(57)【要約】  骨の向きを一時的に固定する方法。外反母趾変形を矯正する方法。骨位置付け装置。骨位置付け装置を使用する方法。骨調整ガイド。骨調整ガイドを使用する方法。【選択図】図２０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外反母趾変形を矯正する方法であって、
第１中足骨に力を加えることによって、第１中足骨を、第２中足骨に対し解剖学的に整列していない位置から前記第２中足骨に対し解剖学的に整列された位置に動かすステップであって、前記力は、第１中足骨を動かして２つ以上の平面での整列を矯正する、動かすステップと、
前記第１中足骨を解剖学的に整列された位置に移動させた後、前記第１中足骨の端部を調整し、癒合のために内側楔状骨の対向する端部を調整するステップとを含む、方法。
【請求項２】
前記２つ以上の平面が、前額面、横断面、および矢状面のうちのいずれか２つ以上を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１中足骨が前記前額面内で回転する、請求項１または２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４】
前記第１中足骨を動かす前に、軟組織または妨げとなる骨を解放することによって足根骨中足骨関節部位を動かすステップをさらに含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記力が骨位置付け装置の骨係合部材によって加えられる、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記調整するステップが、組織除去器具をガイドの第１ガイド面に並置するステップを含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記内側楔状骨の前記調整された端部を前記第１中足骨の前記調整された端部と並置するステップをさらに含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記内側楔状骨と前記第１中足骨の前記併置して調整された端部の間の関節を横切って、または貫通して、少なくとも１つの骨固定デバイスを適用することにより、前記第１中足骨に対し前記内側楔状骨の位置を固定するステップをさらに含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
外反母趾変形を矯正する方法であって、
軟組織または妨げとなる骨を解放することにより、足根骨中足骨関節部位を動かすステップと、
第１中足骨に係合する骨係合部材と、前記第１中足骨以外の中足骨に接触する先端部とを有する骨位置付けガイドを使って、前記第１中足骨に力を加えることによって、前記第１中足骨を、第２中足骨に対し解剖学的に整列していない位置から前記第２中足骨に対し解剖学的に整列された位置に動かすステップであって、前記力は、前記第１中足骨を動かして、前額面の軸回りを含む２つ以上の平面での整列を矯正する、動かすステップと、
癒合のために前記第１中足骨の端部を調整するステップと、
癒合のために内側楔状骨の対向する端部を調整するステップと、
前記内側楔状骨と前記第１中足骨の前記併置して調整された端部の間の関節を仮に固定するステップと、
前記内側楔状骨と前記第１中足骨の前記併置して調整された端部の間の前記関節を横切って、または貫通して、少なくとも１つの骨固定デバイスを適用することにより、前記第１中足骨に対し前記内側楔状骨の位置を固定するステップとを含む、方法。
【請求項１０】
前記第１中足骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされる前に調整され、前記内側楔状骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされた後に調整される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１中足骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされた後に調整され、前記内側楔状骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされた後に調整される、請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１中足骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされる前に調整され、前記内側楔状骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされる前に調整される、請求項９〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１中足骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされた後に調整され、前記内側楔状骨の前記端部は、前記第１中足骨が前記解剖学的に整列された位置に動かされる前に調整される、請求項９〜１２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１中足骨を動かす前に、前記第１中足骨と前記第２中足骨との間に支持台を挿入することをさらに含み、
前記第１中足骨を前記解剖学的に整列していない位置から前記解剖学的に整列された位置に移動させることは、前記第１中足骨を前記前額面内で回転させることと、前記第１中足骨を前記支持台の周りに横断面内で旋回させることとを含む、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
骨係合部材と、
先端部と、
前記骨係合部材および前記先端部を互いに向って付勢する機構と、
前記機構を作動させるアクチュエータであって、前記機構を作動させることにより、前記骨係合部材と係合した第１の骨を移動させて、前額面の軸回りを含む、前記先端部と接触する第２の骨に対して２つ以上の平面内で前記第１の骨の整列を矯正する、アクチュエータとを含む、骨位置付けガイド。
【請求項１６】
前記機構は、本体と、前記本体の第１端部に近接して前記本体に移動可能に接続されたシャフトとを含み、
前記骨係合部材は、前記シャフトに回転可能に連結され、前記先端部は、前記第１端部とは反対側の前記本体の第２端部にある、請求項１５に記載の骨位置付けガイド。
【請求項１７】
前記先端部がテクスチャ加工された表面を含む、請求項１５または１６に記載の骨位置付けガイド。
【請求項１８】
前記先端部が先細になっている、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項１９】
前記アクチュエータが、前記シャフトに結合されたノブである、請求項１５〜１８のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２０】
前記シャフトが螺刻されている、請求項１５〜１９のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２１】
前記シャフトが挿管を含む、請求項１５〜２０のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２２】
前記先端部が、挿入の深さを制限するストッパをさらに含む、請求項１５〜２１のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２３】
前記先端部が非直線である、請求項１５〜２２のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２４】
前記骨係合部材が表面を有し、前記表面が前記骨に係合するように構成され、凹形状である、請求項１５〜２３のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２５】
前記骨係合部材は、人間の足の第１中足骨の内側稜と係合するように構成される、請求項１５〜２４のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２６】
前記骨位置付けガイドは、放射線透過性材料で組み立てられる、請求項１５〜２５のいずれか１項に記載の骨位置付けガイド。
【請求項２７】
第１調整面を画定する第１ガイド面および第２調整面を画定する第２ガイド面であって、第１および第２ガイド面は互いにある距離で離間している、第１ガイド面および第２ガイド面と、前記第１ガイド面および前記第２ガイド面の間に配置された開口部とを有する本体と、
