(57)【要約】  少なくとも１つの式Ａの化合物：（Ａ）プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物、ならびに少なくとも１つの式Ｂの化合物：（Ｂ）プロドラッグ、誘導体、医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物を投与することを含む方法および当該化合物を含むキット。  【化１】2018514557.tif 000046 【選択図】図９
2018514557.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象へ、
（ａ）癌細胞阻害薬、そのプロドラッグ、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびそれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される治療有効量の少なくとも１つの癌幹細胞阻害薬、ならびに
（ｂ）キナーゼ標的薬、そのプロドラッグ、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、またはこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される治療有効量の少なくとも１つのキナーゼ標的薬
を投与することを含む、前記対象における癌を治療する方法。
【請求項２】
前記少なくとも１つの癌幹細胞阻害薬は、ＳＴＡＴ３経路阻害薬から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも１つのキナーゼ標的薬は、キナーゼ阻害薬から選択される、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記少なくとも１つの癌幹細胞阻害薬は、２−（１−ヒドロキシエチル）−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチル−７−クロロ−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチル−７−フルオロ−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチルナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、および２−エチル−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンから選択される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記少なくとも１つのキナーゼ標的薬は、
【化１】
2018514557.tif 000026
、
【化２】
2018514557.tif 000027
、
【化３】
2018514557.tif 000028
、
【化４】
2018514557.tif 000029
、
【化５】
2018514557.tif 000030
、
【化６】
2018514557.tif 000031
、
【化７】
2018514557.tif 000032
、および
【化８】
2018514557.tif 000033
から選択される、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
癌を治療することを必要とする対象へ、
式Ａ
【化９】
2018514557.tif 000034
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化１０】
2018514557.tif 000035
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物
を投与することを含む、対象における癌を治療する方法。
【請求項７】
式Ａ
【化１１】
2018514557.tif 000036
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化１２】
2018514557.tif 000037
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物
を投与することを含む、ＣＳＣの生残および／または自己再生を阻害、低下、ならびに／または低減させる方法。
【請求項８】
式Ａ
【化１３】
2018514557.tif 000038
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化１４】
2018514557.tif 000039
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物
を投与することを含む、対象における従来療法および／または標的療法に対して難治性の少なくとも１つの癌を治療する方法。
【請求項９】
式Ａ
【化１５】
2018514557.tif 000040
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびそれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化１６】
2018514557.tif 000041
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物
を投与することを含む、対象における癌の再発を予防する方法。
【請求項１０】
式Ａ
【化１７】
2018514557.tif 000042
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化１８】
2018514557.tif 000043
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびそれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物
を投与することを含む、対象における癌の再成長または再発を抑制する方法。
【請求項１１】
式Ａの前記少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇから約９６０ｍｇの範囲の量で１日２回経口投与される、請求項６〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
式Ａの前記少なくとも１つの化合物は、約１６０ｍｇから約２４０ｍｇの範囲の量で１日２回経口投与される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
式Ａの前記少なくとも１つの化合物は、約２４０ｍｇの量で１日２回経口投与される、請求項１１または１２に記載の方法。
【請求項１４】
式Ｂの前記少なくとも１つの化合物は、約５０ｍｇから約６００ｍｇの範囲の量で１日１回経口投与される、請求項６〜１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
式Ｂの前記少なくとも１つの化合物は、約１００ｍｇから約３００ｍｇの範囲の量で１日１回経口投与される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
式Ｂの前記少なくとも１つの化合物は、毎日約１００ｍｇまたは毎日約２００ｍｇの量で経口投与される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記癌は、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、胃癌、軟骨肉腫、大腸腺癌、乳癌、卵巣癌、頭頚部癌、黒色腫、胃腺癌、肺癌、膵癌、腎細胞癌、肝細胞癌、子宮頸癌、脳腫瘍、多発性骨髄腫、白血病、リンパ腫、前立腺癌、胆管癌、子宮内膜癌、小腸腺癌、子宮肉腫、またはアドレノコルチコイド癌である、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記癌は、摘出不可能であり、進行性であり、難治性であり、再発性であり、または転移性である、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
（１）式Ａ
【化１９】
2018514557.tif 000044
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびそれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される少なくとも１つの化合物、
（２）式Ｂ
【化２０】
2018514557.tif 000045
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびそれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される少なくとも１つの化合物、ならびに
投与および／または使用のための説明書
を含む、キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、その内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる２０１５年４月２７日出願の米国仮特許出願第６２／１５３，３８５号の優先権の利益を、米国特許法第１１９条の下で請求する。
【０００２】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と組み合わせて含む合剤を対象者へ投与することを含む方法が、本明細書において開示される。
【０００３】
式Ａの少なくとも１つの化合物は、式Ａ
【化１】
2018514557.tif 000003
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのいずれかの溶媒和物から選択される。
【０００４】
式Ｂの少なくとも１つの化合物は、式Ｂ
【化２】
2018514557.tif 000004
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのいずれかの溶媒和物から選択される。
【背景技術】
【０００５】
癌による死亡は、米国単独で毎年、何十万人にも達する。手術、放射線療法、および化学療法を通じてある特定の種類の癌の治療が進歩しているにもかかわらず、多くのタイプの癌は本質的に治らない。有効な治療が特定の癌に利用可能である場合でさえ、このような治療の副作用は重症である可能性があり、結果的に生活の質の大きな低下を生じ得る。
【０００６】
たいていの従来の化学療法薬は、特に進行性固形腫瘍患者にとって毒性があり、効能が限定されている。従来の化学療法薬は、非癌細胞および癌細胞に対する損傷を引き起こす。これらの化学療法化合物の治療指数（すなわち、癌細胞と正常細胞とを識別する当該療法の能力の基準）は、極めて低い可能性がある。癌細胞を殺滅する上で有効である化学療法薬の用量は、正常細胞、特に細胞分裂を頻繁に行っている正常細胞（上皮細胞および骨髄細胞のような）も殺滅することが多い。正常細胞が化学療法を受けると、脱毛、血球新生の抑制、および吐き気のような副作用がしばしば生じる。当該患者の全身レベルの健康状態に応じて、このような副作用は、化学療法すべての適用を妨げる可能性があり、または少なくとも癌患者の生活の質を低減させる当該患者への深刻な不快感を与える可能性がある。腫瘍を退縮させる化学療法に応答する癌患者でさえ、化学療法への初期応答後に癌はしばしば迅速に再発し、進行し、および転移によって伝播する。このような再発癌は、化学治療薬に対して非常に抵抗性または難治性となる。後に考察するように、癌幹細胞（ＣＳＣ）または高い幹細胞性を有する癌細胞（幹細胞性の高い癌細胞）は、従来の化学療法の後に観察される迅速な腫瘍の再発および抵抗性の原因であると考えられている。
【０００７】
ＣＳＣは、以下の４つの特徴を有すると考えられている。
１．幹細胞性−本明細書において使用される場合、幹細胞性は、自己再生して癌細胞へと分化する能力を意味する（Ｇｕｐｔａ  ＰＢら，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．２００９；  １５（９）：１０１０〜１０１２）。ＣＳＣは、癌細胞集団全体の少数部分のみであるが（Ｃｌａｒｋｅ  Ｐ，Ｂｉｏｌ．Ｂｌｏｏｄ  Ｍａｒｒｏｗ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ  ２００９；  １１（２付録２）：１４〜１６）、ＣＳＣは、腫瘍のバルクを構成する癌細胞の異種性系譜を生じる可能性がある（Ｇｕｐｔａら，２００９を参照されたい）。さらに、ＣＳＣは、異なる部位へ移動する能力を有すると同時に、幹細胞性特性を保持し、したがって、これらの部位において腫瘍の再成長を保持する（Ｊｏｒｄａｎ  ＣＴら．Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．２００６；  ３５５（１２）：１２５３〜１２６１）。
２．異常なシグナル伝達経路−ＣＳＣ幹細胞性は、シグナル伝達経路の調節不全と関係しており、この調節不全が腫瘍を再成長させおよび異なる部位へ移動する能力に寄与し得る。正常幹細胞において、幹細胞性シグナル伝達経路は、高度に制御されており、遺伝的に正常である。対照的に、ＣＳＣにおける幹細胞性シグナル伝達経路は調節不全であり、これらの細胞は、自己再生して癌細胞へと分化することができる（Ａｊａｎｉら．２０１５を参照されたい）。幹細胞性シグナル伝達経路の調節不全は、化学療法および放射線療法に対するＣＳＣの抵抗性に寄与し、ならびに癌の再発および転移に寄与する。ＣＳＣにおける幹細胞性の誘導および維持に関与する例示的な幹細胞性シグナル伝達経路には、ＪＡＫ／ＳＴＡＴ、Ｗｎｔ／β−カテニン、ヘッジホッグ、ノッチ、およびＮａｎｏｇが含まれる（Ｂｏｍａｎ  ＢＭら，Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．２００８；  ２６（１７）：２８２８〜２８３８）。
