(57)【要約】  本発明は、少なくとも３個のアンテナを含むアンテナのネットワークに基づいて、湖、川、海又は海洋等の、海洋レーダによって受信する塩水環境における底部クラッタのスペクトル推定の手順に関する。該手順は、以下の段階：  −アンテナネットワークに基づいて、アンテナの少なくとも２つのサブネットワークを形成し、各サブネットワークは、アンテナネットワークより少なくとも１個少ないアンテナを含む、第１段階（１０１）；    −アンテナの各サブネットワーク毎に、一方向のビームを計算する第２段階（１０２）；    −各サブネットワークから来るビームに関するデータに基づいて、ビームに含む全源の方位を標定する、第３段階（１０３）；  −標定した各源のエネルギを推定する第４段階（１０４）；  −ビームが数源を含む場合、予め確立した評価基準に従い、数源の中から、好適な源と呼ぶ、源を選択する第５段階（１０５）を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも３個のアンテナを含むアンテナのネットワークに基づいて、海洋レーダによって、湖、川、海又は海洋等、塩水環境の底部クラッタのスペクトル推定の手順であって、該手順は、以下の段階：  
−アンテナのネットワークに基づいて、アンテナの少なくとも２つのサブネットワークを形成し、各前記サブネットワークは、前記アンテナのネットワークより少なくとも１個少ないアンテナを含む、第１段階（１０１）；  
−アンテナの各サブネットワーク毎に、一方向のビームを計算する第２段階（１０２）；
−各前記サブネットワークから来る前記ビームに関するデータに基づいて、前記ビームに含む全源の方位を標定する、第３段階（１０３）；
−前記標定した各源のエネルギを推定する、第４段階（１０４）；
−前記ビームが数源を含む場合、予め確立した評価基準に従い、前記数源の中から、好適な源と呼ぶ、１つの源を選択する、第５段階（１０５）を含むことを特徴とする、手順。
【請求項２】
前記第２段階を、前記アンテナのネットワークの各前記サブネットワーク毎に繰返す、請求項１に記載の手順。
【請求項３】
前記第２段階と前記第３段階の間に、前記手順は、異なる方向の各サブネットワーク毎にスキャンによって数ビームを計算する第６段階を含み、２方向間の差を、角度αとする、請求項１に記載の手順。
【請求項４】
前記角度αは、０．５°と少なくとも等しい、請求項３に記載の手順。
【請求項５】
前記第３段階で、前記源の方位を、多重信号分類（ＭＵＳＩＣ：ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ）アルゴリズムで標定する、請求項１から請求項４の何れか一項に記載の手順。
【請求項６】
前記第４段階では、前記エネルギを、擬似逆推定と呼ばれる方法で推定する、請求項１に記載の手順。
【請求項７】
前記第４段階では、前記エネルギを、共分散ベクトル推定と呼ばれる方法で推定する、請求項１に記載の手順。
【請求項８】
前記予め確立した評価基準を、以下の群：平均エネルギ又は最大エネルギから選択する、請求項１に記載の手順。
【請求項９】
前記第２段階の前記ビームの計算を、ビームフォーミング式のビームフォーミング技術に基づいて行う、請求項１に記載の手順。
【請求項１０】
前記アンテナネットワークを、前記ネットワークのアンテナ間の最短距離が、前記レーダによって生成した前記波長の０．４〜０．６倍に含まれるアンテナから形成する、請求項１に記載の手順。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湖、海又は海洋等、塩水（即ち、塩分ゼロでない）環境の底部クラッタのスペクトル推定の手順に関する。本発明は、特に、レーダによる沿岸海洋観測の分野に適用し、同様に湖や川の観測にも及ぶ。
【０００２】
「スペクトル推定（ｓｐｅｃｔｒａｌ  ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ）」を、信号のパワースペクトル密度を推定する技術と解釈する。
【０００３】
本発明は、より正確には、ドップラ沿岸海洋レーダによって、ＨＦ又はＶＨＦ（高周波又は超短波）の電磁帯域、即ち３ＭＨｚ及び３００ＭＨｚレンジで機能するアンテナネットワークに受信する海底クラッタに適用するレーダ信号処理の技術に関する。
【０００４】
