(57)【要約】  潤滑粘度の基油と、過塩基性アルキルアリールＣ１０−４０スルホネート洗浄剤と、過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤とを含有する約５〜約１２０のＴＢＮを有する船舶用ディーゼル潤滑油組成物であって、当該過塩基性スルホネート洗浄剤：当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある、前記の組成物。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する船舶用ディーゼル潤滑剤組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある、前記の潤滑剤組成物。
【請求項２】
当該過塩基性アルキルスルホネート洗浄剤と、当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤とが、共に、過塩基性カルシウム塩である、請求項１の組成物。
【請求項３】
当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤のアルキル置換基が、Ｃ１４−Ｃ２４ノルマルアルファオレフィンを異性化することによって製造される、請求項１の組成物。
【請求項４】
潤滑粘度の当該基油がＩ種基油である、請求項１の組成物。
【請求項５】
潤滑粘度の当該基油がＩＩ種基油である、請求項１の組成物。
【請求項６】
当該組成物が、グリセロールエステル及びホウ素化グリセロールエステルを含有しない、請求項１の組成物。
【請求項７】
過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤がアルキル化ヒドロキシル化合物であり、ここで、当該ヒドロキシル化合物のアルキル置換基が、約１５〜約９９ｗｔ％の分岐を有する少なくとも１つのオレフィンの残基である、請求項１の組成物。
【請求項８】
当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤がアルキル化ヒドロキシル化合物であり、ここで、当該ヒドロキシル化合物のアルキル置換基が、約１５〜約９９ｗｔ％の分岐を有する少なくとも１つのオレフィンの残基である、請求項１の組成物。
【請求項９】
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する潤滑油組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある前記の潤滑油組成物で、エンジンを潤滑にすることを含む、船舶用ディーゼルエンジンを操作する方法。
【請求項１０】
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する潤滑油組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある前記の潤滑油組成物で、シリンダーを潤滑にすることを含む、船舶用ディーゼルエンジンのシリンダーを潤滑にする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、船舶用途の、特に、クロスヘッドエンジンとトランクピストンエンジンの両方用の船舶用ディーゼル潤滑剤として使用するための潤滑油組成物に関する。当該潤滑油組成物は、改善された酸化安定度、粘度上昇制御、洗浄力性能及び水分許容性を示す。
本発明の背景
ディーゼルエンジンは、船舶の操作用の内燃機関として使用されており、そして、低速、中速、又は高速エンジンとして一般に分類される。
【背景技術】
【０００２】
低速ディーゼルエンジンは、操作方法及びサイズの点で独特である。これらのエンジンの出力は、１分間につき６０〜約２００回転数のエンジン回転数で、１００，０００ブレーキ馬力ほど高く到達し得る。それらは、典型的にクロスヘッド設計であり、二行程サイクルで操作される。クロスヘッドがクランクケースから点火シリンダーを分離してスタッフィングボックスがシールを達成するこれらのエンジンの構造及び設計に起因して、シリンダー及びクランクケースは、それぞれ、船舶用シリンダー油及び船舶用システム油によって別々に潤滑される。
【０００３】
船舶用シリンダー潤滑剤の主要な機能は、シリンダーライナーとピストンリングとの間に強い油膜を提供することである。船舶用シリンダー潤滑剤は、エンジンの操作中に消費され、それ故に、全損基準でシリンダーを潤滑にする。消費された部分を補うために新鮮な潤滑油が周期的に補足されるが、残さ燃料の使用などの熱及び他の応力への暴露は、潤滑油中に残って上昇する燃焼残基及び酸化硫黄化合物の量の上昇を引き起こす。それ故に、エンジンが連続して長時間操作された後、潤滑油は、油の酸化及び沈殿物汚染に起因する粘度上昇及び劣化の損害を受ける。
【０００４】
船舶用システム油は、クロスヘッド船舶用ディーゼルエンジンのクランクケースを潤滑にし、そして、エンジンの部分、特にピストンのアンダークラウンを冷却し得る。いくつかのエンジンでは、当該システム油は、燃料ポンプ及び潤滑装置の機能も果たす。システム油に典型的に重要な特性は、油の洗浄力、粘度上昇制御、及び酸化安定度である。
【０００５】
他方では、中速トランクピストンエンジンは、約２５０〜約１１００ｒｐｍの範囲で典型的に操作し、四行程サイクルで典型的に操作する。これらのエンジンは、典型的に、トランクピストン設計である。低速エンジンとは対照的に、コネクティングロッドは、ピストンに直接付いている。それ故に、単一の潤滑剤が、トランクピストンエンジンにおいてクランクケース及びシリンダー潤滑の両方で使用される。それ故に、これらの油は、移動表面間に保護層を形成して酸を中和してそして油中に汚染物質を懸濁し続ける能力を有することが要求され、特性は、洗浄力のロス、中和能のロス、及び粘度上昇に結果としてなる油の酸化によって悪影響を及ぼされる。
【０００６】
種々の船舶用途において、改善された酸化安定度、粘度上昇制御、洗浄力性能及び水分許容性を示す潤滑油組成物の技術の必要性が存在する。アルカリ土類金属スルホネート、フェネート及びサリチラートなどの過塩基性金属含有洗浄剤の使用は、スラッジなどの燃焼沈殿物を分散させ及び燃料の燃焼によって製造される酸化硫黄を中和するために使用される添加剤として業界で公知である。
【０００７】
中鎖から長鎖のアルキル芳香族は、高容積の添加剤及び界面活性剤を製造するために使用される。そのような化合物の例は、潤滑剤添加剤で使用されるアルキル芳香族フェネートである。フェネートは、それらの洗浄力及び酸化防止剤特性のために広く使用される。
