(57)【要約】  ワイヤレス電力伝達用途に関する生体検出において複数のレーダートランシーバの時分割アクセスを利用する方法および装置を提供する。一態様では、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置を提供する。この装置は、複数のレーダートランシーバを備える。この装置は、複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化するように構成されたプロセッサを備える。このプロセッサは、レーダートランシーバの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するように構成される。このプロセッサは、レーダートランシーバの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するよう指示するように構成される。このプロセッサは、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出するように構成される。
2018523096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置であって、
複数のレーダートランシーバと、
プロセッサとを備え、前記プロセッサが、
前記複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化することと、
前記レーダートランシーバの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示することと、
前記レーダートランシーバの対の各々に、前記複数のタイムスロットのうちの前記対応するタイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するよう指示することと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出することとを行うように構成される装置。
【請求項２】
前記レーダートランシーバの対の各々はトランスミッタを備える、請求項1に記載の装置。
【請求項３】
前記レーダートランシーバの対の各々はレシーバを備える、請求項1に記載の装置。
【請求項４】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項1に記載の装置。
【請求項５】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項1に記載の装置。
【請求項６】
前記プロセッサは、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化するようにさらに構成される、請求項1に記載の装置。
【請求項７】
前記プロセッサは、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化するようにさらに構成される、請求項1に記載の装置。
【請求項８】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための方法であって、
複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化するステップと、
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、
対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するステップと、
前記対応するタイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するステップと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出するステップとを含む方法。
【請求項９】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にトランスミッタによって送信される、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にレシーバによって受信される、請求項8に記載の方法。
【請求項１１】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項8に記載の方法。
【請求項１２】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項8に記載の方法。
【請求項１３】
前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化するステップをさらに含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１４】
前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化するステップをさらに含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１５】
コードを含む非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記コードは、実行されたときに、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置に、
複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化することと、
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、
対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信することと、
前記対応するタイムスロットの間に前記レーダー信号を受信することと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出することとを行わせる媒体。
【請求項１６】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にトランスミッタによって送信される、請求項15に記載の媒体。
【請求項１７】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にレシーバによって受信される、請求項15に記載の媒体。
【請求項１８】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項15に記載の媒体。
【請求項１９】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項15に記載の媒体。
【請求項２０】
前記コードは、実行されたときに、さらに、前記装置に、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化させる、請求項15に記載の媒体。
【請求項２１】
前記コードは、実行されたときに、さらに、前記装置に、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化させる、請求項15に記載の媒体。
【請求項２２】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置であって、
レーダー信号を送受信するための複数の手段と、
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段を対へとグループ化するための手段と、
前記対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するための手段と、
前記対の各々に、前記複数のタイムスロットのうちの前記対応するタイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するよう指示するための手段と、
前記対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出するための手段とを備える装置。
【請求項２３】
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段はトランスミッタを備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２４】
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段はレシーバを備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２５】
前記対の各々ごとに、レーダー信号を送受信するための第1の手段の第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、レーダー信号を送受信するための第2の手段の第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項22に記載の装置。
【請求項２６】
前記対の各々ごとに、レーダー信号を送受信するための第1の手段の第1のトランスミッタが、レーダー信号を送受信するための第2の手段のレシーバからレーダー信号を送受信するための前記第2の手段の第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項22に記載の装置。
【請求項２７】
前記対応するタイムスロットの外側では前記対の各々の送信機能を無効化するための手段をさらに備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２８】
前記対応するタイムスロットの外側では前記対の各々の受信機能を無効化するための手段をさらに備える、請求項22に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概してワイヤレス電力伝達に関し、より詳細には、ワイヤレス電力伝達用途に関する生体検出において複数のレーダートランシーバの時分割アクセスを利用する方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
家庭の駐車ゾーンと公共の駐車ゾーンの両方における数キロワットの電力レベルでの電気的に充電可能な車両への誘導電力伝達には、近接する人および機器の安全のために、特別な保護的対策が必要になる場合がある。そのような対策には、誘導電力伝達システムの危険な空間における移動物体の検出が含まれる場合がある。このことは特に、危険な空間(電磁場レベルがある危険なレベルを超える空間)が開放されており到達可能であるシステムに当てはまる場合がある。そのような対策はまた、生体(たとえば、人、人の四肢、または動物)をそのような強い電磁場への曝露から保護するための生体の検出を含む場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、多重アンテナ検出システムは、計算機能および干渉許容度が限定される場合がある。したがって、ワイヤレス電力伝達用途に関する生体検出において複数のレーダートランシーバの時分割アクセスを利用する方法および装置が望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