３．従来療法に対する抵抗性−エビデンスは、ＣＳＣが従来の化学療法および放射線に対する抵抗性を有することを示唆する。このような抵抗性に潜む詳細な機序は十分にわかっていないが、ＣＳＣの幹細胞性経路（Ｂｏｍａｎら，２００８を参照されたい）は、腫瘍の微小環境およびシグナル伝達経路の異常な調節とともに（Ｂｏｒｏｖｓｋｉ  Ｔ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２０１１；  ７１（３）：６３４〜６３９）、このような抵抗性に寄与し得る。
４．腫瘍の再発および転移に寄与する能力−化学療法および放射線は腫瘍における細胞のほとんどを殺滅し得るが、ＣＳＣは従来療法に抵抗性があるので、撲滅されていないＣＳＣは、原発部位でまたは離れた部位で腫瘍の再成長または再発をもたらし得る（Ｊｏｒｄａｎら．２００６を参照されたい）。先に記載したように、ＣＳＣは、異なる部位へ移動する能力を獲得し得、微小環境との相互作用を通じてこれらの部位で幹細胞性を維持し得、転移性腫瘍成長を可能にし得る（Ｂｏｍａｎら．２００８を参照されたい）。
【０００８】
シグナル伝達兼転写因子３（本明細書ではＳＴＡＴ３と呼ぶ）という転写因子は、サイトカイン／成長因子に対して活性化し、増殖、生残、および他の生物学的過程を促進するための潜在性転写因子であるＳＴＡＴファミリーのメンバーである。ＳＴＡＴ３は、例えば、ヤヌスキナーゼ（ＪＡＫ）、ＳＲＣファミリーキナーゼ、ＥＧＦＲ、ＡＢＬ、ＫＤＲ、ｃ−ＭＥＴ、およびＨＥＲ２を含むがこれらに限定されない成長因子受容体チロシンキナーゼによって仲介される重要なチロシン残基のリン酸化によって活性化することができる癌遺伝子である（Ｙｕ，Ｈ．Ｓｔａｔ３：  Ｌｉｎｋｉｎｇ  ｏｎｃｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｗｉｔｈ  ｔｕｍｏｒ  ｉｍｍｕｎｅ  ｅｖａｓｉｏｎ  ｉｎ  ＡＡＣＲ  ２００８  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ．２００８．カリフォルニア州サンディエゴ市）。チロシンリン酸化の際に、リン酸化したＳＴＡＴ３（「ｐＳＴＡＴ３」）は、ホモ二量体を形成し、核へ移行し、当該核においてｐＳＴＡＴ３は、標的遺伝子のプロモーターにおける特異的ＤＮＡ応答エレメントへ結合し、遺伝子発現を誘導する（Ｐｅｄｒａｎｚｉｎｉ，Ｌ．ら．Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．，２００４．１１４（５）：６１９〜６２２ページ）。
【０００９】
正常細胞では、ＳＴＡＴ３活性化は一過性であり、高度に調節され、例えば約３０分間から数時間まで持続する。しかしながら、主要な癌腫の全ておよび一部の血液腫瘍を含む広範な種類のヒト癌において、ＳＴＡＴ３は、異常に活性があることがわかっている。持続的に活性のあるＳＴＡＴ３は、乳癌および肺癌、大腸癌（ＣＲＣ）、卵巣癌、肝細胞癌、および多発性骨髄腫などの全体の半分超において、ならびに頭頚部癌全体の９５％超において生じる。ＳＴＡＴ３は、癌の進行において複数の役割を担っており、癌細胞が薬剤耐性を獲得する主要機序のうちの１つであるとみなされている。ＳＴＡＴ３は、ＢＣＬ−ＸＬ、ｃ−ＭＹＣ、サイクリンＤ１、ＶＥＧＦ、ＭＭＰ−２、およびサバイビンのような、細胞周期、細胞の生残、発癌、腫瘍浸潤、および転移に関与する遺伝子を標的とする有力な転写調節因子である（Ｃａｔｌｅｔｔ−Ｆａｌｃｏｎｅ，Ｒ．ら，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，１９９９．１０（１）：１０５〜１１５ページ、Ｂｒｏｍｂｅｒｇ，Ｊ．  Ｆ．ら，Ｃｅｌｌ，１９９９．９８（３）：２９５〜３０３ページ、Ｋａｎｄａ，  Ｎ．ら，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２００４．２３（２８）：４９２１〜４９２９ページ、Ｓｃｈｌｅｔｔｅ，Ｅ．Ｊ．ら，Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ，２００４．２２（９）：１６８２〜１６８８ページ、Ｎｉｕ，Ｇ．ら，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２００２．２１（１３）：２０００〜２００８ページ、Ｘｉｅ，Ｔ．Ｘ．ら，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２００４．２３（２０）：３５５０〜３５６０ページ）。ＳＴＡＴ３は、腫瘍免疫サーベイランスおよび免疫細胞動員の鍵となる陰性調節因子でもある（Ｋｏｒｔｙｌｅｗｓｋｓ，Ｍ．ら，Ｎａｔ，Ｍｅｄ．，２００５．１１（１２）：１３１４〜１３２１ページ、Ｂｕｒｄｅｌｙａ，Ｌ．ら，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２００５．１７４（７）：３９２５〜３９３１ページ、およびＷａｎｇ，Ｔら，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．，２００４．１０（１）：４８〜５４ページ）。
【００１０】
アンチセンスオリゴヌクレオチド、ｓｉＲＮＡ、ドミナントネガティブ形態のＳＴＡＴ３、および／またはチロシンキナーゼ活性を標的とする阻害を用いることによるＳＴＡＴ３シグナル伝達の抑止は結果的に、癌細胞成長の抑止、アポトーシス、および転移頻度の低下をインビトロおよび／またはインビボの両方で生じる（Ｐｅｄｒａｎｚｉｎｉ，Ｌ．ら，Ｊ  Ｃｌｉｎ，ｉｎｖｅｓｔ，２００４．１１４（５）：６１９〜６２２ページ、Ｂｒｏｍｂｅｒｇ，Ｊ．Ｆ．ら，Ｃｅｌｌ，１９９９．９８（３）：２９５〜３０３ページ、Ｄａｒｎｅｌｌ，Ｊ．Ｅ．Ｎａｔ  Ｍｅｄ．，２００５．１１（６）：５９５〜５９６ページ、およびＺｈａｎｇ，Ｌ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，２００７．６７（１２）：５８５９〜５８6４ページ）。
【００１１】
さらに、ＳＴＡＴ３は、広範な種類の癌においてＣＳＣの生残および自己再生能において鍵となる役割を担い得る。それゆえ、ＣＳＣに対する活性を有する薬剤は、癌患者にとって大いに希望を抱かせる（Ｂｏｍａｎ，Ｂ．Ｍ．ら，Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．２００８．２6（１７）：２７９５〜２７９９ページ）。
【００１２】
先に考察したように、ＣＳＣは、幹細胞と通常関係する特徴を有する癌細胞（固形腫瘍または血液癌内で認められる）の亜集団である。当該癌細胞は、化学療法による非幹細胞性の通常の癌細胞の減少後により迅速に成長したが、このことは、化学療法処置の後に癌が迅速に再発することができる機序を提供し得る。癌細胞のバルクとは対照的に、ＣＳＣは非常に腫瘍原性（腫瘍形成性）が高い。ヒト急性骨髄性白血病において、当該ＣＳＣの細胞の出現頻度は、１０，０００個に１個未満である（Ｂｏｎｎｅｔ，Ｄ．およびＪ．Ｅ．Ｄｉｃｋ．Ｎａｔ．Ｍｅｄ．，１９９７．３（７）：７３０〜７３７ページ）。ほぼすべての腫瘍タイプにおいてこのような細胞が存在するという裏付けとなる証拠はある。しかしながら、組織培養において成長するのに特に適した癌細胞の亜集団から選択される癌細胞株は、インビボで癌細胞とは顕著に異なる生物学的および機能的特性を獲得し得る。このように、癌細胞株が必ずしもすべてＣＳＣを含有するとは限らない。
【００１３】
ＣＳＣは、自己再生および複数の細胞タイプへ分化する能力のような幹細胞特性を有する。当該ＣＳＣは、異なる集団として腫瘍中に生き残り、腫瘍塊のバルクを形成し、および当該疾患の表現型を特徴づける分化した細胞を生じる。ＣＳＣは、発癌、癌の転移、癌の再発（ｒｅｃｕｒｒｅｎｃｅ）、および再発（ｒｅｌａｐｓｅ）の基礎的な原因となることが実証されてきた。ＣＳＣは、例えば、腫瘍開始細胞、癌幹様細胞、幹様癌細胞、腫瘍原性の非常に高い細胞、または超悪性細胞とも呼ばれる。
【００１４】
ＣＳＣは、従来の化学療法に対して生得的に抵抗性があり、このことは、腫瘍細胞のバルクを殺滅する従来療法を当該ＣＳＣが生き残ることを意味する。このようなものとして、ＣＳＣの存在は、癌の治療および療法の点でいくつか意味を持っている。これらには、例えば、疾患の識別、選択的薬剤標的、癌の転移および再発の予防、化学療法および／または放射線療法に対して難治性の癌の治療、化学療法または放射線療法に対して生得的に抵抗性のある癌の治療、ならびに癌と戦う上での新たな戦略の開発を含む。
【００１５】
癌治療の効能は、検査の初期段階において、しばしば当該癌治療が殺滅する腫瘍塊の量によって測定される。ＣＳＣは、腫瘍細胞集団のわずかな比率を占めており、当該ＣＳＣが分化した子孫とは顕著に異なる生物学的特徴を有するので、腫瘍塊を減少させる能力を基に治療法を選択すると、幹細胞に特異的に作用する薬剤を選択しないことがある。実際、ＣＳＣは、放射線抵抗性であり、ならびに化学治療薬および標的薬に対して反応しない。正常な体細胞性幹細胞は元々、化学治療薬に対して抵抗性があり、当該幹細胞は、薬剤を排出する種々のポンプ（例えば、多剤耐性タンパク質ポンプ）を有し、より高いＤＮＡ修復能を有し、低速の細胞代謝回転を有する。正常幹細胞の変異した対応物であるＣＳＣは、類似の機能を有し得る。例えば、化学治療薬は、腫瘍のバルクを形成する、主として迅速に複製する細胞を標的とするので、ＣＳＣは、標準的な化学療法によって誘導される細胞死を回避し得る。したがって、当該疾患の再発および広く広がる転移を究極的にもたらすのは、腫瘍に存在するＣＳＣ集団の生残である。化学治療薬を用いた治療は実際、化学療法に対して抵抗性である可能性が最も高い腫瘍を播種することのできる化学療法抵抗性ＣＳＣを選択し得る。その上、癌幹細胞は、放射線療法（ＸＲＴ）に対して抵抗性であることも実証されてきた（Ｈａｍｂａｒｄｚｕｍｙａｎら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ，２００6．１０（６）：４５４〜４５６ページ、およびＢａｕｍａｎｎ，Ｍ．ら，Ｎａｔ．Ｒｅｖ．Ｃａｎｃｅｒ，２００８．８（７）：５４５〜５５４ページ）。
【００１６】
ＣＳＣの生残は、再発の主たる原因であり得るので、ＣＳＣを特異的に標的とする抗癌療法は、大いに希望を抱かせる（Ｊｏｎｅｓ  ＲＪら，Ｊ  Ｎａｔｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．２００４；９６（８）：５８３〜５８５）。ＣＳＣ経路を標的にすることによって、進行性の摘出不可能な腫瘍および難治性または再発性の癌に罹患している患者を治療すること、ならびに腫瘍の転移および再発を予防することは可能であり得る。このようなアプローチは、癌患者、特に転移性疾患に罹患している癌患者の生残および生活の質も高め得る。この未開発の能力を使用することは、ＣＳＣの自己再生および生残にとって選択的に重要である経路の識別および検証を包含し得る。胚性および成人性幹細胞の増殖および分化を調節するシグナル伝達経路は周知であるが、これらの同じ経路が癌幹細胞の自己再生および生残に必要とされるかどうかは確認の余地がある。
【００１７】
ＣＳＣの識別および分離のための方法は、ＣＳＣが薬剤を排出するまたは特異的細胞表面マーカーを発現する能力に左右される。
【００１８】
例えば、ＣＳＣは、多くの化学治療薬に対し抵抗性であるので、ＣＳＣが、ＡＢＣＧ２（ＢＣＲＰ−１）のような薬剤排出ポンプ、および他のＡＴＰ結合カセット（ＡＢＣ）スーパーファミリーメンバーをほぼ一様に過剰発現することは驚くことではない（Ｈｏ，．Ｍ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００７，６７（１０）：４８２７〜４８３３ページ、Ｗａｎｇ，Ｊ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００７．６７（８）：３７１６〜３７２４ページ、Ｈａｒａｇｕｃｈｉ，Ｎ．ら，Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ，２００６．２４（３）：５０６〜５１３ページ、Ｄｏｙｌｅ，Ｌ．Ａ．およびＤ．Ｄ．Ｒｏｓｓ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２００３，２２（４７）：７３４０〜７３５８、Ａｌｖｉ，Ａ．Ｊ．ら，Ｂｒｅａｓｔ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００３．５（１）：Ｒ１〜Ｒ８ページ、Ｆｒａｎｋ，Ｎ．Ｙ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００５．６５（１０）：４３２０〜４３３３ページ、ならびにＳｃｈａｔｔｏｎ，Ｔ．ら，Ｎａｔｕｒｅ，２００８．４５１（７１７８）：３４５〜３４９ページ）。したがって、造血性および白血球性幹細胞を増やすのに本来使用されるサイドポピュレーション（ＳＰ）技術は、ＣＳＣを識別および分離するためにも採用されてきた（Ｋｏｎｄｏ，Ｔ．ら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，２００４．１０１（３）：７８１〜７８６ページ）。Ｇｏｏｄｅｌｌらによって最初に説明されたこの技術は、ＣＳＣにおいて豊富な細胞集団を定義するために、Ｈｏｅｃｈｓｔ３３３４２のような蛍光色素の差次的ＡＢＣ輸送体依存性排出を利用する（Ｄｏｙｌｅ，Ｌ．Ａ，およびＤ．Ｄ．Ｒｏｓｓ，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２００３．２２（４７）：７３４０〜７３５８ページ、ならびにＧｏｏｄｅｌｌ，Ｍ．Ａ．ら，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．，１９９６．１８３（４）：１７９７〜１８０６ページ）。具体的には、ＳＰは、ベラパミルを用いて薬剤排出を遮断することによって識別され、その遮断の時点で、色素はもはや、ＳＰの外へ排出されることはできない。
