溶媒に完全に溶解し、溶液が光学的に透明であると記述され得るように、もはや粒子状物質は見えなくなる。単相溶液は「単相系」と呼ぶことができ、「二相系」とは区別され、後者は流体中に懸濁された粒子状物質（例えば粉末）からなる点で区別される。
【００２６】
「阻害する」もしくは「減少させる」、またはこれらの用語の任意の変形には、所望の結果を達成するための任意の測定可能な減少または完全な阻害が含まれる。
【００２７】
「有効な」もしくは「治療する」もしくは「予防する」、またはこれらの用語の任意の変形は、所望の、期待される、または意図された結果を達成するのに適切であることを意味する。
【００２８】
治療剤に言及する場合、「化学的安定性」とは、酸化および/または加水分解および/または断片化および/または他の化学的分解経路のような化学経路によって生成される許容可能な割合の分解生成物を意味する。特に、製品の意図された貯蔵温度（例えば、室温）での1年間の貯蔵、または25℃/60％相対湿度での1年の製品の貯蔵、または40℃/75％相対湿度で1ヶ月間、好ましくは3ヶ月間の製品の貯蔵の後に、約20％以下の分解生成物が形成される場合、製剤は化学的に安定であると考えられる。特定の実施形態において、化学的に安定な製剤は、製品の意図された貯蔵温度で長期間貯蔵した後に形成される、30％未満、25％未満、20％未満、15％未満、10％未満、5％未満、4％未満、3％未満、2％未満、または1％未満の分解生成物を有する。
【００２９】
治療剤に言及する場合、「物理的安定性」は、許容可能な割合の凝集物（例えば、二量体、三量体、およびより大きな形態）が形成されることを意味する。特に、製品の意図された貯蔵温度（例えば、室温）での1年間の貯蔵；または25℃/60％相対湿度での1年間の製品の貯蔵；または40℃/75％相対湿度での1ヶ月間、好ましくは3ヶ月間の製品の貯蔵の後に、約15％以下の凝集物が形成される場合、製剤は物理的に安定であると考えられる。特定の実施形態では、物理的に安定な製剤は、製品の意図された貯蔵温度での長期の貯蔵の期間の後に形成される凝集物が15％未満、10％未満、5％未満、4％未満、3％未満、2％未満、または1％未満である。
【００３０】
「安定な製剤」とは、治療剤（例えば、ペプチドまたはその塩）の少なくとも約65％が室温で2ヶ月の貯蔵後に化学的および物理的に安定なままである製剤を意味する。特に好ましい製剤は、少なくとも約80％、85％、90％、91％、92％、93％、94％、95％、96％、97％、98％、または99％の化学的および物理的に安定な治療剤がこれらの貯蔵条件下で残っているものである。特に好ましい安定な製剤は、滅菌照射（例えば、ガンマ線、ベータ線、または電子線）後の分解を示さないものである。
【００３１】
本明細書で使用される場合、「非経口投与」は、消化管以外の経路を介する患者への治療剤の投与、すなわち、消化管を経由しないいずれかの投与を意味する。
【００３２】
本明細書中で使用される場合、「非経口注射」は、ヒトなどの動物の皮膚または粘膜の1つまたは複数の層の下またはそれを通過する注射による治療剤（例えば、ペプチドまたは小分子）の投与を意味する。標準的な非経口注射は、動物、たとえばヒトの皮下、筋肉内、または皮内領域に与えられる。これらの深い場所は、ほとんどの治療剤を送達するのに要求される注入容量、例えば0.1〜3.0cc（mL）に適合するように、組織が浅い真皮部位に対してより容易に拡張するため、標的化される。
【００３３】
「皮内」という用語は、表皮、真皮、または皮下の皮膚層への投与を包含する。
【００３４】
本明細書に使用する場合、「非プロトン性極性溶媒」という用語は、酸性水素を含まず、これにより水素結合供与体として機能しない極性溶媒を意味する。 極性非プロトン性溶媒としては、ジメチルスルホキシド（DMSO）、ジメチルホルムアミド（DMF）、酢酸エチル、n-メチルピロリドン（NMP）、ジメチルアセトアミド（DMA）、およびプロピレンカーボネートが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３５】
本明細書に使用する場合、用語「非プロトン性極性溶媒系」は、溶媒が単一の非プロトン性極性溶媒（例えば、ニートDMSO）、または2つもしくはより多くの非プロトン性極性溶媒の混合物（例えば、DMSOとNMPとの混合物）である溶液を意味する。
【００３６】
本明細書に使用する場合、「残留水分」は、製造元/供給元による調製の後の薬剤粉末中の残留水分を意味し得る。典型的な粉末は、しばしば、10％（w/w）までの範囲の残留水分の含有量を有する。これらの粉末を非プロトン性極性溶媒系に溶解する場合、粉末中の残留水分が製剤中に取り込まれる。さらに、非プロトン性極性溶媒は、特定レベルの残留水分を含有していてもよい。例えば、USPグレードのDMSOの新たに開封したボトルは、0.1％（w/w）までの水分を含有し得る。残留水分は、たとえば共溶媒として機能させるために、または非プロトン性極性溶媒系の凝固点を低下させるために、水が製剤に意図的に添加されている場合の「添加水分」とは異なる。イオン化安定化賦形剤の添加中に（例えば、水性ストック溶液（たとえば、1N HCl）からの鉱酸の添加を介して）、水分を製剤中に導入することもできる。調製直後の製剤中の総含水率（特に明記しない限り％w/w）は、残留水分および添加水分の両方の寄与によるものである。
【００３７】
「約」または「おおよそ」または「実質的に変化しない」という用語は、当業者に理解されるようなものに近いと定義され、1つの非限定的な実施形態において、その用語は10％以内、好ましくは5％以内、より好ましくは1％以内、最も好ましくは0.5％以内であるとして定義される。さらに、「実質的に非水性」とは、重量または容量により、5％未満、4％未満、3％未満、2％未満、1％未満、またはそれより少ない水を意味する。
【００３８】
「薬学的に許容可能な」成分、賦形剤、または構成物は、合理的なベネフィット／リスク比に見合った過度の有害な副作用（たとえば、毒性、刺激、およびアレルギー反応）なしに、ヒトおよび/または動物での使用に適したものである。
【００３９】
「薬学的に許容可能な担体」は、本発明の薬物化合物をヒトなどの哺乳動物に送達するための薬学的に許容可能な溶媒、懸濁化剤、またはビヒクルを意味する。
【００４０】
本明細書に使用する場合、「イオン化安定化賦形剤」は、治療剤のための特定のイオン化状態を確立および/または維持する賦形剤である。特定の態様では、イオン化安定化賦形剤は、適切な条件下で少なくとも1つのプロトンを供与する分子であり得、もしくはそれを含み、またはプロトン源である。Bronsted-Lowryの定義によれば、酸は、プロトンを別の分子に供与することができる分子であり、供与されたプロトンを受け入れることによって塩基として分類され得る。この出願で使用されているように、そして当業者によって理解されるであろうように、用語「プロトン」は、水素イオン、水素陽イオン、またはH+を意味する。水素イオンは電子を有さず、典型的にはプロトンのみからなる核（最も一般的な水素同位体、プロチウム）から構成される。具体的には、非プロトン性極性溶媒中で完全にイオン化されるか、大部分がイオン化されるか、部分的にイオン化されるか、大部分が非イオン化されるか、または完全に非イオン化されるかにかかわらず、治療剤にプロトンを供与することができる分子は酸またはプロトン源と考えられる。
【００４１】
本明細書中に使用する場合、「鉱酸」は、1つまたは複数の無機化合物に由来する酸である。従って、鉱酸は「無機酸」とも呼ばれ得る。鉱酸は、一塩基酸または多塩基酸（例えば、二塩基酸、三塩基酸など）であり得る。鉱酸の例には、塩酸（HCl）、硝酸（HNO3）、硫酸（H2SO4）、およびリン酸（H3PO4）が含まれる。
【００４２】
本明細書中で使用する場合、「有機酸」は、酸性特性を有する（すなわち、プロトン源として機能することができる）有機化合物である。酢酸またはクエン酸のようなカルボン酸は、有機酸の一例である。有機酸の他の既知の例としては、アルコール、チオール、エノール、フェノール、およびスルホン酸が挙げられるが、これらに限定されない。有機酸は、一塩基酸または多塩基酸（例えば、二塩基酸、三塩基酸など）であり得る。
【００４３】
「電荷プロファイル」、「電荷状態」、「イオン化」、「イオン化状態」、および「イオン化プロファイル」は交換可能に使用することができ、ペプチドのイオノゲン基のプロトン化および/または脱プロトン化によるイオン化状態を意味する。
【００４４】
本明細書に使用する場合、「共製剤」は、非プロトン性極性溶媒系に溶解された2つまたはそれより多い治療剤を含む製剤である。治療剤は、同じクラスに属してもよく（例えば、インスリンおよびプラムリンチドなどの2つまたはそれより多い治療ペプチドを含む共製剤）、または、治療剤は異なるクラスに属してもよい（例えば、GLP-1およびリソフィリン（lisofylline）のような、1つまたは複数の治療用小分子および1つまたは複数の治療用ペプチド分子を含む共製剤）。
【００４５】
特許請求の範囲および/または明細書において用語「含む」と併せて使用される場合、用語「1つの（a）」または「1つの（an）」の使用は、「1つ」を意味し得るが、「1つまたは複数」、「少なくとも1つ」、および「1つまたはそれより多数」を意味する。
【００４６】
「含む」（ならびに「含む」および「含む」のような「含む」の任意の形態）、「有する」（ならびに「有している」および「有する」のような「有する」の任意の形態）、「含んでいる」（ならびに「含む」および「含む」のような「含んでいる」の任意の形態）、または「含有する」（ならびに「含有する」および「含有する」のような「含有する」の任意の形態）は、包括的または制限なしであり、付加的な、引用されていない要素または方法ステップを排除しない。
【００４７】
本発明の他の目的、特徴および利点は、以下の詳細な説明から明らかになるであろう。しかしながら、詳細な説明および実施例は、本発明の特定の実施形態を示しているが、例示のみのために与えられていることを理解されたい。さらに、本発明の精神および範囲内での変更および修正は、この詳細な説明から当業者には明らかになるであろうことが企図される。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
以下の図面は、本明細書の一部を形成し、本発明の特定の態様をさらに示すために含まれる。本発明は、本明細書に提示される明細書の実施形態の詳細な説明と組み合わせて、これらの図面の1つまたは複数を参照することにより、よりよく理解され得る。
