(57)【要約】  本発明は、電子素子での使用に適する化合物とこれらの化合物を含む、電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子に関する。化合物は、1-位で、直接もしくは連結基を通して、２環６／６コアで１もしくは２個の窒素原子を有する複素芳香族基の炭素原子、または２環５／６コアで２個の窒素原子を有する複素芳香族基の炭素原子もしくは窒素原子により置換されたジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはフルオレン基を有し、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレンまたはカルバゾールから選ばれる基によりさらに置換される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）または（２）による化合物：
【化１】
2018525331.tif 000110
式中：
Ｘは、酸素、硫黄またはＣＺ１Ｚ２であり；
Ｙは、酸素、硫黄、ＣＺ１Ｚ２、またはＮＡｒ１であり；
Ｚ１およびＺ２は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、２〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルケニルもしくはアルキニル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環状アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（夫々、１以上の基Ｒ５により置換されてよく、１以上の、好ましくは、隣接しないＣＨ２基は、（Ｒ５）Ｃ=Ｃ（Ｒ５）、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ５）２、Ｇｅ（Ｒ５）２、Ｓｎ（Ｒ５）２、Ｃ=Ｏ、Ｃ=Ｓ、Ｃ=Ｓｅ、Ｃ＝Ｎ（Ｒ５）、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ５）、ＳＯ、ＳＯ２、Ｎ（Ｒ５）２、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮ（Ｒ５）で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２で置き代えられてよい。）または、各場合に１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシもしくはヘテロアリーオキシ基であり；ここで、Ｚ１およびＺ２は、一緒に連結して、スピロ環構造を形成してよく；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、Ｓｉ（Ｒ５）３、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（１以上の基Ｒ５により置換されてもよく、夫々、１以上の隣接しないＣＨ２基は、Ｓｉ（Ｒ５）２、Ｃ＝ＮＲ５、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ５）、ＳＯ、ＳＯ２、ＮＲ５、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮＲ５で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒもしくはＩで置き代えられてよい。）または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい６〜４０個の炭素原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシ基、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアラルキル基より成る基から選ばれ；ここで、２個以上の隣接する置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、１以上の基Ｒ５により置換されてよいモノあるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を互いに形成することができ；
Ｒ５は、Ｈ、Ｄ、Ｆ、１〜２０個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基または５〜３０個のＣ原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造より成る基から選ばれ；
Ａｒ１は、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、随意に２個以上の隣接する置換基Ｒ５は、モノあるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を互いに形成することができ；
ａ、ｂ、ｃは、出現毎に同一であるか異なり、０、１、２または３であり、ここで、式（２）においては、３でなく、ｄは、独立して、０、１、２、３または４であり；
Ｌ１およびＬ２は、出現毎に同一であるか異なり、直接結合または１以上の非芳香族基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；
Ａは、式Ａ１によるヘテロ環状基であり；
【化２】
2018525331.tif 000111
式中、Ｂの１個のみまたは２個は、窒素原子であり、その他は、炭素原子であり、Ｒ１およびＲ２は、以前に定義されたとおりであり、ｅは、０、１、２または３であり、ｆは、０、１、２、３または４であり、ここで、Ａ１は、炭素原子を通じて化合物の残部に連結するか、または、Ａは、式Ａ２もしくはＡ３の基から選ばれるヘテロ環状基であり；
【化３】
2018525331.tif 000112
式中、Ｒ１、Ｒ２、ｅおよびｆは、以前に定義されたとおりであり、
