(57)【要約】  本開示は、加速度センサを含む携帯型電子装置を使用して３次元対象物上の経路を測定する方法を提供する。この方法は、経路上で携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを取得することと、運動の開始点及び終了点を識別することと、運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することとプロセッサにより実行する。
2018532980.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加速度センサを含む携帯型電子装置を使用して３次元対象物上の経路を測定する方法であって、
前記経路上で前記携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の前記携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより前記第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを取得することと、
運動の開始点及び終了点を識別することと、
前記運動の前記開始点と前記終了点との間で積分して長さを導出することとをプロセッサにより実行する方法。
【請求項２】
第２の方向の加速度を測定し、それにより前記第２の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の方向が前記第１の方向と対称的に逆である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の方向が前記第１の方向と実質的に同じである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記２つの測定の実質的に中間の点を識別し、前記中間点において前記測定を２つの部分に分割することを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記第２の部分に関する前記運動の前記開始点及び終了点を識別することを含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第２の部分に関する前記運動の前記開始点と前記終了点との間で積分して前記長さを導出することを含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の部分の前記長さ及び前記第２の部分の前記長さに基づいて最終的な長さを計算することを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記運動の前記開始点及び終了点を前記識別することは少なくとも一種類の重みの種類を使用して行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２の測定に関する前記運動の前記開始点及び終了点を前記識別することが少なくとも一種類の重みの種類を使用して行われる、請求項６に記載の方法。
【請求項１１】
前記第２の部分に使用される前記重みの種類が前記第１の部分に使用される前記重みの種類と異なる、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記第２の部分に使用される前記重みの種類が前記第１の部分に使用されるのと実質的に同じ重みの種類である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記重みの種類が標準偏差、傾斜、及び総加速度の何れか１つを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記２つの長さに基づいて最終的な長さを前記計算することが平均化によって行われる、請求項８に記載の方法。
【請求項１５】
品質測定の指示に前記第１の部分の前記長さ及び前記第２の部分の前記長さを使用することを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１６】
方位センサを用いて方位を測定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
方位の潜在的な不正確さを補償するために前記加速度測定を較正することを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１８】
前記加速度センサを用いて加速度を測定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１９】
前記携帯型電子装置を真北又は磁北に較正することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
前記経路上の前記携帯型電子装置の横断運動の開始及び終了を示すユーザ入力を受け取ることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
前記携帯型電子装置がスマートフォンである、請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
重力効果に関して前記加速度測定を補償するために角度データ及び方位データを使用することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２３】
前記運動の前記開始点及び終了点を識別するために測定データをバイナリデータに変換することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２４】
非一時的コンピュータ可読媒体であって、測定される３次元対象物上の経路上で横断させられる携帯型電子装置によって実行されるとき、前記携帯型電子装置に、
前記経路上で前記携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の前記携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより前記第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることと、
運動の開始点及び終了点を識別することと、
前記運動の前記開始点と前記終了点との間で積分して長さを導出することと
によって前記経路の前記長さを測定させるコンピュータ可読命令を記憶する、非一時的コンピュータ可読媒体。
【請求項２５】
３次元対象物上の経路を測定するように構成される携帯型電子装置であって、
前記携帯型電子装置の加速度を感知するように構成される加速度センサと、
コンピュータメモリと、
前記メモリ及び前記加速度センサに動作可能に結合されるプロセッサと
を含み、前記メモリが、前記プロセッサに、
前記経路上で前記携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の前記携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより前記第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることと、
運動の開始点及び終了点を識別することと、
前記運動の前記開始点と前記終了点との間で積分して長さを導出することと
を行わせるための命令を含む、携帯型電子装置。
【請求項２６】
携帯型電子装置のための測定モジュールであって、３次元対象物上の経路を測定するように構成され、
前記経路上の前記携帯型電子装置の横断運動の開始及び終了を示すユーザ入力を受け取るように構成されるユーザインタフェースと、
前記経路上で前記携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の前記携帯型電子装置の加速度を示す前記携帯型装置の加速度プロットを加速度センサから取得し、それにより前記第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得るように構成されるデータ受信機ユニットと、