【００１９】
ＣＳＣを腫瘍細胞のバルクと識別する特異的マーカーを発見することに対しても尽力が注がれてきた。正常成人性幹細胞と本来結合するマーカーは、ＣＳＣも標識して、ＣＳＣの高い腫瘍原性を用いて同時分離することも発見されてきた。ＣＳＣによって通常発現する表面マーカーには、ＣＤ４４、ＣＤ１３３、およびＣＤ１６６がある（Ａｌ−Ｈａｊｊ，Ｍ．ら，Ｐｒｏｃ，Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，２００３．  １００（７）：３９８３〜３９８８ページ、Ｃｏｌｌｉｎｓ，Ａ．Ｔ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００５．６５（２３）：１０９４６〜１０９５１ページ、Ｌｉ，Ｃ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００７．６７（３）：１０３０〜１０３７ページ、Ｍａ，Ｓ．ら，Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ，２００７．１３２（７）：２５４２〜２５５６ページ、Ｒｉｃｃｉ−Ｖｉｔｉａｎｉ，Ｌ．ら，Ｎａｔｕｒｅ，２００７．４４５（７１２３）：１１１〜１１５ページ、Ｓｉｎｇｈ，Ｓ．Ｋ．ら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２００３．６３（１８）：５８２１〜５８２８ページ、およびＢｌｅａｕ，Ａ．Ｍ．ら，Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ．Ｆｏｃｕｓ，２００８．２４（３〜４）：Ｅ２８ページ）。これらの表面マーカー（複数可）の差次的発現を主として基にした腫瘍細胞の選別は、今日までに記載された非常に腫瘍原性の高いＣＳＣの大部分に対処してきた。それゆえ、これらの表面マーカーは、ＣＳＣの識別ならびに癌細胞株からのおよび腫瘍組織のバルクからの分離に有効とされている。
【００２０】
プロテインキナーゼは、細胞成長、細胞増殖、細胞分化、および代謝を含む、広範な種々の細胞過程を調節する酵素のファミリーである。プロテインキナーゼは、経路パートナーの連続的な化学的修飾を通じて細胞成長シグナルを伝達する。それゆえ、所与のシグナル伝達カスケードに関する任意のキナーゼの薬理学的阻害は理論上、経路全体の伝達を遮断するであろう。さらに、プロテインキナーゼは、疾患状態および障害における役割を担っていることも公知であり、例えば、キナーゼの変異および／または過剰発現はしばしば多くの癌において存在し、結果的に、制御されていない細胞成長としばしば相関するか過剰に活性化された活性を生じる。そのため、プロテインキナーゼは、治療上の阻害のための有力な標的を代表する。
【００２１】
米国特許第８．２９９，１０６号において開示されたように、キナーゼは、癌幹細胞を殺滅または阻害するのに重要な標的であることが近年示されており、集約的に癌幹細胞経路キナーゼ（ＣＳＣＰＫ）と呼ばれる。ＣＳＣＰＫの非限定例としては、ＳＴＫ３３、ＭＥＬＫ、ＡＸＬ、ｐ７０Ｓ６Ｋ、およびＰＤＧＦＲαが挙げられる。例えば、ＰＤＧＦＲαは、そのリガンドであるＰＤＧＦへ結合した後に活性化され、それにより細胞増殖、血管新生、およびアポトーシスに寄与する受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）である。ＰＤＧＦＲαは、クラスＩＩＩの受容体チロシンキナーゼファミリーに属し、ＣＦＳ−１受容体／ｃ−ｆｍｓおよび幹細胞成長因子／ｃ−ｋｉｔ癌原遺伝子ファミリーと関連する。初期の胚発生において活性であるＰＤＧＦＲα経路はまた、肝細胞癌（ＨＣＣ）、頭頚部癌、脳腫瘍、消化管腫瘍、皮膚癌、前立腺癌、卵巣癌、乳癌、肉腫、および白血病のような多くの癌において再活性化される。さらに、ＰＤＧＦＲαの活性化は近年、前立腺癌の骨への転移における鍵となる役割を担っていることが示された。ＰＤＧＦＲα−ｐ７０Ｓ６Ｋ経路は、インビボで血管新生に必須でもある。モノクローナル抗体を用いてＰＤＧＦＲαを特異的に標的とすると、最小限の毒性で腫瘍細胞の増殖および生残の顕著な低下をもたらす。それゆれ、ＰＤＧＦＲαは、広範の癌に対する毒性が最小限の療法を開発するための鍵となる標的を代表する。
【００２２】
癌のほかに、染色体の再配置は、ＦＩＰ１Ｌ１への融合によってＰＤＧＦＲαを活性化させ、このことが特発性好酸球増多症候群を生じることも公知である。さらに、プロモーター多型によるＰＤＧＦＲαの活性化は、二分脊椎のような神経管奇形と関連づけられてきた。ＰＤＧＦＲαの活性化は、線維症とも関連付けられてきた。したがって、ＰＤＧＦＲαは、抗線維症療法のための有力な標的も代表する。
【００２３】
一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、ＣＳＣの成長および生残の阻害薬である。米国特許第８，８７７，８０３号によると、式Ａの化合物は、約０．２５μＭの細胞ＩＣ５０でＳＴＡＴ３経路活性を阻害することが示されている。米国特許第８，８７７，８０３号、例えば、実施例１３はさらに、式Ａの少なくとも１つの化合物を合成する例示的な方法を提供する。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、癌を治療する方法において使用される。例えば、ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０３３５６６号の実施例６において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、進行癌患者のための臨床治験に入るために選択された。米国特許第８，８７７，８０３号およびＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０３３５６６号の開示は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００２４】
一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、ＣＳＣＰＫの阻害薬である。米国特許第８，２９９，１０６号において開示されるように、式Ｂの化合物はＣＳＣを阻害する。米国特許第８，２９９，１０６号の実施例１〜５はさらに、式Ｂの少なくとも１つの化合物を合成する例示的な方法を提供する。米国特許第８，２９９，１０６号の開示は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【発明の概要】
【００２５】
本開示は、式Ａの少なくとも１つの化合物および式Ｂの少なくとも１つの化合物からなる併用治療が、癌幹細胞を含む癌細胞を阻害する上で、両方の化合物単独での相加効果よりも大きな効果を有したという驚くべき発見に関して報告する。例えば、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いた治療と比較して、本開示の併用治療による、インビトロおよびインビボでの癌細胞幹細胞性関連因子ならびにインビトロおよびインビボでの癌幹細胞の発現阻害の亢進を観察した。
【００２６】
例えば、本発明者らは驚くべきことに、化合物Ａおよび化合物Ｂを用いたヒト膵（Ｐａｎｃ−１）癌細胞およびヒト頭頚部（ＦａＤｕ）癌細胞の併用治療が結果的に、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いた治療と比較した時、ホスホＳＴＡＴ３発現の阻害を結果的に亢進させることを発見した。例えば、本発明者らは驚くべきことに、化合物Ａおよび化合物Ｂを用いたヒト胃（ＭＫＮ２８）癌細胞の併用治療が結果的に、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いた治療と比較して、Ｎａｎｏｇ発現の阻害を亢進させたことを発見した。例えば、本発明者らは驚くべきことに、化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療の適用が結果的に、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いた治療と比較して、癌細胞幹細胞性関連因子であるＮａｎｏｇおよびＳＴＫ３３のノックダウンをヒト結腸（ＳＷ４８０）癌異種移植組織において亢進させた。
【００２７】
例えば、本発明者らは驚くべきことに、化合物Ａおよび化合物Ｂからなる併用治療の適用が結果的に、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いる治療と比較した時、インビトロでのＣＳＣスフェア形成の阻害を亢進させることを発見した。例えば、本発明者らは驚くべきことに、ヒト結腸（ＳＷ４８０）異種移植腫瘍を保有するマウスの、化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた併用治療が、インビボで抗ＣＳＣ活性を亢進させることを発見した。
【００２８】
例えば、本発明者らは、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いた治療と比較して、化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療を用いた場合、種々のヒト異種移植腫瘍を保有するマウスの治療の後に抗癌活性の亢進を観察した。ヒト結腸癌（ＳＷ４８０）異種移植モデルにおいて、化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた併用治療は、治療用量未満で単独で使用される化合物Ａまたは化合物Ｂと比較して、腫瘍成長阻害を亢進させ、腫瘍成長阻害は、化合物Ａ＋化合物Ｂの併用について７７％であると算出された（ｐ＜０．０００５）。本発明者らは、化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた併用治療後のヒト胃癌（ＭＫＮ４５）異種移植モデルで類似の結果を観察した（６９％腫瘍成長阻害、ｐ＜０．０１２１）。
【００２９】
いかなる特定の観察または仮説にも制限されることなく、本開示の併用治療の構成要素は、癌細胞（例えば、ＣＳＣ）と関係する異なる経路に作用すると考えられる。化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療自体は、当該２つの化合物単独の相加効果よりも大きな効果を発揮する（「亢進した」または「相乗の」効果と時々いわれる）。図１において示されるように、化合物Ａは、ＳＴＡＴ３シグナル伝達経路を阻害することによって作用することができる。具体的には、化合物Ａは、直接結合して、活性化型ＳＴＡＴ３（例えば、リン酸化型ＳＴＡＴ３）の活性を阻害し、それにより、幹細胞性関連転写因子であるｃ−ＭＹＣ、ＯＣＴ４、ＳＯＸ２、およびβカテニンを含むＳＴＡＴ３依存性標的遺伝子の転写を防止することができる。キナーゼ非依存性機序を介してＳＴＡＴ３の活性を遮断することのできる化合物Ａとは対照的に、化合物Ｂは、複数の悪性腫瘍関連セリン−トレオニンキナーゼ（または癌幹細胞経路キナーゼ（ＣＳＣＰＫ））の活性を阻害することができる。図１にさらに示されるように、化合物ＢによるＣＳＣＰＫの遮断は、Ｎａｎｏｇを含む種々の癌細胞幹細胞性関連因子のダウンレギュレーションももたらすことができる。本明細書で考察するように、化合物Ａまたは化合物Ｂ単独の相加効果よりも大きな効果が、癌細胞を化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療を用いて治療した時に観察された。
【００３０】
一部の実施形態において、癌を治療することを必要とする対象へ、
式Ａ
【化３】
2018514557.tif 000005
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される治療有効量の化合物Ａの少なくとも１つの化合物、ならびに
式Ｂ
【化４】
2018514557.tif 000006
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される治療有効量の化合物Ｂの少なくとも１つの化合物を投与することを含む、癌を治療するための方法が本明細書に開示される。
【００３１】
一部の実施形態において、癌を治療することを必要とする対象へ、（ａ）治療有効量の癌幹細胞阻害薬、そのプロドラッグ、これらの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、またはこれらうちのいずれかの溶媒和物、および（ｂ）治療有効量のキナーゼ標的薬、そのプロドラッグ、これらの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、またはこれらのうちのいずれかの溶媒和物を投与することを含む、癌を治療する方法が本明細書に開示される。一部の実施形態において、当該癌幹細胞阻害薬は、ＳＴＡＴ３経路阻害薬である。
【００３２】