Ａ２は、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、ここで、随意に２個以上の隣接する置換基Ｒ５は、モノあるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を互いに形成することができるか、
または、Ａは、Ａ４によるヘテロ環状基であり；
【化４】
2018525331.tif 000113
式中、Ｒ２、ｅおよびｆは、以前に定義されたとおりであり、および
Ｒ６は、Ｒ１と同じであるが、ＨまたはＤは除かれる。
【請求項２】
Ａ１は、式Ｗによるものである、請求項１記載の化合物：
【化５】
2018525331.tif 000114
式中、Ｑの１個のみまたは２個は、窒素原子であり、その他は、炭素原子である。
【請求項３】
１個のＱは、窒素原子であり、そこで、Ｗ基がＡ１−ａによるものであるか、または２個のＱは、窒素原子であり、そこで、ＷがＡ１−ｂ、Ａ１−ｃおよびＡ１−ｄの何れかによるものである、請求項２記載の化合物：
【化６】
2018525331.tif 000115
式中、記号と添え字は、請求項１で定義されるとおりの意味を有する。
【請求項４】
Ｘは、酸素であり、Ｙは、ＮＡｒ１である、請求項１〜３何れか１項記載の化合物。
【請求項５】
Ｌ１は、直接結合またはフェニレン基である、請求項１〜４何れか１項記載の化合物。
【請求項６】
Ｌ２は、直接結合またはフェニレン基である、請求項１〜５何れか１項記載の化合物。
【請求項７】
ＸまたはＹが、ＣＺ１Ｚ２である時はいつでも、Ｚ１およびＺ２は、同一の１〜１０個の炭素原子を有するアルキル基または６〜３０個の炭素原子を有するアリール基である、請求項１〜６何れか１項記載の化合物。
【請求項８】
ｃが、０であり、ｄが、０または２であり、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成する、請求項１〜７何れか１項記載の化合物。
【請求項９】
式（１１）〜（１８）の何れか一つによる請求項１〜８何れか１項記載の化合物：
【化７−１】
2018525331.tif 000116
【化７−２】
2018525331.tif 000117
【化７−３】
2018525331.tif 000118
式中、記号と添え字は、請求項１で定義されるとおりである。
【請求項１０】
２個以上の６員環が、互いに直接縮合する縮合アリールもしくはヘテロアリール基を含まないことを特徴とする請求項１〜９何れか１項記載の化合物。
【請求項１１】
ポリマー、オリゴマーもしくはデンドリマーへの結合が、置換基に代わり１以上の位置に存在する、請求項１〜１０何れか１項記載の少なくとも一つの化合物を含むオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマー。
【請求項１２】
請求項１〜１０何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーと少なくとも一つの溶媒を含む、調合物。
【請求項１３】
請求項１〜１０何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーの、電子素子での使用。
【請求項１４】
請求項１〜１０何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーを含む電子素子であって、電子素子は、特に、有機エレクトロルミネッセンス素子、有機集積回路、有機電界効果トランジスタ、有機薄膜トランジスタ、有機発光トランジスタ、有機ソーラーセル、染料増感性有機ソーラーセル、有機光学検査器、有機光受容器、有機電場消光素子、発光電子化学セル、有機レーザーダイオードおよび有機プラズモン発光素子より成る群から選ばれる、電子素子。
【請求項１５】
有機エレクトロルミッセンス素子であって、請求項１〜１０何れか１項または請求項１１記載の化合物は、燐光もしくは蛍光エミッターのためのマトリックス材料として、および/または電子ブロックもしくは励起子ブロック層中でおよび/または正孔輸送層および/または正孔ブロック層中でおよび/または正孔ブロックもしくは電子輸送層中で用いられることを特徴とする、請求項１４記載の電子素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子素子、特に、有機エレクトロルミネッセンス素子での使用のための材料とこれらの材料を含む、電子素子、特に、有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【０００２】
有機半導体が機能性材料として用いられる有機エレクトロルミネセンス素子（ＯＬＥＤ）の構造は、たとえば、US 4539507、US 5151629、EP0676461およびWO98/27136に記載されている。ここで用いられる発光材料は、ますます蛍光発光ではなく燐光発光を示す有機金属錯体となっている。量子力学的理由により、４倍までのエネルギーとパワー効率が、燐光発光エミッターとして有機金属化合物を使用して可能である。とはいえ、一般的に、ＯＬＥＤの場合において、特に、三重項発光（燐光発光）を示すＯＬＥＤの場合において、たとえば、効率、駆動電圧および寿命に関して、改善に対する必要性が未だ存在する。
【０００３】
燐光発光ＯＬＥＤの特性は、用いられる三重項エミッターによって決定されるだけではない。特に、マトリックス材料、正孔ブロック材料、電子輸送材料、正孔輸送材料および電子もしくは励起子ブロック材料等の使用されるその他の材料が、ここで、特に重要である。そこで、これら材料における改善は、また、ＯＬＥＤ特性に顕著な改善をもたらし得る。
【０００４】
有機エレクトロルミッセンス素子において燐光エミッターのためのマトリックス材料として、用いることができる多くの材料が存在する。ここで、材料の効率、寿命と熱安定性に関して、さらなる改善が望まれる。本発明の目的は、ＯＬＥＤでの、特に、燐光エミッターのためのマトリックス材料としてのみならず電子輸送材料としての使用のために適する化合物の提供であるが、また、正孔輸送および/または電子ブロック材料等の他の使用も可能である。本発明のさらなる目的は、ＯＬＥＤ製造のためのより大きな可能な材料選択を当業者に提供するために、有機エレクトロルミッセンス素子のためのさらなる有機半導体を提供することである。