本明細書では、「海底クラッタ（ｓｅａ  ｂｏｔｔｏｍ  ｃｌｕｔｔｅｒ）」を、例えば、湖、川、海又は海洋のような塩水（即ち、塩分ゼロではない）環境の表面による入射レーダ信号の後方散乱から生じる被処理レーダ信号の部分と解釈する。
【０００５】
本明細書では、「ＨＦ帯域（ＨＦ  ｂａｎｄ）」を、３ＭＨｚから３０ＭＨｚに及ぶ無線周波数スペクトルの部分と解釈し、「ＶＨＦ帯域（ＶＨＦ  ｂａｎｄ）」を、３０ＭＨｚから３００ＭＨｚに及ぶ無線周波数スペクトルの部分と解釈する。
【背景技術】
【０００６】
沿岸海洋レーダは、表層流、海の状態及び海上風等の海面に関するパラメータを、１０ｍ〜６，０００ｍにある空間分解能で、空間的及び時間的に特徴付けるのに現在使用されている測定器である。
【０００７】
これらのアクティブシステムは、一般的に沿岸施設に設置され、３ＭＨｚ〜３００ＭＨｚにある搬送周波数を使用して機能し、従って、高周波（ＵＨＦ波以上）で機能するシステムの典型的な視野（ｃｌａｓｓｉｃ  ｈｏｒｉｚｏｎ）で高レンジに達するように、海面上で、表面波の伝播を利用する。該システムは、垂直偏波を使用する、特定の場合には指向性の、コヒーレント送信機、及び垂直偏波を使用する静電アンテナを有する数台の受信機を含む。
【０００８】
これらのレーダから開始する海面パラメータの測定は、海底クラッタのドップラ領域に関するスペクトル解析に基づく。これらのレーダで解析する各ドップラチャネル毎に、海底クラッタは、一連の源から発生し、該源は、放出放射線チャート、表層流の空間的勾配、表面の荒れ（海の状態）、被観測領域の塩分及び海水温度に関連する源の位置に応じて、略空間的に広がり、略エネルギ性（ｅｎｅｒｇｅｔｉｃ）である。従って、対象の海象を空間的に確立する製図を得ることは、各解析ドップラチャネル毎に海底クラッタ源のエネルギに関して空間的に確立する製図を取得することを意味する。
【０００９】
この製図を、一般に、３段階で行う。
【００１０】
第１段階は、距離レーダ処理であり、該処理の最後に、各レーダ信号受信機は、レーダ距離分解能（構成により１０ｍから６，０００ｍ）に対応する幅の距離頂部（ｄｉｓｔａｎｃｅ  ｃｒｏｗｎ）によってサンプリングする複合レーダ信号バージョンを有する。
【００１１】
各距離頂部毎に実行する第２段階は、時系列の複合信号を利用して、各対象ドップラチャネル毎に受信するエネルギスペクトル密度を取得するものである。この情報を、各レーダ受信アンテナ毎に取得する。
【００１２】
第３段階は、海底クラッタのエネルギスペクトル密度の方向に関する分布を取得することである。
【００１３】
特定の用途のために、水面パラメータを研究したい場合、既存の手順に関する欠点の１つとなるのは、分解能である。データ高分解能は、底部クラッタのスペクトル密度から開始して水面状態を研究するのに、重要である。
【００１４】
従来技術の特定の文献は、底部クラッタのスペクトル推定手順も提案している。例えば、ＧＡＯ  Ｈ．Ｔ．他の出版物である非特許文献１が、知られている。しかしながら、この文献は、海洋レーダによって生成する信号について記載していない。
【００１５】
また、特許文献１は、よく知られている。しかしながら、特許文献１は、湖、川、海又は海洋等の塩水（即ち、塩分ゼロでない）環境の底部クラッタから発生する信号について記載していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】米国特許出願第２００３／０５８１５３号
【非特許文献】
【００１７】
【非特許文献１】ＧＡＯ  Ｈ．Ｔ．他：  Ａｄａｐｔｉｖｅ  ａｎｔｉ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ  ｕｓｉｎｇ  ｓｕｂａｒｒａｙｓ  ｉｎ  ＨＦ  ｓｕｒｆａｃｅ  ｗａｖｅ  ｒａｄａｒ，  ＩＥＥ  ＰＲＯＣＥＥＤＩＮＧＳ：ＲＡＤＡＲ，  ＳＯＮＡＲ  ＆  ＮＡＶＩＧＡＴＩＯＮ，  ＩＮＳＴＩＴＵＴＩＯＮ  ＯＦ  ＥＬＥＣＴＲＩＣＡＬ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＳ，  ＧＢ，  ｖｏｌ．  １５１，  ｎｏ．  ２，  Ａｐｒｉｌ  ９，  ２００４，  ｐａｇｅｓ  １００−１０４，  ＸＰ００６０２１６７６，  ＩＳＳＮ：  １３５０−２３９５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