【００４９】
【図１】図1（左の像）は、グルカゴンが（Stevensonにより記載されるように）5mg/mLでDMSOに直接的に溶解されたときの、室温で24時間後の不溶性粒子の形成を示す。右側の像は、5mMグリシン塩酸塩を含むDMSOにグルカゴンを可溶化（5mg/mL濃度）することにより調製された製剤を示し、これは、40℃で少なくとも6週間保存した後も透明なままである。
【図２】DMSOに溶解した場合の、プラムリンチド安定性に対するHCl濃度の効果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００５０】
発明の詳細な説明
水性溶液として調製する場合、標準的な小分子、ペプチド、およびタンパク質分子は、複数の物理的および化学的な分解経路の影響を受けやすい。これらの治療用分子の多くでは、水を要求する分解経路（例えば、加水分解、ラセミ化、脱アミド化）を避けることができず、その結果、分子を適切に安定化することができない。従って、多くの治療剤は、非経口注射のための安定な溶液として調製することができず、代わりに、使用直前に再構成される粉末として調製される。
【００５１】
多くの治療用分子が水中で示す物理的および/または化学的不安定性に対処するために、治療剤が非プロトン性極性溶媒などの生体適合性非水性液体に溶解されている製剤を調製することができる。先行技術の例は上述のとおりであり、特に、非プロトン性極性溶媒中にペプチド粉末を直接溶解して調製した組成物を開示するStevenson‘547、およびDMSOに溶解する前に緩衝化水溶液からペプチド粉末を乾燥させることを開示するPrestrelski‘644がある。
【００５２】
多くの一般的な分解経路、特に水に関与するものを阻害するために非水性治療製剤を調製するための非プロトン性極性溶媒の使用は、可溶化されたまたは溶解された治療用分子の安定性を有意に改善することができる。しかしながら、先行技術に開示される組成物および方法には依然として問題が残っている。特に、非プロトン性極性溶媒における治療用分子の直接的な溶解は、ほとんどの治療用分子の安定な組成物を調製するための適切なアプローチではない（Stevenson‘547に記載されるロイプロリドの溶解は例外である）。以前に記載したように、以下の実施例にさらに詳述するように、5mg/mLの濃度でDMSOに直接可溶化した場合、ペプチドホルモングルカゴンは室温で1日以内の保存で不溶性凝集物を形成する。グルカゴンとDMSOのみを含む組成物では、5mg/mLは約0.45％（w/w）のペプチド化合物に相当し、比較的低い濃度でさえも、非プロトン性極性溶媒系における直接的溶解は、治療用分子の物理的凝集および/またはゲル化をそれ自体で防ぐことができない。さらに、非プロトン性極性溶媒系に不溶性凝集物を形成し得ない治療用分子は、それにもかかわらず、非プロトン性極性溶媒系に直接可溶化されると化学的分解を受けやすい傾向であり得る。
【００５３】
理論に拘束されることを望むものではないが、非プロトン性極性溶媒系で処方された場合、増強されたまたは最適な安定性および溶解性を示すために、治療用分子は特定のイオン化プロファイルを要求し得ると考えられる。イオン化プロファイルは、治療用分子のイオノゲン基のプロトン化および/または脱プロトン化を介して獲得された電荷状態である。例えば、治療ペプチドを含むイオノゲン性アミノ酸残基（例えば、アルギニン、リシン）のプロトン化は、溶液中の分子に全体的な正電荷を与えるであろう。正に荷電したペプチド分子間の比較的長距離の静電反発は、物理的な凝集および/またはゲル化を引き起こし得る短距離疎水性相互作用を阻害し得る。これにより、十分なプロトン化（すなわち、最適または有益なイオン化プロファイル）がない場合、非プロトン性極性溶媒系に溶解した治療用分子は物理的に不安定であり得、可溶性および/または不溶性凝集物の形成を導き得る。したがって、非プロトン性極性溶媒系中の活性剤に改善された物理的および/または化学的安定性のためのイオン化プロファイルを付与することができるイオン化安定化剤として機能するのに十分な濃度の少なくとも1つの賦形剤を含む必要があり得る。以下のセクションで説明され、いくつかの実施例により例示されるように、溶液に添加されなければならないイオン化安定化賦形剤の適切な濃度は、限定されるものではないが、イオン化安定化賦形剤の化学構造、活性剤の化学構造、活性剤の濃度、使用される溶媒系、共溶媒の存在、ならびにさらなる賦形剤または製剤成分の存在およびそれらのそれぞれの濃度、を含むいくつかの因子に依存する。
【００５４】
Prestrelski‘644により開示される組成物および方法は、非プロトン性極性溶媒系に可溶化される前に、治療用分子のための最適なイオン化プロファイルを確立するように設計される。Prestrelski‘644に開示されるように、供給元/製造元からのペプチド粉末は、最初に、緩衝化水性ペプチド溶液のpHがその特定のペプチドのための最適な安定性および溶解性のものに設定されている緩衝化水溶液中に溶解される。次いで、ペプチドは、粉末中のペプチド分子のイオン化プロファイルが（そこから乾燥される）水溶液中のペプチド分子のイオン化プロファイルとほぼ等しくなり得るように、水溶液から粉末に（例えば、凍結乾燥または噴霧乾燥を介して）乾燥される。次いで、ペプチド粉末が非プロトン性極性溶媒系に可溶化されると、ペプチド分子のイオン化プロファイルは、粉末中のペプチド分子のイオン化プロファイルとほぼ等しくなり得る。従って、非プロトン性極性溶媒系におけるペプチド分子のイオン化プロファイルは、緩衝化水溶液中のペプチド分子のイオン化プロファイルとほぼ等しい。
【００５５】
Prestrelski‘644により開示される製剤アプローチ（‘644特許において「pH記憶」と呼ばれる）は、治療用分子が非プロトン性極性溶媒系に直接的に溶解される場合に遭遇する安定性の問題（すなわち、物理的および化学的分解）を克服することができる。しかしながら、非プロトン性極性溶媒中で可溶化される前に分子のイオン化プロファイルを最適化しpH記憶を付与するために緩衝化水溶液から治療用分子を乾燥させる要求は、時間および費用の両方において、製剤開発経路に有意な追加された損失を課す。特に、乾燥プロセスは、治療用分子にいくつかのストレスを課すことがよく知られており、追加の賦形剤（例えば、トレハロースおよびスクロースなどの凍結保護剤および/またはポリソルベート80などの界面活性剤）は、治療用分子を保護するのに十分な量で水溶液中に含まれなければならず、それにより製剤のコストおよび複雑性を増加させる。さらに、乾燥プロセス（例えば、噴霧乾燥、凍結乾燥）は、プロセスが最初に開発される最初の研究および開発の間にラボスケールで、次いで、プロセスがスケールアップされて商業規模のバッチを生産することができる機器および設備に移される製造スケールの間の両方において、所定の治療用分子のためにしばしば最適化されなければならない。その結果、方法を移すことおよび製造工程に追加のステップを組み込むことの両方に関連する時間およびコストと合わせて、所定の治療用分子のための乾燥プロセスを最初に開発および最適化することの組合せは極めて高価になり得る。これにより、分子のための適切なイオン化プロファイルを供するように水溶液のpHが設定される緩衝化水溶液から分子を乾燥する必要なく、非プロトン性極性溶媒系において適切なイオン化プロファイルを治療用分子に供する方法の必要性が存在する。
【００５６】
本発明者らは、治療用分子が適切または最適なイオン化プロファイルを有する場合に非プロトン性極性溶媒中で多くの治療用分子により示される増加した安定性および溶解性を供するが、非プロトン性極性溶媒系での溶解前に水溶液から粉末を乾燥させる必要がない解決法を提供する。その解決法は、ペプチド分子または小分子を非プロトン性極性溶媒溶液に直接的に溶解することとあわせて、イオン化安定化賦形剤を非プロトン性極性溶媒に直接的に溶解することにある。理論に縛られることを望むものではないが、治療用分子の適切または最適なイオン化プロファイルを達成するのに十分な量のイオン化安定化賦形剤を供することにより、同じ電荷極性（すなわち、負または正に荷電）を有する治療用分子間の静電反発力が、（例えば、凝集をもたらす分子間の短距離疎水性相互作用を介した）物理的分解を防ぐのに十分な大きさになり得ることだと考えられる。これは、特に溶液中の分子の濃度が増加するにつれて、溶液中で凝集する傾向を示す分子のために特に重要である。さらに、治療剤のイオン化（すなわち、プロトン化または脱プロトン化）の程度を制御および最適化することにより、例えば過剰なプロトン化が分解反応、たとえば酸化（例えば、メチオニン残基の酸化）および断片化（例えば、ペプチド骨格の切断）を介して化学的不安定性を促進し得るので、化学的分解を最小限に抑えることができる。したがって、特定の治療用分子について、物理的および/または化学的分解反応が最小化されるように、プロトン化を介して達成される最適または有益なイオン化プロファイルが存在し得る。治療ペプチドのために、安定性のために要求されるプロトン化の程度、したがって溶液中で要求されるイオン化安定化賦形剤の量は、とりわけ、一次構造（すなわち、アミノ酸配列）および溶液中のペプチド濃度に依存するであろう。
【００５７】
イオン化安定化賦形剤として機能するそれぞれの分子は、所定の溶媒系において治療用分子にプロトンを供与する特定の傾向を示すであろう。このプロトンを供与する傾向は、分子の相対的な酸性強度と呼ぶことができる。 固定された濃度のプロトン供与分子については（単純化のために、この例では一塩基（monoprotic）分子のみと仮定する）、より強い酸性強度を有する分子は、より弱い酸よりも大きな程度に治療用分子をプロトン化するであろう。したがって、治療用分子のための適切または最適なイオン化プロファイルを達成するために要求される所定のプロトン供与分子（イオン化安定化賦形剤）の濃度は、その酸性強度に反比例するであろう。本発明のこれらのおよび他の非限定的な態様は、本明細書で議論される。
【００５８】