一部の実施形態において、当該癌幹細胞阻害薬は、２−（１−ヒドロキシエチル）−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチル−７−クロロ−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチル−７−フルオロ−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−アセチルナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、２−エチル−ナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、これらのうちのいずれかのプロドラッグ、これらのうちのいずれかの誘導体、これらのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される。
【００３３】
一部の実施形態において、当該キナーゼ標的薬は、キナーゼ阻害薬である。一部の実施形態において、当該キナーゼ標的薬は、癌幹細胞経路キナーゼ阻害薬である。一部の実施形態において、当該キナーゼ標的薬は、
【化５】
2018514557.tif 000007
、
【化６】
2018514557.tif 000008
、
【化７】
2018514557.tif 000009
、
【化８】
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、
【化９】
2018514557.tif 000011
、
【化１０】
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、
【化１１】
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、
【化１２】
2018514557.tif 000014
、これらのうちのいずれかのプロドラッグ、これらのうちのいずれかの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される。
【００３４】
一部の実施形態において、（１）式Ａを有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される少なくとも１つの化合物、ならびに（２）式Ｂを有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物を、投与ならびに／または使用のための説明書とともに含むキットが開示される。
【００３５】
一部の実施形態において、（１）少なくとも１つの癌幹細胞阻害薬、このプロドラッグ、これらの誘導体、これらの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、またはこれらのうちのいずれかの溶媒和物、および（２）少なくとも１つのキナーゼ標的薬、このプロドラッグ、それらの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、またはこれらのうちのいずれかの溶媒和物を、投与および／または使用のための説明書とともに含むキットが開示される。
【００３６】
本開示の態様および実施形態は、明らかにされており、または後述の詳細な説明から容易に明らかであろう。上述の一般的な説明および後述の詳細な説明が両方とも、例示的および説明目的のみであることは理解されるべきであり、特許請求の範囲を制限するよう意図するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療による癌細胞幹細胞性の阻害の亢進を示す。
【図２】化合物Ａ（「６０８」）および化合物Ｂ（「５０３」）の併用治療後のＳＴＡＴ３リン酸化の阻害の亢進を示す。
【図３】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後のＮａｎｏｇタンパク質発現の阻害の亢進を示す。
【図４】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後の７８６−０、ＲＫＯ、およびＤＬＤ−１の阻害の亢進を示す。
【図５】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療が結果的に、癌幹細胞の生存能力の阻害を亢進したことを示す。
【図６Ａ】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後の化合物Ａおよび化合物Ｂの薬力学的マーカーのタンパク質発現におけるノックダウンの亢進を示す。
【図６Ｂ】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後の化合物Ａおよび化合物Ｂの薬力学的マーカーのタンパク質発現におけるノックダウンの亢進を示す。
【図７】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後のインビボでの抗癌幹活性の亢進を示す。
【図８】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後のヒト結腸癌のマウス異種移植モデルにおける抗腫瘍活性の亢進を示す。
【図９】化合物Ａおよび化合物Ｂの併用治療後のヒト胃癌のマウス異種移植モデルにおける抗腫瘍活性の亢進を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下は、本明細書において使用される用語の定義である。本明細書の語群または用語について提供される初期的な定義は、別段の記載がない限り、本明細書全体の当該語群または用語へ個々にまたは別の語群の一部として適用される。
【００３９】
「約」という用語が数値範囲とともに使用されるとき、当該数値を上下に限界を拡大することによって当該範囲を変更する。概して、「約」という用語は本明細書において、数値を当該記載値の上下に２０％、１０％、５％、または１％の分散だけ変更するために使用される。一部の実施形態において、「約」という用語は、数値を当該記載値の上下に１０％の分散だけ変更するために使用される。一部の実施形態において、「約」という用語は、数値を当該記載値の上下に５％の分散だけ変更するために使用される。一部の実施形態において、「約」という用語は、数値を当該記載値の上下に１％の分散だけ変更するために使用される。
【００４０】
「投与する」、「投与している」、または「投与」という用語は本明細書において、これらの最も広い意味で使用される。これらの用語は、対象へ本明細書に説明する化合物または医薬組成物を導入するいずれかの方法を指し、例えば、当該化合物を全身に、局所的に、またはインサイツで当該対象へ導入することを含むことができる。したがって、組成物から対象において生成される本開示の化合物は（当該組成物が当該化合物を含んでいようといまいと）、当該用語によって包含される。当該用語が「全身レベルの」または「全身に」という用語と関連して使用されるとき、当該用語は概して、血流中での当該化合物または組成物のインビボでの全身レベルの吸収または蓄積の後に続く全身のいたるところへの分布を指す。
【００４１】
「対象」という用語は概して、本明細書に記載の化合物または医薬組成物が投与されることのできる生物を指す。対象は、ヒトまたはヒト細胞を含む哺乳類または哺乳類細胞であり得る。当該用語は、細胞または当該細胞のドナーもしくはレシピエントを含む、生物も指す。種々の実施形態において、「対象」という用語は、非ヒト霊長類、マウス、ウサギ、ヒツジ、イヌ、ネコ、ウマ、ウシ、ニワトリ、両生類、爬虫類、魚類、線虫、および昆虫のようなヒト、哺乳類および非哺乳類を含むがこれらに限定されない、本明細書に記載の化合物または医薬組成物のレシピエントであることになっている何らかの動物（例えば、哺乳類）を指す。一部の状況下では、「対象」および「患者」という用語は、ヒト対象に関して、本明細書において相互交換可能に使用される。
【００４２】
「有効量」および「治療有効量」という用語は、以下に説明されるような、疾患の治療を含むがこれに限定されない意図した結果をもたらすのに十分な、本明細書に記載の化合物または医薬組成物の量を指す。一部の実施形態において、「治療有効量」は、検出可能な殺滅または癌細胞の成長もしくは伝播、腫瘍の大きさもしくは数、ならびに／または癌のレベル、病期、進行および／もしくは重症度に関する他の基準の検出可能な阻害にとって有効である量である。一部の実施形態において、「治療有効量」は、全身投与、局所投与、またはインサイツ投与される量（例えば、対象においてインサイツで生成される化合物の量）を指す。治療有効量は、意図する適用（インビトロまたはインビボ）、または対象および治療中の疾患容態、例えば、対象の体重および年齢、疾患容態の重症度、投与様式およびこれらに類するものに応じて変化させることができ、このことは、当業者によって容易に判断することができる。当該用語は、標的細胞における特定の応答、例えば、細胞遊走の低下を誘導するであろう用量へも適用される。具体的な用量は、例えば、対象の体重、詳細な医薬組成物、対象およびその年齢および既往歴または健康状態に対する危険性、当該用量を他の薬剤と併用投与しているかどうか、投与のタイミング、投与される組織、ならびに運搬される身体送達系に応じて変化し得る。
【００４３】
本明細書において使用される場合、「治療」、「治療すること」、「緩解すること」、および「元気づけること」という用語は、本明細書において相互交換可能に使用される。これらの用語は、治療上の利点および／または予防上の利点を含むがこれらに限定されない有益なまたは望ましい結果を得るためのアプローチを指す。治療中の潜在的な障害の撲滅または緩解は治療上の利点によって意味される。また、治療上の利点は、対象は、潜在的な障害に依然として罹患している可能性があるにもかかわらず、対象において改善が観察されるように、潜在的な障害と関係する生理学的症状のうちの１つ以上の撲滅または緩解で達成される。予防上の利点については、特定の疾患の診断がなされなかったかもしれない場合でさえ、医薬組成物は、当該疾患を発症させる危険性のある対象へ、または疾患の生理学的症状のうちの１つ以上を報告する対象へ投与され得る。
【００４４】
「併用」、「併用の」、または「併用治療」という用語は、本明細書において使用される場合、障害、容態、または症状、例えば癌の容態を治療するための、少なくとも２つの異なる薬剤（式Ａを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物または／および式Ｂを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物、ならびに１つ以上の追加の薬剤）の投与を意味する。このような併用／併用治療は、第二の薬剤の投与の前、間、および／または後の１つの薬剤の投与を包含し得る。当該第一の薬剤および第二の薬剤は、別個の医薬組成物において同時に、別個に、または連続して投与されることができる。当該第一の薬剤および第二の薬剤は、同じまたは異なる投与経路によって対象へ投与され得る。一部の実施形態において、併用治療は、式Ａを有する化合物から選択される、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物、および式Ｂを有する化合物から選択される、治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物を含む。
【００４５】
例えば、式Ａを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物および式Ｂを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物は、異なる作用機序を有することができる。一部の実施形態において、併用治療は、式Ａを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物および式Ｂを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物の予防効果または治療効果を共に機能することによって改善し、相加効果、相乗効果、または亢進した効果を有する。ある特定の実施形態において、本開示の併用治療は、式Ａを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物または式Ｂを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物と関係する副作用を低下させる。式Ａを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物および式Ｂを有する化合物から選択される少なくとも１つの化合物の投与は、時間にして最長数週間ほど空けられ得るが、より一般的には４８時間以内、および最も一般的には２４時間以内に投与され得る。
【００４６】
「相乗性」、「相乗的」、「相乗的に」、または「亢進した」という用語は、本明細書において使用される場合、２つ以上の成分の個別の効果の合計（または「相加効果」）よりも大きな併用効果を生じるための当該成分の相互作用または併用の効果を指す。
【００４７】
本明細書において使用される場合の「進行する」、「進行した」、および「進行」という用語は、以下、すなわち、（１）進行性疾患（ＰＤ）の先行療法（例えば、化学療法）に対する応答、（２）先行療法（例えば、化学療法）を用いた治療後の１つ以上の新たな病変の出現、および（３）試験に関して最少の合計を基準に採用する（これには、試験に関して最少である場合の基線の合計も含む）、標的病変の直径の合計の少なくとも５％（例えば、１０％、２０％）の増加のうちの少なくとも１つを指す。
【００４８】
本明細書において使用される場合、「感作している」は、既に抵抗性のある、非応答性である、または療法（例えば、化学療法）計画に対していくぶん応答性がある対象を、当該療法（例えば、化学療法）投与計画に対して感受性、応答性、またはより応答性にすることを意味する。
【００４９】