【０００５】
カルバゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレン、キナゾリン、キノキサリンおよびベンズイミダゾール等の芳香族ヘテロ環状基をもつ化合物が、ＯＬＥＤにおいて、発光材料のためのおよび電荷輸送層特性のためのホストとして有用であることが知られている。これらのクラスの少なくとも３種の組み合わせをもつ化合物が、一般的に知られている。
【０００６】
WO 2012/134124、WO 2012/169821、WO 2013/187689、WO 2012/121561、WO 2012/050371、WO 2012/036482、WO 2012/141499、KR 201310263、KR2012132815、KR 2012116272、KR 2012109744、KR 2012038060、KR2013102673およびKR 20120033017は、（なかでも）ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはフルオレンとカルバゾール基により置換されたキナゾリン基をもつＯＬＥＤを記載している。
【０００７】
US 2014/0114069は、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンもしくはフルオレン基によりさらに置換されてよいカルバゾール基の窒素原子を通じて（直接にまたは結合を通じて）置換されたキナゾリンをもつＯＬＥＤを記載している。
【０００８】
US 2013/0306959は、式Ａ−Ｂ−（Ｃｚ）ｎであり、Ａ、ＢおよびＣが、全て芳香ヘテロ環であり、ＡおよびＢが、（多くの中で）、キナゾリン、キノキサリン、ベンズイミダゾール、ジベンゾフランおよびジベンゾチオフェンを含むことができ、Ｃｚは、同じくカルバゾールをも含むことができる化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【０００９】
CN 103467447は、カルバゾール基で置換され、（なかでも）ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびフルオレン基でさらに置換することができるキナゾリン化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１０】
WO 2013/154325およびWO 2014/104585は、（なかでも）キナゾリン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびフルオレンで置換されてよいビス-カルバゾリル基をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１１】
WO 2014/088290は、キナゾリン、キノキサリン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびフルオレンで置換され得る縮合ベンゼン環を有するカルバゾール基をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１２】
KR 2014013351、US 2014/0027744およびUS 2012/0133274は、2-(N-フェニルベンズイミダゾール)、N-フェニルカルバゾール、ジベンゾフランおよびジベンゾチオフェン基の組み合わせを含んでよい化合物をもつＯＬＥＤを記載している。
【００１３】
JP 2012-222268は、カルバゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびN-ベンズイミダゾール基の組み合わせをもつ化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１４】
WO 2013/022145は、N-フェニルベンズイミダゾールと（なかでも）ジベンゾフランおよびジベンゾチオフェン基で置換されてよいカルバゾール化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１５】
WO 2010/044607は、N-フェニルベンズイミダゾールと（なかでも）ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびフルオレン基で置換されてよいカルバゾール化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【００１６】
JP 2012-049518は、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンおよびN-フェニルカルバゾール基で置換されたＯＬＥＤを開示している。
【００１７】
KR 2012104067は、1位で、キノリンとN-(1-フェニルベンズイミダゾール)基で置換されたジベンゾチオフェン誘導体を開示している。ベンズイミダゾールは、窒素を通じて直接か、または窒素へのアリール連結基を通じてかの何れかで連結してよい。
【００１８】
WO 2011/106344は、燐光金属錯体のリガンドとして、N-(1-フェニルベンズイミダゾール)により、1-もしくは4-位で置換されたジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはフルオレン化合物を開示している。
【００１９】
Begoin et al., Helv. Chem. Acta., 96, 853 (2013)は、ジベンゾフランおよびジベンゾチオフェンで置換された1-(N-（1-フェニルベンズイミダゾール））を開示している。
【００２０】
３種の異なる芳香族ヘテロ環の組み合わせを持つ化合物の追加的一般的な開示は、WO2012/033108、JP 20141883315、US 2011/0147792、KR2014122680、KR2014127073、US 2014/0284584、WO 2012/033108、US 2014/001460、KR 2014080002およびUS 8685543に見出すことができる。