２つの部分のそれぞれに関する前記運動の開始点及び終了点を識別することと、
前記運動の前記開始点と前記終了点との間で積分して長さを導出することと
を行うように構成されるデータ処理ユニットと、
最終的な長さを利用者に出力するように構成される出力ユニットと
を含む、測定モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概して、携帯型電子装置に関し、より詳細には経路長を測定するための装置を使用することに関する。
【背景技術】
【０００２】
測定を行うことは長年にわたる課題である。別の位置にある別の対象物又は空間の測定と比較するために、特定の対象物又は空間の測定が必要な場合がある。例えば、衣類又は家具といったアイテムは、そのアイテムを本人が直接測定してその対象物が例えば同じく測定される必要がある人又は室内の特定の空間にどの程度フィットするかを明らかにする選択肢なしに、オンラインで、インターネット上で、一部の例ではウェブブラウザによって電話、パーソナルコンピュータ、テレビ、及び／又は他のインターネット接続装置上で表示される場合がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
発明の概要
本開示は、加速度センサを含む携帯型電子装置を使用して経路長を測定する方法に関する。本明細書で開示する方法は、例えばスマートフォンを使用して身体部位及び／又は入手可能な衣類を測定できるようにするのに有効な方法である。
【０００４】
本明細書で開示する主題の一態様によれば、加速度センサを含む携帯型電子装置を使用して３次元（３Ｄ）対象物上の経路を測定する方法が提供される。この方法は、経路上で携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを取得することと、運動の開始点及び終了点を識別することと、運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することとのためにプロセッサを使用する手順を含む。
【０００５】
上記の特徴に加えて、本明細書で開示する主題のこの態様による方法は、以下の特徴（ｉ）〜（ｘｘｉ）の１つ又は複数を所望の任意の組合せ又は順列で任意選択的に含み得る。
ｉ．この方法は、第２の方向の加速度を測定し、それにより第２の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることを含む。
ｉｉ．第２の方向が第１の方向と対称的に逆である。
ｉｉｉ．第２の方向が第１の方向と実質的に同じである。
ｉｉｉ．この方法は、２つの測定の実質的に中間の点を識別し、且つその中間点において測定を２つの部分に分割することを含む。
ｉｖ．この方法は、第２の部分に関する運動の開始点及び終了点を識別することを含む。
ｖ．この方法は、第２の部分に関する運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することを含む。
ｖｉ．この方法は、第１の部分の長さ及び第２の部分の長さに基づいて最終的な長さを計算することを含む。
ｖｉｉ．運動の開始点及び終了点を識別することが少なくとも一種類の重みの種類を使用して行われる。
ｖｉｉｉ．第２の測定に関する運動の開始点及び終了点を識別することが少なくとも一種類の重みの種類を使用して行われる。
ｉｘ．第２の部分に使用される重みの種類が第１の部分に使用される重みの種類と異なる。
ｘ．第２の部分に使用される重みの種類が、第１の部分に使用されるのと実質的に同じ重みの種類である。
ｘｉ．重みの種類が標準偏差、傾斜、及び総加速度の何れか１つを含む。
ｘｉｉ．２つの長さに基づいて最終的な長さを計算することが平均化によって行われる。
ｘｉｉｉ．この方法は、品質測定の指示に第１の部分の長さ及び第２の部分の長さを使用することを含む。
ｘｉｖ．この方法は、方位センサを用いて方位を測定することを含む。
ｘｖ．この方法は、方位の潜在的な不正確さを補償するために加速度測定を較正することを含む。
ｘｖｉ．この方法は、加速度センサを用いて加速度を測定することを含む。
ｘｖｉｉ．この方法は、携帯型電子装置を真北又は磁北に較正することを含む。
ｘｖｉｉｉ．この方法は、経路上の携帯型電子装置の横断運動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信することを含む。
ｘｉｘ．携帯型電子装置がスマートフォンである。
ｘｘ．この方法は、重力効果に関して加速度測定を補償するために角度データ及び方位データを使用することを含む。
ｘｘｉ．この方法は、運動の開始点及び終了点を識別するために測定データをバイナリデータに変換することを含む。
【０００６】
本明細書で開示する主題の別の態様によれば、コンピュータ可読命令を記憶する非一時的コンピュータ可読媒体が提供される。この非一時的コンピュータ可読媒体は、測定される３次元対象物上の経路上で横断させられる携帯型電子装置によって実行されるとき、携帯型電子装置に、経路上で携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることと、運動の開始点及び終了点を識別することと、運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することとによって経路の長さを測定させるコンピュータ可読命令を記憶する。
【０００７】
本明細書で開示する主題の別の態様によれば、３次元対象物上の経路を測定するように構成される携帯型電子装置が提供される。この携帯型電子装置は、携帯型電子装置の加速度を感知するように構成される加速度センサと、コンピュータメモリと、メモリ及び加速度センサに動作可能に結合されるプロセッサとを含む。メモリは、プロセッサに、経路上で携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の携帯型電子装置の加速度を測定し、それにより第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得ることと、運動の開始点及び終了点を識別することと、運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することとを行わせるための命令を含む。
【０００８】
本明細書で開示する主題の別の態様によれば、携帯型電子装置のための測定モジュールが提供される。この測定モジュールは３次元対象物上の経路を測定するように構成され、且つ経路上の携帯型電子装置の横断運動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信するように構成されるユーザインタフェースと、経路上で携帯型電子装置が第１の方向に横断させられる間の携帯型電子装置の加速度を示す携帯型装置の加速度プロットを加速度センサから取得し、それにより第１の方向に関する３つの次元の加速度プロットを得るように構成されるデータ受信機ユニットと、データ処理ユニットであって、２つの部分のそれぞれに関する運動の開始点及び終了点を識別することと、運動の開始点と終了点との間で積分して長さを導出することとを行うように構成されるデータ処理ユニットとを含む。測定モジュールは、最終的な長さを利用者に出力するように構成される出力ユニットを含む。
【０００９】
本明細書で開示する主題によるコンピュータ可読命令を記憶する非一時的コンピュータ可読媒体、携帯型電子装置及び測定モジュールは、方法に関して上記に列挙した特徴（ｉ）〜（ｘｘｉ）の１つ又は複数を必要に応じて所望の任意の組合せ又は順列で任意選択的に含み得る。
【００１０】
図面の簡単な説明