【０００８】
テトラプロペニルフェノール（ＴＰＰ）などの低分子量アルキルフェノールは、硫化過塩基性フェネートの製造者によって原料として使用されてきた。硫化過塩基性フェネートが製造される時には一般に最終反応生成物中に未反応のアルキルフェノールが存在する。ｔｈｅ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｐａｎｅｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｃｏｕｎｓｅｌ後援のラットでの最近の生殖毒性試験では、未反応のＴＰＰは、高濃度では男女生殖器官に悪影響を引き起こすかもしれないと示されている。
【０００９】
カスタマーに対するいかなる潜在的な健康上のリスクを低減して潜在的な規制問題を回避するために、アルキル化ヒドロキシ芳香族化合物の過塩基性硫化塩中の未反応の低分子量アルキルヒドロキシ芳香族化合物の量を低減する必要性が存在する。直鎖状オレフィンは誘導アルキルフェノールにおける生殖毒性を回避するための可能な代替案である。しかし、オレフィンの直線性は、誘導硫化過塩基性フェネートを含有する潤滑油の貧弱な低温特性につながり得る。
【００１０】
本発明は、最適の比率で過塩基性洗浄剤の特定の組合せを使用することによって船舶用ディーゼル潤滑剤の性能の改善を実現することに向けられている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の概要
本発明の第一の側面は、
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する船舶用ディーゼル潤滑剤組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある、前記の潤滑剤組成物である。
【００１２】
本発明の第２の側面は、相溶性の有機希釈剤と、過塩基性アルカリ土類金属Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤である第一の洗浄剤と；そして、過塩基性アルカリ土類金属異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤である第二の洗浄剤と、を含有する船舶用ディーゼル潤滑油添加剤濃縮物であって、ここで、第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比は１：９〜９：１の範囲にある。
【００１３】
本発明の第３の側面は、潤滑油組成物の成分の混合物を一緒にブレンドすることによって本発明の船舶用ディーゼル潤滑油組成物を製造する方法に関する。その結果として得られる潤滑油組成物は、改善された酸化安定度、粘度上昇制御、洗浄力性能及び水分許容性を示す。
【００１４】
本発明の第４の側面は、
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する潤滑油組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある前記の潤滑油組成物で、エンジンを潤滑にすることを含む、船舶用ディーゼルエンジンを操作する方法である。
【００１５】
本発明の第５の側面は、
（ａ）潤滑粘度の主要量の基油と；
（ｂ）過塩基性Ｃ１０−４０アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第一の洗浄剤と；そして
（ｃ）過塩基性異性化Ｃ１０−４０ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤のアルカリ土類金属塩である第二の洗浄剤と：
を含む約５〜約１２０のＴＢＮを有する潤滑油組成物であって；
第一の洗浄剤：第二の洗浄剤の重量比が１：９〜９：１の範囲にある前記の潤滑油組成物で、シリンダーを潤滑にすることを含む、船舶用ディーゼルエンジンのシリンダーを潤滑にする方法である。
【００１６】
一形態では、過塩基性アルカリ土類金属異性化ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤及び過塩基性アルカリ土類金属アルキルアリールスルホネート洗浄剤における当該アルカリ土類金属は、カルシウムである。
【００１７】
一形態では、当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤のアルキル置換基が、Ｃ１４−Ｃ２４ノルマルアルファオレフィンの混合物を異性化することによって製造される。
【００１８】
一形態では、当該過塩基性アルカリ土類金属アルキルアリールスルホネート洗浄剤：当該過塩基性アルカリ土類金属異性化ノルマルアルファオレフィンベースの硫化フェネート洗浄剤の重量比が、１：９〜９：１の範囲にある。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の詳細な記述
その最も広い側面では、本発明は、船舶用途の潤滑油組成物に関する。
【００２０】
定義：
【００２１】
ここに開示の主題の理解を促進するために、ここで使用する多数の用語、略語又は他の簡略表記法を、以下に定義する。定義されていないいかなる用語、略語又は簡略表記法は、本出願の提出と同時代の当業者によって使用される通常の意味を有すると理解される。
【００２２】
ここで使用されるような用語“主要量”は、少なくとも約４０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。一形態では、用語“主要量”は、少なくとも約５０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。他の形態では、用語“主要量”は、少なくとも約６０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。更に他の形態では、用語“主要量”は、少なくとも約７０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。更に他の形態では、用語“主要量”は、少なくとも約８０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。他の形態では、用語“主要量”は、少なくとも約９０ｗｔ％の潤滑油組成物内の濃度のことを言う。
【００２３】
用語“アルカリ土類金属”は、カルシウム、バリウム、マグネシウム、及びストロンチウムのことを言う。
【００２４】