添付の特許請求の範囲内のシステム、方法、およびデバイスの様々な実装形態は、各々がいくつかの態様を有し、そのうちの単一の実装形態が、本明細書で説明する望ましい属性を単独で担うものではない。本明細書では、添付の特許請求の範囲を限定することなく、いくつかの顕著な特徴について説明する。
【０００５】
本明細書で説明する主題の1つまたは複数の実装形態の詳細は、添付の図面および以下の説明に記載される。他の特徴、態様、および利点は、説明、図面および特許請求の範囲から明らかになるであろう。以下の図の相対寸法は、原寸に比例して描かれていないことがあることに留意されたい。
【０００６】
いくつかの実装形態では、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置を提供する。この装置は、複数のレーダートランシーバを備える。この装置は、複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化するように構成されたプロセッサを備える。このプロセッサは、レーダートランシーバの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するように構成される。プロセッサは、レーダートランシーバの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するよう指示するように構成される。プロセッサは、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出するように構成される。
【０００７】
他のいくつかの実装形態では、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための方法を提供する。この方法は、複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化するステップを含む。この方法は、レーダートランシーバの対の各々ごとに、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信し、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するステップを含む。この方法は、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出するステップを含む。
【０００８】
また他の実装形態では、実行されたときに、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置に、複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化させるコードを含む非一時的コンピュータ可読媒体を提供する。このコードは、実行されたときに、さらに、装置に、レーダートランシーバの対の各々ごとに、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信させ、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信させる。このコードは、実行されたときに、さらに、装置に、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出させる。
【０００９】
また他の実装形態では、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置を提供する。この装置は、レーダー信号を送受信するための複数の手段を備える。この装置は、レーダー信号を送受信するための複数の手段を対へとグループ化するための手段を備える。この装置は、対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するための手段を備える。この装置は、対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するよう指示するための手段を備える。この装置は、対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出するための手段を備える。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】いくつかの実装形態による、電気車両を充電するためのワイヤレス電力伝達システムを示す図である。
【図２】いくつかの実装形態による、図1に関連してすでに説明したシステムと同様なワイヤレス電力伝達システムのコア構成要素の概略図である。
【図３】図1のワイヤレス電力伝達システムのコア構成要素および補助構成要素を示す機能ブロック図である。
【図４】いくつかの実装形態によるワイヤレス電力トランスミッタのベースパッドに組み込まれた生体または移動物体検出システムの概略図である。
【図５】いくつかの実装形態による、図4に示すレーダートランシーバの機能ブロック図である。
【図６】図4の生体または移動物体検出システムの上面図である。
【図７】いくつかの実装形態による、レーダートランシーバの対応する対が送信および受信を行うように構成されるあらかじめ定められたタイムスロットの使用例を示すタイミング図である。
【図８】いくつかの実装形態による、ワイヤレス電力伝達システムに近接する検出エリアにおいて物体を検出するための方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
添付の図面に関連して以下に記載される詳細な説明は、実装形態の説明であることが意図されており、唯一の実装形態を表すことは意図されていない。この説明全体にわたって使用される「例示的」という用語は、「例、実例、または例示としての役割を果たす」ことを意味しており、必ずしも、他の実装形態よりも好ましいか、または有利なものと解釈されるべきではない。詳細な説明は、実装形態の完全な理解を与えるための具体的な詳細を含む。場合によっては、いくつかのデバイスはブロック図の形態で示される。
【００１２】
電力をワイヤレスに伝達することは、物理的な電気導体を使用せずに、電場、磁場、電磁場、またはその他に関連する任意の形態のエネルギーをトランスミッタからレシーバに伝達することを指す場合がある(たとえば、電力は、自由空間を通じて伝達される場合がある)。電力伝達を実現するために、ワイヤレス場(たとえば、磁場)に出力された電力は、「受信コイル」によって受信されるかまたは取り込まれるかまたは結合される場合がある。
【００１３】
本明細書では、遠隔システムについて説明するために電気車両が使用され、その一例は、その運動能力の一部として、充電可能なエネルギー蓄積デバイス(たとえば、1つまたは複数の再充電可能な電気化学セルまたは他のタイプのバッテリー)から導かれた電力を含む車両である。非限定的な例として、いくつかの電気車両は、電気モータ以外に、直接運動するかまたは車両のバッテリーを充電するための従来型の燃焼機関を含むハイブリッド電気車両であってもよい。他の電気車両は、運動能力のすべてを電力から取り出してもよい。電気車両は自動車に限定されず、オートバイ、カート、スクーターなどを含んでもよい。限定ではなく例として、遠隔システムについて本明細書では、電気車両(EV)の形態で説明する。さらに、充電可能なエネルギー蓄積デバイスを使用して少なくとも部分的に電力供給される場合がある他の遠隔システム(たとえば、パーソナルコンピューティングデバイスなどの電子デバイス)も企図される。
【００１４】
図1は、いくつかの実装形態による、電気車両を充電するためのワイヤレス電力伝達システム100の図である。ワイヤレス電力伝達システム100は、電気車両112が効率的にベースワイヤレス充電システム102aに結合するように駐車している間に電気車両112を充電するのを可能にする。駐車エリアには、対応するベースワイヤレス充電システム102aおよび102bの上に駐車する2台の電気車両用のスペースが示されている。いくつかの実装形態では、ローカル配電センター130は、電力バックボーン132に接続され、交流電流(AC)または直流電流(DC)を、電力リンク110を介してベースワイヤレス充電システム102aおよび102bに供給するように構成されてもよい。ベースワイヤレス充電システム102aおよび102bの各々はまた、それぞれ、電力をワイヤレスに伝達するためのベースカプラ104a、104bを含む。いくつかの他の実装形態では(図1に示さず)、ベースカプラ104aまたは104bは、スタンドアロンの物理ユニットであってよく、ベースワイヤレス充電システム102aまたは102bの一部ではない。
【００１５】
電気車両112は、バッテリーユニット118、電気車両カプラ116、および電気車両ワイヤレス充電ユニット114を含んでもよい。電気車両ワイヤレス充電ユニット114および電気車両カプラ116は、電気車両ワイヤレス充電システムを構成する。本明細書に示すいくつかの図では、電気車両ワイヤレス充電ユニット114は、車両充電ユニット(VCU)とも呼ばれる。電動車両カプラ116は、たとえば、ベースカプラ104aによって生成される電磁場の領域を介して、ベースカプラ104aと相互作用してもよい。
【００１６】
いくつかの実装形態では、電気車両カプラ116は、ベースカプラ104aによって生成された電磁場内に位置するときに、電力を受信する場合がある。この場は、ベースカプラ104aによって出力されるエネルギーが電動車両カプラ116によって捕捉される場合がある領域に相当してもよい。たとえば、ベースカプラ104aによって出力されるエネルギーは、電気車両112を充電または給電するのに十分なレベルであってもよい。場合によっては、この場は、ベースカプラ104aの「近距離場」に相当してもよい。近距離場は、ベースカプラ104aから離れる方向に電力を放射しない、ベースカプラ104aの中の電流および電荷からもたらされる、強い反応場が存在する領域に相当してもよい。場合によっては、近距離場は、以下でさらに説明するように、ベースカプラ104aから、ベースカプラ104aによって生成される電磁場の周波数の波長の約1/2π以内離れた位置にある領域に相当してもよい。
【００１７】
ローカル配電センター130は、通信バックホール134を介して外部ソース(たとえば、電力網)と通信し、通信リンク108を介してベースワイヤレス充電システム102aと通信するように構成されてもよい。
【００１８】
