(57)【要約】  本開示の少なくともいくつかの態様は、膨張したときに管を形成するインフレーションフィルムであって、第１の部分及び第２の部分を有し、第１の部分と第２の部分が長手方向に分かれているインフレーションフィルムと、インフレーションフィルムの第１の部分に配置された複数の開口と、を備える管状対流装置を特徴とする。本開示の少なくともいくつかの態様は、複数の管状対流装置を含む管状対流システムを特徴とし、隣接する管状対流装置同士が連結されている。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
膨張したときに管を形成するインフレーションフィルムであって、第１の部分及び第２の部分を有し、前記第１の部分と前記第２の部分が長手方向に分かれている、インフレーションフィルムと、
前記インフレーションフィルムの前記第１の部分に配置された複数の開口と、を備える、管状対流装置。
【請求項２】
前記第１の部分及び前記第２の部分がそれぞれ半分部分である、請求項１に記載の管状対流装置。
【請求項３】
前記複数の開口が前記インフレーションフィルムの前記第１の部分にだけ配置される、請求項１に記載の管状対流装置。
【請求項４】
前記管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内要素を更に備える、請求項１に記載の管状対流装置。
【請求項５】
前記空気案内要素が、前記管状対流装置の縁部から管構造体に向かって延びる案内シールを備える、請求項４に記載の管状対流装置。
【請求項６】
前記管状対流装置がロール状である、請求項１に記載の管状対流装置。
【請求項７】
複数の管状対流装置を備える管状対流システムであって、各管状対流装置が、
可撓性の材料を含む管状構造体と、
前記管状構造体上の複数の開口と、を備え、
前記複数の管状対流装置のうちの隣接する２つが連結されている、管状対流システム。
【請求項８】
前記複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に弱化線を更に備える、請求項７に記載の管状対流システム。
【請求項９】
前記複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に閉鎖シールを更に備える、請求項７に記載の管状対流システム。
【請求項１０】
前記複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に閉鎖シールを更に備え、前記閉鎖シールが前記弱化線に近接して配置される、請求項８に記載の管状対流システム。
【請求項１１】
前記複数の管状対流装置のうちの２つが互いに異なる長さを有する、請求項７に記載の管状対流システム。
【請求項１２】
前記複数の管状対流装置がロール状である、請求項７に記載の管状対流システム。
【請求項１３】
各管状対流装置が取付装置を備える、請求項７に記載の管状対流システム。
【請求項１４】
前記取付装置が接着細片を備える、請求項１３に記載の管状対流システム。
【請求項１５】
可撓性の材料を含む管状構造体と、
前記管状構造体上の複数の開口、
を備える管状対流装置と、前記管状対流装置の第１の部位を固定するように構成された固定要素とを備える、管状対流システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加温又は冷却のための対流システムに使用される対流装置及び構成要素に関する。
【発明の概要】
【０００２】
本開示の少なくともいくつかの態様は、膨張したときに管を形成するインフレーションフィルムであって、第１の部分及び第２の部分を有し、第１の部分と第２の部分が長手方向に分かれているインフレーションフィルムと、インフレーションフィルムの第１の部分に配置された複数の開口と、を備える管状対流装置を特徴とする。
【０００３】
本開示の少なくともいくつかの態様は、複数の管状対流装置を備える管状対流システムであって、各管状対流装置が、可撓性の材料を含む管状構造体と、管状構造体上の複数の開口とを備え、複数の管状対流装置のうちの隣接する２つが連結されている、管状対流システムを特徴とする。
【０００４】
本開示の少なくともいくつかの態様は、可撓性の材料を含む管状構造体と、管状構造体上の複数の開口とを備える管状対流装置と、管状対流装置の第１の部位を固定するように構成された固定要素と、を備える、管状対流システムを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
添付の図面は、本明細書に援用され、本明細書の一部をなすものであって、説明文と併せて本発明の利点及び原理を説明するものである。
【０００６】
【図１Ａ】管状対流装置の一実施形態の拡大図を示す。
【０００７】
【図１Ｂ】対流システムの一実施形態を示す。
【０００８】
【図２Ａ】対流装置の一例を示す。
【０００９】
【図２Ｂ】空気案内装置のうちの１つのところで曲げられた、図２Ａに示された対流装置を示す。
【００１０】
【図３Ａ】対流システムの例を示す。
【図３Ｂ】対流システムの例を示す。
【００１１】
【図３Ｃ】一団の対流装置のいくつかの例を示す。
【図３Ｄ】一団の対流装置のいくつかの例を示す。
【図３Ｅ】一団の対流装置のいくつかの例を示す。
【図３Ｆ】一団の対流装置のいくつかの例を示す。
【００１２】
【図４Ａ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｂ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｃ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｄ】対流装置のいくつかの例を示す。
【００１３】
【図５Ａ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｂ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｃ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｄ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｅ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｆ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｇ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｈ】空気案内装置のいくつかの例を示す。
【００１４】
【図６Ａ】管状対流システムのいくつかの例を示す。
【図６Ｂ】管状対流システムのいくつかの例を示す。
【００１５】
【図７Ａ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｂ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｃ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｄ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｅ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｆ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｇ】固定要素のいくつかの例を示す。
【００１６】
【図８Ａ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｂ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｃ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｄ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｅ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｆ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【図８Ｇ】ホースマニホールドのいくつかの例を示す。
【００１７】
【図９Ａ】ホースクランプの一実施形態の斜視図を示す。
【図９Ｂ】図９Ａに示されたホースクランプの側面図を示す。
【００１８】
【図９Ｃ】ホースクランプの別の実施形態の側面図を示す。
【００１９】
【図１０Ａ】取り巻き要素の内面を向けているホースクランプの平面図である。
【００２０】
【図１０Ｂ】図１０Ａに示されたホースクランプの斜視図である。
【００２１】
【図１０Ｃ】図１０Ａに示されたホースクランプの側面図である。