用語“アルカリ金属”は、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、及びセシウムのことを言う。
【００２５】
用語“オレフィン”は、１つ以上の炭素−炭素二重結合を有する不飽和脂肪族炭化水素のクラスのことを言う。１つの二重結合を含有するものはモノアルケンと呼ばれ、そして、２つの二重結合を持つものは、ジエン、アルキルジエン、又はジオレフィンと呼ばれる。アルファオレフィンは特に反応性である。なぜなら、二重結合が、炭化水素鎖の第一と第二の炭素との間にあるからである。アルファオレフィンの例は、１−オクテン及び１−オクタデセンを含み、それらは、中程度の生分解性の界面活性剤の出発点として使用される。直鎖状及び分岐オレフィンも、オレフィンの定義の中に含まれる。
【００２６】
用語“ノルマルオレフィン”は、ノルマルアルファオレフィンを含み、鎖中に存在する少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を持つ直鎖で非分岐の炭化水素であるオレフィンのことを言う。
【００２７】
用語“異性化オレフィン”は、オレフィンを異性化することによって得られるオレフィンのことを言う。一般に、異性化オレフィンは、誘導元の出発オレフィンとは異なる位置に二重結合を有し、そして、異なる特徴をも有することがある。
【００２８】
用語“石灰”は、水酸化カルシウムのことを言い、消石灰（ｓｌａｋｅｄ  ｌｉｍｅ）又は消石灰（ｈｙｄｒａｔｅｄ  ｌｉｍｅ）として公知でもある。
【００２９】
用語“フェネート”は、フェノールの塩を意味する。
【００３０】
用語“過塩基性”は、酸部位の当量数に対する金属部位の当量数の比率が１よりも大きい金属洗浄剤を記述するために使用される。用語“高過塩基性”は、約２５０以上のＴＢＮを意味する。
【００３１】
用語“洗浄剤の過塩基性カルシウム塩”は、金属塩の金属カチオンが本質的にカルシウムカチオンである過塩基性洗浄剤を意味する。少量の他のカチオンが、金属塩中に存在してもよいが、金属塩中のカチオンの、典型的には少なくとも８０、より典型的には少なくとも９０、例えば少なくとも９５モル％が、カルシウムイオンである。
【００３２】
用語“全塩基価”又は“ＴＢＮ”又は“ＢＮ”は、１グラムの生成物を中和するのに必要なＫＯＨのミリグラム当量数のことを言う。それ故に、高いＴＢＮは、強い過塩基性生成物を、及び結果として、酸を中和するためのより高い塩基リザーブを、反映する。生成物のＴＢＮは、ＡＳＴＭ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｎｏ．Ｄ２８９６又は同等の手順によって決定できる。
【００３３】
フェネート洗浄剤に関係する時、用語“チャージモル比”又は“ＣＭＲ”は、過塩基化プロセスの間に使用されるアルキルフェノール洗浄剤のモル／石灰のモルの比率である。
【００３４】
本出願で開示される全ての材料の濃度及び比率は、特別の定めのない限り、“活性”基準、すなわち希釈剤又は溶媒ではなく添加剤材料に基づく。
【００３５】
潤滑粘度の基油：
【００３６】
本発明の潤滑油組成物で使用される潤滑粘度の基油は、基油とも呼ばれ、主要量で典型的に存在する。例えば、組成物の総重量に基づき、５０ｗｔ％よりも多い量、好ましくは約７０ｗｔ％よりも多い量、より好ましくは約８０〜約９９．５ｗｔ％、最も好ましくは約８０〜約９８ｗｔ％の量である。ここで使用されるような表現“基油”は、独特の処方か製品識別番号か又はその両方によって識別されて同じ製造者の仕様書を満たす（製造者の場所又は供給源とは独立の）同じ仕様書で単一の製造者によって製造される潤滑剤成分であるベースストック又はベースストックのブレンドを意味するものと理解される。ここで使用される当該基油は、船舶用ディーゼルエンジン用潤滑油組成物を形成する上で使用されるいかなる現在公知の又は後に発見される潤滑粘度の油であることができる。
【００３７】
一形態では、当該潤滑基油は、４０℃で２２〜３００ｍｍ２／ｓ、４０℃で好ましくは２２〜１４０ｍｍ２／ｓの動粘度、及び、１００℃で２〜４０ｍｍ２／ｓ、１００℃で好ましくは３〜１５ｍｍ２／ｓの動粘度を、有する。
【００３８】
ベースストックは、蒸留、溶剤精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、及び再精製を含むがそれらに限定されない種々の異なるプロセスを使用して製造することができる。再精製されたストックは、製造、汚染、又は以前の使用を通して導入された材料が実質的にない。本発明の潤滑油組成物の基油は、いかなる天然の又は合成の潤滑基油でもよい。
【００３９】
当該基油は、天然の潤滑油、合成潤滑油、又はそれらの混合物から誘導できる。適切な基油は、クルードの芳香族及び極性成分を（溶媒抽出するというよりむしろ）水素化分解することによって製造される水素化分解ベースストックと同様に、合成ワックス及びスラックワックスを異性化することによって得られるベースストックを含む。適切な基油は、ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９，１４ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａｄｄｅｎｄｕｍ  Ｉ，Ｄｅｃｅｍｂｅｒ  １９９８で定義されるＩ種、ＩＩ種、ＩＩＩ種、ＩＶ種、及びＶ種の全てのＡＰＩカテゴリーのものを含む。ＩＶ種基油は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。Ｖ種基油は、Ｉ種、ＩＩ種、ＩＩＩ種、及びＩＶ種に含まれない全ての他の基油を含む。一形態では、潤滑粘度の当該基油は、Ｉ種基油及び／又はＩＩ種基油である。
【００４０】
有用な天然油は、例えば、液体石油；パラフィン系、ナフテン系、又は混合パラフィン系−ナフテン系型の溶媒処理又は酸処理鉱物潤滑油；石炭又はシェールから誘導された油；動物油；及び植物油（例えば、ナタネ油、ヒマシ油及びラード油）などの鉱物潤滑油を含む。
【００４１】