いくつかの実装形態では、電気車両カプラ116は、電気車両のオペレータによって単に、電気車両カプラ116がベースカプラ104aと十分に位置合わせされるように電気車両112を位置決めすることによって、ベースカプラ104aと位置合わせされ、したがって、近距離場の領域内に配置されてもよい。位置合わせ誤差が許容できる値を下回ったときに位置合わせが十分であると見なされてもよい。他の実装形態では、オペレータに、電気車両112がワイヤレス電力伝達のための許容エリア内に適切に配置されたときにそのことを判定するために、視覚的なフィードバックおよび/または音声のフィードバックが与えられてもよい。また他の実装形態では、電気車両112は、オートパイロットシステムによって位置決めされてもよく、オートパイロットシステムは、十分な位置合わせが達成されるまで電気車両112を移動させてもよい。これは、運転者の介入の有無とは無関係に電気車両112によって自動的かつ自律的に実行されてもよい。これは、サーボステアリング、レーダーセンサ(たとえば、超音波センサ)、および電気車両を安全に操作かつ調整するための知能が装備されている電気車両112の場合に可能であることがある。さらに他の実装形態では、電気車両112および/またはベースワイヤレス充電システム102aは、カプラ116および104aをそれぞれ互いに対して機械的に変位および移動させてそれらの向きまたは位置をより正確に合わせ、それらの間に十分な結合および/または場合によってはより効率的な結合を生じさせるための機能を有してもよい。
【００１９】
ベースワイヤレス充電システム102aは、様々なロケーションに位置してもよい。非限定的な例として、いくつかの適切なロケーションは、電気車両112の所有者の自宅における駐車エリア、従来型の石油ベースの給油所にならって作られた、電気車両のワイヤレス充電のために確保された駐車エリア、およびショッピングセンターや職場などの他のロケーションにおける駐車場を含む。
【００２０】
電気車両をワイヤレスに充電することは、数多くの利点をもたらす場合がある。たとえば、充電は、自動的に、ほとんど運転者の介入または操作を伴わずに実行されてもよく、それによって、ユーザの利便性を向上させる。また、露出した電気的接点および機械的な摩耗がなくなる場合があり、それによってワイヤレス電力伝達システム100の信頼性が向上する。ケーブルおよびコネクタを用いる操作が不要になる場合があり、屋外環境において水分にさらされるケーブル、プラグ、またはソケットがなくてもよいので、安全性が向上する場合がある。さらに、目に見えるかまたは手が届くソケット、ケーブル、またはプラグもなくてよく、それによって、電力充電デバイスへの潜在的な荒らしが抑制される。さらに、電力網を安定させるために、電気車両112を分散蓄積デバイスとして使用してもよいので、好都合な電力網へのドッキングソリューション(docking-to-grid solution)は、車両から電力網への(V2G)の動作への車両の利用可能性を高める助けとなり得る。
【００２１】
図1を参照して記載されたワイヤレス電力伝達システム100は、見た目がよくかつ障害がないという利点をもたらし得る。たとえば、車両および/または歩行者の妨げになる場合がある、充電柱(charge column)および充電ケーブルがなくなり得る。
【００２２】
車両から電力網への機能のさらなる説明として、ワイヤレス電力の送信機能および受信機能は、ベースワイヤレス充電システム102aが電気車両112に電力を送信することができ、あるいは電気車両112がベースワイヤレス充電システム102aに電力を送信することができるように、互恵的に構成することができる。この機能は、再生可能エネルギー生産(たとえば、風または太陽)の過剰な需要または不足によって引き起こされるエネルギー不足の際に、電気車両112が配電システム全体に電力を与えることができるようにすることによって配電網を安定させるために、有用であり得る。
【００２３】
図2は、いくつかの実装形態による、図1に関連してすでに説明したシステムと同様なワイヤレス電力伝達システム200のコア構成要素の概略図である。図2に示されるように、ワイヤレス電力伝達システム200は、インダクタンスL1を有するベースカプラ204を含むベース共振回路206を含んでもよい。ワイヤレス電力伝達システム200は、インダクタンスL2を有する電気車両カプラ216を含む電気車両共振回路222をさらに含む。本明細書において説明する実装形態は、1次側構造物(トランスミッタ)と2次側構造物(レシーバ)の両方が共通の共振周波数に同調されている場合に、磁気的または電磁気的な近距離場を介してトランスミッタからレシーバへとエネルギーを効率的に結合することが可能な、共振構造を形成する容量装荷型導体ループ(すなわち、多巻コイル)を使用してもよい。コイルは、電気車両カプラ216およびベースカプラ204に使用されてもよい。エネルギーを結合するために共振構造を使用することは、「磁気結合共振」、「電磁結合共振」、および/または「共振誘導」と呼ばれる場合がある。ワイヤレス電力伝達システム200の動作について、ベースカプラ204から電気車両112(図示せず)への電力伝達に基づいて説明するが、それに限定されない。たとえば、上記で説明したように、エネルギーはまた、逆方向に伝達されてもよい。
【００２４】
図2を参照すると、電源208(たとえば、ACまたはDC)が、ベースワイヤレス電力充電システム202の部分としてのベース電力コンバータ236に電力PSDCを供給して、エネルギーを電気車両(たとえば、図1の電気車両112)に伝達する。ベース電力コンバータ236は、標準的な電源のACからの電力を、適切な電圧レベルのDC電力へ変換するように構成されるAC/DCコンバータ、および、DC電力をワイヤレス大電力伝達に適した動作周波数の電力に変換するように構成されるDC/低周波(LF)コンバータなどの回路を含んでもよい。ベース電力コンバータ236は、電力P1をベースカプラ204と直列の同調キャパシタC1を含むベース共振回路206に供給して、動作周波数において電磁場を放出する。直列同調共振回路206は、例示的なものと解釈されるべきである。別の実装形態では、キャパシタC1は、ベースカプラ204と並列に結合されてもよい。また他の実装形態では、同調は、並列トポロジまたは直列トポロジの任意の組合せにおいて、いくつかのリアクタンス要素から形成されてもよい。キャパシタC1は、実質的に動作周波数で共振するベースカプラ204とともに共振回路を形成するために設けられてもよい。ベースカプラ204は、電力P1を受信し、電気車両を充電または給電するのに十分なレベルの電力をワイヤレスに送信する。たとえば、ベースカプラ204によってワイヤレスに供給される電力レベルは、数キロワット(kW)程度(たとえば、1kWから110kWまでの任意のレベルであるが、実際のレベルはこれより高くてもあるいは低くてもよい)であってもよい。
【００２５】
ベース共振回路206(ベースカプラ204および同調キャパシタC1を含む)および電気車両共振回路222(電気車両カプラ216および同調キャパシタC2を含む)は、実質的に同じ周波数に同調されてもよい。さらに以下で説明するように、電気車両カプラ216は、ベースカプラの近距離場内に位置決めされてもよく、その逆も同様である。この場合には、ベースカプラ204および電気車両カプラ216は、電力がベースカプラ204から電気車両カプラ216へワイヤレスに伝達される場合があるように互いに結合されるようになってもよい。直列キャパシタC2は、実質的に動作周波数で共振する電気車両カプラ216とともに共振回路を形成するように設けられてもよい。直列同調共振回路222は、例示的であるものと解釈されるべきである。別の実装形態では、キャパシタC2は、電気車両カプラ216と並列に結合されてもよい。また他の実装形態では、電気車両共振回路222は、並列トポロジまたは直列トポロジの任意の組合せにおいて、いくつかのリアクタンス要素から形成されてもよい。要素k(d)は、コイル間隔「d」において得られる相互結合係数を表す。等価抵抗Req,1およびReq,2は、それぞれ、ベースカプラ204および電気車両カプラ216ならびに同調(逆リアクタンス)キャパシタC1およびC2に固有であり得る損失を表す。電気車両カプラ216およびキャパシタC2を含む電気車両共振回路222は、電力P2を受信し、電力P2を電気車両充電システム214の電気車両電力コンバータ238に供給する。
【００２６】
電気車両電力コンバータ238は、とりわけ、動作周波数での電力を、電気車両バッテリーユニットを表す場合がある負荷218の電圧レベルでのDC電力に戻す形で変換するように構成される、LF/DCコンバータを含んでもよい。電気車両電力コンバータ238は、変換された電力PLDCを負荷218に供給してもよい。電源208、ベース電力コンバータ236、およびベースカプラ204は、上記で説明したような様々なロケーションに固定され、位置してもよい。電気車両負荷218(たとえば、電気車両バッテリーユニット)、電気車両電力コンバータ238、および電気車両カプラ216は、電気車両(たとえば、電気車両112)の一部、またはそのバッテリーパック(図示せず)の一部である電気車両充電システム214に含まれてもよい。電気車両充電システム214はまた、電気車両カプラ216を通じてベースワイヤレス電力充電システム202に電力をワイヤレスに供給して、電力を電力網に戻すように構成されてもよい。電気車両カプラ216およびベースカプラ204の各々は、動作モードに基づいて、送信カプラまたは受信カプラとしての働きをすることができる。
【００２７】
図示されていないが、ワイヤレス電力伝達システム200は、電気車両負荷218または電源208をワイヤレス電力伝達システム200から安全に切り離すための、負荷切断ユニット(LDU)(図示せず)を含んでもよい。たとえば、緊急事態またはシステム障害の場合、LDUは、トリガされワイヤレス電力伝達システム200から負荷を切断してもよい。LDUは、バッテリーへの充電を管理するためのバッテリー管理システムに加えて設けられてよく、または、バッテリー管理システムの一部であってもよい。
【００２８】
さらに、電気車両充電システム214は、電気車両カプラ216を電気車両電力コンバータ238と選択的に接続および切断するための、スイッチング回路(図示せず)を含んでもよい。電気車両カプラ216を切断することによって、充電が中止する場合があり、(トランスミッタとしての働きをする)ベースワイヤレス電力充電システム202によって「見える」「負荷」を変化することもあり、このことが、(レシーバとしての働きをする)電気車両充電システム214をベースワイヤレス充電システム202から「覆い隠す」ために使用されてもよい。トランスミッタが負荷感知回路を含む場合、負荷の変化が検出されることがある。したがって、以下においてさらに説明するように、ベースワイヤレス充電システム202などのトランスミッタは、電気車両充電システム214などのレシーバがベースカプラ204の近距離場結合モード領域に存在するときにそのことを判定するための機構を有してもよい。
【００２９】