前記本体から第１の方向に延在する第１端部および前記本体から第２の方向に延在する第２端部であって、前記第２の方向は前記第１の方向とは異なり、第１端部および第２端部の各々は、固定ピンを受け入れるように構成された固定開口部を含むようにしてなる、第１端部および第２端部とを含む、骨調整ガイド。
【請求項２８】
前記本体から延在し、２つの対向する骨の間の関節腔内に配置されるように構成されたスペーサをさらに含む、請求項２７に記載の骨調整ガイド。
【請求項２９】
前記スペーサは、前記本体と選択的に係合可能である、請求項２８に記載の骨調整ガイド。
【請求項３０】
前記スペーサと前記本体とが互いに対して回転可能である、請求項２８または２９に記載の骨調整ガイド。
【請求項３１】
前記本体と係合可能であり、第１の骨および／または第２の骨まで延在するように構成された組織除去器具位置チェック部材をさらに含む、請求項２７〜３０のいずれか１項に記載の骨調整ガイド。
【請求項３２】
前記第１端部または前記第２端部と係合する調整可能な安定化部材をさらに含む、請求項２７〜３１のいずれか１項に記載の骨調整ガイド。
【請求項３３】
前記調整可能な安定化部材は挿管される、請求項３２に記載の骨調整ガイド。
【請求項３４】
前記第２平面は、前記第１平面と平行である、請求項２７〜３３のいずれか１項に記載の骨調整ガイド。
【請求項３５】
前記第１ガイド面から離間して第１調整スロットを画定する第１対向面と、前記第２ガイド面から離間して第２調整スロットを画定する第２対向面とをさらに含む、請求項２７〜３４のいずれか１項に記載の骨調整ガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年１２月２８日に出願された米国特許出願番号１４／９８１，３３５の継続出願であり、２０１５年８月１４日に出願された米国仮出願番号６２／２０５，３３８の利益を主張しており、その内容は、参照により本出願に盛り込まれる。
【０００２】
本開示は、一般に、骨を位置付けし、および／または調整するための装置および方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
足の骨などの骨は、解剖学的に位置がずれている可能性がある。ある状況では、患者の不快感を軽減し、患者の生活の質を改善するために、骨を正しく整列させるために外科的介入が必要とされる。
【発明の概要】
【０００４】
本発明の実施形態は、単数または複数の骨の向きを固定する方法を含む。一般に、骨を位置付けする方法は、骨を解剖学的に整列されていない位置から別の骨に対して解剖学的に整列された位置に移動させることと、骨の端部および別の骨の対向する端部を調整することとを含む。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの骨端部が、骨が整列された位置に動かされた後に調整される。いくつかの実施形態では、骨は、移動する力に応答して骨が並進し、回転するように、２つ以上の平面に解剖学的に整列される。
【０００５】
一実施形態は、外反母趾変形を矯正する方法を含む。この方法は、第１中足骨に、第１中足骨を動かして２つ以上の面での整列を矯正する力を加えることによって、第１中足骨を、第２中足骨に対し解剖学的に整列していない位置から第２中足骨に対し解剖学的に整列された位置に動かすことを有する。この方法はまた、第１中足骨の端部を調整し、癒合のために内側楔状骨の対向する端部を調整することを含むことができる。本発明の実施形態はまた、骨位置付け装置および骨調整ガイドと、そのようなガイドを使用する方法とを含む。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
以下の図面は、本発明の特定の実施形態の例示であり、したがって、決して本発明の範囲を限定するものではない。図面は、（特に明記しないかぎり）必ずしも一定の縮尺ではなく、以下の詳細な説明の説明と併せて使用することが意図されている。本発明の実施形態は、添付の図面に関して以下に説明され、同様の番号は同様の要素を示す。
【図１】図１は、本発明の一実施形態による骨位置付けガイドの側面斜視図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態による骨位置付けガイドの骨係合部材の側面斜視図である。
【図３Ａ】図３Ａは、本発明の一実施形態による骨位置付けガイドの先端部の側面斜視図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、本発明の一実施形態による直線状の先端部を有する骨位置付けガイドの側面図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、本発明の一実施形態による非直線状の先端部を有する骨位置付けガイドの側面図である。
【図４】図４は、本発明の一実施形態による骨位置付けガイドのアクチュエータの端面図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態による骨調節ガイドの上面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、本発明の一実施形態による骨調節ガイド、スペーサ、および組織除去器具位置チェック部材の斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、骨調節ガイドと係合する組織除去器具チェック位置部材の別の実施形態の斜視図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態によるスペーサと係合した骨調節ガイドの斜視図である。
【図８】図８は、本発明の一実施形態による組織切除器具位置チェック部材に係合する骨調節ガイドの斜視図である。
【図９Ａ】図９Ａは、本発明の一実施形態による歪んだ足の骨位置付けガイドの正面図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、本発明の一実施形態による矯正された整列を有する足の骨位置付けガイドの正面図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、本発明の一実施形態による歪んだ足の骨位置付けガイドの上面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、本発明の一実施形態による矯正された整列を有する足の骨位置付けガイドの上面図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、本発明の一実施形態による第１、第２および第３の位置で足に骨位置付けガイドを使用する骨位置付け手術のシーケンスを示す。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、本発明の一実施形態による第１、第２および第３の位置で足に骨位置付けガイドを使用する骨位置付け手術のシーケンスを示す。
【図１１Ｃ】１１Ｃは、本発明の一実施形態による第１、第２および第３の位置で足に骨位置付けガイドを使用する骨位置付け手術のシーケンスを示す。
【図１２Ａ】図１２Ａは、正常な第１中足骨位置を有する足の正面図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、孤立した第１中足骨の回転外反母趾変形を伴う足の正面図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは、正常な第１中足骨位置を有する足の上面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、孤立した第１中足骨の横断面外反母趾変形を有する足の上面図である。
【図１４Ａ】図１４Ａは、正常な第１中足骨位置を有する足の側面図である。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、孤立した第１中足骨の矢状面外反母趾変形を有する足の側面図である。
【図１５Ａ】図１５Ａは、足の斜視図および拡大図である。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、第１中足骨の斜視図である。
【図１６】図１６は、関節に挿入された骨調整器具を示す足の側面斜視図である。
【図１７】図１７は、第１中足骨の整列前の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図１８】図１８は、第１中足骨の整列後の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図１９】図１９は、第１中足骨の整列とスペーサの関節腔内への挿入後の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図２０】図２０は、第１中足骨の整列と骨調整ガイドの位置付け後の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図２１Ａ】図２１Ａは、第１中足骨の整列およびピン付きの骨調整ガイドの位置付け後の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、第１中足骨の整列およびピン付きの骨調整ガイドの位置付け後の足の骨位置付けガイドを示す足の斜視図である。