【００２２】
【図１０Ｄ】係合構成要素のいくつかの例示的な構成を示す。
【図１０Ｅ】係合構成要素のいくつかの例示的な構成を示す。
【図１０Ｆ】係合構成要素のいくつかの例示的な構成を示す。
【図１０Ｇ】係合構成要素のいくつかの例示的な構成を示す。
【００２３】
【図１１】対流システムの一例を示す。
【００２４】
【図１２Ａ】管状対流装置の使用の例示的なフロー図を示す。
【００２５】
【図１２Ｂ】管状対流装置の製作の例示的なフロー図を示す。
【００２６】
これらの図面中、同様の参照番号は、同様の要素を示す。上記で定義された図面は、一定の縮尺で描かれていない場合があり、本開示の様々な実施形態を示すものであるが、「発明を実施するための形態」で記述されるように、他の実施形態もまた想到される。全ての場合に、本開示は、本明細書で開示される開示内容を、明示的な限定によってではなく、例示的実施形態を表現することによって説明する。本開示の範囲及び趣旨に含まれる他の多くの変更及び実施形態を、当業者が考案することは可能である点を理解されたい。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
別途記載のない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴部の寸法、量、及び物理的特性を表わす全ての数字は、いずれの場合においても「約」なる語によって修飾されているものとして理解されたい。したがって、特に反対の記載がない限り、上記の明細書及び添付の特許請求の範囲において説明されている数値パラメータは、本明細書において開示される教示を利用して当業者が得ようとする所望の特性に応じて変わり得る近似値である。端点による数値範囲の使用は、その範囲内の全ての数字（たとえば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）、及びその範囲内の任意の範囲を含む。
【００２８】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いられているとき、「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」などの単数形は、その内容によって別段の明確な指示がなされていない限りは、複数の指示対象を有する実施形態を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲では、用語「又は」は、一般に、その内容が特に明確な指示をしない限り、「及び／又は」を含む意味で使用される。
【００２９】
対流装置は一般に、気体状態の物質を分配する装置を指す。たとえば、対流装置は、加圧加温空気の流れを受け入れ、加圧空気に反応して膨張し、加温空気を空気構造内に分配させ、加温空気を身体の上に放ち、快適性を増す、震えを低減させる、及び低体温症を治療する又は防ぐ等の目的を達成することができる。いくつかの実施形態では、対流装置は、インフレーションフィルムから作られた管状対流装置である。このような実施形態では、対流装置は、空気構造体を形成するのにシールを使用しない。いくつかの実施形態では、対流装置は、空気構造体を形成するための均質な材料を含む。場合によっては、対流装置の少なくとも一部は、加圧流体を通過させる様々な形状の開口を有する。いくつかの実施形態では、引裂き孔が付いた又は付いていない、複数の管状対流装置がロールとして形成される。
【００３０】
いくつかの実施形態では、対流装置は、各層が１つ以上のシートを含む２つの層で形成されている空気構造体を有し、これらの層のうちの少なくとも１つは、空気流通を可能にする通気性がある。本明細書では、「膨張可能な」とは、空気又は他の気体が大気圧より大きい圧力で構造体の内部に供給されるとき、体積が増える構造体を指す。通常、これらの構造体は、１００ｍｍＨｇ未満の圧力などの比較的低い圧力で、好ましくは５０ｍｍＨｇ未満の圧力で、より好ましくは２５ｍｍＨｇ未満の圧力で膨張する。場合によっては、膨張可能なセクションの体積は１００％よりも大きく増加し得る。通常、空気構造体は、２つの部分が曲げられると、曲がっている領域付近でよじれるか、又はつぶれる。場合によっては、対流装置は、膨張する媒体を方向付けて曲げ領域での膨張媒体の圧力低下を低減させるようになっている空気案内装置を空気構造体内に更に含む。本明細書では、「内」は、構造体の縁を含めて、概ね構造体内の空間関係を記述するのに用いられる。たとえば、対流装置は、それが膨張したときに１つ以上のしわが空気案内装置に近接して形成されるようにする空気案内装置を含むことができる。
【００３１】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、対流装置と、対流装置を設置しやすくするために、かつ／又は対流装置の形状管理をしやすくするために使用できる固定要素とを含む、対流システムを対象とする。たとえば、２つのリング要素を有する固定要素を使用して、管状対流装置の２つの部分を隣接して保持することによりブランケットを形成することができる。別の例として、取付装置を有する固定要素は、対流装置を操作（ＯＲ）ベッド、病院ベッド、アームレストなどの備品に取り付けるのに使用することができる。
【００３２】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、対流装置と、１つのホース端部を対流装置の複数の開口部に連結するためのホースマニホールドとを含む、対流システムを対象とする。場合によっては、ホースマニホールドは、管状対流装置の２つの端部を連結するのに使用することができ、それによって形状管理が容易になる。場合によっては、ホースマニホールドは、加圧膨張媒体の複数の入力部を提供して、膨張媒体の均一な分散を可能にすることができる。加熱空気を分配する場合には、ホースマニホールドと連結している２つの開口部がある対流装置では、概ね均一な熱分布を有することができる。
【００３３】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、対流装置と共に使用されるように設計されたホースクランプと、気密連結を改善し、滑りを防止するホースとを対象とする。いくつかの実施形態では、ホースクランプは、ホースの直径に適合する取り巻き要素と、使用者の操作を容易にする把持構成要素とを含む。場合によっては、ホースクランプは、ホースクランプの把持力を改善するために取り巻き要素の内面に配置された係合構成要素を含む。係合構成要素は、たとえば、複数の係合要素、隆起部、盛上げ部などを含むことができる。いくつかの実施態様では、係合要素は、取り巻き要素の内面に、あるパターンで配置される。場合によっては、係合要素の少なくともいくつかは、取り巻き要素の一端又は両端に近接して配置される。
【００３４】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、滑りを防止するために、かつ／又は対流装置と、膨張媒体供給源に連結しているホースとに挿入しやすくするために、対流装置と共に使用されるように設計されているノズル構造体を対象とする。場合によっては、ノズルは、過挿入を防止するように構成された障害装置を含む。場合によっては、ノズルは、対流装置と共にノズルを使いやすくするように構成された穿孔装置を有する。
【００３５】
図１は、管状対流装置１００Ａの一実施形態の拡大図を示す。管状対流装置１００Ａは、膨張すると管１１５を形成するインフレーションフィルム１１０を含む。インフレーションフィルム１１０は、第１の部分１１２及び第２の部分１１４を有し、これら２つの部分は長手方向に分かれている。場合によっては、複数の開口１３０が、インフレーションフィルム１１０の第１の部分１１２にだけ配置される。別の場合では、複数の開口１３０が第１の部分１１２にも第２の部分１１４にも配置される。インフレーションフィルム１１０は、適切な可撓性ポリマー材料、たとえば、ポリエチレン、ポリエステル、ポリプロピレン（ＰＰ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアミドなどから作ることができる。インフレーションフィルム１１０は通常、均質な材料から作られる。
【００３６】
いくつかの実施形態では、複数の開口１３０は、インフレーションフィルム１１０の表面積の少なくとも１０％に及ぶ。場合によっては、複数の開口１３０は、インフレーションフィルム１１０の表面積の少なくとも２０％に及ぶ。場合によっては、複数の開口１３０は、インフレーションフィルム１１０の表面積の少なくとも３０％に及ぶ。開口密度は、開口のサイズ、及び管状対流装置１００Ａに入っていく膨張媒体の圧力に応じて変わり得る。フィルムに微細孔を開けること、又は大きい孔を有することが可能である。開口の密度は、管状対流装置１００Ａの直径と関連があり得る。場合によっては、開口は、緩和空気流が、空気流が体に当たることを最小限にしながら対流熱の移動が可能なように供給されるように配置される。熱移動の速度は、空気速度及び開口との接触面積によって決まる。いくつかの構成では、管状対流装置の直径が大きくなり、インフレーションフィルムの穿孔表面積の割合が低下する。いくつかの実施形態では、複数の開口１３０のそれぞれが同じサイズ及び同じ幾何形状を有する。場合によっては、複数の開口１３０には、異なるサイズの開口が含まれ得る。たとえば、複数の開口１３０は、管状対流装置の第１の部分に小さいサイズの開口を有し、管状対流装置の第２の部分に大きいサイズの開口を有し得る。場合によっては、複数の開口１３０は、たとえば、円形、矩形、楕円形、三角形など、様々な形状を有し得る。