上述のように、動作時には、電気車両(たとえば、図1の電気車両112)にエネルギーが伝達される間に、ベースカプラ204がエネルギー伝達を実現するための電磁場を生成するように、入力電力が電源208から供給される。電気車両カプラ216は、電磁場に結合し、電気車両112によって蓄積または消費される出力電力を生成する。上述のように、いくつかの実装形態では、ベース共振回路206および電気車両共振回路222は、それらがほぼ動作周波数においてあるいは実質的に動作周波数において共振するような、相互共振関係に従って構成され同調される。以下でさらに説明するように、電気車両カプラ216がベースカプラ204の近距離場結合モード領域内に位置しているとき、ベースワイヤレス電力充電システム202と電気車両充電システム214との間の送信損失は最小である。
【００３０】
上述のように、効率的なエネルギー伝達は、空間への放射による大幅な損失を伴うことがある遠距離場での電磁波を介するのではなく、磁気的な近距離場を介してエネルギーを伝達することによって行われる。近距離場内に位置するとき、送信カプラと受信カプラとの間に結合モードが確立される場合がある。この近距離場結合が発生する場合があるカプラの周りの空間は、本明細書では「近距離場結合モード領域」と呼ばれる。
【００３１】
図示されていないが、ベース電力コンバータ236および電気車両電力コンバータ238は双方向型である場合、どちらも、送信モードに関して発振器、電力増幅器などの駆動回路、フィルタ、および整合回路を含み、受信モードに関して整流器回路を含んでもよい。発振器は、調整信号に応答して調整される場合がある所望の動作周波数を生成するように構成されてもよい。発振器信号は、電力増幅器によって、制御信号に応答する増幅量で増幅されてもよい。フィルタおよび整合回路は、高調波または他の不要な周波数を除去し、共振回路206および222によって与えられるようなインピーダンスを、ベース電力コンバータ236および電気車両電力コンバータ238にそれぞれ整合させるために含まれてもよい。受信モードに関して、ベース電力コンバータ236および電気車両電力コンバータ238はまた、整流器およびスイッチング回路を含んでもよい。
【００３２】
開示される実装形態全体で説明されるような電気車両カプラ216およびベースカプラ204は、「導体ループ」、より具体的には「多巻導体ループ」またはコイルと呼ばれることがあり、またはそのように構成されてもよい。ベースカプラ204および電気車両カプラ216はまた、「磁気」カプラと本明細書では呼ばれることがあり、またはそのように構成されてもよい。「カプラ」という用語は、別の「カプラ」に結合するために、エネルギーをワイヤレスに出力または受信することができる構成要素を指すことを意図される。
【００３３】
上記で説明したように、トランスミッタとレシーバとの間のエネルギーの効率的な伝達は、トランスミッタとレシーバとの間の共振が整合しているときまたはほぼ整合しているときに行われる。しかしながら、トランスミッタとレシーバとの間の共振が整合していないときでも、エネルギーはより低い効率で伝達される場合がある。
【００３４】
共振周波数は、上述のようなカプラ(たとえば、ベースカプラ204およびキャパシタC2)を含む共振回路(たとえば、共振回路206)のインダクタンスおよび静電容量に基づいてもよい。図2に示すように、インダクタンスは、一般にカプラのインダクタンスである場合があり、一方、静電容量は、所望の共振周波数において共振構造を作成するようにカプラに付加される場合がある。したがって、大きいインダクタンスを示す大きい直径のコイルを使用する大きいサイズのカプラの場合、共振を生み出すために必要となる静電容量の値は小さくてよい。インダクタンスはまた、コイルの巻数に依存する場合がある。さらに、カプラのサイズが増大するにつれて、結合効率が高くなる場合がある。このことは、主にベースカプラと電気車両カプラの両方のサイズが増大する場合に当てはまる。さらに、カプラおよび同調キャパシタを含む共振回路は、エネルギー伝達効率を改善するために高い品質(Q)ファクタを有するように設計されてもよい。たとえば、Qファクタは300以上であってもよい。
【００３５】
上述のように、いくつかの実装形態によれば、互いの近距離場内に位置する2つのカプラの間で電力を結合することが開示される。上述のように、近距離場は、主にリアクタンスを持つ電磁場が存在するカプラの周りの領域に相当してもよい。カプラの物理的サイズが周波数に反比例する波長よりもずっと小さい場合、波がカプラから離れる方向に伝搬または放射することに起因する電力の損失はほとんどない。近距離場結合モード領域は、カプラの物理的ボリュームの近くに位置し、通常は波長のごく一部の中に位置するボリュームに相当してもよい。いくつかの実装形態によれば、外来物体、たとえば、誘電物体および人体との相互作用がより小さいので、実際に磁場を取り扱うことは電場よりも容易であるために、単巻および多巻導体ループなどの磁気カプラが送信と受信の両方のために使用されることが好ましい。とはいえ、「電気」カプラ(たとえば、ダイポールおよびモノポール)または磁気カプラと電気カプラの組合せが使用されてもよい。
【００３６】
図3は、図1のワイヤレス電力伝達システム100において使用される場合があり、ならびに/あるいは図2のワイヤレス電力伝達システム200が一部であり得る、ワイヤレス電力伝達システム300の構成要素を示す機能ブロック図である。ワイヤレス電力伝達システム300は、通信リンク376と、位置または方向を決定するための、たとえば磁場信号を使用する案内リンク366と、ベースカプラ304と電気車両カプラ316のうちの一方または両方を機械的に移動させることができる位置合わせ機構356とを示す。ベースカプラ304および電気車両カプラ316の機械的な(運動学的な)位置合わせは、ベース位置合わせシステム352および電気車両充電位置合わせシステム354によって、それぞれ制御されてもよい。案内リンク366は、双方向シグナリングを可能にすることがあり、すなわち、案内信号は、ベース案内システムによって放出されることもまたは電気車両案内システムによって放出されることもあり、あるいはその両方によって放出されることもある。図1を参照して上記で説明したように、エネルギーが電気車両112の方へ流れるとき、図3において、ベース充電システム電力インターフェース348は、ベース電力コンバータ336にAC電源またはDC電源(図示せず)などの電源から電力を供給するように構成されてもよい。ベース電力コンバータ336は、ベース充電システム電力インターフェース348を介してAC電力またはDC電力を受信して、図2に関するベース共振回路206の共振周波数に近い周波数または共振周波数においてベースカプラ304を駆動してもよい。電気車両カプラ316は、近距離場結合モード領域内に位置するとき、エネルギーを電磁場から受信して、図2に関する電気車両共振回路222の共振周波数または共振周波数に近い周波数において発振する場合がある。電気車両電力コンバータ338は、電気車両カプラ316からの発振信号を、電気車両電力インターフェースを介してバッテリーを充電するための適した電力信号に変換する。
【００３７】
ベースワイヤレス充電システム302は、ベースコントローラ342を含み、電気車両充電システム314は、電気車両コントローラ344を含む。ベースコントローラ342は、たとえば、コンピュータ、ベース共通通信(BCC)、電力配電センターの通信エンティティ、またはスマート電力網の通信エンティティなどの他のシステム(図示せず)に、ベース充電システム通信インターフェースを提供してもよい。電気車両コントローラ344は、たとえば、車両上のオンボードコンピュータ、バッテリー管理システム、車両内の他のシステム、および遠隔システムなどの他のシステム(図示せず)に、電気車両通信インターフェースを提供してもよい。
【００３８】
ベース通信システム372および電気車両通信システム374は、別個の通信チャネルを伴う特有の用途のためのサブシステムまたはトランシーバであって、さらに図3の図に示されない他の通信エンティティとワイヤレスに通信するためのサブシステムまたはトランシーバを含んでもよい。これらの通信チャネルは、別個の物理チャネルまたは別個の論理チャネルであってもよい。非限定的な例として、ベース位置合わせシステム352は、通信リンク376を通じて電気車両位置合わせシステム354と通信して、たとえば、電気車両位置合わせシステム354もしくはベース位置合わせシステム352のいずれか、またはそれらの両方による自律的、機械的(運動学的)な位置合わせを介して、または本明細書において説明するオペレータ支援を用いて、ベースカプラ304および電気車両カプラ316をより綿密に位置合わせするためのフィードバック機構を供給してもよい。同様に、ベース案内システム362は、充電スポットへオペレータを案内するために、またベースカプラ304および電気車両カプラ316を位置合わせする際に、必要とされる位置または方向を決定するために、通信リンク376を通じて、また同様に案内リンク366を使用して電気車両案内システム364と通信してもよい。いくつかの実装形態では、通信リンク376は、ベースワイヤレス充電システム302と電気車両充電システム314との間で他の情報を通信するために、ベース通信システム372および電気車両通信システム374によってサポートされる複数の別個の汎用通信チャネルを備えてもよい。この情報は、電気車両の特性、バッテリーの特性、充電状態、およびベースワイヤレス充電システム302と電気車両充電システム314の両方の電力能力についての情報、および電気車両に関する保守および診断データを含んでもよい。これらの通信チャネルは、たとえば、WLAN、Bluetooth(登録商標)、zigbee、セルラーなどのような、別個の論理チャネルまたは別個の物理通信チャネルであってもよい。
【００３９】
いくつかの実装形態では、電気車両コントローラ344はまた、電気車両の主要バッテリーおよび/または補助バッテリーの充電および放電を管理するバッテリー管理システム(BMS)(図示せず)を含んでもよい。本明細書で説明するように、ベース案内システム362および電気車両案内システム364は、たとえば、マイクロ波、超音波レーダー、または磁気ベクトル化原理に基づいて位置または方向を決定するために必要とされる機能およびセンサを含む。さらに、電気車両コントローラ344は、電気車両搭載システムと通信するように構成されてもよい。たとえば、電気車両コントローラ344は、たとえば、半自動の駐車操作を実行するように構成されたブレーキシステムに関する位置データ、または、ベースカプラ304と電気車両カプラ316との間において十分な位置合わせを行うためにいくつかの応用例で必要となる場合があるより高い利便性および/またはより高い駐車精度を実現する場合がある、大部分が自動化された駐車(「パークバイワイヤ」)とともに支援するように構成されたステアリングサーボシステムに関する位置データを、電気車両通信インターフェースを介して供給してもよい。その上、電気車両コントローラ344は、視覚的出力デバイス(たとえば、ダッシュボードのディスプレイ)、音響/オーディオ出力デバイス(たとえば、ブザー、スピーカー)、機械的入力デバイス(たとえば、キーボード、タッチスクリーン、および、ジョイスティック、トラックボールなどのポインティングデバイスなど)、およびオーディオ入力デバイス(たとえば、電子音声認識を伴うマイクロフォン)と通信するように構成されてもよい。