特定の態様において、非プロトン性極性溶媒は、製剤の調製前に脱酸素化することができる。非プロトン性極性溶媒から酸素を脱酸素化または除去するために（脱ガス化または脱酸素化）、多くの異なる技術を本発明の文脈において使用することができる。例えば、脱酸素化は、これに限定されないが、液体単独により、液体および他の溶質分子（例えば、ミセル、シクロデキストリンなど）により、または他の溶質分子単独により、液体非プロトン性極性溶媒に溶解された酸素を除去することができると考えられる。脱酸素技術の非限定的な例には、非プロトン性極性溶媒を減圧下に置くこと、および/または液体を加熱して溶解したガスの溶解性を低下させること、分別蒸留、膜脱気、不活性ガスによる置換、還元剤の使用、凍結−ポンプ−解凍サイクル、またはエアロック付きの容器内での長時間の保管がある。一実施形態において、非プロトン性極性溶媒は、真空脱気によって脱酸素化される。別の実施形態において、非プロトン性極性溶媒は、脱気装置を使用することによって脱酸素化される。一例では、脱気装置はトレイ型またはカスケード型の脱気装置である。別の例では、脱気装置はスプレー型脱気装置である。さらに別の実施形態において、非プロトン性極性溶媒は、気体−液体分離膜を用いて脱酸素化される。一例では、非プロトン性極性溶媒は、気体−液体分離膜および減圧を用いて脱気される。一実施形態では、液体に非酸素ガス（例えば、N2）を吹き込んで、非プロトン性極性溶媒中の酸素を置換または還元する。一例では、非プロトン性極性溶媒を通って吹き込まれるガスは、アルゴン、ヘリウム、窒素、不活性ガス、および/または水素ガス、好ましくは窒素ガスである。別の例では、ガスストリッピングカラムを用いてガスは非プロトン性極性溶媒に吹き込まれる。さらに別の実施形態において、非プロトン性極性溶媒は、1つまたは複数の還元剤によって脱酸素化される。還元剤の非限定的な例には、亜硫酸アンモニウム、水素ガス、活性脱酸素金属、銅、スズ、カドミウム、ウッド金属合金（50％のビスマス、25％の鉛、12.5％のスズ、および12.5％のカドミウム）などが含まれる。別の実施形態では、非プロトン性極性溶媒は、凍結−ポンプ−解凍サイクル（例えば、少なくとも1、2、3、またはそれより多くのサイクルを使用することができる）によって脱気される。一例において、凍結−ポンプ−解凍サイクルは、液体窒素下で非プロトン性極性溶媒を凍結し、真空を適用し、次いで温水中で溶媒を解凍することを含む。一実施形態では、非プロトン性極性溶媒は、スチール、ガラス、または木の容器中での長期間の保存によって脱酸素化される。別の実施形態において、非プロトン性極性溶媒は、音波処理され、超音波処理され、または脱酸素化の間に攪拌される。
【００５９】
処理または脱酸素化されると、非プロトン性極性溶媒は、0.1mM未満の溶存酸素、好ましくは0.05mM未満の溶存酸素を有し得る。任意の所定の非プロトン性極性溶媒中の溶存酸素の量を決定するために、当業者に知られた方法を使用することができる（例えば、溶存酸素計またはプローブ装置を用いることができ、例えばVernier（Beaverton, Oregon, USA）により市販されるDissolved Oxygen Probeがある）。
【００６０】
特定の態様において、本願に開示される製剤は、不活性ガス雰囲気下で調製および/または密封され得る。一般的な方法は、不活性ガス（例えば、窒素、アルゴン）のヘッドスペースを供するために、一次的な容器閉鎖システム（例えば、バイアル）を埋め戻す（backfilling）ことを含む。二次的な容器閉鎖システム（例えば、密封されたホイルポーチ）は、また、不活性ガス環境下で密封され得る。
【００６１】
Ｉ．治療剤
本発明の文脈における治療剤は、ペプチドまたはタンパク質化合物、小分子薬物、およびそれらの薬学的に許容可能な塩を包含する。治療剤が脱酸素化された非プロトン性極性溶媒中に存在する場合、治療剤の安定性は、未処理の非プロトン性極性溶媒中に存在する同じ治療剤と比較した場合にさらに増強され得る。増大した安定性は、少なくとも部分的には、治療剤の酸化的分解もしくは非プロトン性極性溶媒の酸化的分解の減少、またはそれら両方に起因し得る。当業者は、特定の疾患または状態を治療するために適した治療剤がどれであるかを承知しており、疾患または状態の治療のための本明細書に記載の製剤中の有効量の治療剤を投与することができるであろう。
【００６２】
本発明の文脈において使用され得るペプチドおよびタンパク質（およびそれらの塩）の非限定的な例には、これらに限らないが、グルカゴン、プラムリンチド、インスリン、ロイプロリド、黄体形成ホルモン放出ホルモン（LHRH）アゴニスト、副甲状腺ホルモン（PTH）、アミリン、アンジオテンシン（1-7）、ボツリヌス毒素、ヘマチド、アミロイドペプチド、胃抑制ペプチド、インスリン様成長因子、成長ホルモン放出因子、抗菌因子、ガラティラメル、グルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）、GLP-1アゴニスト、エクセナチド、それらの類似体、アミリン類似体（プラムリンチド）、およびそれらの混合物が含まれる。特定の好ましい態様において、治療剤は、グルカゴン、インスリン、および/またはプラムリンチドである。
【００６３】
本発明の文脈において使用され得る小分子薬物（およびその塩）の非限定的な例には、これらに限らないが、エピネフリン、ベンゾジアゼピン類、カテコールアミン、「トリプタン類」、スマトリプタン、ノバントロン、化学療法小分子（例えば、ミトキサントロン）、コルチコステロイド小分子（例えば、メチルプレドニゾロン、ジプロピオン酸ベクロメタゾン）、免疫抑制小分子（例えば、アザチオプリン、クラドリビン、シクロホスファミド一水和物、メトトレキセート）、抗炎症小分子（例えば、サリチル酸、アセチルサリチル酸、リソフィリン（lisofylline）、ジフルニサル、コリンマグネシウムトリサリチレート、サリチレート、ベノリレート、フルフェナム酸、メフェナム酸、メクロフェナム酸、トリクロム酸、ジクロフェナク、フェンクロフェナク、アルクロフェナック、フェンチアザク、イブプロフェン、フルルビプロフェン、ケトプロフェン、ナプロキセン、フェノプロフェン、フェンブフェン、スプロフェン、インドプロフェン、チアプロフェン酸、ベノキサプロフェン、ピルプロフェン、トルメチン、ゾメピラク、クロピナク、インドメタシン、スリンダク、フェニルブタゾン、オキシフェンブタゾン、アザプロパゾン、フェプラゾン、ピロキシカム、イソキシカム）、神経学的障害を治療するために使用される小分子（例えば、シメチジン、ラニチジン、ファモチジン、ニザチジン、タクリン、21インブラスチ（21inblasti）、メトリフォナート、リバスチグミン、セレギレン、イミプラミン、フルオキセチン、オランザピン、セルチンドール、リスペリドン、バルプロエート・セミソディウム、ガバペンチン、カルバマゼピン、トピラメート、フェニトイン）、癌を治療するために使用される小分子（例えば、ビンクリスチン、21インブラスチン（21inblastine）、パクリタキセル、ドセタキセル、シスプラチン、イリノテカン、トポテカン、ゲムシタビン、テモゾロマイド、イマチニブ、ボルテゾミブ）、スタチン（例えば、アトルバスタチン、アムロジピン、ロスバスタチン、シタグリプチン、シンバスタチン、フルバスタチン、ピタバスタチン、ロバスタチン、プラバスタチン、シンバスタチン）、および他のタキサン誘導体、結核を治療するために使用される小分子（例えば、リファンピシン）、小分子抗真菌剤（例えばフルコナゾール）、小分子抗不安剤および小分子抗痙攣剤（例えばロラゼパム）、小分子抗コリン作動剤（例えば、アトロピン）、小分子β-アゴニスト薬（例えば、硫酸アルブテロール）、小分子肥満細胞安定化薬およびアレルギーを治療するために使用される小分子（例えば、クロモリンナトリウム）、小分子麻酔剤および小分子抗不整脈剤（例えばリドカイン）、小分子抗生物質剤（例えばトブラマイシン、シプロフロキサシン）、小分子抗片頭痛剤（例えばスマトリプタン）、ならびに小分子抗ヒスタミン薬（例えば、ジフェンヒドラミン）が含まれる。好ましい実施形態では、小分子はエピネフリンである。
【００６４】
本発明の治療剤は、疾患の予防、診断、緩和、治療、または治癒において、皮内に投与することができる。本発明による送達系において処方され使用され得るタンパク質およびタンパク質性化合物の例には、生物学的活性を有するこれらのタンパク質、または疾患もしくは他の病的状態を治療するために使用され得るこれらのタンパク質が含まれる。
【００６５】
上述のペプチド、タンパク質、および小分子薬物のそれぞれは、周知であり、様々な製造元および供給元から市販されている。さらに、投与製剤中のペプチド、タンパク質、または小分子薬物の量は、現在の許容可能な量、対象/患者の必要性（例えば、年齢、健康、体重、症状の性質および程度）などに応じて変えることができる。
【００６６】
製造元または商業的供給源により提供される治療剤は、典型的には、本明細書に記載の製剤に溶解するための粉末形態で提供される。溶解のための粉末剤を形成するために多くの既知の技術を使用することができる。
【００６７】
本発明の安定な製剤には、任意の適切な用量の1つまたは複数のペプチドを配合することができる。一般に、ペプチド（または、2つもしくはそれより多いペプチドを含む実施形態では、それらペプチドのそれぞれ）は、製剤中に約0.5mg/mL〜約100mg/mLの範囲の量で存在する。特定の実施形態では、ペプチドは、製剤中に約10mg/mL〜約60mg/mLの範囲の量で存在する。他の実施形態では、ペプチドは、製剤中に約20mg/mL〜約50mg/mLの範囲の量で存在する。さらに他の実施形態では、ペプチドは、製剤中に約5mg/mL〜約15mg/mLの範囲の量で存在する。さらに他の実施形態では、ペプチドは、製剤中に約0.5mg/mL〜約2mg/mLの範囲の量で存在する。さらに他の実施形態では、ペプチドは、製剤中に約1mg/mL〜約50mg/mLの範囲の量で存在する。再度、ペプチドの投与量は、使用されるペプチドおよび治療される疾患、障害または状態に依存して変化し得ることは、当業者には直ちに明らかであろう。
【００６８】
特定の実施形態では、本発明の製剤は、酸化防止剤をさらに含む。他の実施形態では、製剤はさらにキレート剤を含む。さらに他の実施形態では、本発明の製剤は、防腐剤をさらに含む。
【００６９】
ＩＩ．製剤
本発明の製剤は、少なくとも1種のイオン化安定化賦形剤を含有する非プロトン性極性溶媒系中に存在する治療剤を含む。治療剤は、非プロトン性極性溶媒系に溶解（例えば、完全にまたは部分的に可溶化）または（完全にまたは部分的に）懸濁することができる。さらに、製剤は、単相溶液、ペーストもしくはスラリー、ゲル、エマルション、または懸濁液として構成することができる。
【００７０】