本明細書で開示する主題をよりよく理解するために、及びその主題を実際にどのように実行できるかを例示するために、次に実施形態を添付図面に関して専ら非限定的な例として記載する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】本開示の実施形態による、経路長を測定するように構成される携帯型電子装置を概略的に表す機能ブロック図である。
【図１Ｂ】本開示の実施形態による、図１Ａの携帯型電子装置の測定モジュールを示す機能ブロック図である。
【図１Ｃ】本開示の実施形態による、図１Ａの携帯型電子装置の様々なユニット及びモジュールを示す機能ブロック図である。
【図２】本開示の実施形態による、経路の長さを計算する方法を示すフローチャートである。
【図３】本開示の実施形態による、経路の長さを計算する方法における携帯型電子装置の横断運動を示す。
【図４】本開示の実施形態による、測定を取得する方法を示すフローチャートである。
【図５】本開示の実施形態による、２つの測定のほぼ中間の点を識別し、且つその中間点において測定全体を２つの部分に分割する方法を示すフローチャートである。
【図６】本開示の実施形態による、２つの部分のそれぞれに関する運動の開始点及び終了点を識別する方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
実施形態の詳細な説明
本明細書で開示するのは、３Ｄ対象物上の経路の長さを測定するのに有用なシステム及び方法の幾つかの例である。
【００１３】
本願では、以下の用語及びその派生語が下記の説明に照らして理解され得る。
【００１４】
経路という用語は、直線及び／又は曲線を指し得る。
【００１５】
横断という用語は、開始点から終了点までの携帯型電子装置の直線運動及び／又は曲線運動を指すと理解することができ、携帯型電子装置は経路に対して平行な概ね一方向に移動される。一部の例では、携帯型電子装置を開始点から終了点まで経路上で摺動させることができる。一部の例では、携帯型電子装置を経路上でホバリングさせることができる。一部の例では、携帯型電子装置を部分的に経路上でホバリングさせ、部分的に経路に接触させることができる。一部の例では、携帯型電子装置が開始点から終了点まで経路上で横断させられ、その後、終了点から開始点まで実質的にその経路上を反対方向に再び横断させられることができる。一部の例では、携帯型電子装置を開始点から終了点まで経路上で摺動させ、その後、開始点から終了点までその経路上を再び摺動させることができる。
【００１６】
横断運動の性質に鑑みて、目的とする感知加速度は、経路上で射影されるときに実質的に直線及び／又は曲線の加速度であり得る。換言すれば、目的とする加速度は経路上の加速度ベクトルの射影であり得る。更に、横断運動は、携帯型電子装置を開始点、終了点、及び再び開始点で停止させるものであり得る。
【００１７】
以下の詳細な説明では、主題の詳細な理解を可能にするために多くの具体的詳細を記載する。但し、それらの具体的詳細なしに主題の一部の例を実践できることを当業者であれば理解するであろう。他の事例では、説明を不明瞭にしないためによく知られている方法、手順、及びコンポーネントについて詳しく説明しない。
【００１８】
本明細書で使用するとき、「例えば」、「等」、「例として」という語句及びその異形体は、本明細書で開示する主題の非限定的な例を表す。本明細書での「一例」、「一部の例」、「別の例」、「他の例」、「一実例」、「一部の実例」、「別の実例」、「他の実例」、「一事例」、「一部の事例」、「別の事例」、「他の事例」又はその異形体への言及は、実施形態に関連して説明される記載の特定の特徴、構造、又は特性が本明細書で開示する主題の少なくとも１つの例に含まれることを意味する。従って、同じ用語の出現は必ずしも同じ例に言及しているとは限らない。
【００１９】
明瞭にするために別々の例に照らして説明する、本明細書で開示する主題の特定の特徴、構造、及び／又は特性は、単一の例で組合せによっても提供できる。逆に、簡潔にするために単一の例に照らして説明する、本明細書で開示する主題の様々な特徴、構造、及び／又は特性は、別々に又は任意の適切なサブコンビネーションによって提供することもできる。
【００２０】
以下の解説から明らかなように、別段の定めがない限り、本明細書の全体を通して「測定する」、「得る」、「識別する」、「分割する」、「積分する」、「計算する」、「使用する」、「取る」、「正規化する」、「較正する」、「見つける」、「受信する」、「記憶する」等の用語を利用する解説は、ソフトウェア、ハードウェア、及び／又はファームウェアの任意の組合せの動作及び／又はプロセスを指し得ることが理解されるであろう。例えば、これらの用語は、一部の事例では、プログラム可能機械のレジスタ及び／又はメモリ内で電子量等の物理量として表されるデータを、プログラム可能機械のメモリ、レジスタ並びに／又は他のそのような情報記憶域、伝送要素、及び／若しくは表示要素内の物理量として同様に表される他のデータへと操作し且つ／又は変換するプログラム可能機械の動作及び／又はプロセスを指し得る。
【００２１】
以下の解説から明らかなように、別段の定めがない限り、本明細書の全体を通して「測定する」、「得る」、「識別する」、「分割する」、「積分する」、「計算する」、「使用する」、「取る」、「正規化する」、「較正する」、「見つける」、「受信する」、「記憶する」等の用語を利用する解説は、データを他のデータへと操作し且つ／又は変換するコンピュータの動作及び／又はプロセスを含むことが理解されるであろう。かかるデータは、例えば電子量等の物理量として表され、且つ／又は物理的対象を表す。
【００２２】
記載する図面及び説明では、同一の参照番号は様々な実施形態又は構成に共通のコンポーネントを示す。図中の要素は必ずしも縮尺通りではない。
【００２３】
携帯型電子装置１及び測定モジュール１５０は、何れも以下に記載する様々な操作を実行するように構成される少なくとも１つのコンピュータ処理ユニットを含むか、又は他にかかるコンピュータ処理ユニットに動作可能に接続されるコンピュータ化された装置である。「処理ユニット」、「コンピュータ」、「処理装置」という用語又はその異形体は、非限定的な例としてパーソナルコンピュータ、サーバ、計算システム、通信装置、プロセッサ（例えば、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、マイクロコントローラ、書替え可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）等）、他の任意の電子計算装置、及び／又はそれらの任意の組合せを含む、データ処理能力を有する任意の種類の電子装置を対象として含むように広く解釈すべきである。
【００２４】
本明細書で開示する主題の実施形態では、図２、図４、図５、及び図６に示すよりも少ない、多い、及び／又はそれと異なる段階が実行され得る。本明細書で開示する主題の実施形態では、図２、図４、図５、及び図６に示す１つ又は複数の段階が異なる順序で実行されてもよく、且つ／又は１つ若しくは複数の段階群が同時に実行されてもよい。
【００２５】
図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃは、本明細書で開示する主題の実施形態によるシステムアーキテクチャの全般的な概略図を示す。図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃ内の機能要素は１つの位置に集中させることができ、又は複数の位置に分散させることができる。本明細書で開示する主題の他の実施形態では、このシステムが図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃに示すよりも少ない、多い、及び／又はそれと異なる（例えば、異なるように分散される）機能要素を含み得る。例えば、携帯型電子装置１及び測定モジュール１５０を指定の機能要素に分けたのは例示目的に過ぎず、決して限定的であると解釈すべきではない。例えば、他の機能要素内の入れ子として図示する機能要素は、独立の機能ユニットとして他に設計することができる。特定の例では、他の様々な機能ユニットに動作可能に接続できる独立ユニットとして、携帯型電子装置１の一体部分として、及びプロセッサ１０２の一体部分としてなど、様々な設計に従って測定モジュール１５０を作ることができる。