【００４０】
ワイヤレス電力伝達システム300は、検出およびセンサシステム(図示せず)などの他の補助システムを含んでもよい。たとえば、ワイヤレス電力伝達システム300は、案内システム(362、364)によって必要とされる位置を決定して運転者または車両を充電スポットへ適切に案内するためのシステムとともに使用されるセンサ、必要な分離/結合を用いてカプラ同士を相互に位置合わせするためのセンサ、電気車両カプラ316が結合を達成するために特定の高さおよび/または位置へ移動するのを妨げることがある物体を検出するためのセンサ、ならびにシステムの信頼できる無害かつ安全な動作を実行するためにシステムとともに使用される安全センサを含んでもよい。たとえば、安全センサは、安全半径を越えてベースカプラ304および電気車両カプラ316に接近しつつある動物または子供の存在を検出するための、加熱(誘導加熱)されることがあるベースカプラ(304)または電気車両カプラ(316)の近くにまたは近接して位置する金属物体を検出するための、およびベースカプラ(304)または電気車両カプラ(316)に近接する白熱物体などの有害な事象を検出するためのセンサを含んでもよい。
【００４１】
ワイヤレス電力伝達システム300はまた、たとえば、有線充電ポート(図示せず)を電気車両充電システム314に設けることによって、有線接続を介したプラグイン充電をサポートしてもよい。電気車両充電システム314は、電気車両との間で電力を伝達する前に、2つの異なる充電器の出力を統合してもよい。スイッチング回路は、ワイヤレス充電と有線充電ポートを介した充電との両方をサポートするために必要とされる機能を実現してもよい。
【００４２】
ベースワイヤレス充電システム302と電気車両充電システム314との間で通信するために、ワイヤレス電力伝達システム300は、ベースカプラ304および電気車両カプラ316を介した帯域内シグナリング、および/または、通信システム(372、374)を介した、たとえば、RFデータモデム(たとえば、非ライセンス帯域の中での無線上のイーサーネット)を介した帯域外シグナリングを使用してもよい。帯域外通信は、車両のユーザ/所有者への付加価値サービスの割振りのために十分な帯域幅を実現する場合がある。ワイヤレス電力搬送波の低深度の振幅変調または位相変調が、干渉が最小限の帯域内シグナリングシステムとしての働きをする場合がある。
【００４３】
一部の通信(たとえば、帯域内シグナリング)は、特定の通信アンテナを使用することなく、ワイヤレス電力リンクを介して実行されてもよい。たとえば、ベースカプラ304および電気車両カプラ316はまた、ワイヤレス通信アンテナとしての働きをするように構成されてもよい。したがって、ベースワイヤレス充電システム302のいくつかの実装形態は、ワイヤレス電力経路上でのキーイングタイプのプロトコルを可能にするためのコントローラ(図示せず)を含んでもよい。あらかじめ定められたプロトコルによりあらかじめ定められた間隔で送信電力レベルをキーイングすることによって(振幅シフトキーイング)、レシーバはトランスミッタからのシリアル通信を検出してもよい。ベース電力コンバータ336は、ベースカプラ304の近距離場結合モード領域内での動作中の電気車両電力レシーバの存在または不在を検出するための負荷感知回路(図示せず)を含んでもよい。例として、負荷感知回路は、ベース電力コンバータ336の電力増幅器へ流れている電流を監視し、その電流は、ベースカプラ304の近距離場結合モード領域内での動作中の電力レシーバの存在または不在によって影響を及ぼされる。電力増幅器での負荷の変化の検出は、エネルギーを送信するためのベースワイヤレス充電システム302を有効にするのかどうか、レシーバと通信するのかどうか、またはそれらの組合せを判定する際に使用するために、ベースコントローラ342によって監視されてもよい。
【００４４】
本明細書において説明する実装形態は、誘導電力伝達(IPT)ベースパッドの周りの検出エリア内に位置する場合がある生体および/または移動物体を自動的に検出することを対象とする。図4は、いくつかの実装形態によるワイヤレス電力トランスミッタのベースパッド404に組み込まれた生体または移動物体検出システムの概略図400である。図4に示すように、ベースパッド404は、各々がベースパッド404の側面と一体化されるかまたは側面に取り付けられた複数のレーダートランシーバ406a、406b、406c、406d、406e、および406f(以下ではまとめて406a〜406f)をさらに含んでもよい。いくつかの実装形態では、各レーダートランシーバ、たとえば、406aは、他のレーダートランシーバ、たとえば、406b〜406fによって生成された信号が特定のレーダートランシーバ、たとえば、406aの動作に干渉しないように他のレーダートランシーバ、たとえば、406b〜406fとは独立に動作するように構成されてもよい。レーダートランシーバ406a〜406fはベースパッド404の側面上に取り付けられるので、すべての側面上の生体保護(LOP)カバレージまたはベースパッド404の全周縁に沿った生体保護カバレージが実現されてもよい。いくつかの実装形態では、レーダートランシーバ406a〜406fの各々のプリント回路板(PCB)は、実質的に垂直方向にまたは垂直方向からわずかに傾斜した角度に(たとえば、ベースパッド404が位置する表面の平面に実質的に垂直に)一体化されてもよい。この構成によって、ベースパッド404の寸法を大きくせずにレーダートランシーバを一体化することが可能になる場合がある。他のいくつかの実装形態では、レーダートランシーバ406a〜406fは、ベースパッド404が表面と同一平面内に取り付けられるようにベースパッド404の上面の真下に組み込まれてもよい。他のいくつかの実装形態では、レーダートランシーバ406a〜406fは、車両パッド一体化システムまたは個別システムのいずれかとして車両上に設置されてもよい。
【００４５】
図4に示すように、ベースパッド404は、細い破線によって示すように、レーダートランシーバ406a〜406fの各々に接続されたプロセッサ408をさらに含んでもよい。プロセッサ408は、レーダートランシーバ406a〜406fからレーダーデータを受信するように構成されてもよい。プロセッサ408は、レーダートランシーバ406a〜406fのうちの1つまたは複数からの生レーダーデータを個別に利用する(たとえば、1つのレーダートランシーバ、たとえば、406aのみからの生レーダーデータを検討する)かまたは組み合わせて利用して(たとえば、複数のレーダートランシーバ406a〜406fからの生レーダーデータをある程度集合的に検討して)検出領域、検出エリア、または検出ゾーン内の移動物体または生体の存在を判定してもよい。したがって、プロセッサ408および複数のレーダートランシーバ406a〜406fは、検出領域において任意の生体または移動物体を検出するためのベースパッド404の周りの「仮想電子フェンス」を提供してもよい。いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、ワイヤレス電気車両充電(WEVC)システム(図1〜図3参照)の残りの部分に生レーダーデータまたは処理されたレーダーデータを供給し、WEVCシステムからステータス情報またはその他のデータを受信するように構成されてもよい。そのような目的を満たすために、プロセッサ408は、少なくとも、充電を停止するかまたはベースパッド404によってワイヤレスに送信される電力の量を減らすための物体検出トリガをWEVCシステムに伝達するために、太い点線によって示される通信リンクを介してWEVCシステムの他の部分と通信してもよい。
【００４６】
次に、レーダートランシーバ406a〜406fについて、レーダートランシーバ406aを複数のレーダートランシーバ406a〜406fの各々の代表的な例として使用して、図5に関連してより詳細に説明する。図5は、いくつかの実装形態による、図4に示すレーダートランシーバ406aの機能ブロック図である。レーダートランシーバ406aは、プリント回路板(PCB)516を備えてもよい。いくつかの実装形態では、PCB516は、幅が約25mmで長さが約120mmである形状因子を有してもよく、この場合、長さは、PCB516上に配設されたトランスミッタ502とレシーバ504との間の分離距離「D」に少なくとも部分的に依存する場合がある。しかし、本出願はそのように限定されず、特定の実装形態に従って任意の寸法が利用されてもよい。レシーバ504からトランスミッタ502までの分離距離「D」は、目標とするレーダー範囲または所望のレーダー範囲あるいは検出エリア(たとえば、所望の検出エリア)の所望の幅または目標とする幅を基準としてもよい。たとえば、分離距離「D」を長くすると検出エリアがより広くなるが、使用可能な範囲が短くなる傾向がある(たとえば、検出エリアの長さがレーダートランシーバから離れる方向に延びる)。しかし、レーダートランシーバ406aの全体的な挙動および性能は、トランスミッタ502およびレシーバ504の種類および特性に依存する場合がある。他のいくつかの実装形態では、システム感度を犠牲にするとともに、場合によってはPCB516上で方向性カプラ回路を利用することが必要になることを犠牲にして、単一のトランスミッタ/レシーバが企図されてもよい。
【００４７】
トランスミッタ502およびレシーバ504は、1〜10GHzの周波数帯域において動作する超広帯域(UWB)レーダーアンテナを備えてもよいが、任意の関連する周波数帯域(たとえば、ISM用24GHz帯、ISM用60GHz帯、または自動車用77GHz帯)において動作する任意の種類のUWBレーダーアンテナが企図されてもよい。いくつかの実装形態では、トランスミッタ502およびレシーバ504は、動作平面において全方向性送信パターンおよび受信パターンを有するように構成されてもよい。
【００４８】
レーダートランシーバ406aは、プロセッサ506と、UWBレーダーチップ508と、インターフェース回路510と、コネクタ512と、ローカル電源514とをさらに備えてもよい。インターフェース回路510は、たとえば、レーダートランシーバ406aを図4のプロセッサ408と接続させることに関係する処理を行うように構成されてもよい。UWBレーダーチップ508は、レシーバ504から受信された生レーダーデータを処理するかまたはトランスミッタ502に転送するように構成されてもよい。ローカル電源514は、レーダートランシーバ406aのチップまたは回路のいずれかに電力を供給するように構成されてもよい。コネクタ512は、レーダートランシーバ406aから図4に関連してすでに説明したプロセッサ408に生レーダーデータを供給するように構成されてもよい。
【００４９】