特定の実施形態では、治療薬は、「ニート（純粋）」である、すなわち共溶媒を含有しない非プロトン性極性溶媒中に存在する。他の実施形態では、治療薬は、2つまたはそれより多い非プロトン性極性溶媒の混合物である溶媒系（すなわち、非プロトン性極性溶媒系）中に存在する。一例は、DMSOとNMPとの75/25（％v/v）混合物であろう。しかしながら、特定の実施形態では、1つまたはそれより多い非プロトン性極性溶媒が共溶媒と混合されている共溶媒を使用することができる。共溶媒の非限定的な例としては、水、エタノール、プロピレングリコール（PG）、グリセロール、およびそれらの混合物が挙げられる。特定の態様において、水は、共溶媒として特異的に排除または制限され得る。すなわち、共溶媒は非水性共溶媒であり得る。共溶媒は、約0.5％（w/v）〜約50％（w/v）の範囲の量、例えば約1％、約5％、約10％、約15％、約20％、約25％、約30％、約35％、または約40％（w/v）の量で製剤中に存在し得る。特定の実施形態において、共溶媒は、約10％（w/v）〜約50％（w/v）、約10％（w/v）〜約40％（w/v）、約10％（w/v）〜約30％（w/v）、約10％（w/v）〜約25％（w/v）、約15％（w/v）〜約50％（w/v）、約15％（w/v）〜約40％（w/v）、約15％（w/v）〜約30％（w/v）、または約15％（w/v）〜約25％（w/v）の範囲の量で製剤中に存在する。
【００７１】
さらに、本発明の製剤には、イオン化安定化賦形剤に加えて、1種またはそれより多い他の賦形剤を含めることができる。特定の実施形態において、他の賦形剤は、糖、デンプン、糖アルコール、抗酸化剤、キレート剤、および防腐剤から選択される。適切な糖賦形剤の例には、これらに限らないが、トレハロース、グルコース、スクロースなどが含まれる。賦形剤を安定化するのに適したデンプンの例には、これらに限らないが、ヒドロキシエチルスターチ（HES）が含まれる。賦形剤を安定化するための適切な糖アルコール（ポリオールとも呼ばれる）の例としては、これらに限らないが、マンニトールおよびソルビトールが挙げられる。適切な酸化防止剤の例には、これらに限らないが、アスコルビン酸、システイン、メチオニン、モノチオグリセロール、チオ硫酸ナトリウム、亜硫酸塩類、BHT、BHA、パルミチン酸アスコルビル、没食子酸プロピル、N-アセチル-L-システイン（NAC）、およびビタミンEが含まれる。適切なキレート剤の例としては、これらに限らないが、EDTA、EDTA二ナトリウム塩（エデト酸二ナトリウム）、酒石酸およびその塩、グリセリン、ならびにクエン酸およびその塩が挙げられる。適切な無機塩の例には、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、硫酸カルシウム、および硫酸マグネシウムが含まれる。適切な防腐剤の例には、これらに限らないが、ベンジルアルコール、メチルパラベン、プロピルパラベン、およびそれらの混合物が含まれる。さらなる製剤成分には、局所麻酔薬、例えばリドカインまたはプロカインが含まれる。特定の実施形態では、追加の安定化賦形剤は、約0.1％（w/v）〜約60％（w/v）、約1％（w/v）〜約50％（w/v）、約1％（w/v）〜約40％（w/v）、約1％（w/v）〜約30％（w/v）、約1％（w/v）〜約20％（w/v）、約5％（w/v）〜約60％（w/v）、約5％（w/v）〜約50％（w/v）、約5％（w/v）〜約40％（w/v）、約5％（w/v）〜約30％（w/v）、約5％（w/v）〜約20％（w/v）、約10％（w/v）〜約60％（w/v）、約10％（w/v）〜約50％（w/v）、約10％（w/v）〜約40％（w/v）、約10％（w/v）〜約30％（w/v）、または約10％（w/v）〜約20％（w/v）の範囲の量で製剤中に存在する。特定の実施形態では、追加の安定化賦形剤は、約、多くとも、または少なくとも、1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、15、20、25、30、35、40、45、50、55、または60％（w/v）の量で製剤中に存在する。
【００７２】
ＩＩＩ．治療方法
別の態様では、本発明は、疾患、状態、または障害を治療、軽減、または予防するために有効な量において、本明細書に記載の安定な製剤中の疾患、状態、または障害を治療するための治療剤を対象に投与することにより、疾患、状態、または障害を治療する方法を供する。
【００７３】
特定の実施形態では、本発明の治療方法は、低血糖症を治療するために有効な量で本明細書に記載の安定な製剤中の低血糖症のための治療剤を低血糖症を有する対象に投与することにより、低血糖症を治療することを含む。特定の実施形態では、対象は、グルカゴンを含む安定な製剤が投与される。特定の態様において、低血糖症は、糖尿病または非糖尿病に関連する疾患、状態、および障害によって引き起こされ得る。
【００７４】
低血糖症に関する米国糖尿病協会および内分泌学会のワーキンググループ（Seaquist, et al., (2013), Diabetes Care, Vol 36, pages 1384-1395）に記載されるように、糖尿病において低血糖症を定義する血漿グルコース濃度のための単一の閾値は、典型的には、指定されていない。なぜなら、（他の応答の中でも）低血糖症の症状のための血糖の閾値は、最近の先行する低血糖症の後はより低い血漿グルコース濃度にシフトし、不十分な制御の糖尿病および低頻度の低血糖症を有する患者においてはより高い血漿グルコース濃度にシフトするからである。
【００７５】
しかしながら、患者および介護者の両方の注意を低血糖症に関連する潜在的な害に引きつける警告値を定義することができる。低血糖のリスクがある患者（すなわち、スルホニルウレア、グリニド、またはインスリンで治療された患者）は、70mg/dL以下（3.9mmol/L以下）の自己監視血漿グルコース濃度または連続的グルコースモニタリング皮下グルコース濃度において低血糖症を発症する可能性があることに注意すべきである。それは、非糖尿病個体および十分に管理された糖尿病の個体の両方における症状のための血糖の閾値よりも高いので、一般的に、臨床的低血糖発症を防止するための時間を許容し、低血糖レベルでのモニタリング装置の限定された精度のための特定のマージンを与える。
【００７６】
重度の低血糖症の状態は、炭水化物、グルカゴンを積極的に投与するか、または他の矯正措置を講じるために他人の援助を必要とする事象である。血漿グルコース濃度は、事象中に利用できない場合があるが、血漿グルコースが正常に戻った後の神経学的回復は、事象が低い血漿グルコース濃度によって誘導されたという十分な証拠と考えられる。典型的には、これらの事象は50mg/dL（2.8mmol/L）以下の血漿グルコース濃度で起き始める。文書化された症候性低血糖症は、典型的な低血糖の症状が70mg/dL以下（3.9mmol/L以下）の測定された血漿グルコース濃度を伴う事象である。無症候性低血糖症は、低血糖症の典型的な症状を伴わないが、70mg/dL以下（3.9mmol/L以下）の測定された血漿グルコース濃度を伴う事象である。推定（probable）症候性低血糖症は、低血糖の典型的な症状が血漿グルコース測定を伴わないが、70mg/dL以下（3.9mmol/L以下）の血漿グルコース濃度によっておそらく引き起こされた事象である。偽（pseudo）低血糖症は、糖尿病の患者が、70mg/dLを超える（3.9mmol/Lを超える）測定血漿グルコース濃度であるが、そのレベルに近い低血糖症の典型的な症状のいずれかを報告する事象である。
【００７７】
開示される発明により治療することができる適応症には、低血糖関連自律神経障害（HAAF）がさらに含まれる。Philip E. Cryer（Perspectives in Diabetes, Mechanisms of Hypoglycemia-Associated Autonomic Failure and Its Component Syndromes in Diabetes, Diabetes, Vol.54, pp.3592-3601 (2005)）により記載されるように、「最近の先行する医原性低血糖症は、（インスリンの不存在の減少およびグルカゴンの不存在の増加の設定において後の所定のレベルの低血糖症に対するエピネフリン応答を低下させることによる）グルコース逆制御の欠損と、（交感神経副腎および結果として生じる後の所定のレベルの低血糖に対する神経性症状の応答を減少させることによる）低血糖症の認識不全と、の両方を引き起こし、これにより低血糖症の悪循環を引き起こす」。HAAFは1型糖尿病および2型糖尿病の患者に影響を与える。さらに、本開示の発明は、膵島細胞移植後の患者において低血糖症を治療することもできる。
【００７８】
本発明の製剤は、過剰なインスリンによって引き起こされる低血糖レベルの状態および効果を広く指す、高インシュリン血症の低血糖症の治療にも使用することができる。最も一般的なタイプの重症ではあるが典型的には一過性の高インスリン血症の低血糖症は、1型糖尿病の患者における外因性インスリンの投与から生じる。このタイプの低血糖は、医原性低血糖として定義することができ、1型および2型糖尿病の血糖管理における制限因子である。夜間の低血糖症（夜間低血糖）は、外因性インスリンを摂取している患者において生ずる医原性低血糖症の一般的なタイプである。しかしながら、高インスリン血症の低血糖症は、例えば、先天性高インスリン症、インスリノーマ（インスリン分泌腫瘍）、運動誘発性低血糖症および反応性低血糖症において、内因性インスリンによっても生じ得る。反応性低血糖症は非糖尿病性低血糖症であり、食事後に、典型的には食後4時間以内に起こる低血糖によるものである。反応性低血糖症は、食後低血糖症とも呼ばれる。反応性低血糖症の症状および兆候には、飢餓、衰弱、震え、眠気、発汗、混乱および不安が含まれ得る。後の手術用食品が小腸内を過度に速く通過する可能性があるため、胃の手術（例えば、肥満手術）が考えられる原因の1つである。追加の原因には、身体が食物を分解するのを困難にする酵素欠乏、またはホルモンエフィネフリンに対する感受性の増加が含まれる。
【００７９】
特定の実施形態では、本発明の安定な製剤で治療される疾患、状態、または障害は、糖尿病状態である。糖尿病状態の例としては、これらに限らないが、1型糖尿病、2型糖尿病、妊娠性糖尿病、前糖尿病、高血糖症、低血糖症、およびメタボリックシンドロームが挙げられる。特定の実施形態では、疾患、状態、または障害は低血糖症である。特定の実施形態では、疾患、状態、または障害は糖尿病である。