有用な合成潤滑油は、以下を含むがそれらに限定されない：例えばポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、塩素化ポリブチレン、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、及びそれらの混合物である重合及び共重合オレフィンなどの炭化水素油及びハロ置換炭化水素油；ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、及びジ（２−エチルヘキシル）ベンゼンなどのアルキルベンゼン；ビフェニル、テルフェニルなどのポリフェニル、及びアルキル化ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテル及びアルキル化ジフェニルスルフィド及びそれらの誘導体、類似体及び同族体。そのような合成潤滑油は、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブテン、ペンテン、及びそれらの混合物などの５以下の炭素原子のオレフィンを重合することによって製造される油を含むがそれらに限定されない。そのようなポリマー油を調製する方法は当業者に周知である。
【００４２】
適切な炭化水素合成油は、以下を含むがそれらに限定されない：ポリアルファオレフィン又はＰＡＯ油などのポリマーを提供するために１−オレフィンの重合から又はエチレンの重合から、又は、フィッシャー・トロプシュ法におけるなどの一酸化炭素及び水素ガスを使用する炭化水素合成手順から、調製される油。
【００４３】
追加の有用な合成炭化水素油は、適切な粘度を有するアルファオレフィンの液体ポリマーを含む。特に有用な合成炭化水素油は、例えば、１−デセン三量体などの、Ｃ６〜Ｃ１２アルファオレフィンの水素化液体オリゴマーである。
【００４４】
他のクラスの有用な合成潤滑油は、以下を含むがそれらに限定されない：アルキレンオキシドポリマー、すなわち、ホモポリマー、共重合体、及び、末端ヒドロキシル基が例えば、エステル化又はエーテル化によって変性されたそれらの誘導体。これらの油は以下が例示される：エチレンオキシド又はプロピレンオキシドの重合を通して調製される油、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキル及びフェニルエーテル（例えば、平均分子量１，０００を有するメチルポリプロピレングリコールエーテル、分子量５００〜１０００を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、及び、分子量１，０００〜１，５００を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）又は、それらのモノ及びポリカルボン酸エステル、例えば、テトラエチレングリコールの酢酸エステル、混合Ｃ３−Ｃ８脂肪酸エステル、又はＣ１３オキソ酸ジエステルなど。
【００４５】
別の他のクラスの有用な合成潤滑油は、以下を含むがそれらに限定されない：例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、及びアルケニルマロン酸などのジカルボン酸の、例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、及びプロピレングリコールなどの種々のアルコールとの、エステル。これらのエステルの特定の例は、以下を含む：アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、及び、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２−エチルヘキサン酸を反応させることによって形成される複合エステル。
【００４６】
合成油として有用なエステルは、以下も含むがそれらに限定されない：約５〜約１２個の炭素原子を有するカルボン酸と、例えば、メタノール、及びエタノール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、及びトリペンタエリスリトールなどのポリオール及びポリオールエーテルなどのアルコールと、から製造されるもの。
【００４７】
例えば、ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−又はポリアリールオキシ−シロキサン油及びシリケート油などのシリコンベースの油は、他の有用なクラスの合成潤滑油を含む。これらの特定の例は、以下を含むがそれらに限定されない：テトラエチルシリケート、テトラ−イソプロピルシリケート、テトラ−（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ−（４−メチルヘキシル）シリケート、テトラ−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）シリケート、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン、及びポリ（メチルフェニル）シロキサン。更に他の有用な合成潤滑油は、以下を含むがそれらに限定されない：リン含有酸の液体エステル、例えば、トリクレジルホスフェート，トリオクチルホスフェート、及びデカンホスホン酸のジエチルエステル、及び重合体のテトラヒドロフラン。
【００４８】
当該潤滑油は、上記に開示のいかなるタイプの天然の、合成の、又はそれらの２つの以上の混合物の、未精製油、精製油、及び再精製油から誘導できる。未精製油は、更なる精製又は処理なしに天然源又は合成源（例えば、石炭、シェール、又はタールサンドビチューメン）から直接得られるものである。未精製油の例は、以下を含むがそれらに限定されない：乾留操作から直接得られるシェール油、蒸留から直接得られる石油、又は、エステル化プロセスから直接得られるエステル油であって、それらの各々は、更なる処理なしに後に使用される。精製油は、それらが１つ以上の精製工程で更に処理されて１つ以上の特性を改善することを除いて、未精製油と同様である。これらの精製技術は、当業者に公知であり、例えば，溶媒抽出、第二の蒸留、酸又は塩基抽出、ろ過、パーコレーション、水素化処理、脱ワックスを含む。再精製油は、精製油を得るために使用したものと同様のプロセスで使用油を処理することによって得られる。そのような再精製油は、再生油又は再処理油としても公知であり、そして、使用済添加剤及び油分解生成物の除去に関する技術によってしばしば追加で処理される。
【００４９】
ワックスの水素化異性化から誘導される潤滑油ベースストックは、単独で又は前述の天然の及び／又は合成のベースストックと組合せても使用できる。そのようなワックス異性化油は、水素化異性化触媒を使用する天然又は合成ワックス又はそれらの混合物の水素化異性化によって、製造される。
【００５０】
天然ワックスは、典型的に、鉱油の溶媒脱ワックスによって回収されるスラックワックスである。合成ワックスは、典型的に、フィッシャー・トロプシュ法によって製造されるワックスである。