【図２２】図２２は、骨調整ガイドのガイド面によってガイドされる足の骨を調整する骨調整器具を示す足の斜視図である。
【図２３】図２３は、足の骨位置付けガイドおよび骨調整ガイドの取り外しを示す足の斜視図である。
【図２４】図２４は、足の骨位置付けガイドおよびピンを示す足の斜視図である。
【図２５】図２５は、足の骨位置付けガイドおよび圧縮ピンを示す足の斜視図である。
【図２６Ａ】図２６Ａは、本発明の一実施形態による第１および第２の骨の間の関節を横切る骨プレートと圧縮ピンを示す足の側面斜視図である。
【図２６Ｂ】図２６Ｂは、本発明の一実施形態による第１および第２の骨の間の関節を横切る骨プレートと圧縮ピンを示す足の側面斜視図である。
【図２７】図２７は、本発明の一実施形態による第１および第２の骨の間の関節を横切る骨プレートを示す足の側面斜視図である。
【図２８Ａ】図２８Ａおよび図２８Ｂは、解剖学的に整列していない中足骨および本発明による方法および／または器具を使用して解剖学的に整列された中足骨の実施例を示す。
【図２９Ａ】図２９Ａおよび図２９Ｂは、解剖学的に整列していない中足骨および本発明による方法および／または器具を使用して解剖学的に整列された中足骨の実施例を示す。
【図３０Ａ】図３０Ａは、第２中足骨に対して整列されていない第１中足骨によって引き起こされるバニオンを有する足の一部を示す。
【図３０Ｂ】図３０Ｂは、図３０Ａの足を解剖学的に整列した後に引き起こされ得る例としての基部圧縮を示す。
【図３１】図３１は、第１の骨と第２の骨との間の交点に支持台が位置付けられる例示的な骨位置付け手術を示す。
【図３２】図３２は、支持台の一例を示す斜視図である。
【図３３】図３３は、異なるサイズの支持台の例示的な体系を示す図である。
【図３４】図３４は本発明の一実施形態による別の骨位置付けガイドの斜視図である。
【図３５】図３５は、骨調整ガイドをスペーサの周りで回転させることができる関節スペーサの一構成例を示す。
【図３６Ａ】図３６Ａは、円形の断面形状を有する開口部を有する骨位置付けガイドの一例示的な構成の斜視図である。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは骨位置付けガイドに挿入された図３５の関節スペーサと共に示される図３６Ａの例示的な骨位置付けガイドの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下の詳細な説明は本質的に例示的なものであり、決して本発明の範囲、適用性、または構成を限定するものではない。むしろ、以下の説明は、本発明の例示的な実施形態を実施するための実用的な例を提供する。構造、材料、および寸法の例は、選択された要素に提供され、他のすべての要素は、本発明の分野の当業者に知られている要素を使用する。当業者であればわかるように、注目される実施例の多くについて、様々な適当な代替物がある。
【０００８】
本発明の実施形態は、医療処置において骨を位置付けする骨位置付けガイドと方法とを含む。例示的な用途では、骨位置付けガイドの実施形態は、骨の整列、骨切術、癒合処置、および／または１つまたは複数の骨を調整する他の処置（たとえば、軟骨または骨の除去および／または切断）などの、外科的な処置の際に有効であり得る。このような処置は、たとえば、骨が人間の解剖学的構造の他の部分の骨に比べて比較的小さい、足または手の骨（たとえば、関節によって分離された隣接する骨または単一の骨の異なる部分）で行うことができる。一実施例では、バニオン矯正手術の場合などのように、中足骨（たとえば、第１中足骨）と第２中足骨および／または楔状骨（たとえば、内側または第１楔状骨）との整列を矯正するために、骨位置付けガイドの実施形態を利用する処置を実行することができる。このような処置の一実施例としてラピダス法（第１足根部中足骨癒合としても知られている）がある。別の実施例では、処置は、中足骨（たとえば、第１中足骨）の整列を変更することによって実行され得る。このような処置の一実施例として、基底中足骨の骨切処置がある。
【０００９】
図１は、本発明の一実施形態による骨位置付けガイド１０の側面斜視図を示す。骨位置付けガイド１０は、医療処置中に骨を位置付けする（たとえば、配向しおよび／または並進する）ために有用であり得る。いくつかの実施形態では、骨位置付けガイドは、骨係合部材と、先端部と、骨係合部材と先端部とを互いに向かって付勢する機構（たとえば、骨係合部材を先端部に向かって動かすか、先端部を骨係合部材に向かって移動させるか、または両方を同時に動かす）と、その機構を作動させるアクチュエータとを含む。その機構が作動すると、骨係合部材と係合した第１の骨を移動させて、先端部と接触する第２の骨に対して２つ以上の平面内で整列を矯正する。いくつかの実施形態では、２つ以上の平面における矯正は、前額面における軸周りの矯正を含む。
【００１０】
図１の実施形態において、骨位置付けガイド１０は、本体部材２０とシャフト３０とを含み、骨係合部材４０はシャフトに接続され、先端部５０は本体部材に接続される。一般に、本体部材２０は、患者に配置された状態で、解剖学的構造または他の器具（たとえば、ピンおよびガイド）を飛び越えるような寸法および形状にすることができる。図１の実施形態において、本体部材２０は、第１端部６０と第２端部７０とを有する略Ｃ字形の構成を含む。いくつかの実施形態では、本体は、人間の足の骨に係合するような寸法および構成を有する。さらに、骨位置付けガイド１０は、本体部材２０およびシャフト３０の２つの構成要素から形成されているように図示されているが、ガイドは互いに接合されたより多くの構成要素（たとえば、３，４またはそれ以上）から組み立てられてガイドを形成することができる。
【００１１】
シャフト３０は、その第１端部６０に近接して本体部材２０に移動可能に接続することができる。いくつかの実施形態では、シャフト３０は、シャフトの回転が本体部材に対してシャフトを並進させるように、本体部材２０と係合するネジ山８０を含む。他の実施形態では、シャフトは、本体部材内を摺動することができ、止めねじで所望の位置に固定することができる。さらに他の実施形態では、シャフトは、ラチェット機構によって本体に対して移動することができる。図示の実施形態では、シャフトは、先端部５０と交差する軸に沿って移動する。別の実施形態では、図３４に関して説明するように、シャフト３０および／または骨係合部材４０は、先端部５０からオフセットされている。
【００１２】
図２に示すように、骨位置付け装置の実施形態は、骨係合部材４０を有することができる。いくつかの実施形態では、骨係合部材は、中足骨または楔状骨などの骨に接触するように構成された表面９０を含む。図示の実施形態では、表面９０は凹形状である。そのような表面は、中足骨のような、ほぼ円筒形の骨との表面接触を促進するように適合される。表面形状の他の実施形態は、平面およびＶ字形表面を含む。凹形状またはＶ字形の骨係合部材４０を使用する場合、凹面またはＶ字形の溝の側壁は、対称または非対称であってもよい。対称的な構成では、凹部または溝の底部は、骨を受け入れるように構成された上方に延在する側壁の間の中心に置くことができる。各側壁は、同じ高さおよび／または同じ勾配で上方に延びることができる。非対称構成では、一方の側壁は、対向する側壁とは異なる構成を有することができる。たとえば、側壁の１つは、凹所または溝の底部から、対向する側壁よりも低い高さまで上方に延在することができる。別の実施例として、一方の側壁は、対向する側壁とは異なる角度で上方に延在することができる。非対称構成は、先端部５０に向かって単に直線的ではなく横方向に付勢された力を加えるのに有用であり得る。
【００１３】
いくつかの実施形態では、骨係合部材４０は、ピンまたはクランプを含む。骨係合部材４０がそのようなピンまたはクランプを含むかどうかに関わらず、骨係合部材は、隆起（たとえば、第１中足骨の内側稜）などの骨の解剖学的特徴に係合することができる。そのような実施形態では、係合は、一般に、骨係合部材に対する骨の回転運動を禁止する。他の実施形態では、骨を骨係合部材に対して回転させることができる。
【００１４】
図示の実施形態では、骨係合部材４０はシャフト３０の端部に設けられている。ネジ山８０を有して示されるシャフトの実施形態では、骨係合部材４０は、シャフト３０に回転可能に結合され得る。このような実施形態では、シャフトが本体部材に対して回転されると、骨係合部材４０は、シャフト３０と共に本体部材に対して並進し、シャフトに対して回転しているときでさえ、本体部材に対して回転しても回転しなくてもよい。骨係合部材は、シャフト３０の周りを揺動することができるが、一般に、骨に接触した後は骨に対して回転しない。