【００２６】
次に、図１Ａが参照される。図１Ａは、本明細書で開示する主題による、経路長を測定するように構成される携帯型電子装置１の概略図である。一部の例では、携帯型電子装置１がほぼ矩形の立方体形状を有し得る。携帯型電子装置１の縁は、携帯型電子装置１の３つの直交軸Ｘ、Ｙ、Ｚを含む直交基準系をほぼ画定し得る。本明細書で開示する教示によれば、携帯型電子装置１は測定モジュール１５０を含み得る。
【００２７】
次に、図１Ｂが参照される。図１Ｂは、本明細書で開示する主題の一例による、図１Ａの携帯型電子装置１の測定モジュール１５０を示す機能ブロック図である。測定モジュール１５０は、本明細書で開示する測定プロセスを実行するように構成される。測定モジュール１５０は、較正モジュール１５２、品質評価モジュール１５４、及び計算モジュール１５６を更に含み得る。
【００２８】
較正モジュール１５２は、本明細書で開示する較正を行うように構成される。品質評価モジュール１５４は、本明細書で開示する品質評価を行うように構成される。計算モジュール１５６は、本明細書で開示する経路長の計算について構成される。測定モジュール１５０、較正モジュール１５２、品質評価モジュール１５４、及び計算モジュール１５６は、プロセッサ（例えば、図１Ｃに関して以下で記載するプロセッサ１０２）及び／又はメモリの一部として一体化されてもよい。或いは、測定モジュール１５０、較正モジュール１５２、品質評価モジュール１５４、及び計算モジュール１５６は、プロセッサの外部にあり、プロセッサに動作可能に接続されてもよい。図１Ｂのモジュールは１つの位置に集中させることができ、又は複数の位置に分散させることができる。様々なモジュールの様々な動作についてのより詳細な説明を以下で行う。
【００２９】
次に、図１Ｃが参照される。図１Ｃは、本明細書で開示する主題の例による図１Ａの携帯型電子装置１の機能ブロック図である。図１Ｃは、本開示による携帯型電子装置１を動作させるための電子アセンブリ１００の高レベル機能ブロック図を示す。一部の例では、携帯型電子装置１がスマートフォン、コンピュータタブレット、又はスマートウォッチであり得る。電子アセンブリ１００は、携帯型電子装置１の全体的な動作を制御することができるプロセッサ１０２を含み得る。一部の例では、携帯型電子装置１によって提供される通信機能は、通信サブシステム１０４によって実施され得る音声通信、データ通信、及びコマンド通信を含み得る。通信サブシステム１０４は、例えばアクティブ音声電話又はデータ通信セッションを開始し、それをサポートするために使用され得る。通信サブシステム１０４は、指定の様々な機能を実行するためにハードウェア、ソフトウェア、及びファームウェアの様々な組合せを含み得る。
【００３０】
携帯型電子装置１によって受信されるデータは、解凍すること及び復号することを含め、復号器１０６によって処理され得る。通信サブシステム１０４は無線ネットワーク１０８からメッセージを受信し、無線ネットワーク１０８上でメッセージを送信することができる。
【００３１】
電源１１０は、携帯型電子装置１を動作させ且つ／又は充電するための電力を与えることができ、例えば、１つ又は複数の充電式電池又は外部給電機構へのポートによって実装することができ、かかる給電機構は、電子アセンブリ１００の全てのコンポーネントに適切な電力を与える。
【００３２】
プロセッサ１０２は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１１２、永続メモリ１１４、ディスプレイ１１６、補助入力／出力（Ｉ／Ｏ）サブシステム１１８、データポート１２０、スピーカ１２２、マイクロフォン及び音声システム１２４、短距離通信サブシステム１２６、他のサブシステム１２８等の他のコンポーネントと対話することができる。一部の例では、測定モジュール１５０がプロセッサ１０２と一体化され、又はプロセッサ１０２に動作可能に接続される。利用者は、プロセッサ１０２に結合されるデータ入力装置を使用してデータを入力し、携帯型電子装置１の機能を動作させることができる。データ入力装置は、例えばボタン、キーパッド、タッチスクリーン、又はジェスチャ感知ユーザインタフェースの１つ又は複数を含み得る。データ入力装置は、ディスプレイ１１６上に作り出されるグラフィカルユーザインタフェースを更に含むことができ、かかるグラフィカルユーザインタフェースは、ディスプレイ１１６上のタッチセンスオーバレイによって検出されるタッチ及びジェスチャを使用することができる。プロセッサ１０２は、電子コントローラ（図１Ｃでは他のサブシステム１２８の要素によって表す）によってキーパッド及び／又はタッチセンスオーバレイと相互に作用するように構成され得る。ユーザインタフェースの一部として、携帯型電子装置１上に表示又はレンダリングされ得るテキスト、文字、記号、画像、アイコン、他のアイテム等の情報をディスプレイ１１６上に表示することができる。プロセッサ１０２及びメモリ１０４は別個のユニット内で互いに分離することができ、又は単一のユニット、例えば命令でプリントされる回路基板内で互いと一体化することができる。
【００３３】
無線ネットワーク１０８へのアクセスを得る加入者を識別し認証するために、携帯型電子装置１は、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード１３２を使用することができる。或いは、ユーザ識別情報がメモリ１１４内にプログラムされてもよい。
【００３４】
テキストメッセージ、電子メールメッセージ、ウェブページのダウンロード等の受信信号が通信サブシステム１０４によって処理され、プロセッサ１０２に入力され得る。プロセッサ１０２は、ディスプレイ１１６及び／又は補助Ｉ／Ｏサブシステム１１８に出力するために受信信号を処理することができる。無線装置の利用者はデータアイテム、例えば写真を含む電子メールメッセージを生成することができ、そのデータアイテムは通信サブシステム１０４によって無線ネットワーク１０８上で伝送され得る。音声通信について、携帯型電子装置１の全体的な動作は同様であり得る。電気信号から変換される可聴情報を出力するためにスピーカ１２２を使用することができ、可聴情報を処理するために電気信号に変換するためにマイクロフォン及び音声システム１２４を使用することができる。
【００３５】
カメラサブシステム１３８は、画像データ（例えば、視覚データ）を捕捉するために必要な多くのハードウェア、ソフトウェア、及びファームウェアモジュールを含み得る。画像データの例は、静止画像及びビデオデータファイルの動画内に含まれるビデオフレームを含む。例えば、カメラサブシステム１３８は、レンズ１４０、画像センサ１４２、及びレンズ位置コントローラ１４４を含み得る。特定の例では、画像センサ１４２がカメラ又は３Ｄカメラであり得る。
【００３６】
携帯型電子装置１は、１つ又は複数の加速度計１３０（加速度センサとも呼ぶ）を更に含み得る。プロセッサ１０２は、重力及びユーザ入力加速力の方向を検出するために使用され得る加速度計１３０に動作可能に接続され得る。
【００３７】
プロセッサ１０２は、本明細書で開示する教示に従って経路長を計算又は推定することを可能にするために、１つ又は複数の加速度計１３０と結合するように概して動作可能であり得る。１つ又は複数の加速度計１３０は、加速度を測定し、測定した加速度を示すデータを与えるようにそれぞれ動作可能である。一部の例によれば、加速度計１３０の１つ又は複数が加速度に対応するアナログ信号を出力するように動作可能であり得る。例として、各加速度計１３０は、測定される加速度に比例するアナログ電圧信号を出力することができる。一部の例では、１つ又は複数の加速度計１３０が、測定される加速度に対応する信号を生成するように動作可能な任意のデジタルコンポーネント及びアナログコンポーネントを含み得る。１つ又は複数の加速度計１３０は、ばね質量装置、サーボ装置、ひずみゲージ、共振装置等の何れかとすることができる。一部の例では、携帯型電子装置１の直交軸Ｘ、Ｙ、Ｚのそれぞれについて、３つの垂直方向に加速度を測定するように１つ又は複数の加速度計１３０を構成することができる。