【００５１】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤：
【００５２】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、少なくとも２５０のＢＮを有するアルカリ土類アルキルアリールスルホネートであり、ここで、アリールラジカルは、フェノール以外であり、アルキル基は、１４〜４０個の炭素原子を含有する直鎖状鎖である。過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、潤滑油組成物の総量に基づき、０．２〜２０．０ｗｔ％、好ましくは２．５〜１０．０ｗｔ％の量で、潤滑油組成物中に組み込まれ得る。
【００５３】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、好ましくは高過塩基性洗浄剤であり、少なくとも２５０、好ましくは３５０よりも大きい、そしてより好ましくは４５０よりも大きい全塩基価（ＡＳＴＭ２８９６によって定義されるようなｍｇ  ＫＯＨ／ｇに関するＴＢＮ）を有する。
【００５４】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤のアリール基は、１つの芳香族化合物又は芳香族化合物の混合物でもよい。適切な芳香族化合物又は芳香族化合物混合物は、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメン又はそれらの混合物などの少なくとも１つの単環芳香族を含む。好ましい一形態では、アルキル芳香族スルホン酸又は塩の当該少なくとも１つの芳香族部位は、ヒドロキシル基を含有しない。好ましい一形態では、アルキル芳香族スルホン酸又は塩化合物の当該少なくとも１つの芳香族部位は、フェノールではない。一形態では、当該少なくとも１つの芳香族化合物又は芳香族化合物混合物は、トルエンである。
【００５５】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤中の直鎖状アルキル鎖は、１４〜４０個の炭素原子、好ましくは１４〜２４個の炭素原子、好ましくは２０〜２４個の炭素原子を含有する。好ましくは、アルカリ土類アルキルアリールスルホネートは、Ｃ１４−Ｃ４０ノルマルアルファオレフィンから、より好ましくはＣ２０−Ｃ２４ノルマルアルファオレフィンから、誘導される。
【００５６】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、業界で公知のいかなる方法を使用して調製できる。一般に、アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、以下の工程を使用することによって調製できる：
ａ．アルキルアリールスルホン酸を塩基で中和すること；
ｂ．当該中和したアルキルアリールスルホン酸を、塩基及びＣＯ２でカーボネイト化して、過塩基性アルキルアリールスルホネートを製造すること；
ｃ．いかなる沈殿物及び溶媒を除去すること。
【００５７】
一形態では、当該過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤は、米国特許第６，４７９，４４０の例１に記載の方法によって調製でき、その内容は参照としてここに組み込む。
【００５８】
塩基の源は、アルカリ土類金属塩基でもよい。この工程を実施するために使用できる適切なアルカリ土類金属塩基は、カルシウム、マグネシウム、バリウム、又はストロンチウムの酸化物又は水酸化物を含み、特に、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、酸化マグネシウム、及びそれらの混合物を含む。一形態では、当該アルカリ土類金属塩基は、消石灰（水酸化カルシウム）である。
【００５９】
過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤：
【００６０】
当該過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤はアルキル化ヒドロキシル化合物であり、ここで、当該ヒドロキシル化合物のアルキル置換基は、約１５〜約９９ｗｔ％の分岐を有する少なくとも１つのオレフィンの残基である。当該異性化オレフィンは、Ｃ１０−Ｃ４０オレフィンでもよい。一形態では、当該異性化オレフィンは、Ｃ１４−Ｃ２４オレフィンである。他の形態では、当該異性化オレフィンは、Ｃ２０−Ｃ２４オレフィンである。
【００６１】
過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤は、米国特許第８，５８０，７１７の例１−１３に記載のプロセスによって調製でき、その内容は参照としてここに組み込む。過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤は、以下のプロセスによって調製できる：
（ａ）約１０〜約４０個の炭素原子を有する少なくとも１つのノルマルアルファオレフィンを異性化することによって得られる約１５〜約９９ｗｔ％の分岐を有する少なくとも１つの異性化オレフィンで、少なくとも１つのヒドロキシ芳香族化合物をアルキル化して、少なくとも１つのアルキル化ヒドロキシ芳香族化合物を提供すること；
（ｂ）当該アルキル化ヒドロキシ芳香族化合物を任意の順序で中和してそして硫化して、少なくとも１つの中和された硫化アルキル化ヒドロキシ芳香族化合物を提供すること；及び
（ｃ）当該少なくとも１つの中和された硫化アルキル化ヒドロキシ芳香族化合物を過塩基化すること；ここで、ヒドロキシ芳香族化合物は、フェノール、クレゾール、キシレノール、又はそれらの混合物である。
【００６２】
過塩基化プロセスを実施するために使用できるアルカリ土類金属塩基は、カルシウム、マグネシウム、バリウム、又はストロンチウムの酸化物又は水酸化物を含み、特に、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、酸化マグネシウム、及びそれらの混合物を含む。一形態では、当該アルカリ土類金属塩基は、消石灰（水酸化カルシウム）である。
【００６３】
過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤は、２００よりも大きく好ましくは２５０よりも大きい全塩基価（ＡＳＴＭ２８９６によって定義されるようなｍｇ  ＫＯＨ／ｇに関するＴＢＮ）を有する。
【００６４】