レーダートランシーバ406aは、それぞれトランスミッタ502によって送信すべきであるかあるいはレシーバ504によって受信された生レーダーデータに対するあるレベルのローカル処理を実行するように構成されたプロセッサ506をさらに備えてもよい。しかし、少なくともいくつかの実装形態では、図4においてすでに説明したプロセッサ408は、レーダートランシーバ406aから受信された生レーダーデータの実質的にすべての処理を実行してもよい。
【００５０】
レーダートランシーバ406aは、トランスミッタ502を介してレーダー信号を送信し、レシーバ504を介して(または、別のレーダートランシーバ406b〜406fのレシーバ504を介して)反射レーダー信号を受信し、図5のプロセッサ506および図4のプロセッサ408の少なくとも一方に生レーダーデータを供給するように構成されてもよい。最後に、プロセッサ408は、限定はしないが、検出された物体までの距離、検出された物体の速度、検出された物体への方向、または検出された物体のサイズを含む、検出エリアにおいて検出された物体に関連する情報を判定、算出、検出、または供給するように構成されてもよい。物体を正確に検出したときには、ベースパッド404への電力を中断するかまたはより低いレベルに低下させてもよい。
【００５１】
実際、フレームレートが高くなると(たとえば、複数のレーダートランシーバ406a〜406fからの毎秒送信数が増すと)、図4および図5に関連してすでに説明した生体または移動物体検出システムの検出性能が向上する。しかし、フレームレートを高くする場合、複数のレーダートランシーバ406a〜406fの各々から1秒当たりに受信される信号が増えるので、計算能力を向上させる必要がある。さらに、複数のレーダートランシーバが信号を一斉に送信すると、関連するレシーバにおける干渉のレベルも高くなり、検出プロセスの精度が低くなる。したがって、少なくともいくつかの実装形態では、複数のレーダートランシーバ406a〜406fのうちのいくつかのみが任意のある時間に信号の送信および/または受信を行うように、複数のレーダートランシーバ406a〜406fに時分割アクセスが適用される場合がある。したがって、複数のレーダートランシーバ406a〜406fはレーダートランシーバの対(たとえば、レーダートランシーバの3つの対)へとグループ化され、レーダートランシーバの対の各々は、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信し、また対応するタイムスロットの間のレーダー信号を受信するようにスケジューリングされる。レーダートランシーバ406a〜406fのグループからの送信のこのような時分割およびスケジューリングは、レシーバ504における干渉を低減させる二重効果を有する。その理由は、任意のある時間に送信を行うトランシーバの数が少なくなり、システムの計算負荷または要件が軽減され、同時に、対応するタイムスロットの間に動作中のトランスミッタ502に関するフレームレートを高くすることが可能になるからである。
【００５２】
図6は、図4の生体または移動物体検出システムの上面図600である。この検出システムは、プロセッサ408、および複数のレーダートランシーバ406a〜406fの各々を示す。複数のレーダートランシーバ406a〜406fの各々は、レーダートランシーバの複数の対のうちの1つへとグループ化されてもよい。図6において、レーダートランシーバ406aとレーダートランシーバ406cは第1の対を構成し、レーダートランシーバ406bとレーダートランシーバ406eは第2の対を構成し、レーダートランシーバ406dとレーダートランシーバ406fは第3の対を構成する。したがって、レーダートランシーバ406aおよび406cは、第1のタイムスロット702(図7参照)の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダー信号を受信してもよく、レーダートランシーバ406bおよびレーダートランシーバ406eは、第2のタイムスロット704(図7参照)の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダー信号を受信してもよく、レーダートランシーバ406dおよびレーダートランシーバ406fは、第3のタイムスロット706(図7参照)の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダー信号を受信してもよい。第1のタイムスロット702、第2のタイムスロット704、および第3のタイムスロット706は無期限にまたは周期的に繰り返されてもよい。
【００５３】
図6に示すように、複数のレーダートランシーバ406a〜406fの各々における送信アンテナおよび受信アンテナ(それぞれ「X」および「O」によって示される)の向きは、複数のレーダートランシーバ406a〜406fがどのように対にされるかに少なくとも部分的に基づいてもよい。たとえば、図5に関連してすでに説明したように、レーダートランシーバ406a〜406fのトランスミッタ502およびレシーバ504は、レーダートランシーバ406a〜406fの両側(たとえば、前側と後側ではなく、左側と右側)に配設されてもよい。トランスミッタ502は、トランシーバ位置合わせに関する特定の制限を考慮して、レーダートランシーバの対におけるレーダートランシーバごとに、対におけるレーダートランシーバ406aのうちの一方のトランスミッタ502が対におけるレーダートランシーバ406cのうちの他方のレシーバ504からできるだけ長い距離を隔てて分離されるようにそのそれぞれのレーダートランシーバ406a〜406f上に位置してもよい。したがって、レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバ406aの第1のトランスミッタ502および第1のレシーバ504の第1の向きは、第2のレーダートランシーバ406cの第2のトランスミッタ502および第2のレシーバ504の第2の向きに基づく。さらに、レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバ406aの第1のトランスミッタ502は、第2のレーダートランシーバ406cのレシーバ504から第2のレーダートランシーバ406cの第2のトランスミッタ502よりも長い距離を隔てて分離される。このように、レーダートランシーバ406a〜406fの各々の位置は、ベースパッドの長手方向軸および横軸(図4の点線参照)に対して対称である場合があるが、対における第1のレーダートランシーバ406a内のトランスミッタ502およびレシーバ504は、その対における第2のレーダートランシーバ406c内のトランスミッタ502およびレシーバ504に対して非対称に配設される。これによって、たとえば、対とされたレーダートランシーバ406aおよび406cのトランスミッタ502とレシーバ504との間に最長距離が確保されることによって検出システムの検出体積が最大になる。
【００５４】
図7は、いくつかの実装形態による、レーダートランシーバの対応する対が送信および受信を行うように構成される対応するタイムスロット702、704、706の使用例を示すタイミング図700である。タイミング図700は、対応するタイムスロット702、704、および706を示す。図6に関してすでに説明したように、一例として、レーダートランシーバ406aとレーダートランシーバ406cは第1の対を構成してもよく、レーダートランシーバ406bとレーダートランシーバ406eは第2の対を構成してもよく、レーダートランシーバ406dとレーダートランシーバ406fは第3の対を構成してもよい。レーダートランシーバ406aとレーダートランシーバ406cは、第1のタイムスロット702の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダー信号を受信してもよく、レーダートランシーバ406bとレーダートランシーバ406eは、第2のタイムスロット704の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダーを受信してもよく、レーダートランシーバ406dとレーダートランシーバ406fは、第3のタイムスロット706の間にレーダー信号を送信しかつそのレーダー信号を受信してもよい。第1、第2、および第3のタイムスロット702、704、706は無期限にまたは周期的に繰り返されてもよい。このことを実現するために、いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、対応するタイムスロット702、704、706の外側ではレーダートランシーバ406a〜406fの対の各々の送信機能を無効化するようにさらに構成されてもよい。同様に、プロセッサ408は、対応するタイムスロット702、704、706の外側ではレーダートランシーバ406a〜406fの対の各々の受信機能を無効化するようにさらに構成されてもよい。
【００５５】
図8は、いくつかの実装形態による、ワイヤレス電力伝達システムに近接する検出エリアにおいて物体を検出するための方法を示すフローチャート800である。ここでは、フローチャート800の方法について、図4〜図6に関連してすでに説明したプロセッサ408および複数のレーダートランシーバ406a〜406fを参照して説明する。いくつかの実装形態では、複数のレーダートランシーバ406a〜406fは、複数の「レーダー信号を送受信するための手段」、「レーダー信号を送受信するための第1の手段」、および/または「レーダー信号を送受信するための第2の手段」と呼ばれることもあり、あるいはそれらの手段の少なくとも一部を備える場合もある。フローチャート800の方法について、本明細書では特定の順序を参照して説明するが、様々な実装形態では、本明細書のブロックは異なる順序で実行されてもよく、または省略されてもよく、かつさらなるブロックが追加されてもよい。
【００５６】
フローチャート800はブロック802から始まってもよく、ブロック802は、複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの対へとグループ化することを含む。たとえば、図6に関連してすでに説明したように、プロセッサ408は、複数のレーダートランシーバ406a〜406fをレーダートランシーバの対へとグループ化するように構成されてもよい。このことは、プロセッサ408がたとえば、それぞれの対に対応するタイムスロットの間にレーダートランシーバの3つの対の各々の有効化、無効化、作動、各々への信号の送信、および/または各々からの信号の受信を行うように構成またはプログラムされてもよいという点において積極的に実現されてもよい。いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、「レーダー信号を送受信するための複数の手段を対へとグループ化するための手段」と呼ばれることもあり、あるいはこの手段の少なくとも一部を備える場合もある。
【００５７】