【００８０】
特定の実施形態では、本発明の治療方法は、糖尿病を治療するのに有効な量で本明細書に記載の安定な製剤中の治療剤を糖尿病を有する対象に投与することにより、糖尿病を治療することを含む。特定の実施形態において、対象には、インスリンを含む安定な製剤が投与される。特定の実施形態において、対象には、プラムリンチドを含む安定な製剤が投与される。特定の実施形態では、対象には、インスリンおよびプラムリンチドを含む安定な製剤が投与される。特定の実施形態において、対象には、エクセナチドを含む安定な製剤が投与される。特定の実施形態において、対象には、グルカゴンおよびエクセナチドを含む安定な製剤が投与される。
【００８１】
特定の態様において、エピネフリンは、アナフィラキシーの危険性があるか、またはアナフィラキシーが疑われる対象に投与することができる。エピネフリンは、これらに限らないが、食品、薬物および/または他のアレルゲン、アレルゲン免疫療法、診断検査物質、昆虫の刺咬および咬傷、ならびに特発性または運動誘発性アナフィラキシーを含む、複数の起源から生じ得るI型アレルギー反応の緊急治療として示されている。
【００８２】
疾患、状態、または障害（例えば、糖尿病状態、低血糖、またはアナフィラキシー）を治療するための本明細書に記載のペプチドまたは小分子薬物の投与量は、当業者により実施される投薬量およびスケジューリング計画に従う。本方法で使用される全ての薬理学的作用物質の適切な投与量に関する一般的な指針は、いずれも参照により本明細書に組み込まれる、Goodman and GilmanのThe Pharmacological Basis of Therapeutics, 11th Edition, 2006（前掲）、およびPhysicians' Desk Reference（PDR）、例えば65th（2011）または66th（2012）Eds., PDR Network、LLCに記載されている。本明細書に記載の疾患、状態、または障害を治療するためのペプチド薬物の適切な投与量は、組成物の処方、患者の応答、状態の重症度、対象の体重、および処方する医師の判断を含むいくつかの因子にしたがって変わるであろう。記載される製剤の有効な投与量はペプチド薬物の医学的に有効な量を送達する。投薬量は、個々の患者の必要に応じて、または医療従事者によって決定されるように、経時的に増加または減少させることができる。
【００８３】
有効量または用量の決定は、特に本明細書で提供される詳細な開示の観点において、十分に当業者の能力の範囲内である。一般に、これらの用量を送達するための製剤は、1、2、3、4、またはそれより多い小分子、ペプチド、またはペプチド類似体（ペプチド類似体を明示的に除外しない限り、集合的に「ペプチド」）を含み得る。ここで、各ペプチドは、約0.1mg/mLから製剤中のペプチドの溶解限度までの範囲の濃度で存在し得る。この濃度は、好ましくは約1mg/mL〜約100mg/mLである。特定の態様において、濃度は、約1mg/mL、約5mg/mL、約10mg/mL、約15mg/mL、約20mg/mL、約25mg/mL、約30mg/mL、約35 mg/mL、約40mg/mL、約45mg/mL、約50mg/mL、約55mg/mL、約60mg/mL、約65mg/mL、約70mg/mL、約75mg/mL、約80mg/mL、約85mg/mL、約90mg/mL、約95mg/mL、または約100mg/mLである。小分子の濃度は医療従事者に知られており、本明細書に提供される開示を用いて、例えば、0.01mg/ml〜500mg/mlで、またはそれらの間のすべての値および範囲を含めて、5、10、25、50、75、100、200、500、から1000mgまでの用量において、確立し、実行することができる。
【００８４】
本発明の製剤は、（例えば、注射または注入による）皮下、皮内、または筋肉内投与のためのものであり得る。特定の実施形態では、製剤は皮下に投与される。製剤はまた、組成物を皮膚に局所的に適用する（例えば、皮膚上に組成物を広げる、または皮膚パッチ上に組成物を装填し、その皮膚パッチを皮膚に付着させる）こと等により、経皮的に送達することもできる。
【００８５】
本開示の製剤は、任意の適切な装置を用いて注入または注射により投与することができる。例えば、本発明の製剤は、シリンジ（例えば、予め充填されたシリンジ）、ペン注射装置、自動注射装置、またはポンプ装置に入れることができる。特定の実施形態では、注射装置は、複数回投与の注射ポンプ装置または複数回投与の自動注射装置である。製剤は、ペプチド薬物を送達するために、自動注射器のような注射装置の作動時に、製剤が針から直ちに流出することができるように、装置内に供される。適切なペン/自動注射装置には、これらに限らないが、Becton-Dickenson, Swedish Healthcare Limited（SHL Group）, YpsoMed Ag等により製造されるこれらのペン/自動注射装置が含まれる。好適なポンプ装置には、これに限らないが、Tandem Diabetes Care、Inc., Delsys Pharmaceuticals等により製造されるこれらのポンプ装置が含まれる。
【００８６】
特定の実施形態では、本発明の製剤は、バイアル、カートリッジ、または予め充填されたシリンジにおいて投与のために準備された状態で提供される。
【００８７】
特定の実施形態では、安定な製剤は、低血糖症の治療のための医薬を処方するために使用される。特定の実施形態において、安定な製剤は、グルカゴンまたはその塩（例えば、酢酸グルカゴン）を含む。特定の実施形態では、安定な製剤は、グルカゴンおよびエクセナチドを含む。
【００８８】
特定の実施形態において、安定な製剤は、糖尿病の治療のための医薬を処方するために使用される。特定の実施形態では、安定な製剤はインスリンを含む。特定の実施形態では、安定な製剤はエクセナチドを含む。特定の実施形態では、安定な製剤はプラムリンチドを含む。特定の実施形態において、安定な製剤は、インスリンおよびプラムリンチドを含む。
【００８９】
ＩＶ．キット/容器
キットもまた、本発明の特定の態様において使用されると考えられる。例えば、本発明の製剤は、キット内に含めることができる。キットは容器を含むことができる。一態様では、例えば、製剤は、製剤を再構成または希釈する必要なく、対象に投与する準備ができている容器内に含まれ得る。すなわち、投与される製剤は、容器に保存され、必要に応じて直ちに使用され得る。容器は装置であり得る。装置は、シリンジ（例えば、予め充填されたシリンジ）、ペン注射装置、自動注射装置、製剤をポンプまたは投与することができる装置（例えば、自動または非自動外部ポンプ、埋め込み可能なポンプなど）、または灌流バッグであり得る。適切なペン/自動注射装置には、これらに限らないが、Becton-Dickenson, Swedish Healthcare Limited（SHL Group）, YpsoMed Agなどにより製造されるこれらのペン/自動注射装置が含まれる。好適なポンプ装置には、これに限らないが、Tandem Diabetes Care, Inc., Delsys Pharmaceuticalsなどによって製造されたポンプ装置が含まれる。
【実施例】
【００９０】
Ｖ．実施例
本出願に開示される方法を用いて、また、先行技術に開示される方法（例えば、非プロトン性極性溶媒系におけるペプチドの直接的な溶解、および非プロトン性極性溶媒系に溶解する前の緩衝化水溶液からのペプチドの乾燥）も介して、多くのペプチドおよび小分子製剤を調製した。以下の実施例に示されるように、本発明の方法により調製された組成物は、非プロトン性極性溶媒系におけるペプチド粉末の直接的な溶解を介して観察される物理的および化学的安定性を超える物理的および化学的安定性を提供した。
【００９１】
本開示の特定の実施形態は、特定の例によってより詳細に記載されるであろう。以下の実施例は、例示目的のために提供され、いずれの方法によっても本発明を限定することを意図しない。例えば、当業者は、本質的に同じ結果を生じるように変更または修正することができる様々な重要でないパラメータを容易に認識するであろう。
【００９２】
実施例１
この実施例では、グリシン塩酸塩（CAS No.6000-43-7）を5mM、10mM、および20mM濃度のDMSO（CAS No. 67-68-5）に直接溶解し、続いてグルカゴン粉末（MW = 3483g/mol; Bachem AG, product no. 4074733）を5mg/mLのペプチド濃度に溶解することによりグルカゴン溶液を調製した。調製した試料溶液を表1に示す。
【００９３】
（表１）グリシン塩酸塩およびグルカゴン粉末の両方をDMSOに直接溶解して調製したグルカゴン試料溶液。
2018528242.tif 000002
【００９４】
化学的安定性を評価するために用いた逆相高速液体クロマトグラフィー（RP-HPLC）法は、水中0.1％（v/v）のTFA（トリフルオロ酢酸）およびアセトニトリル中の0.1％（v/v）のTFAからそれぞれなる移動相AおよびBを用いた勾配法であった。C8カラム（BioBasic（商標）-8; ThermoScientific）（4.6mm I.D. x 250mm長さ、5μm粒子サイズ）を、カラム温度37℃、流速1.0mL/min、試料注入容量6-μL、および検出波長280-nmで用いた。
【００９５】
種々の濃度のグリシン塩酸塩を用いて調製した試料製剤を、13mmのFluroTec（登録商標）でコーティングされたゴムストッパー（West Pharmaceuticals社製のフルオロカーボンフィルムで被覆されたブチルゴム栓）を用いて2mLのCZバイアル（Crystal-Zenith、West Pharmaceuticals、PA、USA）中に密閉し、40℃で6週間保存した。その溶液を、不揮発性緩衝液から乾燥（凍結乾燥）し、DMSOで再構成する（Prestrelski‘644に記載されるpH記憶製剤）か、またはDMSO中にグルカゴン粉末を直接溶解すること（Stevenson‘547に記載される方法）により、調製した5mg/mLグルカゴン製剤と比較した。製剤の安定性を上述のRP-HPLCによって評価した。これを表2にグルカゴン純度として示す。
【００９６】
目視観察は、40℃で6週間（42日間）保存した後、製剤賦形剤としてグリシン塩酸塩を含有する試料溶液は透明で無色のままであり、沈殿および/またはゲル化を示さなかったことを示した。