【００３８】
携帯型電子装置１は、携帯型電子装置の方位を検出するために使用され得る１つ又は複数のジャイロスコープ１４０（方位センサとも呼ぶ）及び磁気計等のコンパス１４２を更に含む。
【００３９】
一部の例によれば、携帯型電子装置１は、何れもプロセッサ１０２によって実行され得るオペレーティングシステム１３４及びソフトウェアプログラム１３６を含み得る。オペレーティングシステム１３４及びソフトウェアプログラム１３６は、例えばメモリ１１４等の永続的且つ更新可能な形式で記憶することができる。無線ネットワーク１０８、補助Ｉ／Ｏサブシステム１１８、データポート１２０、短距離通信サブシステム１２６、又はプログラムファイルを転送するのに適した他の任意のサブシステム１２８により、携帯型電子装置１上に追加のアプリケーション又はプログラムをロードすることができる。
【００４０】
ソフトウェアプログラム１３６は、利用者と対話するためのグラフィカルユーザインタフェース（ＧＵＩ）及び経路長を計算するためのモジュールも含み得る。これらのソフトウェアモジュールのそれぞれは、機能を実行するために携帯型電子装置１内の様々なハードウェア資源及びソフトウェア資源に要求することができる。加えて、本開示に記載の機能は電子アセンブリ１００の様々な部分により、その部分がソフトウェアモジュールであろうが、専用のハードウェア及びファームウェアモジュールであろうが実施することができる。多くの実例において、電子アセンブリ１００の複数の部分によって同じ機能を実施することが可能であり得る。
【００４１】
特定の例では、携帯型電子装置１は、データの処理を促進するように構成される他のコンピュータ処理装置（不図示）と通信リンク上で通信可能であり得る。例えば、測定装置としてスマートウォッチを使用することができ、計算は、通信リンクによってスマートウォッチに接続されるスマートフォン又はタブレット上で実行される。一部の操作はこれらの処理装置によって遠隔的に行われ得る。図１Ｃのモジュールは１つの位置に集中させることができ、又は複数の位置に分散させることができる。一部の例では、様々なモジュールの操作を遠隔的に、例えば遠隔サーバ内で実施することができる。例えば、本明細書で開示する主題は、インターネット等の遠隔通信リンクを介して測定装置（例えば、スマートフォン）に接続され、測定装置から測定情報を受信し、本明細書で開示する様々な計算を行うように構成されるサーバを更に想定する。表示するために及び利用者が閲覧するために、計算の結果をサーバから測定装置に送り返すことができる。
【００４２】
次に、図２が参照される。図２は、本明細書で開示する主題の例による、３次元（３Ｄ）対象物上の経路長の距離を計算するために実行される操作を示すフローチャートである。図２に関して説明する操作は、図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃに関して上記で説明した携帯型電子装置１によって実行され得る。但し、これらの図面に示す特定の設計は例示目的に過ぎず、限定的であると解釈すべきではないことに留意すべきである。
【００４３】
ブロック２０２では、真北又は磁北の較正のために携帯型電子装置のコンパスを確認する。一例によれば、携帯型電子装置１内のジャイロスコープと共に磁石又は磁気計をコンパス１４２として使用して、地面に対する携帯型電子装置１の方位を明らかにする。
【００４４】
携帯型電子装置１内のコンパス１４２を確認し、コンパス１４２が真北又は磁北に合わせて十分較正されているかどうかを判定するために、較正モジュール１５２によって予備較正手順を行うことができる。現在の較正レベルを明らかにすることに加えて、予備較正手順中、携帯型電子装置１上で過去の較正がいつ行われたかを確認することができる。較正レベルが不十分であり且つ／又は過去の較正が行われてからの時間がある既定の期間を上回る場合、利用者は手動較正を行うように要求され得る。利用者は較正を行うように促され、どのように行うかを指示され得る。特定の例では、携帯型電子装置１のコンパス制御部と通信するように構成される較正モジュール１５２を使用して携帯型電子装置１上のコンパス１４２を真北又は磁北に設定するように携帯型電子装置１が自動で較正され得る。
【００４５】
ブロック２０４では、経路上で携帯型電子装置１が横断させられる間、３つの次元（Ｘ、Ｙ、Ｚ）について携帯型電子装置１の加速度を得る。以下の例では、携帯型電子装置１が経路上で前後に横断させられる事例について説明する。但し、一部の例では、携帯型電子装置１が経路上で一方向にのみ横断させられる。一部の例では、携帯型電子装置１が経路上で第１の方向に横断させられ、その後、再びその同じ方向に横断させられる。
【００４６】
ブロック２０４では、携帯型電子装置１が経路沿いの第１の方向に（点Ａから点Ｂに）横断させられ、その後、その経路沿いの第２の逆方向に（点Ｂから逆に点Ａに）横断させられる。第２の方向（点Ｂから点Ａ）は、第１の方向（点Ａから点Ｂ）と対称的に逆である。一部の例によれば、測定を得るように加速度センサ１３０及びジャイロスコープ１４０を構成することができ、それらの測定をセンサから受信するように測定モジュール１５０を構成することができる。携帯型電子装置１は、以下で更に詳細に説明するユーザ入力１２８を使用し、経路上の携帯型電子装置１の横断運動の開始及び終了を示すユーザ入力を受け取ることができる。
【００４７】
次に、図３を参照して、図２の説明を以下で続ける。図３は、３Ｄ対象物３０４上の又は３Ｄ対象物３０４の面上の経路３０２の距離を計算する方法における携帯型電子装置１の横断運動を示す。対象物３０４は、例えば身体部位又は衣類とすることができる。携帯型電子装置１は、経路線３０２の開始点Ａから終了点Ｂまで対象物３０４上で（対象物３０４と接触している間）摺動させ、又は対象物３０４の面上でホバリングさせることができる。
【００４８】
開始点Ａ及び終了点Ｂにおける携帯型電子装置１の位置に応じて様々な開始位置の構成があり得る。開始位置は、主要な測定次元として次元（Ｘ、Ｙ、又はＺ）の何れが定められるかによって決まり得る。
【００４９】
次に、図４が参照される。図４は、（測定を取得するブロックであるブロック２０４の一部であり得る）測定を取得する方法を示すフローチャートである。任意選択的な手順４０２では、一部の例において、例えばユーザ名及びパスワードを与えることによって利用者がログインすることができる。任意選択的な手順４０４では、利用者が１つ又は複数の個人的項目、例えば身長又は体重を手動で入力するように命令され得る。入力される個人的項目は、利用者が既に知っている経路の測定とすることができ、従ってそれらの経路は必ずしも測定される必要がない。一部の例では、（例えば、測定モジュール１５２によって）最終的な距離を計算する前に又はその後、利用者が入力した個人的項目に対して（例えば、品質評価モジュール１５４によって）サニティチェックを行うことができる。３つのベクトル（Ｘ、Ｙ、Ｚ）のうち、３つのベクトルの１つを所定の主要ベクトルとして設定する（例えば、Ｘ）。
【００５０】
手順４０６では、音声指示及び／又はディスプレイ１１６上の視覚的指示を使用して、利用者は主要ベクトル（例えば、Ｘ）を（例えば、測定モジュール１５０によって）知らされ、携帯型電子装置１をどのように保持し位置決めするかを指示される。利用者は、対象物３０４の何れの部分を測定するかを指示される場合があり、例えば、腕に関して利用者は肩関節から指先まで測定するように指示される場合があり、又は衣類に関して利用者は胴回りに沿って測定するように指示される場合がある。