【００１５】
また、図３Ａ〜図３Ｃは、骨位置付けガイド１０の先端部５０を示しており、これは、第１端部の反対側の本体部材の第２端部７０にあってもよい。先端部５０は、骨、一般的には、骨係合部材に接触する骨とは異なる骨を接触させるのに有用であり得る。たとえば、骨係合部材が第１中足骨に接触している場合、先端部は第１中足骨以外の中足骨（たとえば第２、第３、第４または第５中足骨）と接触することができる。いくつかの実施形態では、先端部は、経皮的挿入および骨との接触を容易にするために先細になっている。先端部は、先端部と骨との間の滑りを低減するために、鋸歯状、粗面化、クロスハッチング、ローレット加工などのテクスチャ加工された表面１００を含むこともできる。示された実施形態では、先端部は、挿入の深さを制限するための止め具１１０をさらに含む。先端部の形状は、安定して骨に接触するように構成することができる。たとえば、図３Ｂは、ほぼ直線状の先端部５０を有する骨位置付けガイドの側面図を示し、図３Ｃは、非直線状の先端部５０（たとえば、傾斜した、または湾曲した先端部）を備えた骨位置付けガイドの側面図を示す。いくつかの実施形態では、先端部は、先端部と骨との間の並進運動を制限するが、先端部と骨との間の回転運動を可能にするように構成される。
【００１６】
図４に示すように、骨位置付けガイド１０はまた、この実施形態ではシャフトに関連する機構を作動させるアクチュエータ（たとえば、ノブまたはハンドル）１２０を含むことができる。図示された実施形態では、アクチュエータは、ユーザが本体部材２０に対してシャフトを回転させるのに有用であり得る。また図４に示すように、アクチュエータ、シャフトおよび骨係合部材は、固定ワイヤ（たとえば、Ｋワイヤ）がこれらの構成要素の中をとおり、骨係合部材と係合する骨と接触するか、またはその中を通ることができる挿管１３０を含む。たとえば、固定ワイヤは、骨係合部材４０と係合する骨内に配置されて、骨係合部材の位置を骨に対して固定することができる。別の実施例では、固定ワイヤは、骨係合部材に接触する骨を通して隣接する骨内に配置され、骨係合部材と接触する骨、および隣接する骨の骨位置を維持することができる。
【００１７】
他の実施形態では、骨係合部材および先端部を互いに向かって付勢する機構は、支持鉤またはトング構造を含むことができる。そのような実施形態では、ガイドは、第２シャフトに旋回可能に接続された第１シャフトを含むことができる。各シャフトの第１端部は、ハンドルなどのアクチュエータを含むことができる。第１シャフトの第２端部は、上述のように、骨係合部材を含むことができる。また、第２シャフトの第２端部は、上述したように先端部を含むことができる。使用時には、アクチュエータを作動させて（たとえば、一緒に圧搾して）、骨係合部材と先端部を互いに近づけて骨を位置付けするように動かすことができる。このタイプの他の実施形態は、アクチュエータが作動したとき骨係合部材および先端部が互いに向かって並進するように、別の組のシャフトおよび別の旋回接続部を含むことができる。
【００１８】
他の実施形態では、骨係合部材および先端部を互いに向かって付勢する機構は、ラックアンドピニオン構造を含むことができる。そのような実施形態では、ラックは、上述したような先端部を含むことができる。ピニオンは、上述したような骨係合部材と、アクチュエータ（たとえば、ノブ）とを含むことができる。使用時には、アクチュエータを作動させて（たとえば、移動方向にほぼ垂直な軸の周りを回転する）、骨係合部材と先端部を互いに近づけて骨を位置付けするように動かすことができる。
【００１９】
骨位置付けガイドの実施形態は、任意の適切な材料を含むことができる。特定の実施形態では、骨位置付けガイドは、Ｘ線および他の形態の放射線によって比較的浸透性があるように、熱可塑性物質および炭素繊維材料などの放射線透過性材料から組み立てられる。このような材料は、骨位置付けガイドが骨に配置されているときに撮像装置を用いて骨の視覚化を妨げないために有用である。
【００２０】
骨位置付けガイドの実施形態は、医療処置中に単数または複数の骨を位置付けするための手術において有用であり得る。骨の位置付けは、たとえば、骨の解剖学的不整列を矯正し、骨の整列および／または癒合処置などの解剖学的に整列された位置を維持するために有用であり得る。いくつかの実施形態では、骨位置付けガイドは、第１中足骨と第２中足骨との間の角度を１０度以上（たとえば、約３５度まで）から、約−５度の負の角度を含む、約１０度以下（たとえば、約１〜５度）まで減じることができる。いくつかの実施形態では、骨位置付けガイドは、４度を超える回転角から４度未満の回転角まで（たとえば、約０度から約２度まで）、内側楔状骨に対してその長軸の周りで第１中足骨を回転させることもできる。
【００２１】
いくつかの実施形態では、骨の調整を容易にするために骨調整ガイドを提供することができる。骨調整ガイドには、骨位置付けガイドを設けることができ、またはいずれかのデバイスを独立して提供するか、または使用することができる。骨調整ガイド１５０の一実施例が図５に示されている。いくつかの実施形態では、骨調整ガイド１５０は、第１調整面を画定する第１ガイド面１６０および第２調整面を画定する第２ガイド面１６４を画定する本体１５４を含む。組織を除去する（たとえば、軟骨または骨を除去する、および／または骨を切る）ために、組織除去器具（たとえば、図示しない鋸、回転バー、骨切りのみなど）を表面と整列させることができる。第１および第２ガイド面１６０、１６４は、互いにある距離（たとえば、約２ミリメートル〜約１０ミリメートル、たとえば約４ミリメートル〜約７ミリメートルの間の）だけ離間させることができる。示された実施形態では、第１および第２ガイド面は平行であり、ガイド面を使用して隣接する骨への切断がほぼ平行になる。
【００２２】
いくつかの実施形態では、図５に示すように、第１対向面１６６は、第１ガイド面１６０に隣接して配置され、および／または第２対向面１６８は、第２ガイド面１６４に隣接して配置される。このような実施形態では、第１ガイド面と第１対向面との間の距離が第１ガイドスロットを画定し、第２ガイド面と第２対向面との間の距離が第２ガイドスロットを画定する。各スロットは、骨端部を調整するために組織除去器具を受け入れるような寸法にすることができる。第１および第２スロットは、平行であっても斜めであってもよい。図示された実施形態では、対向する表面はそれぞれ、ギャップを含み、その結果、表面は単一の連続的な表面ではない。他の実施形態では、対向面は、そのような隙間がない単一の連続面とすることができる。
【００２３】
開口部１７０は、第１ガイド面と第２ガイド面との間の本体１５４によって画定することができる。開口部は、施術者が骨の調整中、骨への視覚経路を有し、および／または器具を受け入れることを可能にするために有用なガイド面間の領域であり得る。図示の実施形態では、開口部は本体を横切って延在し、第１対向面１６６の反対側の表面１７２から第２対向面１６８とは反対側の表面１７４までの距離をとる。
【００２４】
示された実施形態はまた、本体１５４から第１の方向に延在する第１端部１７６と、本体から第２の方向に延びる第２端部１７８とを含む。第２の方向は、第１の方向と異なってもよい（たとえば、反対方向）。図示のように、第１端部および第２端部のそれぞれは、ガイドを骨に固定するための固定ピン（図５には図示せず）を受け入れるように構成された少なくとも１つの固定開口部１８０を含むことができる。図示されるように、このような開口は、ガイドの上面に対して垂直または傾斜した角度で端部を通って延在してもよい。
【００２５】
骨調整ガイド１５０はまた、第１端部１７６と係合する第１調整可能安定化部材１８２を含むことができる。いくつかの実施形態では、骨調整ガイドは、第２端部１７８と係合する第２調整可能安定化部材１８４を含むことができる。部材の各々は、螺刻され、端部によって画定されたねじ孔に係合することができる。安定化部材を調整することによって、各端部の高さを骨に関して調整することができる。図示されるように、いくつかの実施形態では、安定化部材は、固定ピンを受け入れることができるように挿管される。
【００２６】