潤滑油組成物中の過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤の量は、潤滑油組成物の総重量に基づき０．１ｗｔ％〜約２０ｗｔ％の範囲である。一形態では、潤滑油組成物中の過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤の量は、潤滑油組成物の総重量に基づき０．１ｗｔ％〜約５ｗｔ％の範囲である。
【００６５】
過塩基性アルキルアリールスルホネート洗浄剤：過塩基性異性化ノルマルアルファオレフィンベースのフェネート洗浄剤の重量比は、１：９〜９：１、好ましくは１：１．５〜９：１、好ましくは１：５〜８：１、より好ましくは１：２〜６：１の範囲である。
【００６６】
他の添加剤：
【００６７】
本発明の潤滑油組成物は、完成した潤滑油組成物を与えるために補助機能を付与するための他の従来の添加剤も含有でき、その中で、これらの添加剤は分散又は溶解している。例えば、潤滑油組成物は、以下のものとブレンドできる：酸化防止剤、耐摩耗剤、金属洗浄剤などの洗浄剤、さび止め剤、曇り除去剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、消泡剤、共溶媒、パッケージ適合化剤、腐食防止剤、無灰分散剤、染料、極圧添加剤、及びそれらの混合物。種々の当該添加剤は、公知で市販されている。これらの添加剤又はそれらの類似の化合物は、通常のブレンド手順によって、本発明の潤滑油組成物の調製のために使用できる。
【００６８】
酸化防止剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：アミン系、例えば、ジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチル−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ（アルキルフェニル）アミン、及びアルキル化フェニレン−ジアミン；フェノール系、例えば、ＢＨＴ、立体障害アルキルフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール及び２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（２−オクチル−３−プロパノイック）フェノール；及びそれらの混合物。酸化防止剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約５ｗｔ％で変化し得る。
【００６９】
耐摩耗剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：亜鉛ジアルキルジチオホスフェート及び亜鉛ジアリールジチオホスフェート、例えば、Ｂｏｒｎ  ｅｔ  ａｌ．ｅｎｔｉｔｌｅｄ“Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  Ｅｆｆｅｃｔｉｖｅｎｅｓｓ  ｏｆ  Ｓｏｍｅ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｄｉａｌｋｙｌ−  ａｎｄ  Ｄｉａｒｙｌ−ｄｉｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈａｔｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｅｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ，”ａｐｐｅａｒｉｎｇ  ｉｎ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ４−２  Ｊａｎ．１９９２の論文の例えばｐａｇｅｓ９７−１００に記載のもの；アリールホスフェート及びホスファイト；硫黄含有エステル；ホスホ硫黄化合物；金属又は無灰ジチオカルバメート、キサンテート、アルキルスルフィド、及びそれらの混合物。耐摩耗剤の量は、約０．０１〜約５ｗｔ％で変化し得る。
【００７０】
さび止め剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：非イオン性ポリオキシアルキレン物質、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、及びポリエチレングリコールモノオレエート；ステアリン酸及び他の脂肪酸；ジカルボン酸；金属セッケン；脂肪酸アミン塩；重質スルホン酸の金属塩；多価アルコールの部分カルボン酸エステル；リン酸エステル；（短鎖）アルケニルコハク酸、それらの部分エステル及びそれらの窒素含有誘導体；合成アルカリールスルホネート、例えば、金属ジノニルナフタレンスルホネート；及びそれらの混合物。さび止め剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％で変化し得る。
【００７１】
摩擦調整剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：アルコキシル化脂肪アミン；ホウ素化脂肪エポキシド；脂肪ホスファイト；脂肪エポキシド；脂肪アミン；ホウ素化アルコキシル化脂肪アミン；脂肪酸の金属塩；脂肪酸アミド；及び脂肪イミダゾリン（米国特許第６，３７２，６９６に開示されているようなものであり、その内容を参照によりここに組み込む）、Ｃ４〜Ｃ７５、好ましくはＣ６〜Ｃ２４、最も好ましくはＣ６〜Ｃ２０脂肪酸エステルと、アンモニア及びアルカノールアミンから成る群から選択される窒素含有化合物との反応生成物から得られる摩擦調整剤；及びそれらの混合物。摩擦調整剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％で変化し得る。
【００７２】
消泡剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：アルキルメタクリレートのポリマー；ジメチルシリコーンのポリマー、及びそれらの混合物。消泡剤の量は、約０．０１〜約１ｗｔ％で変化し得る。
【００７３】
流動点降下剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：ポリメタクリレート、アルキルアクリレートポリマー、アルキルメタクリレートポリマー、ジ（テトラ−パラフィンフェノール）フタラート、テトラ−パラフィンフェノールの縮合物、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、及びそれらの組合せ。一形態では、流動点降下剤は、エチレン酢酸ビニルコポリマー、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリアルキルスチレン、及びそれらの組合せを含む。流動点降下剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％で変化し得る。