【００３７】
いくつかの実施形態では、第１の部分１１２及び第２の部分１１４がそれぞれ半分部分である。場合によっては、複数の開口１３０は、インフレーションフィルム１１０の第１の部分１１２にだけ配置される。別の場合では、複数の開口１３０は、インフレーションフィルム１１０の第１の部分１１２にも第２の部分１１４にも配置される。更に別の場合では、複数の開口は、インフレーションフィルムの第２の部分１１４に配置される。いくつかの実施態様では、管状対流装置１００Ａは、異なる密度の開口を異なる部分に、たとえば、低密度の開口を開口部の近くに有し、高密度の開口を開口部から遠くに有し得る。
【００３８】
図１Ｂは、ロール状の管状対流装置１０５を有する対流システム１００Ｂの一実施形態を示す。図示の実施形態では、対流システム１００Ｂは、穿孔装置１４０を含む。穿孔装置１４０は、一連の連結された対流装置１０５に開口を打ち抜くための複数のピン１５０を有する。場合によっては、穿孔装置１４０は、１平方インチ当たり１〜２０個（１ｍ２当たり１５５０〜３１０００個）の範囲のピン密度を有し得る。場合によっては、対流装置１０５は、穿孔装置１４０が不要になるように既存の開口を有する。場合によっては、隣接する２つの対流装置１０５のそれぞれが、隣接する対流装置１０５の間に分離ミシン目を有する。別の場合では、隣接する対流装置１０５の間に分離ミシン目が存在せず、各対流装置１０５は、それが使用されるときに切断される。このような場合には、対流システム１００Ｂは、切断機及び／又は長さ決定のための測定装置を含み得る。いくつかの構成では、管状対流装置を、ある長さに切断し、折り畳み、そのうえ包装することも可能である。
【００３９】
図２Ａは、対流装置２００の一例を示す。対流装置は、第１の縁部２２０と、第２の縁部２３０と、膨張可能なチャネル２４５と、対流装置が膨張し曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内装置２１０とを有する。場合によっては、空気案内装置２１０は、複数の空気案内要素２１２を含む。いくつかの実施態様では、空気案内装置２１０は、第１の縁部２２０及び／又は第２の縁部２３０に近接して配置される。場合によっては、空気案内要素２１２は、縁部（２２０、２３０）のうちの１つに近接して、あるパターンで配置される。場合によっては、縁部（２２０又は２３０）に近接して配置される空気案内要素２１２は、等間隔で配置される。図２Ｂは、空気案内要素２１２のうちの１つの近くで曲げられた対流装置２００を示し、対流装置２００は、曲げ部分で第１の部分２４１と第２の部分２４２に分けられる。たとえば、第１の部分２４１は方向２０２に沿って曲げられ、第２の部分２４２は方向２０４に沿って曲げられる。場合によっては、空気案内装置２１０は、第１の部分２４１と第２の部分２４２を連結する膨張可能なチャネル２４５に近接して配置されるが、縁部には配置されない。場合によっては、空気案内装置２１０及び空気案内要素２１２は、対流装置２１０が膨張し曲げられたときに空気案内装置２１０の縁部にしわが形成されやすいように構成される。場合によっては、空気案内要素２１０は、管状対流装置の縁部から管構造体に向かって延びる案内シールを備える。
【００４０】
図３Ａ及び図３Ｂは、対流システムのいくつかの例を示す。図３Ａは、ディスペンサ３１０Ａ、及び対流装置３２０Ａのロールを有する対流システム３００Ａを示す。対流装置は、本開示に記載の管状対流装置の任意の構成を使用することができる。場合によっては、対流システム３００Ａは切断装置３３０Ａを含む。図示の例では、切断装置３３０Ａはディスペンサ３１０Ａに取り付けられている。図３Ｂは、ディスペンサ３１０Ｂと、対流装置３２０Ｂのロールとを有する対流システム３００Ｂの別の例を示す。ディスペンサ３１０Ｂはローラの形であり、それにより、容易に移動させることが可能になる。
【００４１】
図３Ｃ〜図３Ｆは、連結されている一団の対流装置のいくつかの例を示す。図３Ｃは、一団の対流装置３００Ｃを示し、隣接する２つの対流装置の間に弱化線３１０Ｃがある。弱化線３１０Ｃにより、対流装置を一団３００Ｃから切り離すことが可能になる。場合によっては、一団３００Ｃ中の対流装置はそれぞれ、同じ長さを有する。場合によっては、一団３００Ｃ中の対流装置は、様々な長さを有し得る。図３Ｄは、一団の対流装置３００Ｄを示し、隣接する２つの対流装置の間に、弱化線３１０Ｄ、及び閉鎖シール３２０Ｄがある。図示の例では、閉鎖シール３２０Ｄは、弱化線３１０Ｄに近接して配置される。
【００４２】
図３Ｅは、取付装置３３０Ｅを持つ対流装置３００Ｅの一団を示す。図示の例では、取付装置３３０Ｅは、一団３００Ｅの長手方向にわたって伸びている接着細片を備える。場合によっては、取付装置３３０Ｅは、一団３００Ｅの中央近くに配置される。別の場合では、取付装置３３０Ｅは、２つ以上の接着細片を備え得る。図３Ｆは、取付装置３３０Ｆを持つ対流装置の一団３００Ｆを示す。図示の例では、取付装置３３０Ｆは、あるパターンで配置された複数の接着セグメント３４０Ｆを含む。場合によっては、複数の接着セグメント３４０Ｆは、概ね等間隔で長手方向に配置される。場合によっては、複数の接着セグメント３４０Ｆは、異なる間隔で隣接するセグメントの間に配置される。
【００４３】
図４Ａ〜図４Ｄは、対流装置のいくつかの例を示す。図４Ａは、インフレーションフィルムから作られた対流装置４００Ａを示し、長手方向の縁部にはシールがない。複数の開口４１０Ａが、対流装置４００Ａの一部又は本体全体に配置される。図４Ｂは、２つの層４２０Ｂ及び４２２Ｂを含む対流装置４００Ｂを示し、２つの層４２０Ｂと４２２Ｂは長手方向縁部４４０Ｂで封止されて、空気構造体を形成する。場合によっては、一方の層４２０Ｂが複数の開口４１０Ｂを含み、この開口４１０Ｂは、２つの層が封止される前でも後でも配置することができる。別の場合では、一方又は両方の層が、開口又は通気性材料を含む。図４Ｃは、長手方向縁部４４０Ｃにおいて封止されている１つの層４２０Ｃを含む、対流装置４００Ｃを示す。場合によっては、複数の開口４１０Ｃが、対流装置４００Ｃの一部又は本体全体に配置される。通常、対流装置の１つ以上の層は、可撓性材料から作られる。
【００４４】
図４Ｄは、複数の膨張可能なチャネルを有する対流装置４００Ｄの一実施形態の上部平面図である。この実施形態では、対流装置４００Ｄは、可撓性の第１の層４０７Ｄ、可撓性の第２の層（この図では見えない）、及び２つの開口部４３０Ｄを有する。場合によっては、可撓性の第１の層４０７Ｄは、通気性の面を有する。可撓性の第２の層は、第１の層をシール４０６Ｄによって共通の周辺部まわりで接合して空気構造体４４０Ｄを形成し、この空気構造体４４０Ｄは、第１の縁部４４１Ｄ、及び対向する第２の縁部４４２Ｄを有する。空気構造体４４０Ｄは、第１の部分４４３Ｄ、第２の部分４４４Ｄ、及び第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄを連結する膨張可能なチャネル４４５Ｄを有し、第１の部分及び第２の部分は概ね、たとえば同じ線に沿って延びる。膨張可能なチャネル４４５Ｄは、たとえばシール４０８Ｄによって形成することができる。場合によっては、対流装置４００Ｄは、その元の構成では、腕を臨床姿勢に伸ばした人の上半身を覆うのに適した膨張可能な上半身ブランケットである。
【００４５】
いくつかの実施形態では、対流装置４００Ｄは、空気構造体４４０Ｄの中への少なくとも１つの開口部４３０Ｄを含む。開口部４３０Ｄは、膨張媒体供給源（図示せず）を結合し膨張媒体を供給して空気構造体４４０Ｄを膨張させることが可能な任意の形状、たとえば図４Ｄに示された縁部にあるスリーブ開口部とすることができる。別の例として、開口部４３０Ｄには、１つ以上の注入ポート、カフ、堅いカラー付きポート、縁部のスリーブ開口部などを挙げることができる。一実施形態では、２つの開口部４３０Ｄは、２つの出口連結器と膨張媒体供給源に結合するように構成された１つのホース連結器とを有するホースマニホールドに結合することができる。このホースマニホールドについては以下で詳細に説明する。
【００４６】