フローチャート800は次いで、ブロック804に進んでもよく、ブロック804は、レーダートランシーバの対の各々ごとに、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信することを含む。たとえば、図6に関連してすでに説明したように、プロセッサ408は、レーダートランシーバ406a〜406fの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するように構成されてもよい。レーダートランシーバ406aのトランスミッタ502およびレーダートランシーバ406cのトランスミッタ502の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第1のタイムスロット702)の間にレーダー信号を送信してもよい。同様に、レーダートランシーバ406bのトランスミッタ502およびレーダートランシーバ406eのトランスミッタ502の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第2のタイムスロット704)の間にレーダー信号を送信してもよい。レーダートランシーバ406dのトランスミッタ502およびレーダートランシーバ406fのトランスミッタ502の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第3のタイムスロット706)の間にレーダー信号を送信してもよい。いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、「対の各々に複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するための手段」および/または「対応するタイムスロットの外側ではレーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化するための手段」と呼ばれることもあり、あるいはこれらの手段の少なくとも一部を備える場合もある。
【００５８】
フローチャート800は次いで、ブロック806に進んでもよく、ブロック806は、レーダートランシーバの対の各々ごとに、対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信することを含む。たとえば、図6に関連してすでに説明したように、プロセッサ408は、レーダートランシーバ406a〜406fの対の各々に、複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するよう指示するように構成されてもよい。レーダートランシーバ406aのレシーバ504およびレーダートランシーバ406cのレシーバ504の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第1のタイムスロット702)の間に送信されたレーダー信号を受信してもよい。同様に、レーダートランシーバ406bのレシーバ504およびレーダートランシーバ406eのレシーバ504の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第2のタイムスロット704)の間に送信されたレーダー信号を受信してもよい。レーダートランシーバ406dのレシーバ504およびレーダートランシーバ406fのレシーバ504の少なくとも一方は、対応するタイムスロット(たとえば、第3のタイムスロット706)の間に送信されたレーダー信号を受信してもよい。いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、「対の各々に複数のタイムスロットのうちの対応するタイムスロットの間にレーダー信号を受信するよう指示するための手段」および/または「対応するタイムスロットの外側ではレーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化するための手段」と呼ばれることもあり、あるいはこれらの手段の少なくとも一部を備える場合もある。
【００５９】
フローチャート800は次いで、ブロック808に進み、ブロック808は、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出することを含む。たとえば、すでに説明したように、図4のプロセッサ408は、検出基準を満たす、レーダートランシーバの対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて、検出エリアにおいて物体を検出するように構成されてもよい。いくつかの実装形態では、プロセッサ408は、対の各々によって受信されたレーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて検出エリアにおいて物体を検出するための手段と呼ばれることもあり、あるいはこの手段の少なくとも一部を備える場合もある。
【００６０】
上記で説明した方法の様々な動作は、様々なハードウェアおよび/もしくはソフトウェア構成要素、回路、ならびに/またはトランシーバなど、動作を実行することができる任意の適切な手段によって実行されてもよい。一般に、それらの動作を実行することができる相当する機能的手段によって、図に示された任意の動作が実行されてもよい。
【００６１】
様々な異なる技術および技法のいずれかを使用して、情報および信号が表されてもよい。たとえば、上記の説明全体にわたって参照される場合があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、記号、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光学粒子、またはそれらの任意の組合せによって表されてもよい。
【００６２】
本明細書において開示される実装形態に関連して説明した種々の例示的な論理ブロック、トランシーバ、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、または両方の組合せとして実装されてもよい。ハードウェアとソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、トランシーバ、回路、およびステップについて、それらの機能に関して上記において概略的に説明した。そのような機能がハードウェアとして実装されるか、またはソフトウェアとして実装されるかは、特定の用途およびシステム全体に課せられる設計制約によって決まる。説明した機能は特定の用途ごとに様々な方法において実装される場合があるが、そのような実装形態の決定は、本出願の実装形態の範囲からの逸脱を生じるものと解釈されるべきではない。
【００６３】
本明細書において開示される実装形態に関連した説明した種々の例示的なブロック、トランシーバ、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタロジック、個別ハードウェア構成要素、または、本明細書において説明される機能を実行するように設計されるそれらの任意の組合せを用いて、実装または実行されてもよい。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代替として、プロセッサは、任意の従来型プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、またはステートマシンであってもよい。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携した1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装されてもよい。
【００６４】
本明細書において開示される実装形態に関連して説明した方法またはアルゴリズムのステップおよび機能は、直接ハードウェアにおいて具現化されても、あるいはプロセッサによって実行されるソフトウェアトランシーバにおいて具現化されても、あるいはその2つの組合せにおいて具現化されてもよい。ソフトウェアで実装される場合、機能は、1つもしくは複数の命令もしくはコードとして有形の非一時的コンピュータ可読媒体上に記憶されてもよく、または有形の非一時的コンピュータ可読媒体を介して送信されてもよい。ソフトウェアトランシーバは、ランダムアクセスメモリ(RAM)、フラッシュメモリ、リードオンリーメモリ(ROM)、電気的プログラマブルROM(EPROM)、電気的消去可能プログラマブルROM(EEPROM)、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野において既知の他の任意の形の記憶媒体内に存在する場合がある。記憶媒体は、プロセッサが情報を記憶媒体から読み取り、記憶媒体に情報を書き込むことができるようにプロセッサに結合される。代替として、記憶媒体は、プロセッサと一体化されてもよい。本明細書で使用するディスク(disk)およびディスク(disc)は、コンパクトディスク(CD)、レーザーディスク(登録商標)、光ディスク、デジタル多用途ディスク(DVD)、フロッピーディスクおよびブルーレイディスクを含み、ディスク(disk)は通常、データを磁気的に再生し、ディスク(disc)は、レーザーを用いてデータを光学的に再生する。上記の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内に同じく含まれるものとする。
【００６５】
本開示を要約する目的のために、本明細書では、特定の態様、利点、および新規な特徴について説明した。任意の特定の実装形態に従って、そのような利点の必ずしもすべてが実現され得るとは限らないことを理解されたい。したがって、1つまたは複数の実装形態は、本明細書で教示または示唆される場合があるような他の利点を必ずしも達成することなく、本明細書で教示される1つの利点または一群の利点を達成または最適化するように具現化または実行されてもよい。
【００６６】
上で説明した実装形態の様々な修正が容易に明らかになり、本明細書で定義される一般原理は、本出願の趣旨または範囲を逸脱することなく他の実装形態に適用されてもよい。したがって、本出願は、本明細書で示す実装形態に限定されることは意図されず、本明細書で開示する原理および新規の特徴に一致する最も広い範囲を与えられるべきである。
【符号の説明】
【００６７】
100  ワイヤレス電力伝達システム
102a  ベースワイヤレス充電システム
102b  ベースワイヤレス充電システム
104a  ベースカプラ
104b  ベースカプラ
108  通信リンク
110  電力リンク
112  電気車両
114  電気車両ワイヤレス充電ユニット
116  電気車両カプラ
118  バッテリーユニット
130  ローカル配電センター
132  電力バックボーン
134  通信バックホール
200  ワイヤレス電力伝達システム
202  ベースワイヤレス電力充電システム
204  ベースカプラ
206  共振回路
208  電源
214  電気車両充電システム