【００９７】
（表２）40℃で保存した5mg/mLグルカゴン溶液の安定性（ペプチド純度として示す）。
2018528242.tif 000003
【００９８】
室温で24時間以内に、グルカゴン粉末をDMSOに直接溶解することにより調製した5mg/mLのグルカゴン溶液（おおよそ0.45％w/w）は、不溶性物質の形成によって示されるように、物理的凝集を示した（図1）。対照的に、5.0mMのグリシンHClの存在下でDMSOに溶解した5mg/mLのグルカゴン粉末を用いて調製した溶液は、インキュベーション期間（40℃で6週間）にわたって透明（すなわち、沈殿がない）および無色のままであった。DMSOで初期濃度の5倍に再構成する前に1.0mg/mLのグルカゴン、2.0mMのグリシンおよび1.0％（w/v）のトレハロースを含む緩衝水溶液（pH3.0）から予め凍結乾燥されたグルカゴン製剤（すなわち、再構成後の非プロトン性極性溶媒系中の組成物は、5.0mg/mLグルカゴン、10.0mMグリシン、および5.0％（w/v）トレハロースであった）も、40℃で6週間の貯蔵後におおよそ97％のグルカゴン純度を示した。
【００９９】
本発明の方法により調製された組成物は、非プロトン性極性溶媒中でのペプチド粉末の直接的な溶解の従来技術の方法と比較して、向上した安定性を提供する。さらに、本発明の製剤は、非プロトン性極性溶媒系中で粉末を再構成する前に、緩衝化水溶液からペプチドを乾燥させる必要なく、非プロトン性極性溶媒系中で高濃度の安定なグルカゴン製剤を調製するための代替経路を提供することができる。
【０１００】
実施例２
この実施例では、グルカゴン粉末（Bachem AG, Product no. 4074733）を0.001M（1mM）〜0.01M（10mM）の範囲の異なる濃度の添加塩酸を含むDMSOに溶解することにより、グルカゴン溶液を5mg/mLの濃度で調製した。製剤に添加する水の量を最小にするために、DMSO溶液中に10mMおよび5.6mMのHClを調製するために5N HClを使用し、3.2mM、1.8mMおよび1.0mMの溶液を調製するために1N HClを使用した。一例として、DMSO溶液中の10mM HClは、20μLの5N HClを9.98mLのDMSO（ニート）に添加することにより調製し、DMSO溶液中の1.0mM HClは、10μLの1N HClを9.99mLのDMSO（ニート）に添加することにより調製した。各製剤のサンプルを2mLのCZバイアル（バイアルあたり0.5mLのサンプル）に保存し、40℃でインキュベートした。
【０１０１】
保存の28日後および58日後に、ペプチドの化学的安定性をRP-HPLCにより評価し、純度を表3に報告した。1.0mM HClの添加は、5mg/mLのグルカゴン溶液中の不溶性凝集物の形成を防止するのに不十分であり、したがって、これらの試料の化学的安定性は測定されなかった。逆に、グルカゴン分子は、10mMのHClを溶液に添加した場合、比較的迅速な化学分解を示した。溶液中の添加HCl濃度の減少は、グルカゴン分子の全体的な安定性を増加させ、3.2mMおよび1.8mM HCl溶液は、試験した期間にわたり最も高い安定性を示した。
【０１０２】
（表３）40℃で保存した5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度として示す）。
2018528242.tif 000004
【０１０３】
実施例３
種々の添加濃度のグリシン塩酸塩（CAS No. 6000-43-7）、ベタイン塩酸塩（CAS No. 590-46-5）、または塩酸（1N; CAS No.7647-01-0）を含むDMSOに5mg/mLの濃度までグルカゴン粉末（Bachem AG, Product No. 4074733）を溶解することにより試料溶液を調製した。試料製剤を調製するために用いた各イオン化安定化賦形剤の種々の濃度を表4に示す。各製剤の試料をCZバイアルに保存し、40℃でインキュベートした。28日間の保存の後、グルカゴンペプチドの化学的安定性をRP-HPLCにより評価し、純度を表4に報告した。この例は、添加されたイオン化安定化賦形剤のプロトン供与能（すなわちその「強さ」）が治療用分子を安定化させるのに要求される濃度に影響を与え得ることを証明する。グルカゴンは、分子が十分にプロトン化されていない場合にゲル化する（すなわち、不溶性凝集物を形成する）傾向があるため、モデルペプチドとして選択した。2mMまでの濃度のグリシン塩酸塩は、溶液中の不溶性凝集物の形成を防止するには不十分であったが、この濃度の塩酸ベタインおよび塩酸の両方は、40℃で28日間保存した後の不溶性凝集物の形成を防ぐのに十分であった。
【０１０４】
（表４）28日間、40℃で保存した5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度（%）として示す）。
2018528242.tif 000005
【０１０５】
実施例４
以下の例は、添加した製剤成分（例えば、不活性剤、賦形剤）の存在下で本発明の方法に従って調製されたグルカゴン溶液の安定性を実証する。（1N HClのストック溶液からの）約3.2mMの添加HClを含有するDMSO中にグルカゴン粉末（Bachem AG, Product no. 4074733）を5mg/mLの濃度に溶解することにより試料溶液を調製した。これらの溶液に、種々の濃度の水分、ならびに5.5％（w/v）マンニトール（CAS No. 69-65-8）、および1％（v/v）ベンジルアルコール（CAS No. 100-51-6）を添加した。検査した実験試料を表5に列挙する。
【０１０６】
各製剤の試料をCZバイアルに保存し、室温（22〜23℃）でインキュベートした。180日間の保存後、グルカゴンペプチドの化学的安定性を（実施例１に記載の方法に従って）RP-HPLCにより評価し、グルカゴン純度を表5に報告する。この実施例は、追加の製剤成分（例えば、水分、不活性剤、賦形剤）は、製剤中に含まれてもよく、なお、室温でおよそ6ヶ月の貯蔵後に安定な組成物を生じることを証明する。
【０１０７】
（表５）180日間、室温で保存した5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性。安定性はRP-HPLCにより評価したグルカゴン純度のパーセントとして示す。
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【０１０８】
実施例５
以下の例は、製剤を安定化するのに要求されるイオン化安定化賦形剤の量に対するペプチド濃度の影響を実証する。
【０１０９】
（1Nストック溶液（CAS No. 7647-01-0）からの）様々な濃度の添加HClを含むDMSO中に20〜50mg/mLの範囲の濃度でグルカゴン粉末（Bachem AG, Product No. 4074733）を溶解することにより、試料溶液を調製した。その検査した実験試料を表6に示す。製剤を2mLのCZバイアル（バイアルあたり0.5mLの試料溶液）に保存し、40℃/75％RHで安定性チャンバに入れた。目視検査を介しておよび不溶性粒子の存在または不存在に注目して試料の物理的安定性を評価した。より高い濃度のペプチドは、凝集および不溶性凝集物の形成を防止するために、より高濃度のイオン化安定化賦形剤（この例ではHCl）を要求する。ペプチドの化学的安定性を、（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCにより評価し、グルカゴン純度を表6に報告する（不溶性粒子を含有する製剤はRP-HPLCによって検査されなかったことに留意されたい）。
【０１１０】
（表６）添加した塩酸を含み、かつ、84日間、40℃/75％RHで保存した、グルカゴン−DMSO溶液の化学的および物理的安定性。
2018528242.tif 000007
【０１１１】
実施例６
以下の例は、イオン化安定化賦形剤として硝酸、硫酸、リン酸、またはクエン酸を用いる本発明の方法にしたがって調製されたグルカゴン溶液の安定性を実証する。
【０１１２】
種々の濃度の添加HNO3を含むDMSO中にグルカゴン粉末（Bachem AG, Product no. 4074733）を5mg/mLの濃度で溶解することにより、試料溶液を調製した（硝酸は、70％（w/w）ストック溶液（CAS No. 7697-37-2）から調製した1M溶液から添加した）。試験した実験試料を表7に示す。製剤をFluroTec（登録商標）でコーティングしたゴムストッパーで密封した2mLのCZバイアル（バイアル当たり0.5mLの試料溶液）に保存し、40℃/75％RHの安定性チャンバに入れた。56日間の保存の後、グルカゴンペプチドの化学的安定性を（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCにより評価し、グルカゴン純度を表7に報告する。
【０１１３】
（表７）添加した硝酸を含み、かつ、40℃/75％RHで56日間、保存した、5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性。安定性は、RP-HPLCにより評価したグルカゴン純度として示す。
2018528242.tif 000008
【０１１４】
（1N（0.5M）ストック溶液（CAS No. 7664-93-9）からの）種々の濃度の添加硫酸、および5％（w/v）トレハロース（二水和物からのもの; CAS No. 6138-23-4）を含むDMSO中に5mg/mLの濃度までグルカゴン粉末（Bachem AG, Product no. 4074733）を溶解することにより試料溶液を調製した。検査された実験試料を表8に列挙する。試料製剤をFluroTec（登録商標）でコーティングされたゴムストッパーで密封された2mLのCZバイアル（バイアルあたり0.5mLの試料溶液）中で保存し、40℃/75％RHの安定性チャンバ−に入れた。84日間の保存の後、グルカゴンペプチドの化学的安定性を（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCによって評価し、グルカゴン純度を表8に報告する。
【０１１５】
（表８）添加した硫酸および5％（w/v）トレハロースを含み、かつ、40℃/75％RHで84日間、保存した、5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性。安定性は、RP-HPLCにより評価したグルカゴン純度として示す。