いくつかの実施形態では、対流装置４００Ｄは空気案内装置４２０Ｄを含む。場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、空気構造体４４０Ｄの第２の縁部４４２Ｄに近接して第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄの間に配置され、これら２つの部分の間の膨張媒体の流れを、特に第１の部分４４３Ｄ及び／又は第２の部分４４４Ｄが曲げられたときに、方向付けるように適合されている。場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄの間に配置される。場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、構成可能対流装置４００Ｄが膨張し第１の部分及び第２の部分のうちの少なくとも１つが、膨張可能なチャネル４４５Ｄが曲がるように再配置されたときに、空気案内装置の縁部にしわが形成されやすいように構成される。
【００４７】
場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、開始点を一端から幅の１／４の距離のところに、終止点を他端から幅の１／４の距離のところに有する、空気構造体の中心部分に配置される。場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、開始点を一端から幅の２／５の距離のところに有し、終止点を他端から幅の２／５の距離のところに有する、空気構造体の中心部分に配置される。場合によっては、空気案内装置４２０Ｄは、膨張可能なチャネル４４５Ｄの、第２の縁部４４２Ｄに近く第１の端部４４１Ｄからは遠い部分に配置される。いくつかの実施形態では、空気案内装置４２０Ｄは、第２の縁部４４２Ｄから延びて空気構造体４４０Ｄに向かう案内シールを備える。図示の実施形態では、空気案内装置４２０Ｄは２つの案内シール４２１Ｄ及び４２２Ｄを備え、各案内シールは、第２の縁部４４２Ｄから延びて空気構造体４４０Ｄに向かう。場合によっては、２つの案内シール（４２１Ｄ、４２２Ｄ）は、空気構造体４４０Ｄの別の部分（第１の部分４４３Ｄ又は第２の部分４４４Ｄ）へ向けられる。場合によっては、２つの案内シール（４２１Ｄ、４２２Ｄ）は、互いに概ね垂直である。
【００４８】
いくつかの実施形態では、対流装置の各層は、材料の１つ以上のシートを含み得る。いくつかの実施態様では、対流装置の層が、ヒートシール性ポリマー材料の上面シートに接合できるポリマー材料から成る可撓性繊維質の、好ましくは不織布構造体から形成された下面シートを含み得る。たとえば、下面シートは不織布の水流交絡ポリエステル材料とすることができ、上面層は、ポリエステル層の上に押出被覆される、熱積層される、又は接着して積層される、ポリプロピレンフィルムなどのポリオレフィンを含み得る。あるいは、下面シートは、ポリエチレン、ポリエステル、又はポリプロピレンフィルムを含む上面層が接着積層されている、不織布の紙ベース材料を含むことができる。一実施形態では、上面及び下面のシートは、ヒートシール性プラスチックの層と共に予め積層された吸収性のティッシュペーパーの層で作ることができる。場合によっては、第１の層も第２の層も同じポリマー材料を含み得る。
【００４９】
いくつかの実施形態では、第１の層が上面シート及び下面シートを含み、第２の層が第１の層の上面シートと同じ材料を含む。このように、第２の層は、第２の層のプラスチック上面に接合されたプラスチックのシートを含み得る。このシートは好ましくは、中断可能ヒートシール処理を行うステーションを含む、連続して行うウェブ処理によって取り付けられる。この中断可能ヒートシール処理は、膨張可能なチャネルをその間に画定する細長いヒートシール（たとえば、図４Ｄの４０８Ｄ）を形成するように制御することができる。シールは、連続した不通気性シール又は不連続の通気性シールとして形成することができる。中断可能ヒートシール処理を用いて連続継ぎ目を形成することができ、そのうちの１つは、第１の層と第２の層の周辺部にある継ぎ目である。場合によっては、中断可能ヒートシール処理を用いて、不連続ヒートシールを形成することができる。場合によっては、吸収性材料を対流装置に利用することができ、たとえば単一材料層として利用することができる。吸収性材料は、熱処理によって又は接着接合によって、上部プラスチック層に接合することができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、対流装置は、膨張しているときに通気性の層を介して対流装置１００の中に導入される、熱制御された膨張媒体の中に患者を入れることができるようにする。層は、たとえば、通気性の材料、開口、隙間、スリットなどの様々な材料又は機械的構造を用いて通気性にすることができる。開口がある通気性シートのいくつかの実施態様では、開口の密度は、領域及び／又は膨張可能なセクションの中で変わり得る。
【００５１】
いくつかの実施形態では、対流装置の１つ又は２つの層は、ポリプロピレンの被覆材で一面がそれぞれ被覆された、ポリオレフィン不織布押出成形品から作られる。いくつかの別の実施形態では、１つ以上の層は、ポリオレフィンベースの押出被覆付きのポリ乳酸スパンボンド式不織布とすることができる。層のうちの１つは、膨張セクションから層を通り抜ける加圧膨張媒体の流れを可能にするために、打ち抜き、切開、又は切断によって形成された孔を有し得る。場合によっては、孔は、両方の層を貫通して開けることができる。場合によっては、対流装置が組み立てられるとき、第１の層のポリプロピレン被覆面が、周辺部で、かつ１つ以上の場所で、第２の層のポリプロピレン被覆面に対して封止されて構造体を形成する。密閉工程は、たとえば、超音波溶接、高周波溶接、熱溶着等の様々な技法を使用することができる。あるいは、第１の層及び第２の層はそれぞれ、ポリプロピレンとポリオレフィンウェブの積層物を含むことができ、加圧空気の通過を助けるための孔が、層のうちの少なくとも１つに形成されている。更に別の実施形態では、層のうちの少なくとも１つに通気性材料、たとえば、スパンボンド−メルトブローン−スパンボンド（ＳＭＳ）式不織布材料などを使用することができる。
【００５２】
図５Ａ〜図５Ｈは、空気案内装置／空気案内要素のいくつかの例を示す。図５Ａは、２つの案内シール５０２Ａ及び５０４Ａを含む空気案内装置又は空気案内要素５００Ａを示し、両方のシールが周辺シール５１０Ａから延びている。図５Ｂは、周辺シール５１０Ｂから延びている１つの案内シール５０２Ｂを備える、空気案内装置又は空気案内要素５００Ｂを示す。図５Ｃは、周辺シール５１０Ｃ上の第１の位置５１１Ｃから始まり、第１の位置５１１Ｃとは異なる周辺シール５１０Ｃ上の第２の位置５１２Ｃで終わる、曲線形状の連続シール５０２Ｃを含む空気案内装置又は空気案内要素５００Ｃを示す。対流装置が膨張するとき、空気案内装置５００Ｃは、対流装置が曲げられるところで、対流装置の空気案内装置５００Ｃに近接していくつかのしわが形成されやすいようにすることができる。図５Ｄは、周辺シール５１０Ｄ上の第１の位置５１１Ｄから始まり、第１の位置５１１Ｄとは異なる周辺シール５１０Ｄ上の第２の位置５１２Ｄで終わる連続シール５０２Ｄを含む、空気案内装置又は空気案内要素５００Ｄを示す。
【００５３】
図５Ｅは、周辺シール５１０Ｅから延びている３つの案内シール５０２Ｅを備える、空気案内装置又は空気案内要素５００Ｅを示す。図５Ｆは、周辺シール５１０Ｆに近接しているが接触はせずに配置された１つのシール５０２Ｆを含む、空気案内装置又は空気案内要素５００Ｆを示す。図５Ｇは、周辺シール５１０Ｇに近接しているが接触はせずに配置された、閉鎖形状の１つの連続シール５０２Ｇ又は閉鎖形状シール５０２Ｇを含む、空気案内装置又は空気案内要素５００Ｇを示す。シール５０２Ｇは、任意の閉鎖形状、たとえば円、楕円、正方形、矩形、多角形などとすることができる。場合によっては、シール５０２Ｇは、周辺シール５１０Ｇから１インチ（２．５４ｃｍ）未満のところにある。場合によっては、シール５０２Ｇは、周辺シール５１０Ｇから２インチ（５．０８ｃｍ）未満のところにある。
【００５４】
図５Ｈは、周辺シール５１０Ｈとの一体化した部分であるか又はそれに近接している、空気案内装置５００Ｈの一例を示す。空気案内装置５００Ｈは、たとえば、図１Ａ、図２Ａ及び図３Ａに示された空気構造体の第１と第２の部分の間にジグザグ部分５０２Ｈを含み、それにより、構成可能対流装置が膨張し第１の部分及び第２の部分のうちの少なくとも１つが、２つの部分の間の膨張可能なチャネルが曲がるように再配置された場合に、曲げ領域においてジグザグ部分５０２Ｈが、いくつかの分散しわを生成しやすいように、かつ、膨張媒体を方向付けて膨張媒体の圧力低下を低減させるように適合されている。場合によっては、ジグザグ部分５０２Ｈは、周辺シール５１０Ｈと一体化される。場合によっては、周辺シール全体をジグザグにすることができる。場合によっては、ジグザグ部分５０２Ｈは波状の形になっている。場合によっては、ジグザグ部分は、曲線形、矩形のこぎり歯、三角形のこぎり歯、若しくは同様な形状、又は形状の組み合わせになっている。