本発明の目的は、これらの欠点を改善することである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
このために、本発明は、少なくとも３個のアンテナを含むアンテナのネットワークから開始する、海洋レーダによる、湖、川、海又は海洋等、海水環境の底部クラッタのスペクトル推定手順に関する。
【００２０】
該手順は、以下の段階を含む：
−アンテナのネットワークから開始する、アンテナの少なくとも２つのサブネットワークを形成し、各サブネットワークは、前記アンテナのネットワークより少なくとも１個少ないアンテナを含む、第１段階；  
−アンテナの各サブネットワーク毎に、一方向のビームを計算する第２段階；  
−各サブネットワークから発生するビームデータから開始して、ビームに含む全源の方位を標定する、第３段階；
−標定した各源のエネルギを推定する第４段階；
−ビームが数源を含む場合、予め確立した評価基準に従い、数源の中から、好適な源と呼ぶ、源を選択する第５段階。
【００２１】
これらの規定により、本手順は、各解析ドップラチャネル毎に、方向に関して高分解能で、到来方向による分布、底面クラッタのエネルギスペクトル密度を取得可能になるが、これは、正確に且つ高空間分解能で、この底面クラッタの他に海（海流、風、波）等の液体環境の表面パラメータを特徴付け可能にするために、行う。
【００２２】
一実施モードでは、第２段階を、アンテナのネットワークの各サブネットワーク毎に繰返す。
【００２３】
一実施モードでは、第２段階と第３段階の間に、手順は、異なる方向の各サブネットワーク毎にスキャンによって数ビームを計算する第６段階を含み、２方向間の差を、角度αとする。
【００２４】
前のモードに関連する実施モードでは、角度αは、０．５°と少なくとも等しい。
【００２５】
一実施モードでは、第３段階で、源の方位を、信号多重分類アルゴリズムによって標定する。
【００２６】
一実施モードでは、第４段階で、エネルギを、擬似逆推定と呼ばれる方法で推定する。
【００２７】
一実施モードでは、第４段階で、エネルギを、共分散ベクトル推定と呼ばれる方法で推定する。
【００２８】
一実施モードでは、予め確立した評価基準を、以下の群：平均エネルギ又は最大エネルギから選択する。
【００２９】
一実施モードでは、第２段階におけるビームの計算を、ビームフォーミング式のビームフォーミング技術から開始して、行う。
【００３０】
一実施モードでは、アンテナのネットワークを、アンテナネットワーク間の最も近い距離が、レーダによって生成する波長の０．４〜０．６倍になるアンテナで形成する。
【００３１】
この種類のアンテナネットワークの例は、アンテナを、レーダによって生成する波長の０．５倍で規則的に離間する線状ネットワークである。この種類のアンテナのネットワークの別の例は、円形ネットワークであり、該円形ネットワークのアンテナを、ラムダ半径／（４＊ｓｉｎ（ｐｉ／ｎ））の円形上に規則的に配置し、ラムダは、レーダによって生成する波長であり、ｎは、アンテナ数である。
【００３２】
本発明の他の利点、目的及び特徴については、説明目的で、全く限定的ではない、添付図に関して行う、以下の記述によって明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】論理図として、本発明の手順オブジェクトの特定の実施モードにおける実装の段階を表す。
【図２】手順の第１段階：サブネットワークの形成を表す。
【図３】手順の第２段階：各サブネットワーク毎のビームの計算を表す。
【図４】手順の第３段階及び第４段階：ビームの方位標定及び源のエネルギ推定を表す。
【図５】手順の任意の第５段階：源の選択を表す。
【図６】レーダシステムにおける手順実装の段階を表す。
【図７】４，７３６個の時間的サンプルから開始するドップラスペクトル推定を表す。
【図８】４，７３６個の時間的サンプルから開始するドップラスペクトル推定を表す。
【図９】１２ＭＨｚ帯域の全ＨＦ覆域上で、径方向の表層流の測定例を示す。
【図１０】１２ＭＨｚ帯域の全ＨＦ覆域上で、径方向の表層流の測定例を示す。
【図１１】１２ＭＨｚ帯域の全ＨＦ覆域上で、径方向の表層流の測定例を示す。