【００７４】
抗乳化剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：陰イオン界面活性剤（例えば、アルキルナフタレンスルホネート及びアルキルベンゼンスルホネート）、非イオン性アルコキシル化アルキルフェノール樹脂、アルキレンオキシドのポリマー（例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、及びエチレンオキシドとプロピレンオキシドとのブロックコポリマー）、油溶性酸のエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステル、及びそれらの組合せ。抗乳化剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約１０ｗｔ％で変化し得る。
【００７５】
腐食防止剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：ドデシルコハク酸のアミド又はハーフエステル、ホスフェートエステル、チオホスフェート、アルキルイミダゾリン、サルコシン、及びそれらの組合せ。腐食防止剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約５ｗｔ％で変化し得る。
【００７６】
極圧添加剤の例は、以下を含むがそれらに限定されない：硫化動物又は植物脂肪又は油、硫化動物又は植物脂肪酸エステル、リンの三価の又は五価の酸の完全に又は部分的にエステル化されたエステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化ディールス−アルダー付加物、硫化ジシクロペンタジエン、モノ不飽和オレフィン及び脂肪酸エステルの硫化又は共硫化混合物、脂肪酸と脂肪酸エステルとアルファ−オレフィンとの共硫化ブレンド、機能的に置換されたジヒドロカルビルポリスルフィド、チア−アルデヒド、チアケトン、エピチオ化合物、硫黄含有アセタール誘導体、非環状オレフィン及びテルペンの共硫化ブレンド、ポリスルフィドオレフィン生成物、チオリン酸エステル又はリン酸エステルのアミン塩、及びそれらの組合せ。極圧添加剤の量は、約０．０１ｗｔ％〜約５ｗｔ％で変化し得る。
【００７７】
本発明の潤滑油組成物は、従来の技術を通して、適切な量の第一の洗浄剤及び第二の洗浄剤及び場合によるいかなる添加剤を潤滑粘度の基油と混合することによって調製できる。
【００７８】
本発明の潤滑油組成物のＴＢＮは、５〜１２０、好ましくは５−１００、好ましくは１０−１００、好ましくは１５−１００、好ましくは２０−１００、好ましくは５〜７０、より好ましくは１５〜４０、より好ましくは５〜４０、より好ましくは２０〜７０、より好ましくは２０〜５０、及びより好ましくは１５〜７０  ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００７９】
本発明の潤滑油組成物の粘度等級は、ＳＡＥ  ２０−５０である。一形態では、当該潤滑油は、ＳＡＥ  ２０の粘度等級を有する。一形態では、当該潤滑油は、ＳＡＥ  ３０の粘度等級を有する。一形態では、当該潤滑油は、ＳＡＥ  ４０の粘度等級を有する。一形態では、当該潤滑油は、ＳＡＥ  ５０の粘度等級を有する。
【００８０】
当該潤滑基油は、１００℃で、５．６〜２１．９ｍｍ２／ｓ、好ましくは９．３〜２１．９ｍｍ２／ｓ、好ましくは９．３〜１６．３ｍｍ２／ｓ、好ましくは９．３〜１２．５ｍｍ２／ｓ、好ましくは１２．５〜１６．３ｍｍ２／ｓ、好ましくは１６．３〜２１．９ｍｍ２／ｓの動粘度を有する。
【００８１】
例
以下の非限定的な例は、本発明の例示である。
【００８２】
潤滑油組成物は、表１−３に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【００８３】
得られた組成物は、以下の試験方法を使用して試験された：
【００８４】
コマツホットチューブ（ＫＨＴ）試験：
潤滑油組成物を、適切な気流を使用することによって、温度制御されたガラス管を一定時間通過させる。その後、ガラス管を冷却して洗浄し、そして、０〜１０（０＝黒、及び１０＝クリーン）の範囲の色メリット評価を使用して、ガラス管の内部表面上に残っているいかなるラッカー沈殿物の色を決定する。ガラス管が沈殿物で完全にブロックされる場合には、試験結果は、“ブロック”と記録される。優れた洗浄力は、高温範囲にわたって維持される高ＫＨＴ値によって、例証される。
【００８５】
示差走査熱量測定：
この試験は、ＡＳＴＭ  Ｄ−６１８６に従って、試験油の薄膜酸化安定性を評価するために使用される。サンプルカップ中の試験油への及び試験油からの熱の流れを、試験の間、参照カップと比較する。酸化開始温度は、試験油の酸化が始まる温度である。酸化誘導時間は、試験油の酸化が始まる時間である。酸化反応は、熱の流れによって示される発熱反応となる。酸化誘導時間は、試験油の薄膜酸化安定性を評価するために計算される。この試験方法のコピーは、ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ａｔ  １００  Ｂａｒｒ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｄｒｉｖｅ，ＰＯ  Ｂｏｘ  ０７００，Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，Ｐａ．１９４２８−２９５９から得ることができ、全ての目的のために参照としてここに組み込む。より良好な薄膜酸化安定性は、全体のより高い酸化誘導時間によって明らかである。
【００８６】
Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ４８（ＭＩＰ−４８）試験、粘度上昇：
潤滑油組成物の２つのサンプルを一定時間加熱する。試験サンプルの一方に窒素を通過させ、他のサンプルに空気を通過させる。２つのサンプルをその後冷却し、そして、各サンプルの粘度を決定する。空気ブローサンプルの１００℃での動粘度から窒素ブローサンプルの１００℃での動粘度を差し引き、そして、差し引いた結果を、窒素ブローサンプルの１００℃での動粘度で割り算することによって、各潤滑油組成物の酸化に基づく粘度上昇が計算される。酸化に基づく粘度上昇に対するより良好な安定性は、より低い粘度上昇によって明白である。