対象における「癌」という用語は、制御されていない増殖、不死化、転移能、成長および増殖の迅速な速度、ならびにある特定の形態学的特徴のような、癌を生じる細胞に典型的な特徴を有する細胞の存在を指す。しばしば、癌細胞は、腫瘍または塊の形態で存在するだろうが、このような細胞は、対象内で単独で存在し得、または白血球もしくはリンパ球のような独立した細胞として血流において循環し得る。本明細書において使用される場合の癌の例としては、肺癌、膵癌、骨癌、皮膚癌、頭頸部癌、皮膚もしくは眼内黒色腫、乳癌、子宮癌、卵巣癌、腹膜癌、結腸癌、直腸癌、大腸腺癌、肛門領域の癌、胃癌（ｓｔｏｍａｃｈ  ｃａｎｃｅｒ）、胃癌（ｇａｓｔｒｉｃ  ｃａｎｃｅｒ）、消化管癌、胃腺癌、アドレノコルチコイド癌、子宮癌、卵管癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰癌、ホジキン病、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、軟骨肉腫、小腸癌、内分泌系癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎癌、軟部組織肉腫、ユーイング肉腫、尿道癌、陰茎癌、前立腺癌、膀胱癌、精巣癌、尿管癌、腎盂癌、中皮腫、肝細胞癌、胆道癌、腎癌、腎細胞癌、慢性もしくは急性白血病、リンパ球性リンパ腫、中枢神経系（ＣＮＳ）腫瘍、脊髄（ｓｐｉｎａｌ  ａｘｉｓ）腫瘍、脳幹膠腫、多形膠芽腫、星状細胞腫、神経鞘腫、上衣腫、髄芽腫、髄膜腫、扁平上皮癌、下垂体腺腫、上記癌のうちのいずれかの難治性バージョンまたは上記癌のうちの１つ以上からなる組み合わせを含む、先の癌が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５０】
例示された癌の一部は、一般用語に含まれ、この点において含まれる。例えば、一般用語である泌尿器系癌には、膀胱癌、前立腺癌、腎癌、精巣癌、およびこれらに類するものが含まれ、別の一般用語である肝胆道癌には、肝臓癌（肝細胞癌または胆管癌を含む一般用語であるそれ自体）、胆嚢癌、胆道癌、または膵癌が含まれる。泌尿器系癌および肝胆道癌は両方とも、本開示によって熟慮され、「癌」という用語に含まれる。
【００５１】
「固形腫瘍」も、「癌」という用語内に含まれる。本明細書において使用される場合、「固形腫瘍」という用語は、肉腫、癌腫、およびリンパ腫のような癌のような、異常な腫瘍塊を形成する容態を指す。固形腫瘍の例としては、非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）、神経内分泌腫瘍、胸腺腫（ｔｈｙｏｍａｓ）、線維性腫瘍、転移性大腸癌（ｍＣＲＣ）、およびこれらに類するものが挙げられるが、それらに限定されない。一部の実施形態において、固形腫瘍疾患は、腺癌、扁平上皮癌、大細胞癌、およびこれらに類するものである。
【００５２】
一部の実施形態において、癌は、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、胃癌、軟骨肉腫、結腸直腸腺癌、大腸腺癌、乳癌、卵巣癌、頭頚部癌、黒色腫、胃腺癌、肺癌、膵癌、腎細胞癌、肝細胞癌、子宮頸癌、脳腫瘍、多発性骨髄腫、白血病、リンパ腫、前立腺癌、胆管癌、子宮内膜癌、小腸腺癌、子宮肉腫、またはアドレノコルチコイド癌である。一部の実施形態において、癌は、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、大腸腺癌、乳癌、卵巣癌、頭頚部癌、黒色腫、胃腺癌、肺癌、膵癌、腎細胞癌、肝細胞癌、子宮頸癌、脳腫瘍、多発性骨髄腫、白血病、リンパ腫、前立腺癌、胆管癌、子宮内膜癌、小腸腺癌、子宮肉腫、またはアドレノコルチコイド癌である。一部の実施形態において、癌は乳癌である。一部の実施形態において、癌は大腸腺癌である。一部の実施形態において、癌は小腸腺癌である。一部の実施形態において、癌は肝細胞癌である。一部の実施形態において、癌は頭頚部癌である。一部の実施形態において、癌は腎細胞癌である。一部の実施形態において、癌は卵巣癌である。一部の実施形態において、癌は前立腺癌である。一部の実施形態において、癌は肺癌である。一部の実施形態において、癌は子宮肉腫である。一部の実施形態において、食道癌である。一部の実施形態において、癌は子宮内膜癌である。一部の実施形態において、癌は胆管癌である。一部の実施形態において、癌の各々は、適切不可能であり、進行性であり、難治性であり、再発性であり、または転移性である。
【００５３】
本明細書において使用される場合、「式Ａの少なくとも１つの化合物」および「化合物Ａ」という用語は各々、式Ａ
【化１３】
2018514557.tif 000015
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される化合物を意味する。
【００５４】
一部の実施形態において、式Ａを有する化合物のプロドラッグおよび誘導体は、ＳＴＡＴ３阻害薬である。式Ａを有する化合物のプロドラッグの非限定例は、例えば、化合物番号４０１１および４０１２として米国付与前公開第２０１２／０２５２７６３号において説明されたリン酸エステルおよびリン酸ジエステル、ならびにまた米国特許第９，１５０，５３０号において説明された適切な化合物である。式Ａを有する化合物の誘導体の非限定例としては、例えば、米国特許第８，９７７，８０３号において開示された誘導体が含まれる。米国特許付与前公開第２０１２／０２５２７６３号ならびに米国特許第９，１５０，５３０号および第８，９７７，８０３号の開示は、それらの内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【００５５】
以下に示す式Ａ
【化１４】
2018514557.tif 000016
を有する化合物は、２−アセチルナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、ナパブカシン、またはＢＢＩ６０８としても公知であり得、これらの互変異性体を含む。
【００５６】
結晶形態および追加の癌幹細胞阻害薬を含む２−アセチルナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを調製する適切な方法は、第ＷＯ２００９／０３６０９９号、第ＷＯ２００９／０３６１０１号、第ＷＯ２０１１／１１６３９８号、ＷＯ２０１１／１１６３９９号、および第ＷＯ２０１４／１６９０７８号として公開された共有のＰＣＴ出願において説明されており、これらの出願の各々の内容は、全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【００５７】
本明細書において使用される場合、「式Ｂの少なくとも１つの化合物」および「化合物Ｂ」という用語は各々、式（Ｂ）
【化１５】
2018514557.tif 000017
を有する化合物、プロドラッグ、誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される化合物を意味する。
【００５８】
一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体は、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体は、癌幹細胞経路キナーゼ（ＣＳＣＰＫ）阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体は、ＳＴＫ３３、ＭＥＬＫ、ＡＸＬ、ｐ７０Ｓ６Ｋ、およびＰＤＧＦＲαの阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ＳＴＫ３３阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ＭＥＬＫ阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ＡＸＬ阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ｐ７０Ｓ６Ｋ阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ＰＤＧＦＲα阻害薬である。一部の実施形態において、式Ｂを有する化合物およびその誘導体から選択される少なくとも１つの化合物は、ＮＡＮＯＧ発現を阻害する。式Ｂを有する化合物およびその誘導体の非限定例としては、例えば、米国特許第８，２９９，１０６号およびＰＣＴ特許出願公開第ＷＯ２０１４１６０４０１号において開示される誘導体が挙げられる。米国特許第８，２９９，１０６号およびＰＣＴ特許出願公開第ＷＯ２０１４１６０４０１号は、それらの内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる。一部の実施形態において、当該キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬またはＣＳＣＰＫ阻害薬は、
【化１６】
2018514557.tif 000018
、
【化１７】
2018514557.tif 000019
、                                        
【化１８】
2018514557.tif 000020
、
【化１９】
2018514557.tif 000021
、
【化２０】
2018514557.tif 000022
、
【化２１】
2018514557.tif 000023
、
【化２２】
2018514557.tif 000024
、
【化２３】
2018514557.tif 000025
、これらのうちのいずれかのプロドラッグ、これらのうちのいずれかの誘導体、これらのうちのいずれかの医薬として許容され得る塩、およびこれらのうちのいずれかの溶媒和物から選択される。
【００５９】
式Ｂを有する化合物およびその誘導体を調製する適切な方法は、米国特許第８，２９９，１０６号およびＰＣＴ特許出願公開第ＷＯ２０１４１６０４０１号において説明されており、各出願の内容は全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【００６０】
「塩（複数可）」という用語には、本明細書で使用される場合、無機酸および／または有機酸ならびに無機塩基および／または有機塩基とともに形成される酸性および／または塩基性の塩を含む。本明細書で使用される場合、「医薬として許容され得る塩」という用語は、適切な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激、アレルギー応答および／またはこれらに類するものを有さない対象の組織と接触させて使用するのに適しており、ならびに妥当な損益比に相応する塩を指す。医薬として許容され得る塩は、当該技術分野で周知である。例えば、Ｂｅｒｇｅらは、医薬として許容され得る塩を、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ（１９７７）６６：１〜１９において詳細に説明している。
【００６１】
医薬として許容され得る塩は、無機酸または有機酸とともに形成され得る。適切な無機酸の非限定例としては、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、および過塩素酸が挙げられる。適切な有機酸の非限定例としては、酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、およびマロン酸が挙げられる。適切な医薬として許容され得る塩の他の非限定例としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ベシル酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、カンホラート、カンホスルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリル酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、および吉草酸塩が挙げられる。一部の実施形態において、塩が誘導されることのできる有機酸には、例えば、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、シュウ酸、乳酸、トリフルオロ酢酸、マレイン酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、桂皮酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、およびサリチル酸が含まれる。
【００６２】
塩は、開示された化合物の分離および精製の間にインサイツで、または当該化合物を適切な塩基もしくは酸とそれぞれ反応させることによるなど別個に調製され得る。塩基に由来する医薬として許容され得る塩の非限定例としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１〜４アルキル）４塩が挙げられる。適切なアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩の非限定例としては、ナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、鉄塩、亜鉛塩、銅塩、マンガン塩、およびアルミニウム塩が挙げられる。適切な医薬として許容され得る塩のさらなる非限定例としては、適宜、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸化物、硫酸化物、リン酸化物、硝酸化物、低級アルキルスルホナート、およびアリールスルホナートのような対イオンを用いて形成される非毒性のアンモニウム塩、第四級アンモニウム塩、およびアミンカチオンが挙げられる。塩が由来され得る適切な有機塩基の非限定例としては、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、天然の置換アミンを含む置換アミン、環状アミン、ならびにイソプロピルアミン、トリメチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、およびエタノールアミンのような塩基性イオン交換樹脂が挙げられる。一部の実施形態において、医薬として許容され得る塩基付加塩は、アンモニウム塩、カリウム塩、ナトリウム塩、カルシウム塩、およびマグネシウム塩から選択されることができる。