【図１２】強表層流勾配の領域において、１２ＭＨｚ帯域で機能する、ＨＦレーダ覆域の最初の数キロメートルで、径方向の表層流を測定する例を示す。
【図１３】強表層流勾配の領域において、１２ＭＨｚ帯域で機能する、ＨＦレーダ覆域の最初の数キロメートルで、径方向の表層流を測定する例を示す。
【図１４】強表層流勾配の領域において、１２ＭＨｚ帯域で機能する、ＨＦレーダ覆域の最初の数キロメートルで、径方向の表層流を測定する例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
この実施例では、ドップラ沿岸海洋レーダは、ＨＦ又はＶＨＦの電磁帯域、即ち５ＭＨｚ〜５０ＭＨｚで機能する。
【００３５】
本発明は、ビーム空間の到来方向（ＤＯＡ：Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａｒｒｉｖａｌ）の調査と呼ばれ、海底クラッタのエネルギスペクトル密度の方向に関する分布を取得するための源のエネルギ推定ソリューションと組合せる方法を適用することにある。
【００３６】
本明細書では、「ビーム空間（ｂｅａｍ  ｓｐａｃｅ）」を、情報内容を方位（３６０°）の角度空間の一部だけに限定するマルチ受信機レーダシステムの受信機のサブセットによって生成する信号のセットによって形成する空間と解釈する。
【００３７】
「ビームフォーミング（ｂｅａｍ  ｆｏｒｍｉｎｇ）」を、方位（３６０°）の角度空間のサブセットから発生する入射信号の部分だけを維持する目的で、複数の受信機によって受信する信号を、位相シフト及びこれらの受信機其々に対する重み付けを適用して、フィルタ処理することと解釈する。
【００３８】
同様に、本明細書では、「ＤＯＡ」を、数台の受信機によって受信する電磁信号の、方位に関する、到来方向の調査方法と解釈する。
【００３９】
この手順は、ビームフォーミングのソリューションを超分解能法と組合せる。
【００４０】
実施例によると、ビームフォーミング法は、従来のビームフォーミングを使用する。使用する超分解能指向法は、ＭＵＳＩＣ（登録商標、Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ）である。
【００４１】
従来のビームフォーミングは、電磁波の放出を１方向に集中するように開発された。該ビームフォーミングは、それ以来、多数の用途、中でも医療画像処理、防衛レーダ及び電気通信に利用されてきた。この技術を、ＷＥＲＡ（ＷＥｌｌｅｎ  Ｒａｄｅｒ、登録商標）の海洋レーダシステムにおいて、該システムの線状アンテナネットワークのバージョンに実装する。ここでは、計算を用いてビームフォーミングについて述べる。そのために、対象方向の間隔を、焦点を合わせる一連の方向を取得するために明示する。焦点を合わせる各方向毎に、受容器アンテナ（ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｎｔｅｎｎａ）の線状ネットワークの受信機によって受信する複合信号のベクトルを、同じく複合で、アンテナの間隔によって生じる位相シフト（アンテナ間の遅延）をシミュレートする照合ベクトルによって畳込み、目標方向から発生する信号に対して推定する。求めた畳込み積モジュールは、目標方向から来る入射エネルギの部分に関する推定を提供する。この方法の主な関心事は、対象領域の完全な被覆（隙間の無い）を提供することである。
【００４２】
ＭＵＳＩＣ技術は、到来方向の調査技術であり、１９９９年に海洋レーダシステムに初めて統合された。近年では、該技術は、より多数の受信機を含むＷＥＲＡレーダシステムに適合された。ＭＵＳＩＣ技術は、全てのレーダ受信機によって受信した信号の空間をサブ空間（信号空間及び雑音空間）に一分解することにある。ＭＵＳＩＣ技術は、様々な受信機の信号に関するスペクトル間マトリクスの推定を使用する、及び該技術は、標定する源数を把握する必要がある、又はスペクトル間マトリクスに特有の値を用いて標定する源数を推定する必要がある。該技術は、標定する源の発生方向を返す。次に、各源のエネルギを、擬似逆推定又は共分散ベクトル推定等の様々な方法で推定できる。この技術の主な関心事は、良好な方向分解能である。
【００４３】
この手順の関心事は、ビームフォーミング法の利点を超分解能法の利点と組合せることである。
【００４４】
図１は、論理図として、本発明の手順オブジェクトの特定の実施モードで実装する段階を表しており、図１は：