【００８７】
Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ４８（ＭＩＰ−４８）試験、ＢＮ減損：
試験潤滑剤の２つのサンプルを特定時間加熱する。試験サンプルの一方に窒素を通過させ、他のサンプルに空気を通過させる。サンプルをその後冷却し、そして、両サンプルのＴＢＮを決定する。空気ブローサンプルのＴＢＮから窒素ブローサンプルのＴＢＮを差し引き、差し引いた結果を窒素ブローサンプルのＴＢＮで割り算し、そして、その結果に１００を掛け算することによって、ＭＩＰ−４８  ＴＢＮ減損が計算され、％ＭＩＰ−４８  ＴＢＮ減損を得る。より低いパーセンテージのＢＮ減損が所望される。
【００８８】
遠心分離水分許容性：
８０℃で５１００ｇの油を含有する遠心分離を、５０Ｌ／ｈで常に再循環させる。３時間の遠心分離の間に、１Ｌ／ｈで連続して新鮮な水を当該油に供給する。遠心分離ディスク、ディストリビューター及びボウルの上の沈殿物の最終重量を測定する。当該油のカルシウム、リン、亜鉛、及び水の含有量を、試験の前後で測定する。より良好な水分許容性性能は、潤滑油中のカルシウム、リン、又は亜鉛のより高い保持によって示される。
【００８９】
実施例の船舶用ディーゼル潤滑剤組成物を処方する上で、以下の成分を以下のように使用する。
【００９０】
洗浄剤Ａ：
過塩基性カルシウムアルキルトルエンスルホネート洗浄剤の油濃縮物；ここで、アルキル基は、Ｃ２０〜Ｃ２４直鎖状アルファオレフィンから誘導される。この添加剤濃縮物は、１６．１ｗｔ％のＣａ及び約３８．７ｗｔ％の希釈剤油を含有し、４２０のＴＢＮを有した。活性基準で、この添加剤のＴＢＮ（希釈剤油は不存在）は、６８５である。
【００９１】
洗浄剤Ｂ：
プロピレン四量体から誘導された過塩基性硫化カルシウムフェネートの油濃縮物。この添加剤は、９．６ｗｔ％のＣａ及び約３１．４ｗｔ％の希釈剤油を含有し、２６０のＴＢＮを有した。
【００９２】
洗浄剤Ｃ：
０．４４のＣＭＲ及び８５％以上の異性化レベルを持つＣ１４ノルマルアルファオレフィンから誘導された過塩基性硫化カルシウムフェネートの油濃縮物。この添加剤は、９．８ｗｔ％のＣａ及び約３１．４ｗｔ％の希釈剤油を含有し、約２６０のＴＢＮを有した。
【００９３】
洗浄剤Ｄ：
０．５７のＣＭＲ及び８５％以上の異性化レベルを持つＣ１４ノルマルアルファオレフィンから誘導された過塩基性硫化カルシウムフェネートの油濃縮物。この添加剤は、１０．２ｗｔ％のＣａ及び約３１．４ｗｔ％の希釈剤油を含有し、約２６０のＴＢＮを有した。
【００９４】
洗浄剤Ｅ：
０．３２のＣＭＲ及び６５％の異性化レベルを持つＣ２０−２４ノルマルアルファオレフィンから誘導された過塩基性硫化カルシウムフェネートの油濃縮物。この添加剤は、９．４５ｗｔ％のＣａ及び約３１．４ｗｔ％の希釈剤油を含有し、約２６０のＴＢＮを有した。
【００９５】
洗浄剤Ｆ：
０．４６のＣＭＲ及び６５％の異性化レベルを持つＣ２０−２４ノルマルアルファオレフィンから誘導された過塩基性硫化カルシウムフェネートの油濃縮物。この添加剤は、９．９ｗｔ％のＣａ及び約３１．４ｗｔ％の希釈剤油を含有し、約２６０のＴＢＮを有した。
【００９６】
摩耗防止剤：
Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓａｎ  Ｒａｍｏｎ，ＣＡ）から入手可能な、Ｃ４及びＣ６アルコールの混合物から誘導された二級亜鉛ジチオホスフェート（ＺｎＤＴＰ）。
【００９７】
Ｉ種基油は、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ（Ｉｒｖｉｎｇ，ＴＸ．）から入手可能な、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  ＣＯＲＥ（登録商標）６００Ｎベースストックであった。
【００９８】
Ｃｈｅｖｒｏｎ  ＲＬＯＰ  ６００Ｎ：ＩＩ種ベースの潤滑油は、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓａｎ  Ｒａｍｏｎ，ＣＡ．）から入手可能な、Ｃｈｅｖｒｏｎ  ＲＬＯＰ  ６００Ｎベースストックだった。
【００９９】
例１：
例１の潤滑油組成物は、表１に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【表１】
2018504498.tif 000002
【０１００】
例２：
例２の潤滑油組成物は、表２に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【表２】
2018504498.tif 000003
【０１０１】
例３：
例３の潤滑油組成物は、表３に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【表３−１】
2018504498.tif 000004
【表３−２】
2018504498.tif 000005
【０１０２】
例４：
例４の潤滑油組成物は、表４に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【表４】
2018504498.tif 000006
【０１０３】
異性化オレフィンから誘導されたフェネートを含む試験例は、コマツホットチューブ及びＭＩＰ試験で比較例に匹敵する性能を示すことを、表１−４は例証する。当該試験例は、比較例と比較すると、匹敵する又はそれよりも改善された水分許容性も示す。
【０１０４】
例５：
例５の潤滑油組成物は、表５に示す成分をブレンドすることによって処方された。
【表５】
2018504498.tif 000007
【０１０５】
異性化オレフィンから誘導されたフェネートを含む試験例は、高ＢＮで、コマツホットチューブ及びＭＩＰ試験で比較例に匹敵する性能を示すことを、表５は例証する。
【０１０６】
ここに開示の形態に対する様々な修正がなされてもよいことが、理解されよう。それ故に、上記の記載は、限定ではなく好ましい形態の単なる例示として解釈されるべきである。例えば、本発明を実施するための最良の形態として実施された上述の機能は、単に例示の目的にすぎない。本発明の範囲及び本質から離れることなく、他のアレンジ及び方法が当業者によって実施されてもよい。更に、当業者は、添付の特許請求の範囲の範囲及び本質内で他の修正を想定するであろう。
【国際調査報告】
2018504498.tif 000008