【００５５】
いくつかの実施形態では、対流システムは、図６Ａに示されるように、１つ以上の固定要素及び／又はホースマニホールドを含み得る。図示の例では、対流システム６００Ａは、膨張可能な管状対流装置６１０と、２つの固定要素６２０と、ホース６３５に連結するように構成されたホースマニホールド６３０とを含む。対流システム６００は、ベッド６０５と共に使用することができる。管状対流装置６１０は、患者６０６に対し、たとえば、患者６０６の上半身を覆って、患者６０６の下半身を覆って、患者の全身を覆って、又は患者６０６の横で、使用することができる。固定要素６２０は、対流装置６１０の配置及び形状を管理するのに使用することができる。たとえば、対流装置は、概ね矩形の形状に形成することができる。別の例では、対流装置は、患者６０６の横に配置されるように「Ｕ」字形に作ることができる。場合によっては、固定要素６２０は、第１のリングを含み、この第１のリングは、管状対流装置６１０の第１の部位を固定するように構成されている。図６Ａに示された実施形態では、固定要素６２０は、第１のリングに連結された第２のリングを更に含み、この第２のリングは、管状対流装置の第２の部位を固定するように構成されている。
【００５６】
場合によっては、対流装置６１０は、２つの開口部６１２を有し得る。場合によっては、ホースマニホールド６３０は剛性である。ホースマニホールド６３０は、ホースに連結するように構成されたホース連結器６３３と、対流装置６１０の２つの開口部６１２にそれぞれ連結するように構成された２つの出口連結器６３２とを含み、このホース連結器６３３と２つの出口連結器６３２は流体連通している。
【００５７】
図６Ｂは、対流システム６００Ｂの別の例を示す。図示の例では、対流システム６００Ｂは、膨張可能な管状対流装置６１０と、ホース（図示せず）に連結するように構成されたホースマニホールド６３０とを含む。この実施形態では、ホースマニホールド６３０は、管状対流装置６１０の２つの開口部６１２に連結できる２つの伸長可能な出口連結器６３２と、ホースに連結するためのホース連結器６３３とを含む。
【００５８】
図７Ａ〜図７Ｇは、固定要素のいくつかの例を示す。図７Ａは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０とを含む固定要素７００Ａを示す。図７Ｂは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０とを含む固定要素７００Ｂを示す。図示の例では、第１のリング７１０及び／又は第２のリング７２０は、開口部７３０を有する。場合によっては、開口部７３０の幅は、対応するリングの直径未満である。
【００５９】
図７Ｃは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０と、設置のために使用できる１つ又は２つの概ね平坦な要素７４０とを含む固定要素７００Ｃを示す。図７Ｄは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０と、たとえば操作ベッド、アームレスト、病院ベッドなどの備品に取り付けるように構成された取付要素７５０とを含む固定要素７００Ｃを示す。図示の例では、取付要素７５０は、概ね「Ｌ」字形の部分を含む。
【００６０】
図７Ｅは、剛性の平坦な要素７１０Ｅと、対流装置の一部を固定するように構成された可撓性の要素７２０Ｅとを含む固定要素７００Ｅを示す。場合によっては、可撓性の要素７２０Ｅは、平坦な要素７１０Ｅに一端７２１Ｅで取り付けられ、この平坦な要素７１０Ｅは、可撓性の要素７２０Ｅに、その他端７２２Ｅに近接して解放可能に取り付けるように構成されている。たとえば、平坦な要素７１０Ｅは、可撓性要素７２０Ｅの他端７２２Ｅを滑り込ませるスリット７１２Ｅを有する。別の場合では、可撓性の要素７２０Ｅは、平坦な要素７１０Ｅに一端７２１Ｅで取り付けることができ、他端７２２Ｅに重い部分を有して、可撓性の要素７２０Ｅが対流装置に巻き付くことができるようにする。場合によって、可撓性の要素７２０Ｅは、たとえば管、紐、平たい紐、ストラップなど、任意の形状とすることができる。いくつかの実施態様では、平坦な要素７１０Ｅは、ＯＲベッドのアームレスト７７０Ｅに挿入することができる。このような実施態様では、平坦な要素７１０Ｅは、接着細片、フック及びループ、再配置可能な接着剤、機械的再閉鎖可能ファスナなど、配置のための取付要素（図示せず）を有し得る。
【００６１】
図７Ｆは、第１のリング７１０と、操作ベッド、アームレスト、病院ベッドなどの備品に取り付けるように構成された取付要素７５０とを含む固定要素７００Ｆの一例を示す。図示の例では、取付要素７５０は、概ね「Ｌ」字形の部分を含む。図７Ｇは、リング７１０Ｇ及びストラップ７２０Ｇを有する固定要素７００Ｇの一例を示す。場合によっては、ストラップ７２０Ｇは、一端に取付要素７２１Ｇを有し、他端に嵌合取付要素７２２Ｇを有することができる。たとえば、取付要素（７２１Ｇ、７２２Ｇ）は、たとえばフック及びループ、接着細片などを含み得る。
【００６２】
図８Ａ及び図８Ｂは、管状対流装置と共に使用されるホースマニホールドの２つの例を示す。図８Ａは、２つの出口連結器８１０Ａ及び８２０Ａと、ホースに連結するように構成されたホース連結器８３０Ａとを含むホースマニホールド８００Ａを示す。図示のように、２つの出口連結器８１０Ａと８２０Ａは概ね平行であり、また概ね同じ方向に開いている。各出口連結器（８１０Ａ、８２０Ａ）は、管状対流装置８０５の一端と連結されている。図８Ｂは、２つの出口連結器８１０Ｂ及び８２０Ｂと、ホースに連結するように構成されたホース連結器８３０Ｂとを含むホースマニホールド８００Ｂを示す。２つの出口連結器８１０Ｂと８２０Ｂは、概して反対の方向に開いている。各出口連結器（８１０Ｂ、８２０Ｂ）は、管状対流装置８０５の一端と連結されている。いくつかの実施態様では、マニホールドの出口連結器８１０Ｂ及び８２０Ｂは、対流装置の２つの開口部に連結することができる。
【００６３】
図８Ｃ〜図８Ｅは、ホースマニホールド８００Ｃの別の例を示し、図８Ｃが斜視図、図８Ｄが上面図、図８Ｅが側面図である。マニホールド８００Ｃは、２つの出口連結器８１０Ｃ及び８２０Ｃと、ホースに連結するように構成されたホース連結器８３０Ｃを含む。いくつかの実施態様では、ホースマニホールド８００Ｃは、備品に取り付けるように構成された取付要素８４０Ｃを更に含む。場合によっては、取付要素は、概ね「Ｌ」字形の部分を含み得る。図示の例では、取付要素８４０Ｃは、「Ｖ」字形又は三角形の構成要素を含むことができ、これは、備品上の嵌合構成要素（たとえば、８６０Ｃ）に挿入することができる。出口連結器８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃの断面は、任意の形状、たとえば円形、三角形、楕円形、多角形などを有し得る。場合によっては、出口連結器８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃは、斜面８１５Ｃに沿って傾斜させることができる。場合によっては、斜面８１５Ｃは、最長縁部８１１Ｃから対向する先端部８１３Ｃへ向かう。図示の例では、概ね三角形の開口部及び傾斜した形態により、連結器を容易に挿入することが可能になり得る。いくつかの実施態様では、連結器８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃは、連結器が滑り、抜けることを防止できる１つ以上の可撓性のフラップ８５０Ｃを含み得る。場合によっては、可撓性のフラップ８５０Ｃは、漏出を生じさせ得る。可撓性のフラップの代替構造はまた、ホースマニホールドの全外周を取り巻く可撓性材料の隆起部又はフランジを含むこともできる。可撓性のフラップ８５０Ｃ、又は可撓性の隆起部若しくはフランジ構造を構築するための適切な材料には、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、又はポリオレフィン混合物など、柔らかい、又は剛性の熱可塑性エラストマーが、又は、ラテックス、ニトリル、粉砕可能ポリウレタン、シリコーン、ブチル及びネオプレンなど、天然ゴム及び合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーが含まれる。
【００６４】
図８Ｆ及び図８Ｇは、マニホールド８００Ｆの別の例を示す。マニホールド８００Ｆは、２つの出口連結器８１０Ｆ及び８２０Ｆと、ホースに連結するように構成されたホース連結器８３０Ｆとを含む。出口連結器（８１０Ｆ、８２０Ｆ）の一方又は両方は、伸長可能な要素８１５Ｆを含み得る。伸長可能な要素８１５Ｆは、膨張媒体の流れを塞ぐねじれ又はつぶれから伸長可能要素を守り、強化するための任意選択の金属又は剛性プラスチックのコイルと共に、一般的な熱可塑性又は熱硬化性エラストマー材料から構築することもできる。図８Ｇは、出口連結器８１０Ｆと８２０Ｆが更に離れるように延びている伸長可能な要素８１５Ｆを示す。場合によっては、伸長可能な要素８１５Ｆを伸長させて、その伸長を保持することができる。いくつかの実施態様では、伸長可能な要素８１５Ｆは、ある角度まで曲げる、又は回転させることができる。