【００５１】
手順４０８では、利用者は、ユーザ入力１２８を使用してユーザ入力を与えることによって（例えば、ボタンを押すことによって）測定プロセスを開始するように（例えば、測定モジュール１５０によって）促される。次いで、利用者は、携帯型電子装置１の点Ａからの移動を開始するまで（即ち点Ａから点Ｂまで経路３０２を測定するまで）所定期間（例えば、一定の秒数）待つように指示される。利用者は、携帯型電子装置１が点Ｂに到着したことを（例えば、あるボタン又は同じボタンを再び押すことによって）示し、所定期間にわたって点Ｂにおいて待機し、静止したままでいるようにも指示される。手順４０８では、測定を開始し、携帯型電子装置１を点Ａから点Ｂに移動するように利用者に知らせるための（例えば、視覚的な及び／又は音声の）指示（例として、ビープ音）を待ち時間の期間の終了時に利用者に与える。
【００５２】
手順４１０では、利用者は、携帯型電子装置１を第１の方向（点Ａから点Ｂ）に横断させることによって経路３０２の測定を行い、ユーザ入力を与えることによって（例えば、ボタンを押すことによって）携帯型電子装置１が点Ｂに到着したことを示す。
【００５３】
点Ａから点Ｂへの移動中、対象物３０４沿いの点Ａから点Ｂまでの経路３０２に沿って３つの次元Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度を測定するために、少なくとも１つのセンサ（例えば、加速度計１３０）を使用する。対象物３０４沿いの点Ａから点Ｂまでの経路３０２に沿って３つの次元Ｘ、Ｙ、Ｚに関する携帯型電子装置１の方位を測定するために、少なくとも１つのセンサ（例えば、ジャイロスコープ１４０）を使用することができる。携帯型電子装置１の移動時間中にある設定したサンプリング間隔又は頻度において、次元（Ｘ、Ｙ、Ｚ）ごとに加速度及び方位のサンプルを取り、（例えば、測定モジュール１５０によって）受信する。
【００５４】
一部の例によれば、手順４１２では、利用者は、点Ｂから点Ａまでの戻り経路を測定するまで所定期間（例えば、一定の秒数）待つように（例えば、測定モジュール１５０によって）指示される。利用者は、携帯型電子装置１が点Ａに到着したことを（例えば、あるボタン又は同じボタンを再び押すことによって）示し、所定期間にわたって点Ａにおいて待機し、静止したままでいるようにも（例えば、測定モジュール１５０によって）指示される。手順４１２では、測定を開始し、携帯型電子装置１を点Ｂから点Ａに移動するように利用者に知らせるための（例えば、視覚的な及び／又は音声の）指示（例として、ビープ音）を待ち時間の期間の終了時に（例えば、測定モジュール１５０によって）利用者に与える。
【００５５】
手順４１４では、利用者は、携帯型電子装置１を、第１の方向（点Ａから点Ｂ）と対称的に逆である第２の戻り方向（点Ｂから点Ａ）に横断させることによって経路３０２の測定を行う。次いで、利用者は、ユーザ入力を与えることによって（例えば、ボタンを押すことによって）携帯型電子装置１が点Ａに到着したことを示す。対象物３０４沿いの点Ｂから点Ａまでの経路３０２に沿って３つの次元Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度を測定するために、少なくとも１つのセンサ（例えば、加速度計１３０）を使用する。対象物３０４沿いの点Ａから点Ｂまでの経路３０２に沿って３つの次元Ｘ、Ｙ、Ｚに関する携帯型電子装置１の方位を測定するために、少なくとも１つのセンサ（例えば、ジャイロスコープ１４０）を使用することができる。携帯型電子装置１の移動時間中にある設定したサンプリング間隔又は頻度において、次元（Ｘ、Ｙ、Ｚ）ごとに加速度のサンプルを取り、（例えば、測定モジュール１５０によって）受信する。
【００５６】
手順４１６では、利用者は、点Ａにおいて静止したままでいる間、所定期間（例えば、一定の秒数）待つように（例えば、測定モジュール１５０によって）指示される。手順４１６では、点Ａにおいてそれ以上静止したままでいる必要がないことを利用者に知らせるための（例えば、視覚的な及び／又は音声の）指示（例として、ビープ音）を待ち時間の期間の終了時に（例えば、測定モジュール１５０によって）利用者に与え、それにより測定プロセスを終え、（例えば、測定モジュール１５０内で）対象物３０４上の経路３０２沿いの第１の方向（点Ａから点Ｂ）及び第２の方向（点Ｂから点Ａ）について３つの次元の加速度プロット（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）を得る。
【００５７】
Ｘ、Ｙ、Ｚの運動の加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）を測定することに加えて、センサ（例えば、磁気計）は重力によるＸ、Ｙ、Ｚの加速運動（Ｘｇ、Ｙｇ、Ｚｇ）も感知することができる。一部の例では、センサが携帯型電子装置１のヨー（ｙａｗ）、ロール（ｒоｌｌ）、及びピッチ（ｐｉｔｃｈ）も感知することができる。重力によるＸ、Ｙ、Ｚの加速運動（Ｘｇ、Ｙｇ、Ｚｇ）に基づいてＸ、Ｙ、Ｚの新たな加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）計算して、補償済みの加速度値をもたらすことができる。
【００５８】
次に、図２に戻ると、これによりブロック２０４は３つの加速度プロット（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）を与えることができ、各加速度プロットは、３つの次元（Ｘ、Ｙ、Ｚ）のそれぞれについて開始点Ａと終了点Ｂとの間の携帯型電子装置の加速度を示す一連のタイムスタンプされたサンプリング点を含む。
【００５９】
ブロック２０４では、Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値に対して更なる較正を任意選択的に行うことができる。Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値を重力効果について補償することに加えて、Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値を正規化することができる。以下では、補償という用語は、重力効果を除去して正規化を行った後の値を指す。一部の例によれば、この較正を行うように較正モジュール１５２を構成することができる。
【００６０】
任意選択的に、ブロック２０６で品質検査を行うことができる。Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）について、Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）に対して積分を行うことによってＸ、Ｙ、Ｚの速度値を計算する。Ｘ、Ｙ、Ｚの速度値の最大値を使用して最大速度値を計算する。最大速度値は品質測度の指示として使用する。最大速度値がある所定の閾値を下回る、例えば幾らかの既定値を下回る場合、測定プロセス中の携帯型電子装置１の利用者の動きを遅過ぎると判定することができる。従って、その場合、利用者は測定プロセスを初めから更に速い速度で再び行うように促され命令され得る。一部の例によれば、品質評価モジュール１５４がこの品質検査を行うことができる。
【００６１】
ブロック２０８では、２つの測定段階の実質的に中間の点（点Ａから点Ｂへの測定と点Ｂから点Ａへの測定との間の点）を識別し、その中間点において次元（Ｘ、Ｙ、Ｚ）ごとの測定全体を２つの部分に分割する。一部の例によれば、中間点を識別し、測定を２つの部分に分割するように計算モジュール１５６を構成することができる。
【００６２】
次に、図５を参照して、図２の説明を以下で続ける。図５は、（ブロック２０８の一部であり得る）２つの測定の実質的に中間の点を識別し、その中間点において測定全体を２つの部分に分割する方法を示すフローチャートである。ブロック５０２では、一部の例によれば、Ｘの加速度値（Ｘａｃｃ）の特定の値を強調するための重みを使用して主要ベクトル（例えば、Ｘ）の新たなベクトルを（例えば、計算モジュール１５６によって）計算する。