図６Ａおよび図７に示すように、骨調整ガイドはまた、本体１５４から下方に延在し、関節内に配置されるように構成されたスペーサ１８８を含むことができる。いくつかの実施形態では、スペーサ１８８は、本体と選択的に係合可能である。スペーサは、関節腔内に延在するように構成された第１部分１９０と、本体１５４と係合可能な第２部分１９２とを有することができる。図示された実施形態では、スペーサが第１ガイド面と第２ガイド面との間で本体から延在するように、スペーサを開口部１７０内に受け入れることができる。このようなスペーサは、本体を関節に対して所望の位置に位置付けし、２つ以上の平面（たとえば、前額面、横断面、および矢状面のうちの２つ以上から選択される３つの面）に切断される骨に関してガイドを適切に位置付けするのに有用であり得る。スペーサと第１ガイド面との間の距離は、第１の骨からの組織切除の長さ（たとえば、切断されるべき骨または軟骨）を画定することができ、スペーサと第２ガイド面との間の距離は、第２の骨からの組織切除の長さ（たとえば、切断されるべき骨または軟骨）を画定することができる。
【００２７】
図６Ａ／Ｂおよび図８に示すように、骨調整ガイドはまた、本体１５４と係合可能であり、第１の骨および第２の骨まで延在するように構成された組織切除位置チェック部材１９４を含むことができる。組織切除位置チェック部材は、第１および第２の骨と接触するように延在するように構成された第１部分１９６と、本体と係合可能な第２部分１９８とを有することができる。図６Ａおよび図８に示す実施形態において、組織切除位置チェック部材は、第１および第２ガイド面の両方において本体から延在する。図６Ｂに示す実施形態のような他の実施形態では、別個の組織切除位置チェック部材が、ガイドのそれぞれのスロットに独立して挿入されるように設けられる。したがって、組織切除位置チェック部材の実施形態は、施術者が、その表面によってガイドされる組織除去器具が、調整すべき骨とどこで接触するかを見ることを可能にするために有用である。
【００２８】
骨調整ガイドの実施形態は、標的の解剖学的構造における単数または複数の骨の調整をガイドするための手術において有用であり得る。骨の調整は、骨の整列および／または癒合処置などにおいて、関節によって分離された隣接する骨の前縁の接触、または骨折によって分離された単一の骨の異なる部分間の接触を容易にするのに有用であり得る。
【００２９】
本発明の実施形態はまた、たとえば、単数または複数の骨の向きを永続的に固定する前に、またはこれと併せて、単数または複数の骨の向きを一時的に固定する方法を含む。一般に、骨を位置付けする方法は、骨を解剖学的に整列されていない位置から別の骨に対して解剖学的に整列された位置に移動させることと、移動した骨の端部および別の骨の対向する端部を調整することとを含む。いくつかの実施形態では、移動した骨および他方の骨の少なくとも１つの端部は、骨を整列された位置に動かした後に調整される。特定の実施形態では、骨は、単一の位置で１つの骨に力を加えることによって、別の骨に対して２つ以上の平面で解剖学的に整列されるので、骨は力に応答して骨が並進するとともに回転する。特定の実施形態では、本明細書に記載されているように、移動のステップは骨位置付け装置を用いて達成されてもよく、および／または調整することは、骨調整ガイドを用いて達成されてもよい。
【００３０】
また、図９Ａ〜図９Ｂは、第１中足骨２１０、内側楔状骨２２０、第２中足骨２９２、および第３中足骨２９４を有する足２００上の骨位置付けガイド１０の源泉の図を示す。図９Ａは、矯正されていない外反母趾変形を有する足２００を示す。図９Ｂは、骨位置付けガイド１０によって整列位置合わせが矯正された足２００を示す。実線Ｌ１は骨位置付けガイド１０の開始位置を表し、点線Ｌ２は骨位置付けガイドの終了位置を表す。図示のように、骨位置付けガイド１０が作動すると、骨位置付けガイド１０は、第１中足骨２１０を横断面内で横方向に、矢状面内で足底に押し付けるように、前額面を通って延在する軸の周りで第１中足骨２１０と共に回転する。したがって、この実施例では、第１中足骨２１０の位置は、単一の骨位置付けガイド１０を作動させて骨係合部材４０を先端部５０に向けて付勢することによって、第２中足骨２９２に対して概して３つの平面において矯正される。図１０Ａは、矯正されていない外反母趾変形を有する足２００の上面図を示し、図１０Ｂは、前額面における回転矯正および横断面における横方向矯正を強調して、骨位置付けガイド１０によって整列が矯正された足２００の上面図を示す。
【００３１】
また、図１１Ａ〜図１１Ｃは、第２中足骨２９２に対して第１中足骨２１０を位置付けする足２００上の骨位置付けガイド１０の３つの連続画像を示す。図１１Ａは処置の開始を示し、図１１Ｂは途中を示し、図１１Ｃは終了を示す。ピン２７０の向きは、各画像における第１中足骨２１０の回転量を視覚化するのに有用である。図１１Ａ〜図１１Ｃを参照すると、骨位置付けガイド１０の作動に応答して、骨位置付けガイド１０および第１中足骨２１０が前額面で回転していることが分かる。さらに、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間の角度は、図１１Ａの第１中足骨と第２中足骨との間に見られる空間が図１１Ｃで縮小するにつれて、減少する。
【００３２】
３つの潜在変形平面のそれぞれについて、ここでは孤立して説明する。図１２Ａおよび図１２Ｂは、足２００の前額面図を示す。図１２Ａでは、足２００は正常であるが、図１２Ｂでは、第１中足骨２１０の孤立した軸方向回転を示す矯正されていない外反母趾変形を伴う足が描かれている。実線Ｌ３は、第１中足骨２１０の地面に対する整列を示し、一方、図１２Ｂの点線Ｌ４は前額面における軸回転の程度を示す。
【００３３】
図１３Ａおよび図１３Ｂは、足２００の横断面図を示す。図１３Ａにおいて、足２００は正常であり、図１３Ｂでは、孤立した横断面の第１中足骨２１０のずれを示す未矯正の外反母趾変形を伴う足が描かれている。実線Ｌ５は、第２中足骨２９２の整列を示し、実線Ｌ６は、第２中足骨２９２に対する第１中足骨２１０の適切な整列を示す。これらの２つの線の間の角度は、中足骨間の角度（ＩＭＡ）を形成する。図１３Ｂの点線Ｌ７は横方向のずれの程度を示す。
【００３４】
図１４Ａおよび図１４Ｂは、足２００の矢状面図を示す。図１４Ａでは、足２００は正常であるが、図１４Ｂでは、第１中足骨２１０の孤立した矢状方向のずれを示す矯正されていない外反母趾変形を伴う足が示されている。実線Ｌ８は、第１中足骨２１０の適切な整列を示し、一方、図１４Ｂの点線Ｌ９は矢状方向のずれの程度を示す。
【００３５】
本発明の一実施形態による方法の特定の実施形態は、骨係合部材を第１の骨に係合させることと、骨位置付けガイドの先端部を第１の骨とは異なる第２の骨に並置することと、２つ以上の平面において第２の骨に対して第１の骨の位置を変化させるために、先端部に関して骨係合部材を動かすこととを含む。いくつかの実施形態では、整列後、第１骨の端部および第３骨の対向端部の少なくとも一方（たとえば、第１の骨の端部だけ、または第１の骨の端部および第２の骨の端部の両方）が、必要に応じて調整ガイドを使用して調整される。
【００３６】
いくつかの実施形態では、この方法は、矯正処置のために関節を動かすステップを含む。たとえば、関節への外科的アクセスを作成した後であって、骨を整列された位置に動かす前に、中足骨などの骨が自由に回転できるように組織を解放することができる。いくつかの実施形態では、前額面に対して比較的平坦な面を作成することによって自由回転をさらに促進するために、妨げとなる骨（たとえば、中足骨基部の背外側フレア、中足骨基部の足底フレア（時には足底顆と呼ばれる）、楔状骨に面する中足骨の端部の一部、または骨棘）を切開してもよい。足２００の第１中足骨２１０上の背外側フレアＦの一実施例を図１５Ａに示す。第１中足骨２１０上の足底フレアＰＦの一実施例を図１５Ｂに示す。図１５Ｂはまた、いくつかの実施形態では、骨位置付けガイドの骨係合部材によって係合され得る内側稜ＭＲを示す。
【００３７】
本発明による方法の実施形態はまた、骨の端部を調整した後に実行される手順を含むことができる。たとえば、骨の端部は、並置され、必要に応じて一緒に圧縮されてもよく、骨の位置は、関節への外科的アクセスを閉じる前に、１つまたは複数の骨固定デバイス（たとえば、圧縮骨スクリュー、骨プレート、骨ステープル、外部固定具、髄内インプラントまたは釘）を使用して、固定することができる。
【００３８】
例示的な方法を、第１中足骨２１０、内側楔状骨２２０、および第２中足骨２９２を有する足２００を示す図１６〜２７を参照して説明する。特に明記しないかぎり、説明される手順は記載された順序で実行される必要はないことに留意されたい。
【００３９】
従来の外科的調整およびアクセスの後に、軟組織を解放するため、および／または第１中足骨２１０の基部から足底フレアを切開するために、図１６に示すように、骨調整器具２９６を関節（たとえば、第１足根骨・中足骨関節）に挿入することができる。足底フレアを切開することは、第１中足骨２１０から足底フレアを切断することを含む。故に、第１中足骨の面が略平面となる。このステップは、変形矯正を容易にするために関節を動かすのに役立つ。いくつかの実施形態では、第１中足骨の背側横方向フレアを切開して、変形矯正のための空間を（たとえば、第１中足骨の回転に関して）作ってもよい。特定の実施形態では、内側楔状骨に面する中足骨基部の一部は、この動作ステップに除去することができる。