【００６５】
対流装置を使用するいくつかの場合には、ホースクランプを使用してホースと対流装置の間に適切な気密連結を維持することができる。図９Ａはホースクランプ９００の一実施形態の斜視図を示し、図９Ｂはホースクランプ９００の側面図を示す。図示の実施形態では、ホースクランプ９００は、取り巻き要素９１０と、取り巻き要素から延びる任意選択の把持構成要素９２０と、取り巻き要素上に配置された、又はそれと一体化された任意選択の係合構成要素９３０とを含む。取り巻き要素９１０は、内面９１２、及び反対側の外面９１４を備える。場合によっては、取り巻き要素９１０の中心角９５０は、１８０度よりも大きい。場合によっては、取り巻き要素９１０の中心角９５０は、３６０度よりも小さい。
【００６６】
いくつかの実施態様では、係合構成要素９３０は、複数の係合要素９３５を含む。いくつかの実施態様では、係合構成要素９３０は、たとえば線のパターン、波のパターン、端部に近接して密度が高いパターンなど、あるパターンの係合要素９３５を含む。取り巻き要素９１０は、第１の端部９４１、第２の端部９４２、及び中間部９４５を有する。場合によっては、取り巻き要素９１０は、半剛性又は剛性とすることができる。取り巻き要素９１０は、たとえば、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエチレン、ナイロン、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリプロピレン、ポリビニルクロライド（ＰＶＣ）などの材料を含み得る。場合によっては、把持構成要素９２０及び係合構成要素９３０は、取り巻き要素９１０と同じ材料を含み得る。場合によっては、把持構成要素９２０及び係合構成要素９３０は、取り巻き要素９１０とは異なる材料を含み得る。場合によっては、係合構成要素は、取り巻き要素９１０に使用される材料と同じ材料、又は異なる材料を有し得る。場合によっては、係合構成要素９３０には、軟らかい材料、たとえばウレタン、熱可塑性材料、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）を使用することができる。係合要素９３５は、任意の形状、たとえば円筒、半球、角柱、六角柱、台形角柱、立方体、直方体、円錐、角錐などを有し得る。
【００６７】
図９Ｃは、ホースクランプ９００Ｃの別の実施形態の前面図を示す。ホースクランプ９００Ｃは、取り巻き要素９１０と、取り巻き要素から延びる任意選択の把持構成要素９２０Ｃと、取り巻き要素上に配置された、又はそれと一体化された任意選択の係合構成要素９３０とを含む。標示が同じ構成要素は、図９Ａ又は図９Ｂの対応する構成要素と同一又は類似の構成、組成、機能及び／又は関係を有し得る。図示の実施形態では、把持構成要素９２０Ｃは、２つの要素９２１及び９２２を含む。
【００６８】
図１０Ａは、取り巻き要素の内面を向いているホースクランプ１０００の平坦図である。図１０Ｂはホースクランプ１０００の斜視図、図１０Ｃは、ホースクランプ１０００の側面図である。ホースクランプ１０００は、取り巻き要素１０１０、任意選択の把持構成要素１０３０、及び任意選択の係合構成要素１０２０Ａを含む。取り巻き要素１０１０は、第１の端部１０１２、第２の端部１０１４、及び中間部１０１６を有する。係合構成要素１０２０Ａは、係合要素１０２５の１つ以上の組を有し得る。一実施形態では、係合構成要素１０２０Ａは、取り巻き要素１０１０の第１の端部１０１２に近接して配置された係合要素の組１０２２を含む。１０Ａに示された例では、係合要素の組１０２２は、一列に配置された複数の係合要素１０２５を含み（３つを図示）、係合要素１０２５は、第１の端部１０１２から斜めに一列に配置されている。いくつかの実施形態では、係合構成要素１０２０Ａは、取り巻き要素１０１０の第２の端部１０１４に近接して配置された係合要素の組１０２４を含む。図１０Ａに示された例では、係合要素の組１０２４は、一列に配置された複数の係合要素１０２５を含み、係合要素１０２５は、第２の端部１０１４から斜めに一列に配置されている。いくつかの実施形態では、係合構成要素１０２０Ａは、中間部１０１６に配置された係合要素の組１０２６を含む。場合によっては、係合要素の組１０２６は、一列に配置された少なくとも３つの係合要素１０２５を含む。
【００６９】
図１０Ｄ〜図１０Ｇは、係合構成要素のいくつかの例示的な構成を示す。図１０Ｄは、互いに概ね平行であり、第１の端部１０１２近くから第２の端部１０１４まで延びる３つの細長い係合要素１０２２Ｄ、１０２４Ｄ、及び１０２６Ｄを含む、係合構成要素１０２０Ｄを示す。図１０Ｅは、係合要素の３つの組（１０２２Ｅ、１０２４Ｅ、及び１０２６Ｅ）を含む係合構成要素１０２０Ｅを示す。係合要素の組１０２２Ｅは、第１の端部１０１２に近接しており、一列になっている。係合要素の組１０２４Ｅは、第２の端部１０１４に近接しており、概ね一列になっている。係合要素の組１０２６Ｅは、中間部１０１６に近接しており、いずれの端部とも概ね平行になっている。
【００７０】
図１０Ｆは、３つの係合要素（１０２２Ｆ、１０２４Ｆ、及び１０２６Ｆ）を含む係合構成要素１０２０Ｆを示す。係合要素１０２２Ｆは第１の端部１０１２に近接して配置され、係合要素１０２４Ｆは第２の端部１０１４に近接して配置され、係合要素１０２６Ｆは中心部１０１６に配置される。図示の３つの係合要素１０２２Ｆ、１０２４Ｆ、及び１０２６Ｆは、取り巻き要素１０１０の端部までの距離がそれぞれ異なる位置に配置することができる。図１０Ｇは、複数の係合要素１０２５を含む係合構成要素１０２０Ｇを示す。一実施形態では、係合要素１０２５は、取り巻き要素１０１０全体にわたって不連続的に、第１の端部１０１２から第２の端部１０１４まで配置することができる。
【００７１】
図１１は、対流システム１１００の一例を示す。対流システム１１００は、管状対流装置１１１０、ホースマニホールド１１２０、及び１つ以上のホースクランプ１１３０を含む。管状対流装置、ホースマニホールド、及びホースクランプには、本開示に記載されたそれぞれの装置と構成要素の構成のうちの任意の１つを使用することができる。管状対流装置１１１０はホースマニホールド１１２０に連結され、ホースクランプ１１３０は、管状対流装置１１１０及びホースマニホールド１１２０の連結部の上部に付けられて、その概ね気密の連結を維持する。図示の例では、ホースマニホールド１１２０は２つの出口連結器１１３５を含む。
【００７２】
図１２Ａは、管状対流装置の使用に関する例示的なフロー図を示す。最初に、管状対流装置を開封するか、又はロールから引きちぎる（ステップ１２１０Ａ）。管状対流装置を人の上、又は周囲に配置する（ステップ１２２０Ａ）。次に、管状対流装置の一端をホース又は出口連結器ホースマニホールドに連結する（ステップ１２３０Ａ）。任意に、ホースマニホールドを使用する場合に、管状対流装置の他端をホースマニホールドの他方の出口連結器に連結する（ステップ１２４０Ａ）。任意に、ホースクランプをホース又はホースマニホールドと管状対流装置の間の連結部に配置する（ステップ１２５０Ａ）。膨張媒体供給源をオンにする（ステップ１２６０Ａ）。任意に、固定要素を管状対流装置と共に使用して（ステップ１２７０Ａ）、たとえば、管状対流装置を人の近くに保持するか、又は人の特定の部位を覆う。
【００７３】
図１２Ｂは、管状対流装置の作製に関する例示的なフロー図を示す。インフレーションフィルムのロールを機械に入れる（ステップ１２１０Ｂ）。ロールの端部をフィーダに入れる（ステップ１２２０Ｂ）。任意に、穿孔装置を始動させる（ステップ１２３０Ｂ）。インフレーションフィルムを所定の形態で穿孔する（ステップ１２４０Ｂ）。任意に、穿孔されたインフレーションフィルムを所定の長さに切断する（ステップ１２５０Ｂ）。場合によっては、測定装置を使用することができる。測定装置は、たとえば、定規、様々な長さを表示する１つ以上のマーカなどとすることができる。図１Ｂに示された場合では、インフレーションフィルムは、穿孔がフィルムの２つの層に対して行われるように、平たくして機械に送り込まれる。場合によっては、穿孔装置は、１平方メートル当たり少なくとも１５００本のピン密度を有する。
【００７４】
例示的な実施形態
項目Ａ１。
可撓性材料を含む管状構造体であって、その少なくとも一部が通気性である管状構造体を備える膨張可能な管状対流装置と、
第１のリングを含む固定要素であって、この第１のリングが管状対流装置の第１の部位を固定するように構成されている固定要素とを含む、
管状対流システム。
【００７５】