2018528242.tif 000009
【０１１６】
種々の濃度の添加リン酸を含むDMSO中にグルカゴン粉末（Bachem AG, Product no. 4074733）を5mg/mLの濃度まで溶解させることにより試料溶液を調製した（リン酸は、85％（w/w）ストック溶液（CAS No. 7664-38-2）から調製した1M溶液から添加した）。検査した実験試料を表9に列挙する。試料製剤を、FluroTec（登録商標）でコーティングされたゴムストッパーで密封された2mLのCZバイアル（バイアルあたり0.5mLの試料溶液）中に保存し、40℃/75％RHで安定性チャンバ−に入れた。80日間の保存の後、グルカゴンペプチドの化学的安定性を（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCにより評価し、グルカゴン純度を表9に報告する。
【０１１７】
（表９）添加したリン酸を含み、かつ、40℃/75％RHで80日間、保存した5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性。安定性は、RP-HPLCにより評価したグルカゴン純度として示す。
2018528242.tif 000010
【０１１８】
純粋（ニート）DMSOに直接的に溶解されている様々な濃度の添加クエン酸（CAS No. 77-92-9）を含むDMSO中にグルカゴン粉末を5mg/mLの濃度まで溶解することにより試料溶液を調製した。検査された実験試料を表10に列記する。試料製剤を、FluroTec（登録商標）でコーティングされたゴムストッパーで密封された2mLのCZバイアル（バイアルあたり0.5mLの試料溶液）で保存し、40℃/75％RHで安定性チャンバ−に入れた。65日間の貯蔵の後、グルカゴンペプチドの化学的安定性を（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCによって評価し、グルカゴン純度を表10に報告する。
【０１１９】
（表１０）添加したクエン酸を含み、かつ、40℃/75％RHで65日間、保存した5mg/mLグルカゴン−DMSO溶液の安定性。安定性は、RP-HPLCにより評価したグルカゴン純度として示す。
2018528242.tif 000011
【０１２０】
この例は、有機酸および無機酸の両方を含む様々な酸をイオン化安定化賦形剤として用いることができることを実証する。所定のイオン化安定化賦形剤の要求される濃度は、API(s)、API濃度、他の製剤成分（例えば、水分、賦形剤）の存在、および所定の溶媒系におけるイオン化安定化賦形剤の酸強度を含む、様々な製剤パラメータに依存して変化するであろう。
【０１２１】
実施例７
5mMグリシン塩酸塩（CAS No. 6000-43-7）または5mMクエン酸無水物（CAS No. 77-92-9）の存在下でDMSO中に、プラムリンチドアセテート粉末（分子量=3949.4; CAS No. 196078-30-5; ChemPep、Inc., Wellington, FL）を溶解させることにより、アミリン類似体のプラムリンチドの製剤を1mg/mLの濃度で調製した。比較のため、酢酸プラムリンチド粉末を、同じ濃度で（ただし、賦形剤を添加せずに）DMSOに直接的に溶解した。各製剤の試料をCZバイアルに保存し、40℃でインキュベートした。研究期間中、試料溶液は透明であり（すなわち、不溶性凝集物がなく）、無色のままであった。14日間および28日間の保存の後、ペプチドの化学的安定性を、実施例１に記載の方法にしたがってRP-HPLCによって評価した。表11に示すように、5mMグリシンHClおよび5mMクエン酸の両方を含むことにより、プラムリンチドおよびDMSOのみを含む溶液と比較して、増加された安定性が供された。
【０１２２】
（表１１）40℃で保存したプラムリンチド−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度（パーセント）として示す）。
2018528242.tif 000012
【０１２３】
実施例８
プラムリンチドアセテート粉末をDMSOに（1mg/mLの濃度まで）溶解し、それに0.00001M（0.01mM）〜0.1M（100mM）の範囲の異なる濃度の塩酸を添加することにより、アミリン類似体のプラムリンチドの製剤を調製した。DMSO溶液中に100mMおよび10mMのHClを調製するために5NのHClを使用し、DMSO溶液中に1mM、0.1mM、および0.01mMのHClを調製するために1NのHClを使用した。一例として、DMSO溶液中の100mMのHClについて、10μLNの1N HClを9.99mLのDMSOに添加した。各製剤の試料をCZバイアルに保存し、40℃でインキュベートした。31日間の保存の後、ペプチドの化学的安定性を、実施例１に記載の方法に従ってRP-HPLCにより評価した。研究期間中、試料溶液は透明であり（すなわち不溶性物質を含まず）、無色のままであった。しかしながら、表12に示されるように、特定量のHCl（DMSO中1mM HCl）の添加は、他の試料製剤と比較して化学的分解を最小にし、ペプチド安定性を増強させた。
【０１２４】
（表１２）40℃で保存した1mg/mLプラムリンチド−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度（％）として示す）。
2018528242.tif 000013
【０１２５】
実施例９
DMSO中のプラムリンチドの溶液を安定化することができる添加HClの範囲をさらに検査するため、0.00032（0.32mM）〜0.00316M（3.16mM）の範囲でDMSO溶液に添加される異なる濃度の塩酸の存在下において、DMSO中にプラムリンチドアセテート粉末を溶解することにより、5mg/mLの濃度でアミリン類似体であるプラムリンチドの製剤を調製した。研究したHCl濃度を表13に示す。0.5mL容量の溶液を2mLのCZバイアルに保存し、温度を40℃に設定したインキュベーターに入れた。研究期間中、試料製剤は透明なままであり（すなわち、不溶性物質がなく）、無色のままであった。31日間の保存の後の製剤中のペプチドの安定性（実施例１に記載の方法に従ってRP-HPLCにより評価）を以下の表13に示す。
【０１２６】
（表１３）40℃で31日間保存した5mg/mLプラムリンチド−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度（％）として示す）。
2018528242.tif 000014
【０１２７】
表13のデータをプロットすると、ペプチド安定性が最適化されているイオン化安定化賦形剤の最適化された範囲が存在し得ることが示される（この例ではおおよそ1.00mM）（図2）。図２（X軸は、対数スケールで、添加HCl濃度（mM）を表す）に示されるように、（HCl濃度の増加または減少のいずれかにより）添加HClの最適濃度から逸脱すると、可溶化されたプラムリンチド分子の化学的および/または物理的分解が促進される。
【０１２８】
実施例１０
所定のペプチドを安定化するのに必要なイオン化安定化賦形剤の濃度は、ペプチドのアミノ酸配列および溶液中のペプチドの濃度の両方を含む、様々な製剤パラメータに依存するであろう。本実施例では、DMSO中の酢酸プラムリンチドの溶液を、2つの異なる濃度：1mg/mLおよび5mg/mLで調製した。溶液に添加したイオン化安定化賦形剤は、HCl水溶液（5Nおよび1N濃度）であり、左側のカラムに特定される最終添加HCl濃度を得た。次に、サンプルを40℃で1ヶ月間、保存した。表14に示されているように、実施例１に記載の方法に従ってRP-HPLCにより評価したプラムリンチド分子の安定性は、薬物濃度を5倍に増加させると、分子を安定化するのに必要な添加HClの濃度のほぼ対応する増加を必要とすることを示す。これは、1mg/mLのプラムリンチド溶液は、1.00mMのHCl（または0.56mMと1.78mMの間のHCl）で最大の安定性を示したが、5mg/mLの溶液は、およそ3.16mMおよび5.62mMのHClで最大の安定性を示したからである。
【０１２９】
（表１４）40℃で31日間保存した後のRP-HPLCにより評価したプラムリンチド純度。
2018528242.tif 000015
*1mg/mLのプラムリンチド濃度の溶液については、HCl濃度が1.78mMから3.16mMに増加するにつれて製剤の安定性が低下したので、試料は5.62mMおよび10.0mMのHCl濃度で調製しなかった。
【０１３０】
実施例１１
この例では、インスリン（組換えヒト）粉末（CAS No. 11061-68-0）をDMSO中に3.5mg/mLの濃度で溶解した。インスリン粉末の溶解の後、異なる濃度の塩酸を試料溶液に添加した。添加されたHClの濃度は0.010M（10mM）〜0.00032M（0.32mM）の範囲であった。研究したHCl濃度を表15に示す。試料インスリン溶液の0.5mLアリコートを2-mLのCZバイアルに保存し、温度を40℃に設定したインキュベーターに入れた。貯蔵後の溶液の目視観察は、それらがインキュベーション期間を通して透明で（すなわち、不溶性物質がない）、無色のままであることを明らかにした。製剤中のペプチドの化学的安定性を、14日間の保存後に実施例１に記載の方法に従ってRP-HPLCにより評価し、その結果（ペプチド純度として示す）を以下の表15に示す。
【０１３１】
（表１５）40℃で2週間保存した3.5mg/mLインスリン−DMSO溶液の安定性（ペプチド純度として示す）。
2018528242.tif 000016
【０１３２】
実施例１２
以下の例は、共製剤（同時処方物）の調製への本発明の適用性を実証する。インスリン（組換えヒト）粉末（CAS No. 11061-68-0）を、異なる濃度の塩酸が添加されているDMSO（ニート）中に3.5mg/mLの最終濃度まで溶解した。表16に示すように、HClの添加濃度は0.010M（10mM）〜0.00032M（0.32mM）の範囲であった。次にこれらの溶液に酢酸プラムリンチド粉末（CAS No. 196078-30-5）を1.0 mg/mLの濃度まで添加した。したがって、試料溶液のそれぞれは、特定濃度の添加HClを含むDMSOに溶解された3.5mg/mLのインスリン粉末および1.0mg/mLのプラムリンチド粉末を含んでいる。試料の共処方溶液の0.5mLアリコートを2-mLのCZバイアルに入れ、室温（22〜23℃）で保存した。製剤中のペプチドの安定性を、52日間の保存の後に（実施例１に記載の方法にしたがって）RP-HPLCにより評価し、その結果を表16に示す。単一のAPIを含む製剤に関する先の例のように、共処方物もまた、両方のペプチドに最適の安定性を提供する添加HCl濃度を示す。