【００４０】
切開を行うことができ、骨位置付けガイド１０の先端部５０を、第１中足骨２１０以外の中足骨、たとえば第２中足骨２９２の側面に挿入することができる。図１７に示すように、先端部は、第２中足骨２９２の基部および第３中足骨２９４の境界面に近位して配置することができる。骨係合部材４０の表面は、第１中足骨２１０の近位部上に配置することができる。いくつかの実施形態では、骨係合部材は、第１中足骨２１０の内側稜に係合する。図示されるように、位置付けガイドの本体部材２０は、第２中足骨２９２の長軸に対してほぼ垂直であり得る。
【００４１】
図１８に示すように、アクチュエータ１２０は、シャフト３０を延伸させて角度（第１中足骨と第２中足骨との間の横断面角度）を減少させ、第１中足骨をその軸（前額面軸回転）の周りに回転させる。第１中足骨２１０は、骨係合部材４０を先端部５０に対して動かすことによって、内側楔状骨２２０に対して適切に配置することができる。いくつかの実施形態では、このような動きは、楔状骨に関して第１中足骨を同時に旋回させ、第１中足骨をその縦軸の周りに解剖学的に正しい位置に回転させて横断面の変形および前額面の変形を矯正する。特定の実施形態では、本体部材２０は、このステップの間、ほぼ横方向に回転する。いくつかの実施形態では、固定用ピン（図１８には図示せず）を位置付けステップに先立って骨に挿入することができ（たとえば、フリーハンドで、またはテンプレートとしてガイド内の開口を使用して）、もし望まれる場合、第１中足骨２１０に追加の力（横断面回転、矢状面、および／または前額面の回転）を付与するために使用することができる。骨位置付けガイド１０は、第２中足骨２９２に対して第１中足骨２１０の所望の位置を保持することができる。所望の矯正が達成された後、固定ワイヤ２９８をシャフト３０内に挿管により挿入し、第１中足骨２１０および第２中足骨２９２内に打ち込んで、矯正位置を保持することができる。
【００４２】
図１９に示すように、関節スペーサ１８８は、第１中足骨と内側楔状骨との間の関節内に配置することができる。
【００４３】
図２０に示すように、骨調整ガイド１５０を関節スペーサ１８８の上に配置し、関節スペーサと係合させて、関節に対する骨調整ガイドの位置および向きを設定することができる。図示されているように、骨調整ガイド１５０は、骨位置付けガイド１０の近位に、第１中足骨２１０の長軸および概ね背側表面または背側・内側表面上の内側楔状骨２２０と長手方向に整列して配置することができる。他の実施形態では、スペーサ１８８は、ガイド１５０が骨に仮置きされた後に位置付けされる。さらに他の実施形態では、骨調整ガイド１５０および関節スペーサ１８８が同時に配置される。さらに他の実施形態では、位置付けの助けとなる関節スペーサ１８８を使用せずに骨調整ガイド１５０を骨に配置する。
【００４４】
図２１Ａおよび図２１Ｂに示すように、１つまたは複数の固定ピン２７０を骨調整ガイド１５０の開口に挿入して、ガイドを第１中足骨２１０および内側楔状骨２２０に固定することができる。図示されているように、いくつかのピン２７０は、ある角度または収束する向きで挿入されて、組織除去ステップ中の骨調整ガイド１５０の動きを防止するのを助けることができる。図示されているように、ピン２７０のうち２つ、つまり第１中足骨に１つと内側楔状骨に１つは、すべてのピンを取り外すことなく骨調整ガイド１５０を足から取り外すことができるよう平行である。ピン２７０を挿入した後、スペーサ１８８は、選択的に係合可能なスペーサ（たとえば、骨調整ガイド１５０から物理的に取り外し可能な関節スペーサ１８８）を有する実施形態において必要に応じて除去することができる。
【００４５】
いくつかの実施形態では、組織除去器具と調整されるべき骨との交差部の位置は、骨の調整の前に確認される。一実施形態では、組織除去器具位置チェック部材を調整ガイドに係合させて、組織切除器具が骨と接触する場所を視覚的に確認することができる。別の実施形態では、組織切除器具を調整ガイドに係合させて、器具が骨と接触する場所を視覚的に確認することができる。どちらの実施形態においても、このような視覚的確認は、Ｘ線などの撮像装置の使用を含むことができる。調整ガイドの位置が正しい場合、追加の固定ピンを開口部（たとえば、角度の付いた開口部）を通して挿入して、第１中足骨および内側楔状骨に対する調整ガイドの位置をさらに固定することができる。いくつかの実施形態において、スペーサは、さらに骨を調整する手順の前に再装着される。
【００４６】
いくつかの実施形態では、内側楔状骨２２０に面する第１中足骨２１０の端部は、骨調整ガイド１５０のガイド面によってガイドされる組織除去器具２９６（たとえば、第１ガイド面および第１対向面）で調整され得る。いくつかの実施形態では、第１中足骨２１０の端部を調整する前に骨位置付けガイド１０を作動させるなどして、骨の整列後に第１中足骨２１０の端部調整を行う。他の実施形態では、骨位置付けガイド１０を作動させる前に、第１中足骨２１０の端部を調整するなどして、骨の整列前に第１中足骨２１０の端部調整を行う。
【００４７】
また、図２２に示すように、第１中足骨２１０に面する内側楔状骨２２０の端部は、骨調整ガイド１５０のガイド面によってガイドされる組織除去器具２９６（たとえば、第２ガイド面および第２対向面で画定されるスロットに挿入される）で調整され得る。いくつかの実施形態では、内側楔状骨２２０端部の調整は、骨の整列の後に行われる。さらにその他の実施形態では、内側楔状骨２２０端部の調整は、骨の整列の前に行われる。骨または軟骨を切断することを含む実施形態において、楔状骨切断および中足骨切断は、平行であり、合致する切断であり得る。図２２に示すように、鋸刃を第１スロットに挿入して楔状楔状部の一部を切断し、そして鋸刃を第２スロットに挿入して第１中足骨の一部を切断することができる（たとえば、いくつかの実施形態では、内側楔状骨を第１中足骨の前に切断することができる）。したがって、図示された実施形態では、第１中足骨が位置付けされた後に、第１中足骨および内側楔状骨の両方への切断が行われた。
【００４８】
任意の傾斜／収束ピンを除去することができ、骨調整ガイド１５０を図２３に示すように平行ピン２７０から持ち上げることができる。平行ピンは、第１中足骨２１０の矯正された整列が維持されることを確実にするために後の手順での基準として役立ち得る「基準ピン」と呼ぶことができる。関節スペーサは、骨調整ガイドの前、後、または同時に除去することもできる。いくつかの実施形態では、骨位置付けガイド１０もまた足から取り外される。
【００４９】
第１中足骨および内側楔状骨からの組織（たとえば、骨または軟骨スライス）は、関節部位から除去することができ、所望ならば、関節表面に開窓術を施すことができる。骨位置付けガイドが足から取り外された場合、それは、図２４に示されるように、以下に説明する追加の手順の前に再び置くことができる。
【００５０】
調整の後、２つの骨の端部は並置され、関節を仮に固定することによって、必要に応じて一緒に圧縮される。たとえば、２つの骨は、第１中足骨２１０の切断端部を内側楔状骨２２０の切断端部に当接させて配置することによって並置され得る。いくつかの実施例では、第１中足骨２１０の切断端部は、内側楔状骨２２０の切断端部に隣接して配置され、場合によってはそれと接触して配置される。
【００５１】
図２５に示すように、ネジを切ったオリーブピン３００などの圧縮ピンは、第１中足骨２１０を通って内側楔状骨２２０に挿入されて、第１中足骨と内側楔状骨との間の圧縮および暫定的固定を提供することができる。追加の圧縮ピンを挿入して、さらなる安定性を提供することができる。図示されているように、このステップ中に平行基準ピンを整列させる必要がある。いくつかの実施形態では、施術者は、圧縮ピンの挿入前に平行基準ピンの整列をチェックし、整列されていない場合、所望の整列が達成されるまで第１中足骨位置を調整する。
【００５２】
それらは所定の位置に残すことができるが、いくつかの実施形態では、平行基準ピンおよび骨位置付けガイドを除去することができ、骨固定デバイス（たとえば、図示のように異なる平面に配置された２つの骨プレート）は、関節を癒合するために安定させるよう適用することができる。図２６Ａは、第１中足骨髄および楔状骨髄後部の背側・内側に位置する第１骨プレート３１０と、第１中足骨および内側楔状骨の内側・足底側に位置する第２骨プレート３２０を示す。図２６Ｂに示す実施形態のような他の実施形態では、第２骨プレート３２０は、楔状骨の内側から関節腔を横切って第１中足骨の足底側に配置された螺旋状の骨プレートであり得る。このプレートは、骨ネジの挿入とともに適用できる。
【００５３】
図２７に示すように、圧縮ピンを取り外し、切開を閉じることができる。
【００５４】