項目Ａ２。固定要素が、第１のリングに連結された第２のリングを更に備え、この第２のリングが、管状対流装置の第２の部位を固定するように構成される、項目Ａ１の管状対流システム。
【００７６】
項目Ａ３。第１のリングが開口部を有する、項目Ａ１又はＡ２の管状対流システム。
【００７７】
項目Ａ４。開口部の幅が第１のリングの直径未満である、項目Ａ３の管状対流システム。
【００７８】
項目Ａ５。固定要素が、概ね平坦な要素を更に含む、項目Ａ１〜Ａ４のいずれか１つの管状対流システム。
【００７９】
項目Ａ６。固定要素が、備品に取り付けるように構成された取付要素を更に含む、項目Ａ１〜Ａ５のいずれか１つの管状対流システム。
【００８０】
項目Ａ７。取付要素が概ね「Ｌ」字形の部分を含む、項目Ａ６の管状対流システム。
【００８１】
項目Ａ８。管状対流装置が、管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内要素を更に備える、項目Ａ１〜Ａ７のいずれか１つの管状対流システム。
【００８２】
項目Ａ９。空気案内要素が、管状対流装置の縁部から管構造体に向かって延びる案内シールを備える、項目Ａ８の管状対流システム。
【００８３】
項目Ａ１０。空気案内要素が管構造体の中に配置される、項目Ａ８の管状対流システム。
【００８４】
項目Ａ１１。空気案内要素が、管状対流装置が膨張し曲げられたときに、空気案内要素の縁部にしわが形成されやすいように構成される、項目Ａ８の管状対流システム。
【００８５】
項目Ａ１２。管状構造体がインフレーションフィルムを含む、項目Ａ１〜Ａ１１のいずれか１つの管状対流システム。
【００８６】
項目Ａ１３。管状構造体が、インフレーションフィルムに配置された複数の開口を更に備える、項目Ａ１２の管状対流システム。
【００８７】
項目Ａ１４。管状構造体が、第１の部分と、第１の部分から長手方向に分かれた第２の部分とを含み、複数の開口が管状構造体の第１の部分にだけ配置される、項目Ａ１３の管状対流システム。
【００８８】
項目Ａ１５。
可撓性材料を含む管状構造体であって、その少なくとも一部が通気性である管状構造体を備える膨張可能な管状対流装置と、
平坦な要素、及びこの平坦な要素の第１の端部に近接して平坦な要素に取り付けられた可撓性の要素を含む固定要素であって、可撓性の要素が管状対流装置の第１の部位を固定するように構成されている固定要素とを含む、管状対流システム。
【００８９】
項目Ａ１６。平坦な要素が、可撓性の要素の第２の端部に近接して可撓性の要素を解放可能に取り付けるように構成されている、項目Ａ１５の管状対流システム。
【００９０】
項目Ａ１７。平坦な要素が、可撓性の要素を滑り込ませることができるスリットを含む、項目Ａ１６の管状対流システム。
【００９１】
項目Ａ１８。可撓性の要素が、第２の端部に近接して重い構成要素を含む、項目Ａ１５〜Ａ１７のいずれか１つの管状対流システム。
【００９２】
項目Ａ１９。平坦な要素が備品に固定されるように構成される、項目Ａ１５〜Ａ１８のいずれか１つの管状対流システム。
【００９３】
項目Ａ２０。可撓性の要素が、管、紐、及びストラップのうちの少なくとも１つを含む、項目Ａ１５〜Ａ１９のいずれか１つの管状対流システム。
【００９４】
項目Ａ２１。管状対流装置が、管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内要素を更に備える、項目Ａ１５〜Ａ２０いずれか１つの管状対流システム。
【００９５】
項目Ａ２２。空気案内要素が、管状対流装置の縁部から管構造体に向かって延びる案内シールを備える、項目Ａ２１の管状対流システム。
【００９６】
項目Ａ２３。空気案内要素が管構造体の中に配置される、項目Ａ２１の管状対流システム。
【００９７】
項目Ａ２４。空気案内要素が、管状対流装置が膨張し曲げられたときに、空気案内要素の縁部にしわが形成されやすいように構成される、項目Ａ２１の管状対流システム。
【００９８】
項目Ａ２５。管状構造体がインフレーションフィルムを含む、項目Ａ１５〜Ａ２４のいずれか１つの管状対流システム。
【００９９】
項目Ａ２６。管状構造体が、インフレーションフィルムに配置された複数の開口を更に備える、項目Ａ２５の管状対流システム。
【０１００】
項目Ａ２７。管状構造体が、第１の部分と、第１の部分から長手方向に分かれた第２の部分とを含み、複数の開口が管状構造体の第１の部分にだけ配置される、項目Ａ２６の管状対流システム。
【０１０１】
項目Ｂ１。
空気構造体、及びこの空気構造体の中への２つの開口部を有する膨張可能な対流装置であって、この対流装置の少なくとも一部が通気性である膨張可能な対流装置と、
ホースを連結するように構成されたホース連結器、及び
２つの開口部それぞれに連結するように構成された２つの出口連結器を含み、ホース連結器と２つの出口連結器が流体連通しているホースマニホールドと、を備える、
対流システム。
【０１０２】
項目Ｂ２。２つの出口連結器が概ね反対の方向に開いている、項目Ｂ１の対流システム。
【０１０３】
項目Ｂ３。２つの出口連結器が概ね平行であり、かつ概ね同じ方向に開いている、項目Ｂ１又はＢ２の対流システム。
【０１０４】
項目Ｂ４。ホースマニホールドが、備品に取り付けるように構成された取付要素を更に含む、項目Ｂ１〜Ｂ３のいずれか１つの対流システム。
【０１０５】
項目Ｂ５。２つの出口連結器のうちの少なくとも１つが、滑りを防止するように構成された可撓性のフラップを更に含む、項目Ｂ１の対流システム。
【０１０６】
項目Ｂ６。２つの出口連結器のうちの少なくとも１つが傾斜している、項目Ｂ１〜Ｂ５のいずれか１つの対流システム。
【０１０７】
項目Ｂ７。２つの出口連結器のうちの少なくとも１つが概ね三角形の開口部を含む、項目Ｂ１〜Ｂ６のいずれか１つの対流システム。
【０１０８】
項目Ｂ８。２つの出口連結器のうちの少なくとも１つが概ね円形の開口部を含む、項目Ｂ１〜Ｂ７のいずれか１つの対流システム。
【０１０９】
項目Ｂ９。２つの出口連結器のうちの少なくとも１つが伸長可能な要素を含む、項目Ｂ１〜Ｂ８のいずれか１つの対流システム。
【０１１０】
項目Ｂ１０。ホースマニホールドが剛性である、項目Ｂ１〜Ｂ９のいずれか１つの対流システム。
【０１１１】
項目Ｂ１１。膨張可能な対流装置が、膨張可能な対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内要素を更に備える、項目Ｂ１〜Ｂ１０のいずれか１つの対流システム。
【０１１２】
項目Ｂ１２。空気案内要素が、膨張可能な対流装置の縁部から空気構造体に向かって延びる案内シールを備える、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１１３】
項目Ｂ１３。空気案内要素が空気構造体の中に配置される、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１１４】
項目Ｂ１４。空気案内要素が、膨張可能な対流装置が膨張し曲げられたときに、空気案内要素の縁部にしわが形成されやすいように構成される、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１１５】
項目Ｂ１５。膨張可能な対流装置が管状対流装置である、項目Ｂ１〜Ｂ１４のいずれか１つの対流システム。
【０１１６】
項目Ｂ１６。管状対流装置がインフレーションフィルムを含む、項目Ｂ１５の対流システム。
【０１１７】
項目Ｂ１７。管状対流装置が、インフレーションフィルムに配置された複数の開口を更に備える、項目Ｂ１６の対流システム。
【０１１８】
項目Ｂ１８。管状対流装置が、第１の部分と、第１の部分から長手方向に分かれた第２の部分とを含み、複数の開口が管状構造体の第１の部分にだけ配置される、項目Ｂ１７の対流システム。
【０１１９】
項目Ｃ１。
膨張したときに管を形成するインフレーションフィルムであって、第１の部分及び第２の部分を有し、第１の部分と第２の部分が長手方向に分かれているインフレーションフィルムと、
インフレーションフィルムの第１の部分に配置された複数の開口と、を備える、管状対流装置。
【０１２０】
項目Ｃ２。第１の部分及び第２の部分がそれぞれ半分部分である、項目Ｃ１の管状対流装置。
【０１２１】
項目Ｃ３。複数の開口がインフレーションフィルムの第１の部分にだけ配置される、項目Ｃ１又はＣ２の管状対流装置。
【０１２２】
項目Ｃ４。複数の開口がインフレーションフィルムの第２の部分に配置される、項目Ｃ１〜Ｃ３のいずれか１つの管状対流装置。
【０１２３】
項目Ｃ５。管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成された空気案内要素を更に備える、項目Ｃ１〜Ｃ４のいずれか１つの管状対流装置。
【０１２４】
項目Ｃ６。空気案内要素が、管状対流装置の縁部から管構造体に向かって延びる案内シールを備える、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１２５】