【００６３】
「溶媒和物」という用語は、本開示の化合物の１つ以上の分子を、１つの溶媒または複数の溶媒の１つ以上の分子とともに含む凝集体を表す。本開示の化合物の溶媒には例えば、水和物が含まれる。
【００６４】
本明細書に開示される少なくとも１つの化合物は、医薬組成物の形態であってもよい。一部の実施形態において、当該医薬組成物は、式Ａの少なくとも１つの化合物および少なくとも１つの医薬として許容され得る担体を含み得る。一部の実施形態において、当該医薬組成物は、式Ｂの少なくとも１つの化合物および少なくとも１つの医薬として許容され得る担体を含み得る。一部の実施形態において、当該医薬組成物は、１つ以上の化合物および少なくとも１つの医薬として許容され得る担体を含み得、ここで、当該１つ以上の化合物は、対象において式Ａの少なくとも１つの化合物へと変換されることができる（すなわち、プロドラッグ）。一部の実施形態において、当該医薬組成物は、１つ以上の化合物および少なくとも１つの医薬として許容され得る担体を含み得、ここで、当該１つ以上の化合物は、対象において式Ｂの少なくとも１つの化合物へと変換されることができる（すなわち、プロドラッグ）。
【００６５】
本明細書で使用される「担体」という用語は、例えば、対象に関与するまたは対象において医薬化合物をある器官または身体の一部から別の器官または身体の一部へと運搬または輸送することのできる液体または固体の充填剤、希釈剤、賦形剤、溶媒または封入材料のような、医薬として許容され得る材料、組成物またはビヒクルを意味する。各担体は、製剤の他の成分と適合性のある、および対象に有害ではないという意味で、「許容され得」なければならない。医薬として許容され得る担体、担体、および／または希釈剤の非限定例としては、ラクトース、グルコースおよびスクロースのような糖、トウモロコシデンプンおよびジャガイモデンプンのようなデンプン、カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース、および酢酸セルロースのようなセルロースおよびその誘導体、トラガカント末、麦芽、ゼラチン、タルク、カカオバターおよび坐薬蝋のような賦形剤、ピーナッツ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、トウモロコシ油、およびダイズ油のような油、プロピレングリコールのようなグリコール、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、およびポリエチレングリコールのようなポリオール、オレイン酸エチルおよびラウリル酸エチルのようなエステル、アガー、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウムのような緩衝剤、アルギン酸、発熱物質非含有水、等張性塩類溶液、リンゲル溶液、エチルアルコール、リン酸緩衝液、ならびに医薬製剤において採用される他の非毒性適合性物質が挙げられる。ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、および酸化ポリエチレン−酸化ポリプロピレンコポリマーのような、湿潤剤、乳化剤、および潤滑剤、ならびに着色料、放出剤、被覆剤、甘味料、着香料および香料、保存料、ならびに抗酸化物質も、当該組成物中に存在することができる。
【００６６】
一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇ〜約１５００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、当該少なくとも１つの化合物は、約１６０ｍｇ〜約１０００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、１日約３００ｍｇ〜約７００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約７００ｍｇ〜約１２００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約８００ｍｇ〜約１１００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約８５０ｍｇ〜約１０５０ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約９６０ｍｇ〜約１０００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、１日１回投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約４８０ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約９６０ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約１０００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物の総量は、１日２回（ＢＩＤ）またはそれより多数回など、分割された用量で１日に１回超投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇを１日２回から約７５０ｍｇを１日２回までの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、当該少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇを１日２回から約５００ｍｇを１日２回までの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約２４０ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約４８０ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、約５００ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、経口投与される。
【００６７】
一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約３００ｍｇ〜約７００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約７００ｍｇ〜約１２００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約８００ｍｇ〜約１１００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約８５０ｍｇ〜約１０５０ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約９６０ｍｇ〜約１０００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬の総量は、１日１回投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約４８０ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約９６０ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約１０００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬の総量は、分割された用量で、１日２回（ＢＩＤ）またはそれより多数回など、１日１回超で投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約２４０ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約４８０ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約５００ｍｇの用量で１日２回投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、経口投与される。
【００６８】
一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約２０ｍｇ〜約６００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約５０ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇ〜約４００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約８０ｍｇ〜約３００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、１日１回投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約１００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約２００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約３００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物の総量は、単回日用量で投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物の総量は、分割された用量で、１日２回（ＢＩＤ）またはそれより多数回など、１日１回超投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約１００ｍｇの用量で１日１回投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、約２００ｍｇの用量で１日１回投与される。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、経口投与される。
【００６９】
一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約２０ｍｇ〜約６００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約５０ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約８０ｍｇ〜約４００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約８０ｍｇ〜約３００ｍｇの範囲の量で投与され得る。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、１日１回投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約１００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約２００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約３００ｍｇの用量で毎日投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬の総量は、単回日用量で毎日投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬の総量は、分割された用量で、１日２回（ＢＩＤ）またはそれより多数回など、１日１回超投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約１００ｍｇの用量で１日１回投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、約２００ｍｇの用量で１日１回投与される。一部の実施形態において、キナーゼ標的薬またはキナーゼ阻害薬は、経口投与される。
【００７０】
一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約８０ｍｇ〜約９６０ｍｇの範囲の用量で１日２回、または約１６０ｍｇ〜約２４０ｍｇの範囲の用量で１日２回、または約４８０ｍｇの用量で１日２回経口投与され、キナーゼ標的薬は、約１００ｍｇ〜約６００ｍｇの範囲の用量で１日１回、または２００ｍｇの範囲で１日１回経口投与される。一部の実施形態において、癌幹細胞阻害薬は、約４８０ｍｇの用量で１日２回経口投与され、キナーゼ標的薬は、約３００ｍｇの用量で１日１回経口投与される。
【００７１】
経口投与に適切な本明細書に開示される医薬組成物は、カプセル剤、サシェ剤、丸剤、錠剤、ロゼンジ剤（着香した基剤、通常はスクロースおよびアカシアまたはトラガカントを使用する）、散剤、顆粒剤、水性または非水性の液体中にある液剤、水性または非水性の液体中にある懸濁剤、水中油エマルション、油中水エマルション、エリキシル剤、シロップ剤、トローチ剤（ゼラチン、グリセリン、スクロース、および／またはアカシアのような不活性基剤を用いる）、および／あるいは洗口剤の形態であり得、各々、所定量の本開示の少なくとも１つの化合物を含有する。
【００７２】
本明細書に開示される医薬組成物は、ボーラス剤、舐剤、またはペースト剤として投与され得る。
【００７３】