図２８Ａ／Ｂおよび図２９Ａ／Ｂは、解剖学的に整列していない中足骨および本発明による方法および／または器具を使用して解剖学的に整列された中足骨の実施例を示す。図２８Ａは、左足の手術前および手術後を示し、図２８Ｂは、右足の手術前および手術後を示す。術前画像と術後画像との比較からわかるように、患者の中足骨間の角度（ＩＭＡ）は有意に減少した。図２９Ａおよび図２９Ｂは、前額回転平面における軸回転の矯正を示す。図２９Ａは、右足の術前画像および術後画像を示す。中足骨２１０の図面も、回転を説明するために提供される。中足骨の回転は、手術後の図において第１中足骨２１０の下で回転されたものとして示されている、種子骨４００の位置によって見ることができる。図２９Ｂは、左足２００および右足２００の術前の図を示す。ここでも、地面、足の足底面、および／または楔状骨などの基準位置に対する種子骨４００の位置を比較することにより、この患者の中足骨が回転して整列していないことがわかる。
【００５５】
本発明の実施形態による方法は、単数または複数の骨を位置付けするために有用であり得る。骨の位置付けは、たとえば、骨の解剖学的不整列を矯正し、骨の整列および／または癒合処置などの解剖学的に整列された位置を維持するために有用であり得る。いくつかの実施形態では、「解剖学的に整列された位置」とは、第２中足骨の長軸に対する第１中足骨の長軸の角度が、横断面または矢状面において約１０度以下であることを意味する。特定の実施形態では、解剖学的不整列は、横断面および前額面の両方において矯正することができる。横断面において、第１中足骨と第２中足骨との間の正常な中足骨間の角度（「ＩＭＡ」）は、約９度未満である。約９度から約１３度の間のＩＭＡは、第１中足骨および第２中足骨の軽度の不整列と考えられる。約１６度を超えるＩＭＡは、第１中足骨および第２中足骨の重度の不整列と考えられる。いくつかの実施形態では、本発明による方法は、１０度を超えるＩＭＡを約１０度以下（たとえば、約１〜５度のＩＭＡまで）に減少させることによって骨を解剖学的に整列させることができる。整列は、第１中足骨を第２中足骨に対して異なる角度に位置付けすることによって、約−５度の負の角度にすること、または第２中足骨と干渉することまでを含む。
【００５６】
前額面に関しては、正常な第１中足骨は、その稜隆起が地面に対してほぼ垂直であり、かつ／またはその種子骨が地面にほぼ平行で中足骨の下に位置するように配置される。この位置は、中足骨回転が０度であるとして定義できる。不整列された第１中足骨では、中足骨は約４度から約３０度またはそれ以上の間で軸方向に回転する。いくつかの実施形態では、本発明による方法は、中足骨を内側楔状骨に対し回転させることによって中足骨の回転を約４度以上から４度未満（たとえば、約０〜２度）に減少させることによって中足骨を解剖学的に整列させることができる。
【００５７】
骨の位置付けおよび調整ガイドシステムおよび方法の様々な実施形態が記載されているが、本開示の概念は、たとえば、臨床医のニーズ、骨の再位置付け処置を受けている患者、治療されている特定の解剖学的構造、および／または目標とする臨床結果に基づき、実際には、変更され得る。一実施例として、記載されたシステムおよび技術は、別の骨に対する１つの骨の回転および／または旋回が、骨位置付けガイド１０を介して生じる支持台を利用するように矯正されてもよい。支持台は、骨係合部材４０と骨位置付けガイド１０の先端部５０との間で圧縮されている隣接する骨の間の空間を確立および／または維持することができ、回転および旋回中の骨の横方向の移動または基部のずれを防止する。
【００５８】
図３０Ａは、第２中足骨２９２に対して整列されていない第１中足骨２１０によって引き起こされるバニオンを有する足の一部を示す。図３０Ｂは、骨位置付けガイド１０を使用して不整列を矯正するために解剖学的に整列された後の図３０Ａの足を示す。図示されているように、第１中足骨２１０は、前額面で反時計回り（患者の視点から、前額面観察者の視点からだと時計回りに）に回転され、また横断面で旋回された（たとえば、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間の角度３５０が減少するように）。第１中足骨２１０の回転および旋回により、第１中足骨２１０の基部３５２を内側楔状骨２２０に対してずらすことができる。一般に、第１中足骨２１０と内側楔状骨２２０との間のオフセット３５４Ａは、回転および旋回後にゼロに低減される（たとえば、実質的にオフセットがないように）ことが望ましい。しかしながら、図３０Ｂの図示された適用で見られるように、内側楔状骨２２０に当接する第１中足骨２１０の基部３５２は、第２中足骨２９２に向かってずれた。これにより、第１中足骨２１０が第２中足骨２９２に向かう横方向のオフセット３５４Ｂの結果となり、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間の基部圧縮が生じる。
【００５９】
図３０Ｂに示される基部のずれおよびオフセット３５４Ｂを回避するのを助けるために、臨床医は、骨位置付けガイド１０を作動させる前に、（たとえば、それぞれの楔状骨に隣接して）中足骨の基部で第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間の切り欠き内に支持台を挿入することができる。支持台は、第１中足骨２１０が第１中足骨と第２中足骨との間の基部圧縮を最小化するのを、またはそれを回避するのを助ける一方、第１中足骨２１０が回転および／または旋回できるポイントを提供することができる。さらに、支持台の使用により、第１中足骨２１０および内側楔状骨２２０は、骨調整ガイド１５０（一度設置されると）のガイドスロットに対してより良好に角度付けされ、ガイドスロットを介しより良好な切断角度を提供し、支持台の使用が不要となる。これにより、骨位置付けガイド１０を除去した後に、第１中足骨２１０の望ましくないスプリングバック、つまり位置付けが戻るのを低減または排除するのに役立ち得る。
【００６０】
図３１は、第１の骨と第２の骨との間の交点に支持台３５６が位置付けられる例示的な骨位置付け手術を示し、第１の骨は第２の骨に対して再整列される。特に、図３１は、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間に位置する支持台３５６を示す。支持台３５６は、図３１に示すように、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間の骨調整ガイド１５０の遠位に配置してもよい。または、他の用途では、（たとえば、それぞれ内側楔状骨および中間楔状骨に当接する第１および第２中足骨の端部で）ガイドの近位に配置しても良い。
【００６１】
支持台３５６を使用する場合、臨床医は、骨位置付けガイド１０を作動させる前の任意の時点で、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２（または中足骨の再整列を行わない場合、他の隣接する骨）の間に支持台３５６を挿入することができる。異なる実施形態では、関節スペーサ１８８を挿入する前または挿入した後に、および／または手術する関節上に骨調整ガイド１５０を配置する前または挿入した後に、支持台３５６を、第１中足骨２１０と第２中足骨２９２との間に挿入することができる。一実施形態では、臨床医は、上述のように、第１中足骨２１０の基部から軟組織を解放し、および／または足底フレアを切開するために手術する関節を調整する。たとえば第１中足骨２１０の内側稜に接触して位置付けされた骨係合部材４０および第２中足骨２９２と接触して配置された先端部５０を使用して、隣接する骨の上に骨位置付けガイド１０を取り付ける前または後に、臨床医は、第１中足骨と第２中足骨との間の関節に支持台３５６を挿入する。臨床医は、その後、骨位置付けガイド１０（たとえば、回転ノブ１２０）を作動させることができる。図３１に示すように、左足の場合、骨位置付けガイド１０を作動させると、第１中足骨２１０は（患者の視点から）前額面において反時計回りに回転し、また支持台を中心に横断面内で旋回する。右足の場合、作動させると、第１中足骨は（患者の視点から）前額面において時計回りに回転し、また支持台を中心に横断面内で旋回する。したがって、両足の場合、骨位置付けガイド１０の作動は、前額面で第１中足骨を回外運動させ、支持台３５６の周りで横断面で第１中足骨を旋回させることができる。支持台３５６の使用により、手術する関節隣接する骨の間の基部圧縮を最小限に抑えるかまたは排除することができるが、上記の他の実施形態では、説明されたシステムおよび技術を支持台を使用することなく実施することができる。
【００６２】