【００６３】
次に、図５のブロック５０２に戻ると、Ｘの加速度値（Ｘａｃｃ）の重み付けは任意の適切な重み付けを使用して（例えば、計算モジュール１５６によって）行われ得る。一例によれば、Ｘの加速度値（Ｘａｃｃ）の重み付けは、補償済みのＸの加速度値（Ｘａｃｃ）を絶対的なＸの速度値（ＡＢＳ｜Ｘｖｅｌ｜）と乗算してＸの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）を得ることによって行われ得る。或いは、Ｘの加速度値（Ｘａｃｃ）をＸの加速度値（Ｘａｃｃ）のグラフ又はプロット沿いの様々な重み（例えば、初めは低い数字で、中間点付近では高い数字）で乗算すること等、他の重みを使用することができる。
【００６４】
ブロック５０４では、Ｘの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）に対して及びＸの速度値（Ｘｖｅｌ）に対して（例えば、計算モジュール１５６によって）低域平均化フィルタを使用する。
【００６５】
低域平均化フィルタは、例えば所定期間（例えば、既定の秒数）のスライディングウィンドウによって実装することができる。低域平均化フィルタは、一度にグラフの１つのサンプルずつフィルタの窓を動かすことによってベクトルの平均を求める。フィルタ済みの結果は雑音がより少ない。
【００６６】
ブロック５０６では、フィルタリング後、フィルタ済みのベクトル、Ｘの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）及びＸの速度値（Ｘｖｅｌ）の両方に対して（例えば、計算モジュール１５６によって）正規化を行う。
【００６７】
ブロック５０８では、Ｘの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）の正規化及びフィルタ済みのベクトルに対して所定期間のスライディング標準偏差ウィンドウを（例えば、計算モジュール１５６によって）使用して標準偏差値（Ｘｓｔｄ＿ｄｅｖ）を計算する。Ｘの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）の変化が急である、即ちＸの加重値（Ｘａｃｃ＊｜ｖｅｌ｜）の微分値が大きい場合、結果は非常に高い値である。
【００６８】
ブロック５１０では、正規化されていないＸの速度値（Ｘｖｅｌ）の最大値及び最小値の時間（ｔｍａｘ及びｔｍｉｎ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）求める。
【００６９】
ブロック５１２では、ブロック５１０で求めた正規化されていないＸの速度値（Ｘｖｅｌ）の最大値及び最小値の時間（ｔｍａｘ及びｔｍｉｎ）を、ブロック５０８で導出したＸの加重値の標準偏差（Ｘｓｔｄ＿ｄｅｖ）に（例えば、計算モジュール１５６によって）適用する。
【００７０】
ブロック５１４では、Ｘの加重値の標準偏差（Ｘｓｔｄ＿ｄｅｖ）のグラフ上の最大値及び最小値の時間（ｔｍａｘ及びｔｍｉｎ）の実質的に中間の点を（例えば、計算モジュール１５６によって）中間点（Ｓ０）として決定する。
【００７１】
ブロック５１６では、その中間点（Ｓ０）において、Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）の測定全体を（例えば、計算モジュール１５６によって）２つの部分に分割する。
【００７２】
次に、図２に戻ると、ブロック２１０では、ブロック２０８で測定全体を分割したことから生じる２つの部分のそれぞれについて運動の開始点及び終了点を識別する。一部の例によれば、運動の開始点及び終了点を識別するように計算モジュール１５６を構成することができる。特定の例では、２つの部分のそれぞれの運動の開始点及び終了点（ｓ１、ｅ１、及びｓ２、ｅ２）を識別することが、２つの部分のそれぞれに異なる重みを使用して行われる。そのために、例えば標準偏差、傾斜、及び総加速度を含む様々な種類の重みを使用することができる。
【００７３】
次に、図６を参照して、図２の説明を以下で続ける。図６は、（ブロック２１０の一部であり得る）２つの部分のそれぞれに関する運動の開始点及び終了点を識別する方法を示すフローチャートである。ブロック６０２Ａでは、一部の例によれば、初めから中間点（Ｓ０）までの第１の部分について、一定範囲内の補償済みの絶対的なＸの速度値（Ｘｖｅｌ）を求める。
【００７４】
ブロック６０４Ａでは、Ｘの速度値（Ｘｖｅｌ）に対して所定期間（例えば、既定の秒数）のスライディング標準偏差ウィンドウを（例えば、計算モジュール１５６によって）使用して標準偏差（Ｓｔｄ）を計算する。標準偏差ウィンドウは、サンプル間の差を計算する。変化が急である（即ち微分値が大きい）場合、結果は相対的に高い値になる。標準偏差のスライディングウィンドウの代わりに傾斜等の他の方法を使用することができる。Ｘの値の加重グラフ（Ｘｖｅｌ＊ｓｔｄ）を計算するために、標準偏差（Ｓｔｄ）をブロック６０２Ａで導出したＸの速度値（Ｘｖｅｌ）と乗算する。ゼロ付近の低値を強調するために重みを使用し、それは概してほとんどの測定がそれらの領域内にあるからである。
【００７５】
ブロック６０６Ａでは、ブロック６０４Ａで導出した加重値に対して、測定前の既定の期間と同じか又はそれよりも短い既定の期間（例えば、既定の秒数）の平均窓を（例えば、計算モジュール１５６によって）使用して第１の部分のクワイエットレベル（quiet level）を求める。
【００７６】
ブロック６０８Ａでは、そのクワイエットレベルを上回る又は下回る一定のパーセンテージを閾値として（例えば、計算モジュール１５６によって）決定し、例えばクワイエットレベルを上回る既定のパーセンテージとして定める。
【００７７】
ブロック６１０Ａでは、その閾値に基づいて第１の部分のＸの速度値（Ｘｖｅｌ）に２進値（０又は１）を（例えば、計算モジュール１５６によって）割り当てる。所与の値が閾値を下回る場合にはその値に０の値を割り当て、所与の値が閾値を上回る場合にはその値に１の値を割り当てる。結果は、１つ又は複数の矩形関数を伴う第１の部分のベクトルである。
【００７８】
ブロック６１２Ａでは、最も幅広の矩形関数の開始時間及び終了時間を第１の部分の運動の開始点及び終了点（ｓ１、ｅ１）として（例えば、計算モジュール１５６によって）決定する。一部の事例では、複数対の潜在的な開始点及び終了点をもたらす複数の矩形形状がある。複数の矩形形状は、雑音及び／又は利用者が停止してはいけないことになっているときに利用者が運動を停止することに起因し得る。この場合、全ての対を調べ、第１の部分の運動の開始点及び終了点（ｓ１及びｅ１）として最も幅広の対を決定する。加えて、対のそれぞれに対して（例えば、品質評価モジュール１５４によって）サニティチェックを行い、その対をそもそも検討する必要があるかを確認することができる。第１の部分の補償済みのＸの速度値（Ｘｖｅｌ）に対して、最も幅広の対の開始時間及び終了時間（ｓ１及びｅ１）を適用する。ｓ１とｅ１との間のＸの速度値（Ｘｖｅｌ）の領域が第１の部分の主要次元Ｘ方向の距離である。
【００７９】
第２の部分の運動の開始点及び終了点（ｓ２、ｅ２）を識別するために、分割測定の第２の部分に異なる重みを使用することができる。第１の区間で使用したのと同じ重みを第２の区間で使用することは不十分な結果をもたらし得る。
【００８０】
ブロック６０２Ｂでは、一部の例によれば、中間点（Ｓ０）から終わりまでの第２の部分について、一定範囲内の補償済みの絶対的なＸの速度値（Ｘｖｅｌ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）求める。
【００８１】