経口投与のための固体剤形（カプセル剤、錠剤、丸剤、糖衣剤、散剤、顆粒剤およびこれらに類するもの）は、クエン酸ナトリウムまたはリン酸二カルシウムのような１つ以上の医薬として許容され得る担体、ならびに／あるいは以下のもの、すなわちデンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、および／またはケイ酸のような、充填剤または増量剤、例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロース、および／またはアカシアのような結合剤、グリセロールのような保水剤、アガー−アガー、炭酸カルシウム、ジャガイモまたはタピオカデンプン、アルギン酸、ある特定のケイ酸塩、炭酸ナトリウム、およびグリコール酸デンプンナトリウムのような崩壊剤、パラフィンのような溶液緩染剤、第四級アンモニウム化合物のような吸収加速剤、例えば、セチルアルコール、グリセロールモノステアラート、および酸化ポリエチレン−酸化ポリプロピレンコポリマーのような湿潤剤、カオリンおよびベントナイトクレイのような吸収剤、タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固形ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム、およびこれらの混合物のような潤滑剤、ならびに着色料のうちのいずれかと混合され得る。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、医薬組成物は、緩衝剤も含み得る。類似のタイプの固体組成物は、ラクトースおよび乳糖のような賦形剤、ならびに高分子量ポリエチレングリコールおよびこれに類するものを用いて、軟質ならびに硬質充填ゼラチンカプセル剤としても採用され得る。
【００７４】
経口投与のための液体剤形には、医薬として許容され得るエマルション、ミクロエマルション、液剤、懸濁剤、シロップ剤、およびエリキシル剤が含まれ得る。有効成分に加えて、液体剤形は、例えば、水または他の溶媒のような、当該技術分野で通常使用される不活性希釈剤、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、油（特に、綿実油、落花生油、トウモロコシ油、胚芽油、オリーブ油、ひまし油およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフリルアルコール、ポリエチレングリコール、およびソルビタンの脂肪酸エステルなどの可溶化剤および乳化剤、ならびにこれらの混合物を含有し得る。さらに、シクロデキストリン、例えば、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリンは、化合物を可溶化するために使用され得る。
【００７５】
当該医薬組成物には、湿潤剤、乳化および懸濁剤、甘味料、着香料、着色料、香料、および保存料のようなアジュバントも含まれ得る。懸濁剤は、本開示による化合物に加えて、例えば、エトキシ化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビトールおよびソルビタンエステル、微結晶性セルロース、メタ水酸化アルミニウム、ベントナイト、アガー−アガー、およびトラガカント、ならびにこれらの混合物のような懸濁剤を含有し得る。
【００７６】
直腸投与または膣内投与のための本明細書に開示される医薬組成物は、本開示による１つ以上の化合物を、室温で固体であるが体温では液体であり、それゆえ直腸腔または膣腔の中で融解して本開示の化合物を放出するであろう、例えば、カカオバター、ポリエチレングリコール、坐薬蝋またはサリチラートを含む１つ以上の適切な非刺激性賦形剤または担体と混合することによって調製され得る坐薬としてもたらされ得る。膣内投与に適した医薬組成物には、適切であることが当該技術分野で公知である担体を含有するペッサリー製剤、タンポン製剤、クリーム製剤、ゲル製剤、ペースト製剤、発泡製剤、またはスプレー製剤も含まれ得る。
【００７７】
本開示の医薬組成物または医薬錠剤の局所投与または経皮投与のための剤形には、散剤、スプレー剤、軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤、ローション剤、ゲル剤、液剤、パッチ剤、および吸入剤が含まれ得る。当該医薬組成物または医薬錠剤は、無菌条件下で医薬として許容され得る担体、および必要とされ得る何らかの保存料、緩衝剤、または高圧ガスと混合され得る。
【００７８】
当該軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤およびゲル剤は、本開示の医薬組成物または医薬錠剤に加えて、動物性および植物性の脂肪、油、蝋、パラフィン、デンプン、トラガカント、セルロース誘導体、ポリエチレングリコール、シリコーン、ベントナイト、ケイ酸、タルク、および酸化亜鉛、またはこれらの混合物のような賦形剤を含有し得る。
【００７９】
散剤およびスプレー剤は、本開示の医薬組成物または医薬錠剤に加えて、ラクトース、タルク、ケイ酸、水酸化アルミニウム、ケイ酸カルシウム、およびポリアミド末、またはこれらの物質の混合物のような賦形剤を含有し得る。さらに、スプレー剤は、フロンならびにブタンおよびプロパンのような揮発性炭化水素のような通例の高圧ガスを含有し得る。
【００８０】
点眼製剤、眼用軟膏、散剤、液剤およびこれらに類するものも、本開示の範囲内であると考えられる。
【００８１】
非経口投与に適した組成物は、少なくとも１つ以上の医薬として許容され得る無菌の等張性水性もしくは非水性液剤、分散剤、懸濁剤、エマルション、または使用直前に無菌の注射液剤もしくは分散剤の中へと再構成され得る無菌散剤を含み得、当該組成物は、抗酸化物質、緩衝剤、静菌剤、意図するレシピエントの血液と製剤を等張性にする溶質、または懸濁剤もしくは増粘剤を含有し得る。
【００８２】
種々の実施形態において、本明細書に記載の組成物は、式Ａの化合物ならびにその医薬として許容され得る塩および溶媒和物から選択される少なくとも１つの化合物ならびに１つ以上の界面活性剤を含む。一部の実施形態において、当該界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム（ＳＬＳ）、ドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）、または１つ以上のポリオキシグリセリドである。例えば、ポリオキシグリセリドは、ラウロイルポリオキシグリセリド（Ｇｅｌｕｃｉｒｅ（商標）呼ばれることもある）またはリノレオイルポリオキシグリセリド（Ｌａｂｒａｆｉｌ（商標）と呼ばれることもある）であり得る。このような組成物の例は、ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０３３５６６号において示され、その内容は全体として本明細書に組み込まれる。
【００８３】
本発明は、それらの内容が全体として参照により本明細書に組み込まれるＷＯ２００９／０３６００９９、ＷＯ２００９／０３６１０１、ＷＯ２０１１／１１６３９８、ＷＯ２０１１／１１６３９９、ＷＯ２０１４／１６９０７８、およびＷＯ２００９／０３３０３３として公開された共有のＰＣＴ出願に記載のような、選択された粒径分布を有する適切な医薬製剤ならびに最適な粒径分布、適切な薬剤の投与計画、薬用量および間隔を識別するための方法、その結晶形態を含む２−アセチルナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを調製する適切な方法、ならびにさらなる特異的な適切な癌幹細胞阻害薬およびキナーゼ阻害薬に関するさらなる実施形態を提供する。
【００８４】
種々の実施形態において、本明細書に記載の組成物は、式Ｂの化合物ならびにその医薬として許容され得る塩および溶媒和物から選択される少なくとも１つの化合物ならびに１つ以上の界面活性剤を含む。一部の実施形態において、当該界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム（ＳＬＳ）、ドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）、または１つ以上のポリオキシグリセリドである。例えば、ポリオキシグリセリドは、ラウロイルポリオキシグリセリド（Ｇｅｌｕｃｉｒｅ（商標）と呼ばれることもある）またはリノレオイルポリオキシグリセリド（Ｌａｂｒａｆｉｌ（商標）と呼ばれることもある）であり得る。
【００８５】
一部の実施形態において、本明細書に記載の化合物または医薬組成物は、例えば、化学治療薬および他の抗腫瘍薬、抗炎症性化合物、ならびに／または免疫抑制性化合物を含む種々の公知の治療薬のうちのいずれかとの併用で投与される。一部の実施形態において、本明細書に記載の化合物、生成物、および／または医薬組成物は、非限定例として外科的処置および方法、放射線療法、化学療法、ならびに／またはホルモンもしくは他の内分泌関連治療を含む種々の公知の治療のうちのいずれかとともに有用である。
【００８６】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を含む少なくとも１つの医薬組成物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物を含む少なくとも１つの医薬組成物と併用して投与することを含む、ＣＳＣの生残および／または自己再生を阻害、低下、および／または低減させる方法が本明細書に開示される。治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む、ＣＳＣの生残および／または自己再生を阻害、低下、および／または低減させる方法も本明細書に開示される。
【００８７】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む、対象において従来の化学療法および／または標的療法に対して難治性の少なくとも１つの癌を治療する方法も本明細書に開示される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。
【００８８】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む、手術、癌療法（例えば、化学療法）、および／または放射線療法に失敗した対象における再発癌を治療する方法が本明細書に開示される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。
【００８９】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む、対象における癌の転移を治療または予防する方法も本明細書に開示される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。
【００９０】
治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む、対象における癌の再発（ｒｅｌａｐｓｅ）を予防するまたは再成長もしくは再発（ｒｅｃｕｒｒｅｎｔ）を抑制する方法も本明細書に開示される。一部の実施形態において、当該方法は、アジュバント療法の一部である。一部の実施形態において、当該方法は、癌の初期治療の後にまたは初期治療と同時に本開示の併用治療を適用することを含む。一部の実施形態において、初期治療は、化学療法、放射線療法、ホルモン療法、標的療法、または生物療法から選択される。一部の実施形態において、式Ａの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。一部の実施形態において、式Ｂの少なくとも１つの化合物は、医薬組成物中に含まれる。
【００９１】
一部の実施形態において、癌は、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、胃癌、軟骨肉腫、大腸腺癌、乳癌、卵巣癌、頭頚部癌、黒色腫、胃腺癌、肺癌、膵癌、腎細胞癌、肝細胞癌、子宮頸癌、脳腫瘍、多発性骨髄腫、白血病、リンパ腫、前立腺癌、胆管癌、子宮内膜癌、小腸腺癌、子宮肉腫、またはアドレノコルチコイド癌である。
【００９２】
一部の実施形態において、癌は、食道癌、胃食道接合部癌、胃食道腺癌、大腸腺癌、乳癌、卵巣癌、頭頚部癌、黒色腫、胃腺癌、肺癌、膵癌、腎細胞癌、肝細胞癌、子宮頸癌、脳腫瘍、多発性骨髄腫、白血病、リンパ腫、前立腺癌、胆管癌、子宮内膜癌、小腸腺癌、子宮肉腫、またはアドレノコルチコイド癌である。一部の実施形態において、癌は乳癌である。一部の実施形態において、癌は大腸腺癌である。一部の実施形態において、癌は小腸腺癌である。一部の実施形態において、肝細胞癌である。一部の実施形態において、癌は頭頚部癌である。一部の実施形態において、癌は腎細胞癌である。一部の実施形態において、癌は卵巣癌である。一部の実施形態において、癌は前立腺癌である。一部の実施形態において、癌は肺癌である。一部の実施形態において、癌は子宮肉腫である。一部の実施形態において、癌は食道癌である。一部の実施形態において、癌は子宮内膜癌である。一部の実施形態において、癌は胆管癌である。
【００９３】
一部の実施形態において、癌は摘出不可能であり得る。一部の実施形態において、癌は進行性であり得る。一部の実施形態において、癌は難治性であり得る。一部の実施形態において、癌は再発性であり得る。一部の実施形態において、癌は転移性であり得る。一部の実施形態において、癌はＳＴＡＴ３の過剰発現と関係し得る。一部の実施形態において、癌は、核β−カテニン局在と関係し得る。
【００９４】
実施例
実施例は、本発明の異なる様相をさらに説明するために以下に提供される。実施例は、本発明を実施するための有用な方法論も説明する。これらの実施例は、請求される本発明を制限するものではない。
【００９５】
本明細書に開示される方法は、それを必要とする対象へ、治療有効量の式Ａの少なくとも１つの化合物を治療有効量の式Ｂの少なくとも１つの化合物と併用して投与することを含む。