【０１３３】
（表１６）DMSOに溶解した3.5mg/mLのインスリン粉末および1.0mg/mLのプラムリンチド粉末を含み、かつ、室温（22〜23℃）で52日間保存した共製剤の安定性（ペプチド純度として示す）。
2018528242.tif 000017
【０１３４】
実施例１３
以下の例は、小分子の安定な製剤の調製への本発明の適用性を実証する。（酒石酸水素塩由来の）エピネフリン粉末（CAS No. 51-42-3）を、（1Nストック溶液からの）異なる濃度の塩酸が添加されているDMSO（ニート）に10mg/mL（およそ55mM）のAPI濃度まで溶解した。HClの添加濃度は、表17に示すように、1mM〜100mMの範囲であった。エピネフリン溶液の0.5mLアリコートを2-mL（タイプ1）ガラスバイアルに保存し、温度40℃および相対湿度75％の安定チャンバに入れた。これらの試料は周囲環境で調製し、周囲雰囲気下でFluroTec（登録商標）でコーティングされたゴムストッパーで密封したバイアルに保存した（試料は不活性ガス（窒素、アルゴン）の下でも充填され得ることに留意されたい）。
【０１３５】
製剤中の小分子の安定性を、1ヶ月間の貯蔵の後にRP-HPLCによって評価し、その結果を表17に示す。HPLC分析のために、0.05Mの一塩基性ナトリウムリン酸塩、519mgの1-オクタンスルホン酸ナトリウム、45mgのエデト酸二ナトリウムからなる、H3PO4を用いてpHを3.8に調整した1リッターの水溶液を調製した。移動相はその水溶液のメタノールとの85：15（v/v）混合物からなる。BDS Hypersil C8カラム（4.6mm I.D. x 150mm長さ）を、20-μL注射容量および280-nmの検出波長で使用した。使用前に、移動相を真空下で0.45-μmナイロンフィルターを通して濾過し、10mg/mLのエピネフリン試料溶液を移動相で200xに希釈した（例えば、1mL総容量中の5μL試料容量）。エピネフリン溶液は、部分的に、エピネフリン分子の酸化による（溶液のピンク色の変色を特徴とする）アドレノクロムおよび/または（溶液の黄色/褐色の変色を特徴とする）メラニンへの変換に起因する変色の影響を受けやすいので、試料溶液の色は目視で検査した。表17に示されるように、エピネフリン溶液にほぼ等モル濃度のHCl（50mM）を添加すると、周囲条件下で密封したときの変色が防止された。
【０１３６】
さらに、水溶液中のエピネフリンは、生物活性立体異性体（L-エピネフリン）の不活性形態（D-エピネフリン）への変換も受けやすい。したがって、DMSO溶液のエナンチオマー純度も、キラルRP-HPLCによって検査した。移動相は、水溶液（0.20M NaCl、0.05％氷酢酸）およびアセトニトリルの95：5（v/v）混合物であった。カラム温度10℃、流速0.5mL/分、および検出波長280-nmのキラルカラム（Shodex ORpak CDBS-453; 4.6mm I.D. および150mm length）を使用した。使用前に、移動相を0.45-μmのナイロンフィルターを通して真空下で濾過し、10mg/mLの試料溶液をキラルHPLC移動相で200倍に希釈した。エナンチオマー純度（全エピネフリンのパーセンテージとしてのL-エピネフリンとして提供）を表17に列挙する。
【０１３７】
エピネフリン重酒石酸塩は先行技術（例えば、米国特許第9,125,805号）に記載されるようにDMSOに直接的に溶解した場合、溶液は広範な変色を示したことに留意されたい。（10mg/mL溶液中のエピネフリン分子の濃度とほぼ等モルである）50mMの添加HClまで、製剤にHClを添加すると変色の程度が抑制され、1ヶ月間の保存期間を通して溶液は透明で無色のままであった。75および100mMの添加HClでは、溶液は顕著な変色を示した。
【０１３８】
（表１７）40℃および75％RHで1ヶ月間保存した周囲雰囲気下で密封した10mg/mLエピネフリン溶液の安定性。
2018528242.tif 000018
【０１３９】
実施例１４
以下の例は、不活性雰囲気下で試料バイアルを密封することと合わせた小分子の安定な製剤の調製への本発明の適用性を実証する。（重酒石酸塩由来の）エピネフリン粉末（CAS No. 51-42-3）を、（1Nストック溶液からの）異なる濃度の塩酸が添加されているDMSO（ニート）中に10mg/mL（約55mM）の最終API濃度まで溶解した。HClの添加濃度は、表18に示すように、1mM〜100mMの範囲であった。エピネフリン溶液の0.5mLアリコートを2-mL（タイプ1）ガラスバイアルに保存し、温度40℃および相対湿度75％の安定チャンバに入れた。これらの試料は周囲環境で調製したが、不活性ガス（アルゴン）下で密封した。これは、エピネフリンは酸化的分解反応に感受性であることがよく知られているからである。
【０１４０】
不活性ガス下で密封された製剤中の小分子の安定性を、1ヶ月間の貯蔵の後にRP-HPLCによって評価し、結果を表18に示す。化学的安定性を、実施例１３に記載のとおりHPLCにより分析した。エピネフリン溶液は、部分的に、エピネフリン分子の酸化による（溶液のピンク色の変色を特徴とする）アドレノクロムおよび/または（黄色/褐色の変色を特徴とする）メラニンへの変換に起因するデグラデーションにより促進される変色の影響を受けやすいので、試料溶液の色は目視で検査した。表18に示すように、不活性ガス（この特定の例ではアルゴン）下でサンプルバイアルを密封することにより、サンプルバイアルを周囲雰囲気下で密封した実施例１１で上述したピンク色変色は阻害された。しかしながら、（例えば、小分子APIに対して等モル濃度よりも著しく高い）過剰のHClを配合物に添加すると、実施例１０からの溶液と同様に、類似の暗黄色/褐色の変色が認められた。
【０１４１】
実施例１３に記載されるように、キラルHPLC分析を、アルゴンで充填したエピネフリン試料についても行った。使用前に、移動相を0.45-μmのナイロンフィルターを通して真空下で濾過し、10mg/mLの試料溶液をキラルHPLC移動相で200倍に希釈した。エナンチオマー純度（全エピネフリンのパーセンテージとしてL-エピネフリンとして提供）を表18に列挙する。
【０１４２】
（酒石酸水素塩からの）エピネフリンをDMSOに直接溶解し、アルゴン雰囲気下でガラスバイアルに封入した時、溶液はなお変色を示したが、周囲環境下で密封された試料と比較して変色は緩和された。配合物へのHClの添加は、変色の程度を抑制した。10〜50mMの添加HClの場合（後者はエピネフリン分子とほぼ等モルである）、溶液は1ヶ月の保存期間を通して透明で無色のままであった。75および100mMの添加HClの場合、溶液は広範囲に変色することが観察された。
【０１４３】
（表１８）40℃および75％RHで1ヶ月間保存したアルゴン雰囲気下で密封した10mg/mLエピネフリン溶液の化学的安定性。
2018528242.tif 000019
【０１４４】
実施例１５
以下の例は、小分子の安定な製剤の調製への本発明の適用性を実証する。（酒石酸水素塩由来の）エピネフリン粉末（CAS No. 51-42-3）を、（1Nストック溶液からの）異なる濃度の塩酸が添加されているDMSO（ニート）中にAPI濃度3mg/mL（およそ16mM）まで溶解した。HClの添加した濃度は、表19に示すように、0mM〜25mMの範囲であった。エピネフリン溶液の0.5mLアリコートを2-mL（タイプ1）ガラスバイアルに保存し、温度40℃および相対湿度75％の安定性チャンバに入れた。これらの試料を周囲環境で調製し、周囲雰囲気下でバイアル中に封入した（試料は不活性ガス（例えば、窒素、アルゴン）下に充填することもできることに留意のこと）。
【０１４５】
製剤中の小分子の安定性を、実施例１３に記載されるように16週間の保存の後にRP-HPLCによって評価し、その結果を表19に示す。分析の前に、3mg/mLのエピネフリン試料溶液を移動相で約30倍に希釈した（例えば、総容量1mL中の33μL試料容量）。表19に示すように、エピネフリン酒石酸水素塩にほぼ等モル濃度のHCl（16.4mM）を添加すると、周囲条件下でおよそ16週間（114日間）、密封した場合、試料溶液の変色が抑制された。
【０１４６】
DMSO−エピネフリン溶液のエナンチオマー純度も、実施例１３に記載されるようにキラルRP-HPLCにより検査した。分析前に、3mg/mLの試料溶液をキラルHPLC移動相で30倍に希釈した。エナンチオマー純度（全エピネフリンのパーセンテージとしてL-エピネフリンとして示す）を表19に列挙する。
【０１４７】
16.4mMの添加HCl（これはエピネフリン分子とほぼ等モルである）で溶液が16週間の保存期間を通じて透明で無色のままであるまで、HClを製剤に添加すると変色の程度が阻害された。20および25mMの添加HClでは、溶液は薄い変色を示した。
【０１４８】
（表１９）40℃および75％RHで16週間保管した周囲雰囲気下で密封された3mg/mLエピネフリン溶液の化学的安定性。
2018528242.tif 000020
【０１４９】
本明細書に開示され請求される組成物および/または方法の全ては、本開示に照らして過度の実験の必要なく作製および実行することができる。本開示の組成物および方法は、特定の実施形態の観点で記載されているが、当業者には、本開示の概念、精神、および範囲から逸脱することなく、本明細書に記載される組成物および方法ならびに方法のステップまたはステップの順序に、バリエーションを適用することができることは明らかであろう。より具体的には、化学的および生理学的に両方に関連する特定の剤を、本明細書に記載の剤と置き換えて、同じまたは類似の結果を達成することができることは明らかであろう。 当業者に明らかなそのような類似の置換および改変はすべて、添付の特許請求の範囲によって規定されるような発明の精神、範囲および概念の範囲内であるとみなされる。
【図１】
2018528242.tif 000021
【図２】
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【国際調査報告】
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