ブロック６０４Ｂでは、第２の部分について、Ｘ、Ｙ、Ｚの加速度値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ、Ｚａｃｃ）を使用して総加速度（Ａｃｃ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）計算する。Ｘの値の加重グラフ（Ｘｖｅｌ＊Ａｃｃ）を計算するために、総加速度（Ａｃｃ）をブロック６０２Ｂで導出したＸの速度値（Ｘｖｅｌ）と乗算する。分割部分の第２のものに関するこのＸの値の加重ベクトル（Ｘｖｅｌ＊Ａｃｃ）は、分割部分の第１のものに関するＸの値の加重ベクトル（Ｘｖｅｌ＊ｓｔｄ）と異なり、それは重みが速度の標準偏差（Ｓｔｄ）ではなく総加速度（Ａｃｃ）だからである。
【００８２】
ブロック６０６Ｂでは、ブロック６０４Ｂで導出した加重値に対して、測定前の既定の期間と同じか又はそれよりも短い既定の期間（例えば、既定の秒数）の平均窓を（例えば、計算モジュール１５６によって）使用して第２の部分のクワイエットレベルを求める。
【００８３】
ブロック６０８Ｂでは、そのクワイエットレベルを上回る又は下回る一定のパーセンテージを（例えば、閾値として計算モジュール１５６によって）決定し、例えばクワイエットレベルを上回る既定のパーセンテージとして定める。
【００８４】
ブロック６１０Ｂでは、その閾値に基づいて第２の部分のＸの速度値（Ｘｖｅｌ）に２進値（０又は１）を（例えば、計算モジュール１５６によって）割り当てる。所与の値が閾値を下回る場合にはその値に０の値を割り当て、所与の値が閾値を上回る場合にはその値に１の値を割り当てる。結果は、１つ又は複数の矩形関数を伴う第２の部分のベクトルである。
【００８５】
ブロック６１２Ｂでは、最も幅広の矩形関数の開始時間及び終了時間を第２の部分の運動の開始点及び終了点（ｓ２、ｅ２）として（例えば、計算モジュール１５６によって）決定する。一部の事例では、複数対の潜在的な開始点及び終了点をもたらす複数の矩形形状がある。複数の矩形形状は、雑音及び／又は利用者が停止してはいけないことになっているときに利用者が運動を停止することに起因し得る。この場合、全ての対を調べ、第２の部分の運動の開始点及び終了点（ｓ２及びｅ２）として最も幅広の対を決定する。加えて、対のそれぞれに対して（例えば、品質評価モジュール１５４によって）サニティチェックを行い、その対をそもそも検討する必要があるかを確認することができる。第２の部分の補償済みのＸの速度値（Ｘｖｅｌ）に対して、最も幅広の対の開始時間及び終了時間（ｓ２及びｅ２）を適用する。ｓ２とｅ２との間のＸの速度値（Ｘｖｅｌ）の領域が第２の部分の主要次元Ｘ方向の距離である。
【００８６】
次に、図２に戻ると、ブロック２１２では、ブロック２１０で導出した２つの部分のそれぞれの運動の開始点と終了点（ｓ２、ｅ１、及びｓ２、ｅ２）との間の領域を積分して２つの部分のそれぞれの長さを計算する。一部の例によれば、計算モジュール１５６がそれらの領域を積分し、それらの長さを計算することができる。
【００８７】
主要次元（Ｘ）についてブロック２１０で導出した２つの部分のそれぞれの運動の開始点及び終了点を残りの次元（Ｙ及びＺ）に（例えば、計算モジュール１５６によって）適用する。第１の部分に関して、第１の部分の運動の開始点と終了点との間（ｓ１とｅ１との間）で、Ｘ、Ｙ、Ｚの正規化済みの速度値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ、Ｚｖｅｌ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）積分して第１の部分の次元ごとの長さ（ｄｘ１、ｄｙ１、ｄｚ１）を計算する。一部の例では、第１の部分の長さ（ｄｉｓｔＡＢ）を計算するために、次元ごとの計算済みの長さを（例えば、計算モジュール１５６によって）使用することができる。第２の部分に関して、第２の部分の運動の開始点と終了点との間（ｓ２とｅ２との間）で、Ｘ、Ｙ、Ｚの正規化済みの速度値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ、Ｚｖｅｌ）を（例えば、計算モジュール１５６によって）積分して第２の部分の次元ごとの長さ（ｄｘ２、ｄｙ２、ｄｚ２）を計算する。一部の例では、第２の部分の長さ（ｄｉｓｔＢＡ）を計算するために、次元ごとの計算済みの長さを（例えば、計算モジュール１５６によって）使用することができる。
【００８８】
ブロック２１４では、ブロック２１２で導出した２つの長さ（ｄｉｓｔＡＢ、ｄｉｓｔＢＡ）に基づく最終的な長さを計算する。前の手順で２つのスカラ数、Ａ−Ｂ間の距離及びＢ−Ａ間の距離（ｄｉｓｔＡＢ、ｄｉｓｔＢＡ）を求めた。一部の例では、２つの長さに基づいて最終的な長さを計算する手順は、求めた２つの長さの平均を取ることによって（例えば、計算モジュール１５６によって）行われる。
【００８９】
平均は、３Ｄ対象物３０４上の経路３０２の長さの最終的な測定として決定することができる。一部の例では、３Ｄ対象物３０４上の／その上の経路３０２の長さの最終的な測定を計算するために、異なるように重み付けされた平均を（例えば、計算モジュール１５６によって）使用することができる。一部の例によれば、この計算を行うように計算モジュール１５６を構成することができ、利用者に結果を表示するようにディスプレイ１１６を構成することができ、結果を記憶するようにメモリ１１４を構成することができ、サーバ等の別のコンピュータ処理装置に結果を伝送するように通信サブシステム１０４を構成することができる。
【００９０】
任意選択的なブロック２１６では、品質測定の指示に２つの距離（ｄｉｓｔＡＢ、ｄｉｓｔＢＡ）を使用する。例えば、品質測定の指示に２つの距離（ｄｉｓｔＡＢ、ｄｉｓｔＢＡ）の差を使用する。所定の閾値を設定することができ、各部分について計算した２つの距離（ｄｉｓｔＡＢ、ｄｉｓｔＢＡ）の差が閾値よりもあまりに高い場合、行われた測定を不十分と判定することができ、利用者は再び測定を行う必要がある。一部の例によれば、この品質評価を行うように品質評価モジュール１５４を構成することができる。
【００９１】
本発明の特定の特徴を本明細書で図示し説明してきたが、今や当業者であれば多くの修正形態、置換形態、変更形態、及び均等物を想到するであろう。従って、添付の特許請求の範囲は、本発明の真の趣旨に含まれるものとして、そのような全ての修正形態及び変更形態を対象として含むことを意図すると理解すべきである。
【００９２】
上記の実施形態は例として挙げたことと、かかる実施形態の様々な特徴及びそれらの特徴の組合せは変更し修正できることとが理解されるであろう。
【００９３】
様々な実施形態を図示し説明してきたが、かかる開示によって本発明を限定することは意図せず、むしろ添付の特許請求の範囲で定める本発明の範囲に含まれる全ての修正形態及び代替構成を対象として含むことを意図することが理解されるであろう。
【００９４】
本明細書で開示した主題によるシステムは、適切にプログラムされたコンピュータとして少なくとも部分的に実装できることも理解されるであろう。同様に、本明細書で開示した主題は、開示した方法を実行するためにコンピュータによって読取可能なコンピュータプログラムを想定する。本明細書で開示した主題は、開示した方法を実行するために機械によって実行可能な命令のプログラムを有形に具体化する機械可読メモリ（非一時的メモリを含む）を更に想定する。
【図１Ａ】
2018532980.tif 000003
【図１Ｂ】
2018532980.tif 000004
【図１Ｃ】
2018532980.tif 000005
【図２】
2018532980.tif 000006
【図３】
2018532980.tif 000007
【図４】
2018532980.tif 000008
【図５】
2018532980.tif 000009
【図６】
2018532980.tif 000010
【国際調査報告】
2018532980.tif 000011
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