【００９６】
実施例１：化合物Ａおよび化合物Ｂを用いたインビトロでの併用処理の後のホスホＳＴＡＴ３の阻害亢進
癌細胞におけるホスホＳＴＡＴ３を阻害するための化合物Ａ、化合物Ｂ、およびそれらの併用の効果を試験した。これらの試験のために、化合物Ａを単独で用いて、化合物Ｂを単独で用いて、または化合物Ａおよび化合物Ｂを併用してＰａｎｃ−１膵癌細胞を処理した。図２に関して、併用処理のために、ヒト膵（Ｐａｎｃ−１）癌細胞を化合物Ｂ（５μＭ）とともに２０時間インキュベートした後、化合物Ｂ（５μＭ）および化合物Ａ（１μＭ）とともに４時間共処理した。次に、細胞可溶化液を調製し、ＳＴＡＴ３、ｐ−ＳＴＡＴ３、およびβアクチンのレベルについてウェスタンブロット法によって検討した。
【００９７】
図２に示されるように、化合物Ａおよび化合物Ｂを併用した処理は結果的に、化合物Ａを単独で用いたまたは化合物Ｂを単独で用いた処理と比較して、ｐ−ＳＴＡＴ３の阻害を亢進した。
【００９８】
実施例２：化合物Ａおよび化合物Ｂとのインビトロでの併用処理の後のＮａｎｏｇの阻害亢進
癌細胞における幹細胞性関連転写因子Ｎａｎｏｇを阻害する化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた併用処理の効果を試験した。これらの試験のために、化合物Ａを単独で用いて、または化合物Ｂを単独で用いて、または化合物Ａおよび化合物Ｂを併用して、ＭＫＮ２８胃癌細胞を処理した。図３に関して、ヒト胃（ＭＫＮ２８）癌細胞を化合物Ｂ（５μＭ）、化合物Ａ（１μＭ）、または化合物Ｂおよび化合物Ａ（それぞれ５μＭおよび１μＭ）とともに２４時間共処理した。次に、細胞可溶化液を調製し、Ｎａｎｏｇおよびβアクチンのレベルについてウェスタンブロット法によって検討した。
【００９９】
図３に示されるように、化合物Ａおよび化合物Ｂを併用した処理は結果的に、化合物Ａを単独で用いた処理または化合物Ｂを単独で用いた処理と比較した時、Ｎａｎｏｇタンパク質発現の阻害を亢進した。
【０１００】
実施例３：化合物Ａおよび化合物Ｂをインビトロで用いた併用処理はバルクの癌細胞コロニー形成の阻害を亢進した
バルクの癌細胞がクローン原性拡大を受ける能力に及ぼす化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理を、コロニー形成アッセイによって検討した。これらの試験のために、ヒト腎癌細胞（７８６−０）、ヒト結腸癌細胞（ＲＫＯ）、およびヒト結腸癌細胞（ＤＬＤ−１）を、化合物Ａを単独で用いて、化合物Ｂを単独で用いて、または化合物Ａおよび化合物Ｂを併用して処理した。図４に関して、７８６−０ヒト腎癌細胞、ＲＫＯヒト結腸癌細胞、およびＤＬＤ−１ヒト結腸癌細胞を６穴プレート上へ１０００個／ウェルで播種した。播種２４時間後、細胞をビヒクル、化合物Ａ（４時間）、化合物Ｂ（２４時間）、または化合物Ａおよび化合物Ｂ（２４時間）へ、示される用量で曝露した。次に、細胞を１０〜１４日間培養し、固定し、ギムザ染色した。
【０１０１】
図４に示されるように、化合物Ａおよび化合物Ｂを併用した処理は結果的に、化合物Ａを単独で用いた処理または化合物Ｂを単独で用いた処理と比較して、７８６−０、ＲＫＯおよびＤＬＤ−１のコロニー形成の阻害を亢進した。類似のデータは、ＳＷ４８０結腸癌細胞、ＡＧＳ胃癌細胞およびＭＫＮ２８胃癌細胞を用いても観察された。
【０１０２】
実施例４：化合物Ａおよび化合物Ｂをインビトロで併用処理した後の癌幹細胞球形成の阻害亢進
癌幹細胞スフェア形成（すなわち、スフェア発生）に及ぼす化合物Ａおよび化合物Ｂを併用した効果を試験した。これらの試験のために、ＤＬＤ−１、ＲＫＯ結腸癌細胞、およびＡＣＨＮ腎癌細胞を、Ａｃｃｕｔａｓｅ（登録商標）細胞脱離溶液で脱離させ、ＰＢＳで洗浄し、ＣＳＣ培地中に１×１０３個／ｍＬの濃度で再懸濁した。７２時間培養した後、結果として生じるＣＳＣを化合物Ａ（０．５〜１．０μＭ）、化合物Ｂ（１．２５〜２．５μＭ）、または化合物Ａおよび化合物Ｂの両方（それぞれ０．５〜１．０μＭおよび１．２５〜２．５μＭ）とともにインキュベートした。次に、ＣＳＣスフェアを７２時間成長させておいた後、細胞生存能力を、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（登録商標）発光細胞生存能力アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ）を用いて測定した。
【０１０３】
図５に示されるように、化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理は結果的に、化合物Ａを単独で用いた処理または化合物Ｂを単独で用いた処理と比較して、ＤＬＤ−１、ＲＫＯ、およびＡＣＨＮのＣＳＣ生存能力の阻害を亢進した。
【０１０４】
要約すると、実施例１〜４において説明した試験は、化合物Ａおよび化合物Ｂがインビトロで相乗的に作用することを実証したので、これらのデータは、広範な種々のヒト癌に対して化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた併用療法についての重要な可能性を示唆する。
【０１０５】
実施例５：インビボでの併用薬療法の後の化合物Ａおよび化合物Ｂの処理の薬力学的マーカーのノックダウン亢進
複数の薬剤に対する種々の薬力学的（ＰＤ）マーカーのレベルに及ぼす化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理のインビボでの効果を試験した。ヒト結腸癌（ＳＷ４８０）のマウス異種移植モデルを用いた。
【０１０６】
ＳＴＫ３３およびＮａｎｏｇのレベルを、異種移植組織の免疫蛍光染色を用いて検討した。雌のヌードマウスに８×１０６個のヒトＳＷ４８０結腸癌細胞を皮下接種した。動物をビヒクル、化合物Ａ（１００ｍｇ／ｋｇ）、化合物Ｂ（５０ｍｇ／ｋｇ）、または化合物Ａおよび化合物Ｂ（それぞれ１００ｍｇ／ｋｇおよび５０ｍｇ／ｋｇ）を毎日、合計１４回経口処理した。処理終了時に、安楽死させたマウスから腫瘍を収集した。摘出した腫瘍の一部を４℃の３．７％の中性ホルムアルデヒド緩衝液中で一晩固定した後、パラフィン包埋し、４ミクロン切片へと切断し、正に帯電したスライド上へ付着させた。焼灼および脱パラフィン処理した後、腫瘍または対照を含むスライドを抗原追跡のために９８℃１０ｍＭのｐＨ６．０のクエン酸ナトリウム溶液中でインキュベートした。その後、スライドを、Ｐ−ＳＴＡＴ３（Ｔｙｒ７０５）（ウサギ、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ、１：１００）、ＳＴＫ３３（マウス、Ａｂｎｏｖａ、１：２００）、Ｎａｎｏｇ（ウサギ、Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ、１：１００）に対する一次抗体を用いて４℃で一晩に次いで、ＡｌｅｘａＦｌｕｏｒ蛍光色素結合二次抗体（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、１：３００）を室温で１時間、プローブした。ＤＡＰＩを含有するＰｒｏＬｏｎｇマウント培地（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を用いてマウントした後、スライドを、２０倍対物レンズを備えたＺｅｉｓｓ  Ａｘｉｏ  Ｉｍａｇｅｒ  Ｍ２正立蛍光顕微鏡上で観察し、Ｚｅｎソフトウェアを用いて解析した。
【０１０７】
図６（Ａ）に示されるように、化合物Ａを用いた処理は、ｐ−ＳＴＡＴ３の細胞レベルを有意に低下させたが、化合物Ｂではそうならなかった。図６（Ｂ）に示されるように、化合物Ａを用いた処理は、ＳＴＫ３３およびＮａｎｏｇの両方の細胞質レベルも低下させた（図６（Ｂ））。対照的に、化合物Ｂを用いた処理は、両タンパク質の核レベルを低下させた。化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理は、異種移植組織におけるＳＴＫ３３およびＮａｎｏｇの細胞質レベルおよび核レベルの両方における低下の亢進と関係した。
【０１０８】
図６（Ａ）〜図６（Ｂ）において示されるように、異種移植組織における化合物Ａおよび／または化合物ＢについてのＰＤマーカーを免疫蛍光染色によって分析した（図６（Ａ）および図６（Ｂ））。化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理は結果的に、化合物Ａを単独で用いた処理または化合物Ｂを単独で用いた処理と比較して、ヒトＳＷ４８０結腸癌異種移植組織におけるｐ−ＳＴＡＴ３、ＳＴＫ３３およびＮａｎｏｇのレベルの阻害を亢進した。
【０１０９】
実施例６：化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理の後のインビボでの抗癌幹細胞活性の亢進
ＣＳＣをインビボで標的とする化合物Ａ＋化合物Ｂの併用の能力を、実施例５において先に説明したヒト結腸癌（ＳＷ４８０）のマウス異種移植モデルを用いて検討した。具体的には、マウスをビヒクル、化合物Ａ（１００ｍｇ／ｋｇ）、化合物Ｂ（５０ｍｇ／ｋｇ）、または化合物Ａ＋化合物Ｂ（それぞれ１００ｍｇ／ｋｇおよび５０ｍｇ／ｋｇ）を毎日、合計１４回経口処理した。１４日間の処理後、安楽死させたマウスから腫瘍を収集した。腫瘍組織の一部を、２００Ｕ／ｍＬのコラゲナーゼ（Ｓｉｇｍａ）および１００Ｕ／ｍＬのＤＮアーゼＩ（Ｓｉｇｍａ）を含有するＤＭＥＭ（Ｇｉｂｃｏ）を用いた３７℃で３０分間の酵素消化によって単細胞懸濁液へと解離させた。次に、結果として生じる細胞を４０μｍのストレーナーで濾過し、ＡＣＫ溶解緩衝液（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ）中で室温で５分間インキュベートして、赤血球を除去した。トリパンブルー（Ｇｉｂｃｏ）染色によって評価される１０００個の生腫瘍細胞を１ｍＬのスフェア培地中で懸濁し、低付着細胞培養１２穴プレート上に三つ組で播種した。癌スフェア培地は、Ｂ−２７（Ｇｉｂｃｏ）、２０ｎｇ／ｍｌのＥＧＦ（Ｒ＆Ｄ）、１０ｎｇ／ｍｌの塩基性ＦＧＦ（ｂＦＧＦ）（Ｒ＆Ｄ）、０．４％のＢＳＡ  Ｇｅｍｉｎｉ、および０．３％アガロースをＤＭＥＭ／Ｆ１２（Ｇｉｂｃｏ）中に含んでいた。結果として生じる腫瘍スフェアを１０日後に計数した。５０個を超えるスフェアをスコア化した。
【０１１０】
図７に示されるように、化合物Ａおよび化合物Ｂの併用による異種移植腫瘍を保有するマウスの処理は、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いて処理した動物と比較して、ＣＳＣの数の減少を亢進した。
【０１１１】
実施例７：化合物Ａおよび化合物Ｂの併用処理はヒト癌の複数のマウス異種移植モデルにおける抗腫瘍活性を亢進させる
ヒト結腸癌のマウス異種移植モデルにおいて、ＳＷ４８０細胞を雄無胸腺ヌードマウスへと皮下接種し（８×１０６個／匹）、触知可能な腫瘍を形成させておいた。腫瘍がおよそ２００ｍｍ３にいったん到達すると、動物をビヒクル、化合物Ａ（１００ｍｇ／ｋｇ）、化合物Ｂ（５０ｍｇ／ｋｇ）、または化合物Ａおよび化合物Ｂ（それぞれ１００ｍｇ／ｋｇおよび５０ｍｇ／ｋｇ）を用いて、図８に示すように経口処理した。動物は合計９回投与された。併用療法として化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた処理は、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いて処理した動物と比較して、腫瘍の成長を相乗的に阻害した。化合物Ａ＋化合物Ｂの併用に対する腫瘍成長阻害は、７７％であると算出された（ｐ＝０．０００５）。これらのデータは、化合物Ａおよび化合物Ｂが、有効である投与計画において安全に投与されることができることを示唆し、ヒト結腸癌の治療のためのさらなる臨床評価を支持する。
【０１１２】
ヒト胃癌のマウス異種移植モデルにおいて、ＭＫＮ−４５細胞を雄無胸腺ヌードマウス（８×１０６個／匹）へと皮下接種させ、触知可能な腫瘍を形成させておいた。腫瘍がおよそ１７０ｍｍ３にいったん到達すると、動物をビヒクル、化合物Ａ（１００ｍｇ／ｋｇ）、化合物Ｂ（５０ｍｇ／ｋｇ）、または化合物Ａおよび化合物Ｂ（１００ｍｇ／ｋｇおよび５０ｍｇ／ｋｇ）をもちいてそれぞれ、図９に示されるように経口処理した。投与計画はすべて毎日、合計１２回投与した。腫瘍の大きさを処理の間、周期的に評価した。各点は、５個の腫瘍の平均＋平均の標準誤差を表す。
【０１１３】
併用療法として化合物Ａおよび化合物Ｂを用いた処理は、化合物Ａまたは化合物Ｂを単独で用いて処理した動物と比較して、腫瘍の成長の阻害を亢進した。化合物Ａ＋化合物Ｂの併用についての腫瘍成長阻害は、６９％であると算出され、統計的に有意であった（ｐ＝０．０１２１）。これらのデータは、化合物Ａおよび化合物Ｂが、有効である投与計画において安全に投与されることができることを示唆し、ヒト胃癌の治療のためのさらなる臨床評価を支持する。
【０１１４】
本開示の多くの様相および利点は、詳細な説明から明らかであり、したがって、本開示の真の精神および範囲内に収まる本開示のこのような様相および利点をすべて網羅することは、添付の特許請求の範囲によって企図されている。さらに、数多くの変更および変化は、当業者に対して容易に生じるであろうことから、したがって本開示を図示および説明される実際の解釈および操作に制限することは望まれるものではなく、適切な変更および等価物はすべて、本開示の範囲内に収まるよう求められ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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2018514557.tif 000058
2018514557.tif 000059
2018514557.tif 000060