216  電気車両カプラ
218  負荷
222  共振回路
236  ベース電力コンバータ
238  電気車両電力コンバータ
300  ワイヤレス電力伝達システム
302  ベースワイヤレス充電システム
304  ベースカプラ
314  電気車両充電システム
316  電気車両カプラ
336  ベース電力コンバータ
338  電気車両電力コンバータ
342  ベースコントローラ
344  電気車両コントローラ
348  ベース充電システム電力インターフェース
352  ベース位置合わせシステム
354  電気車両充電位置合わせシステム
356  位置合わせ機構
362  ベース案内システム
364  電気車両案内システム
366  案内リンク
372  ベース通信システム
374  電気車両通信システム
376  通信リンク
404  ベースパッド
406  レーダートランシーバ
406a〜406f  レーダートランシーバ
408  プロセッサ
502  トランスミッタ
504  レシーバ
506  プロセッサ
508  UWBレーダーチップ
510  インターフェース回路
512  コネクタ
514  ローカル電源
516  PCB
702  第1のタイムスロット
704  第2のタイムスロット
706  第3のタイムスロット
【図１】
2018523096.tif 000003
【図２】
2018523096.tif 000004
【図３】
2018523096.tif 000005
【図４】
2018523096.tif 000006
【図５】
2018523096.tif 000007
【図６】
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【図７】
2018523096.tif 000009
【図８】
2018523096.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成29年11月24日(2017.11.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置であって、
複数のレーダートランシーバと、
プロセッサとを備え、前記プロセッサが、
前記複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの複数の対へとグループ化することと、
前記レーダートランシーバの対の各々に、各タイムスロットがレーダートランシーバの対に対応する複数のタイムスロットのうちの特定のタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示することと、
前記レーダートランシーバの対の各々に、前記レーダートランシーバの対に対応する前記タイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するよう指示することと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出することとを行うように構成される装置。
【請求項２】
前記レーダートランシーバの対の各々はトランスミッタを備える、請求項1に記載の装置。
【請求項３】
前記レーダートランシーバの対の各々はレシーバを備える、請求項1に記載の装置。
【請求項４】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項1に記載の装置。
【請求項５】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項1に記載の装置。
【請求項６】
前記プロセッサは、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化するようにさらに構成される、請求項1に記載の装置。
【請求項７】
前記プロセッサは、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化するようにさらに構成される、請求項1に記載の装置。
【請求項８】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための方法であって、
複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの複数の対へとグループ化するステップと、
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、
特定のタイムスロットの間にレーダー信号を送信するステップと、
前記レーダートランシーバの対に対応する前記特定のタイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するステップと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出するステップとを含む方法。
【請求項９】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にトランスミッタによって送信される、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にレシーバによって受信される、請求項8に記載の方法。
【請求項１１】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項8に記載の方法。
【請求項１２】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項8に記載の方法。
【請求項１３】
前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化するステップをさらに含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１４】
前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化するステップをさらに含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１５】
コードを含む非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記コードは、実行されたときに、ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置に、
複数のレーダートランシーバをレーダートランシーバの複数の対へとグループ化することと、
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、
各タイムスロットがレーダートランシーバの対に対応する複数のタイムスロットのうちの特定のタイムスロットの間にレーダー信号を送信することと、
前記レーダートランシーバの対に対応する前記タイムスロットの間に前記レーダー信号を受信することと、
前記レーダートランシーバの対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出することとを行わせる媒体。
【請求項１６】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にトランスミッタによって送信される、請求項15に記載の媒体。
【請求項１７】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、前記レーダー信号は、前記対応するタイムスロットの間にレシーバによって受信される、請求項15に記載の媒体。
【請求項１８】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項15に記載の媒体。
【請求項１９】
前記レーダートランシーバの対の各々ごとに、第1のレーダートランシーバの第1のトランスミッタが、第2のレーダートランシーバのレシーバから前記第2のレーダートランシーバの第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項15に記載の媒体。
【請求項２０】
前記コードは、実行されたときに、さらに、前記装置に、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の送信機能を無効化させる、請求項15に記載の媒体。
【請求項２１】
前記コードは、実行されたときに、さらに、前記装置に、前記対応するタイムスロットの外側では前記レーダートランシーバの対の各々の受信機能を無効化させる、請求項15に記載の媒体。
【請求項２２】
ワイヤレス電力伝達システムの検出エリアにおいて物体を検出するための装置であって、
レーダー信号を送受信するための複数の手段と、
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段を複数の対へとグループ化するための手段と、
前記対の各々に、特定のタイムスロットの間にレーダー信号を送信するよう指示するための手段であって、各タイムスロットが対に対応する、手段と、
前記対の各々に、前記対に対応する前記タイムスロットの間に前記レーダー信号を受信するよう指示するための手段と、
前記対の各々によって受信された前記レーダー信号のうちの少なくともいくつかに基づいて前記検出エリアにおいて前記物体を検出するための手段とを備える装置。
【請求項２３】
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段はトランスミッタを備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２４】
レーダー信号を送受信するための前記複数の手段はレシーバを備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２５】
前記対の各々ごとに、レーダー信号を送受信するための第1の手段の第1のトランスミッタおよび第1のレシーバの第1の向きが、レーダー信号を送受信するための第2の手段の第2のトランスミッタおよび第2のレシーバの第2の向きに基づく、請求項22に記載の装置。
【請求項２６】
前記対の各々ごとに、レーダー信号を送受信するための第1の手段の第1のトランスミッタが、レーダー信号を送受信するための第2の手段のレシーバからレーダー信号を送受信するための前記第2の手段の第2のトランスミッタよりも長い距離を隔てて分離される、請求項22に記載の装置。
【請求項２７】
前記対応するタイムスロットの外側では前記対の各々の送信機能を無効化するための手段をさらに備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２８】
前記対応するタイムスロットの外側では前記対の各々の受信機能を無効化するための手段をさらに備える、請求項22に記載の装置。
【国際調査報告】
2018523096.tif 000011
2018523096.tif 000012
2018523096.tif 000013