項目Ｃ７。空気案内要素が管構造体の中に配置される、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１２６】
項目Ｃ８。空気案内要素が、管状対流装置が膨張し曲げられたときに、空気案内要素の縁部にしわが形成されやすいように構成される、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１２７】
項目Ｃ９。管状対流装置がロール状である、項目Ｃ１〜Ｃ８のいずれか１つの管状対流装置。
【０１２８】
項目Ｃ１０。
項目Ｃ１の管状対流装置と、
管状対流装置を含むディスペンサと、を備える管状対流システム。
【０１２９】
項目Ｃ１１。ディスペンサが切断装置を含む、項目Ｃ１０の管状対流システム。
【０１３０】
項目Ｃ１２。
複数の管状対流装置を備える管状対流システムであって、各管状対流装置が、
可撓性の材料を含む管状構造体と、
管状構造体上の複数の開口とを備え、
複数の管状対流装置のうちの隣接する２つが連結されている、管状対流システム。
【０１３１】
項目Ｃ１３。複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に弱化線を更に備える、項目Ｃ１２の管状対流システム。
【０１３２】
項目Ｃ１４。複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に閉鎖シールを更に備える、項目Ｃ１２又はＣ１３の管状対流システム。
【０１３３】
項目Ｃ１５。複数の管状対流装置のうちの隣接する２つの管状対流装置の間に閉鎖シールを更に備え、この閉鎖シールが弱化線に近接して配置される、項目Ｃ１３の管状対流システム。
【０１３４】
項目Ｃ１６。複数の管状対流装置のうちの２つが互いに異なる長さを有する、項目Ｃ１２〜Ｃ１５の管状対流システム。
【０１３５】
項目Ｃ１７。複数の管状対流装置がロール状である、Ｃ１２〜Ｃ１６のいずれか１つの管状対流システム。
【０１３６】
項目Ｃ１８。管状構造体がインフレーションフィルムを含む、Ｃ１２〜Ｃ１７のいずれか１つの管状対流システム。
【０１３７】
項目Ｃ１９。管状構造体が、長手方向の縁部に封止された可撓性材料の層を含む、Ｃ１２〜Ｃ１８のいずれか１つの管状対流システム。
【０１３８】
項目Ｃ２０。管状構造体が第１の可撓性の層及び第２の可撓性の層を含み、これら第１の可撓性の層及び第２の可撓性の層が２つの長手方向縁部で封止されている、項目Ｃ１２〜Ｃ１９のいずれか１つの管状対流システム。
【０１３９】
項目Ｃ２１。複数の開口が第１の可撓性の層にだけ配置される、項目Ｃ２０の管状対流システム。
【０１４０】
項目Ｃ２２。管状構造体が第１の部分と、第１の部分から長手方向に分かれた第２の部分とを含み、複数の開口が第１の部分にだけ配置される、項目Ｃ１２〜Ｃ２１のいずれか１つの管状対流システム。
【０１４１】
項目Ｃ２３。各管状対流装置が取付装置を備える、項目Ｃ１２〜Ｃ２２のいずれか１つの管状対流システム。
【０１４２】
項目Ｃ２４。取付装置が接着細片を備える、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１４３】
項目Ｃ２５。取付装置が、あるパターンで配置された複数の接着セグメントを含む、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１４４】
項目Ｃ２６。複数の接着セグメントが概ね等しい間隔で長手方向に配置される、項目Ｃ２５の管状対流システム。
【０１４５】
項目Ｃ２７。管状対流装置の取付装置が、隣接する管状対流装置の取付装置に連結されている、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１４６】
項目Ｃ２８。
可撓性の材料を含む管状構造体と、
管状構造体上の複数の開口とを備える管状対流装置と、
管状対流装置の第１の部位を固定するように構成された固定要素と、を備える、管状対流システム。
【０１４７】
項目Ｃ２９。固定要素がリングを含む、項目Ｃ２８の管状対流システム。
【０１４８】
項目Ｃ３０。固定要素が平坦な要素と、この平坦な要素に取り付けられた可撓性の要素とを含む、項目Ｃ２８又はＣ２９の管状対流システム。
【０１４９】
項目Ｃ３１。
ホースに連結するように構成されたホース連結器と、管状対流装置の２つの端部それぞれに連結するように構成された２つの出口連結器とを含むホースマニホールドであって、ホース連結器と２つの出口連結器が流体連通しているホースマニホールドを更に備える、項目Ｃ２８〜Ｃ３０のいずれか１つの管状対流システム。
【０１５０】
項目Ｃ３２。
可撓性の材料を含み、２つの端部がある管状構造体、及び管状構造体上の複数の開口を含む管状対流装置と、
ホースに連結するように構成されたホース連結器と、管状構造体の２つの端部それぞれに連結するように構成された２つの出口連結器とを含むホースマニホールドであって、ホース連結器と２つの出口連結器が流体連通しているホースマニホールドとを備える、管状対流システム。
【０１５１】
上述の実施形態は本発明の様々な態様の説明を容易にするように詳細に記載されているため、本発明は、上述の特定の例及び実施形態に限定されるとみなされるべきではない。むしろ、本発明は、添付の特許請求の範囲及びその等価物によって定義される本発明の趣旨及び範囲に入る様々な修正、等価なプロセス、及び代替の装置を含む、本発明の全ての態様を包含すると理解されるべきである。
【図１Ａ】
2018504178.tif 000003
【図１Ｂ】
2018504178.tif 000004
【図２Ａ】
2018504178.tif 000005
【図２Ｂ】
2018504178.tif 000006
【図３Ａ】
2018504178.tif 000007
【図３Ｂ】
2018504178.tif 000008
【図３Ｃ】
2018504178.tif 000009
【図３Ｄ】
2018504178.tif 000010
【図３Ｅ】
2018504178.tif 000011
【図３Ｆ】
2018504178.tif 000012
【図４Ａ】
2018504178.tif 000013
【図４Ｂ】
2018504178.tif 000014
【図４Ｃ】
2018504178.tif 000015
【図４Ｄ】
2018504178.tif 000016
【図５Ａ】
2018504178.tif 000017
【図５Ｂ】
2018504178.tif 000018
【図５Ｃ】
2018504178.tif 000019
【図５Ｄ】
2018504178.tif 000020
【図５Ｅ】
2018504178.tif 000021
【図５Ｆ】
2018504178.tif 000022
【図５Ｇ】
2018504178.tif 000023
【図５Ｈ】
2018504178.tif 000024
【図６Ａ】
2018504178.tif 000025
【図６Ｂ】
2018504178.tif 000026
【図７Ａ】
2018504178.tif 000027
【図７Ｂ】
2018504178.tif 000028
【図７Ｃ】
2018504178.tif 000029
【図７Ｄ】
2018504178.tif 000030
【図７Ｅ】
2018504178.tif 000031
【図７Ｆ】
2018504178.tif 000032
【図７Ｇ】
2018504178.tif 000033
【図８Ａ】
2018504178.tif 000034
【図８Ｂ】
2018504178.tif 000035
【図８Ｃ】
2018504178.tif 000036
【図８Ｄ】
2018504178.tif 000037
【図８Ｅ】
2018504178.tif 000038
【図８Ｆ】
2018504178.tif 000039
【図８Ｇ】
2018504178.tif 000040
【図９Ａ】
2018504178.tif 000041
【図９Ｂ】
2018504178.tif 000042
【図９Ｃ】
2018504178.tif 000043
【図１０Ａ】
2018504178.tif 000044
【図１０Ｂ】
2018504178.tif 000045
【図１０Ｃ】
2018504178.tif 000046
【図１０Ｄ】
2018504178.tif 000047
【図１０Ｅ】
2018504178.tif 000048
【図１０Ｆ】
2018504178.tif 000049
【図１０Ｇ】
2018504178.tif 000050
【図１１】
2018504178.tif 000051
【図１２Ａ】
2018504178.tif 000052
【図１２Ｂ】
2018504178.tif 000053
【国際調査報告】
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