−アンテナのサブネットワークを形成する第１段階１０１、
−１方向に対するビームを計算する第２段階１０２、
−全源の方位を標定する第３段階１０３、
−各源のエネルギを推定する第４段階１０４、
−同じビームに対して数源が存在する場合、予め確立した評価基準に従って源を選択する、任意の、第５段階１０５を含む。
【００４５】
これらの段階について、本明細書の以下に記載する。
【００４６】
この実施例では、同一の受信チャートを有する受信アンテナに取付ける海洋レーダに限定する。従って、異なる受信アンテナ間で考慮される唯一の相違点は、該アンテナの位置となる。アンテナ間で考慮される位置に関する唯一の相対的変動は、被観測海域から来る波面と関連する水平面における変動である。
【００４７】
図２は、手順の第１段階：サブネットワークの形成を表す。
【００４８】
Ｒ１〜Ｒ８と印した、レーダ受信ネットワークで開始し、一連のサブネットワークを構築する。８個のアンテナの線状受信ネットワークの場合、各サブネットワークを、例えば、５個のアンテナから形成できる。その結果、４つのサブネットワークを取得する。
【００４９】
図３は、手順の第２段階：１方向に対する及び各サブネットワークに対するビームの計算を表す。
【００５０】
サブネットワークは、合成アンテナを形成し、該アンテナは、レーダで観測する角度領域を連続的に、全体的に、様々なセクタで示すものとする。
【００５１】
合計の結果を、表すが、該合計の結果は、源の一部だけを含む角度θ下での仮想ネットワークｉのビームの結果を表している。
【００５２】
この照合（ｃｈｅｃｋｉｎｇ  ｉｎ）を、アポダイゼーション窓を使用して、従来のビームフォーミングによって実行するが、該窓により、副ローブを若干低下させた状態で均一なエネルギを有する主ローブを取得可能になる。各照合間の角度ピッチを、形成するビームの主ローブの−３ｄＢでの分解能まで低くし、その結果、異なる照合ビーム間で、方向に関する部分的な回復が行われる。
【００５３】
この照合は、信号から、レーダによって観測した角度領域に存在する源の一部、特に、ＭＵＳＩＣが優先的に焦点を合わす傾向にある極めてエネルギが強い源を、除去可能にする空間フィルタ処理を構成する。
【００５４】
図４は、手順の第３段階及び第４段階：ビームの方位標定及び源のエネルギ推定を表す。
【００５５】
行われた各照合毎に、サブネットワーク（この例では、４つ）によって受信した複合信号を、ＭＵＳＩＣアルゴリズムで処理する。合成アンテナで示したビームに存在する源Ｓ（図面では、１つの源Ｓだけを示す）を、ＭＵＳＩＣによって、正確に方向に関して標定し、源Ｓのエネルギを、擬似逆推定法によって推定する。
【００５６】
図５は、任意の、手順の第５段階：源の選択を表す。
【００５７】
処理する手順の最後に、異なる照合ビーム間で、方向に関して部分的回復があるため、数源を、同じ方向にＭＵＳＩＣによって標定してしまうことがあるが、その場合、予め確立する評価基準を、保有する異なる源中で最も強力なエネルギとしている。
【００５８】
他の変形例によると、予め確立する評価基準を、以下の群：平均エネルギ又は最大エネルギから選択する。
【００５９】
本処理手順は、従来のビームフォーミングが行うように、対象となる全方向で隙間無くスペクトル推定を提供しない。しかしながら、本処理手順は、ＭＵＳＩＣ単独で取得する角度分解能に近い高角度分解能を維持しながら、ＭＵＳＩＣアルゴリズムだけで取得するよりも、方向に関してより完全な被覆を提供する。
【００６０】
本手順を、１６受信経路を有するＷＥＲＡレーダシステムから来るデータに適用した。
【００６１】
図６は、レーダシステムにおける手順実装の段階を表す。
【００６２】
この特定の場合では、１２ＭＨｚ帯域で機能するモノスタティックのシステムは、−２０ｄＢで、方位１３０°の幅の指向性放射チャートを含む。該システムは、１．５ｋｍの空間分解能で機能する。放射中心方向は、方位２４９°である。
【００６３】
この領域における一次的な海底クラッタは：
−多数の源が、最初の３０キロメートルのレンジでは、特に放射ローブの最もエネルギが強力な領域では、空間的に殆ど広がらないこと；この多数の源の原因は、この領域における潮流の強空間的勾配にある。
−これらの領域では比較的均質の表層流があるため、少数の源が、別の部分で空間的に広がること