支持台３５６が使用される場合には、任意の適切な機械的な器具を支持台として使用することができる。図３２は、支持台３５６として使用できる器具の一実施例の斜視図である。この実施形態では、支持台３５６は略長方形の形状を有し、後端３５８から先端３６０までの長さの少なくとも一部分に沿って厚さが細くなっている。支持台３５６は、作動する関節の骨調整ガイド１５０の配置の妨げとならないように、十分に小さい寸法にすることができる。いくつかの実施形態では、臨床医は、複数の異なる寸法の支持台を含むシステムが提供され、実行される特定の処置に望ましい特定の寸法の支持台を選択することができる。図３３は、そのような実施形態において臨床家に提供され得る、例示的な「幅×厚さ」サイズでラベル付けされた異なる寸法の支持台の例示的なキットまたはシステムを示す。いくつかの実施例では、支持台３５６は５ミリメートルから１５ミリメートル（たとえば、約６ミリメートルから約１０ミリメートル）の範囲の幅、および１ミリメートルから１２ミリメートル（たとえば、約２ミリメートルから約３ミリメートル）の範囲の厚さを有するが、異なる寸法の支持台を使用することができる。図３２および図３３は、支持台の１つの例示的なスタイルを示しており、支持台機能を提供する他の機械的器具が、本開示の範囲から逸脱することなく、使用され得る。たとえば、代替的な実施例として、外科用ピンまたはスクリュードライバヘッドを支持台３５６として使用することができる。
【００６３】
上述のように、骨位置付けガイド１０は、骨係合部材４０が先端部５０から横方向にオフセットされた構成を含む、様々な異なる構成を有することができる。図３４は、骨係合部材４０が先端部５０から横方向にオフセットされた例示的な配置を示す骨位置付けガイド１０の斜視図である。この実施形態では、本体部材２０の第１端部６０は、シャフト３０および骨係合部材４０の幾何学的中心を通って延在する軸３６２から横方向にオフセットされている。特に、図示された構成では、先端部５０は、骨係合部材４０に対して楔状骨の方向に横方向にオフセットしている。その結果、骨位置付けガイド１０が、たとえばノブ１２０を回転させることによって作動されると、オフセット先端部によってモーメントが生成され得る。これにより、近位指骨に隣接する第１中足骨２１０の端部が、たとえば内側楔状骨に隣接する第１中足骨の反対端が第２中足骨から離れて旋回する間に、第２中足骨２９２に向って旋回し、角度３５０を閉じる。これはまた、第１および第２中足骨の間の基部圧縮を回避するのに役立ち得る。
【００６４】
図１９および図２０に関して上述したように、関節スペーサ１８８は、関節スペーサ上に骨調整ガイド１５０を配置する前に、第１中足骨および内側楔状骨の間の関節内に配置することができる。骨調整ガイド１５０は、関節スペーサ１８８を受け入れる寸法の開口部１７０（図５）を有することができる。いくつかの実施例では、骨調整ガイド１５０の開口部１７０は、（一旦骨調整ガイド１５０が関節スペーサ１８８に置かれたら）ガイドとスペーサとの間の相対運動が実質的にないか、またはまったくないように、関節スペーサ１８８に連動して寸法および／または形状が決められる。この配置により、骨調整ガイド１５０が、関節スペーサ１８８によってガイドされる位置に正確に位置付けされることを確実にすることができる。
【００６５】
実際には、骨調整ガイド１５０が関節スペーサ１８８上に配置されると、骨位置付けガイドのガイドスロットは、ガイドスロットを介して切断される骨の端部（たとえば、第１中足骨２１０および内側楔状骨２２０）と完全には整列されないことがある。したがって、他の構成では、骨調整ガイド１５０の開口部１７０は、関節スペーサ１８８に合うような寸法および／または形状および／または連動がなされなくてもよい。言い換えると、骨調整ガイド１５０の開口部１７０は、関節スペーサ１８８とは異なる断面寸法および／または形状を有することができる。これらの構成では、骨調整ガイド１５０は、関節スペーサ１８８の長さを通って延在する軸の周りで作動または回転することができる。結果として、臨床医が関節スペーサ１８８の上に骨調整ガイド１５０を配置した後、臨床医は骨調整ガイドのガイドスロットが切断される骨の端部（たとえば、第１中足骨２１０および内側楔状骨２２０）とよりよく整列されるまで、関節スペーサ１８８の周りで骨調整ガイド１５０を回転させてもよい。骨調整ガイド１５０の開口部１７０の形状および関節スペーサ１８８の形状に応じて、ガイドは関節スペーサ（たとえばシーカ）の周りに自由に（たとえば３６０度）、または限界角度範囲内（たとえば、正常位置からプラス２０度からマイナス２０度まで）で、回転してもよい。
【００６６】
図３５は、骨調整ガイド１５０をスペーサ（たとえばシーカ）の周りで回転させることができる関節スペーサ１８８の一構成例を示す。図示された実施例に示すように、関節スペーサ１８８は、円筒形の断面を有する近位部３７０と、長方形の断面を有する遠位部３７２とを有する。遠位部分３７２の前縁は、第１中足骨２１０と内側楔状骨２２０との間の関節に挿入可能である。骨調整ガイド１５０が関節スペーサ１８８の上に挿入されると、ガイドの本体１５４（図５）は、近位部３７０の周りに配置されてもよい。これにより、ガイドを近位部の周りに回転させることができる。
【００６７】
他の構成では、骨調整ガイド１５０の開口部１７０は、関節スペーサ１８８の断面サイズおよび／または形状に連動するサイズおよび／または形状であってもよいが、依然として２つの構成要素の間に相対回転を提供する。たとえば、開口部１７０は、図３５の関節スペーサ１８８の近位部３７０を受け入れるための寸法と形状の円形の断面を有することができる。このような実施形態では、骨調整ガイド１５０の開口部１７０と関節スペーサ１８８の近位部３７０の両方が円形の断面を有するので、２つの構成要素は互いに対して回転することができる。図３６Ａは、円形の断面形状を有する開口部１７０を有する骨調整ガイド１５０の一例示的な構成の斜視図である。図３６Ｂは骨位置付けガイドに挿入された図３５の関節スペーサ１８８と共に示される図３６Ａの例示的な骨位置付けガイドの斜視図である。
【００６８】
骨調整ガイド１５０が関節スペーサ１８８に対して回転することができる実施形態では、骨位置付けガイドおよび／または関節スペーサは、骨スペーサに対して骨位置付けガイドの回転角度をロックするように係合可能なロック機構を含むことができる。たとえば、骨調整ガイド１５０は、回転させることができる親指ホイールを備えた止めねじを含み、止めねじの遠位端を関節スペーサ１８８に当接させるか、関節スペーサ１８８からはなれて後退させる。使用の際、臨床医は、骨調整ガイドのガイドスロットが切断される骨の端部（たとえば、第１中足骨２１０および内側楔状骨２２０）と最適に整列されるまで、関節スペーサ１８８の周りで骨調整ガイド１５０を回転させてもよい。次いで、臨床医は、処置のさらなる手順を実施する前に、関節スペーサ１８８に対する骨調整ガイド１５０のさらなる回転を防止するために、ロック機構に係合することができる。
【００６９】
本発明の実施形態はまた、本明細書に記載の骨位置付けガイドおよび／または調整ガイドの実施形態を含む、使い捨ての滅菌キットを含む。滅菌キット内に含まれ得る他の構成要素には、骨固定デバイスが含まれる。
【００７０】
したがって、本発明の実施形態が開示される。本発明は、開示された特定の実施形態を参照して説明されたが、開示された実施形態は、限定ではなく例示の目的で提示され、本発明の他の実施形態も可能である。当業者であれば、本発明の趣旨から逸脱することなく、様々な変更、適合、および矯正を行うことができることを理解するであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０（ａ）】
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【図１０（ｂ）】
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【図１１ａ】
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【図１１ｂ】
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【図１１ｃ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３（ａ）】
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【図１３（ｂ）】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４（ａ）】
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【図１４（ｂ）】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【国際調査報告】
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