を特徴とする。
【００６４】
図７及び図８は、距離が３０．８Ｋｍの場合に、４，７３６個の時間的サンプルに基づいて：
−１２台の受信機の５つのサブネットワークを用いた本発明の実施例（図７を参照）による手順；及び  
−１６台の受信機で、従来のビームフォーミングを利用した従来技術の実施例（図８を参照）による手順
で行ったドップラスペクトル推定について表している。
【００６５】
円は、エネルギ構造体の方位分解能が改善した箇所を示している。
【００６６】
図７及び図８は、この構成の本発明の実施例で取得した、係数２より高い、方位分解能における利得について強調している。
【００６７】
活用例としては、高空間分解能での沿岸流の研究があり、従って、この活用例は、表層流を高分解能でリアルタイムに製図する専用の沿岸海洋レーダシステムに統合される可能性がある。
【００６８】
図９〜図１１は、１２ＭＨｚ帯域で機能する、ＨＦ覆域全体の径方向表層流を測定する例を示す。
【００６９】
図９は、ＭＵＳＩＣサブ空間だけに分解した状態の従来技術の手順段階を表す。図１０は、ビームフォーミングを単独で利用した従来技術の手順段階を表す。図１１は、実施例による手順段階を示す。
【００７０】
一般に、ビームフォーミングは、海洋レーダに通常使用する受信機の最大数（現在、１６台）を利用した場合でも、方向に関して殆ど判定できないという欠点がある。実際には、規則的に半波長で離間し、１６台の受信機の信号の矩形アポダイゼーション下にある受信用線状ネットワークの場合、−３ｄＢで、アンテナネットワークでの直交視野方向に対して達する最高方位分解能は、６°である。４５°の視野方向に関しては、９°に達する。レーダから２０ｋｍでは、この分解能は、３ｋｍより高い方位分解能に相当する、即ち、海洋ＨＦレーダに実装する殆どの距離分解能より優れている。
【００７１】
一般に、ＭＵＳＩＣサブ空間に分解する方法は、それ自体、源のエネルギに極めて影響を受けるという欠点がある。指向性送信機、又は角度寸法に沿った源のエネルギが強力な運動状態（ｄｙｎａｍｉｃｓ）である場合には、この欠点は、源のエネルギが最も強力な領域である被観測角度セクタの一部において源が過密になることで現れ、これは、特に放射ローブの縁部で、被覆率を大幅に低下させる。行われたスペクトル推定は、後処理で補間器の使用が必要となる低充填率（ｗｅａｋ  ｆｉｌｌｉｎｇ  ｒａｔｉｏ）を含む。
【００７２】
図１２〜図１４は、強表層流勾配の領域において、１２ＭＨｚ帯域で機能する、ＨＦレーダ覆域の最初の数キロメートルで、径方向表層流を測定する例を示している。
【００７３】
図１２は、ＭＵＳＩＣサブ空間だけへの分解を利用する従来技術の手順段階を表す。
【００７４】
図１３は、ビームフォーミング単独を利用する従来技術の手順段階を表している。図１４は、実施例による手順段階を示している。
【００７５】
図１１及び図１４は、測定の空間分解能及び空間被覆率が、前のソリューションに対して増大している点を強調している。
【００７６】
高空間分解能での沿岸流の研究を使用する産業上の利用の中で：
−ＭＲＥ（Ｍａｒｉｎｅ  Ｒｅｎｅｗａｂｌｅ  Ｅｎｅｒｇｉｅｓ（海洋再生可能エネルギ）の頭文字語）の産業：ｉ）水：生産可能な資源の評価及び舶用タービンの測位最適化（開発段階）、ｉｉ）ＭＲＥ領域の設置及びメンテナンスに関する海上作業の支援（工事及び利用段階）、ｉｉｉ）生産可能な資源の短期予測に対する貢献（利用段階）を挙げることができる。
−海洋石油及びガス開発産業：ｉ）海上での作業の安全及び最適化、ｉｉ）環境危機管理の支援。ＨＦ海洋レーダに統合されると、この手順により得られる空間分解能は、海上作業を中断させる可能性がある「内部波（ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｗａｖｅ）」タイプの現象によって誘発される流れを、長距離に亘り標定可能にする。
−港：海上での作業の安全及び最適化：ＨＦ又はＶＨＦ海洋レーダに統合されると、本手順は、沿岸の流体力学モデルの妥当性確認に使用する表層流地図の空間分解能を増大可能にする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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