【００２１】
US 7651790は、Ａ−Ｃ−Ｂであり、Ａが正孔輸送基（なかでも、カルバゾールを含む）、Ｂが電子輸送基（なかでも、トリアジン、フルオレンおよびスピロビフルオレンを含む）、およびＣが結合もしくは連結基である化合物をもつＯＬＥＤを開示している。
【００２２】
Lee et al., Chem. Europ. J., 19, 1194 (2013)は、ジベンゾフランの2,3もしくは4位で（フェニル基を通じて）N-フェニルカルバゾール基に付属するＯＬＥＤ性能に関する効果を比較している。
【００２３】
驚くべきことに、以下により詳細に説明されるある種の化合物が、この目的を達成し、ＯＬＥＤの使用に高度に適し、有機エレクトロルミッセンス素子での改善をもたらすことが見出された。ここで、改善は、素子の寿命に関するが、他の特性も改善することができる。したがって、本発明は、これらの化合物と、この型の化合物を含む電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子に関する。
【００２４】
したがって、本発明は、以下の式（１）または（２）による化合物に関し：
【００２５】
【化１】
2018525331.tif 000002
【００２６】
式中：
Ｘは、酸素、硫黄またはＣＺ１Ｚ２であり；
Ｙは、酸素、硫黄、ＣＺ１Ｚ２、またはＮＡｒ１であり；
Ｚ１およびＺ２は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、２〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルケニルもしくはアルキニル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環状アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（夫々、１以上の基Ｒ５により置換されてもよく、１以上の、好ましくは、隣接しないＣＨ２基は、（Ｒ５）Ｃ=Ｃ（Ｒ５）、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ５）２、Ｇｅ（Ｒ５）２、Ｓｎ（Ｒ５）２、Ｃ=Ｏ、Ｃ=Ｓ、Ｃ=Ｓｅ、Ｃ＝Ｎ（Ｒ５）、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ５）、ＳＯ、ＳＯ２、Ｎ（Ｒ５）２、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮ（Ｒ５）で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２で置き代えられてよい。）または、各場合に１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシもしくはヘテロアリーオキシ基であり；ここで、Ｚ１およびＺ２は、一緒に連結して、スピロ環構造を形成してよく；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、Ｓｉ（Ｒ５）２、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（１以上の基Ｒ５により置換されてもよく、夫々、１以上の隣接しないＣＨ２基は、Ｓｉ（Ｒ５）２、Ｃ＝ＮＲ５、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ５）、ＳＯ、ＳＯ２、ＮＲ５、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮＲ５で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒもしくはＩで置き代えられてよい。）または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい６〜４０個の炭素原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシ基、または、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアラルキル基であり；ここで、２個以上の隣接する置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、１以上の基Ｒ５により置換されてよいモノあるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を互いに形成することができ；Ｒ５は、Ｈ、Ｄ、Ｆ、１〜２０個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基または５〜３０個のＣ原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造より成る基から選ばれ；Ｒ６は、Ｒ１と同じであるが、ＨまたはＤは除外される。
【００２７】
Ａｒ１とＡｒ２は、１以上の基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、随意に２個以上の隣接する置換基Ｒ５は、モノあるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を互いに形成することができ；
ａ、ｂ、ｃは、出現毎に同一であるか異なり、０、１、２または３であり、ここで、式（２）においては、３でなく、ｄは、独立して、０、１、２、３または４であり；
Ｌ１およびＬ２は、出現毎に同一であるか異なり、直接結合または１以上の非芳香族基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；
Ａは、式Ａ１によるヘテロ環状基であり；
【００２８】
【化２】
2018525331.tif 000003
【００２９】
式中、Ｂの１個のみまたは２個は、窒素原子であり、その他は、炭素原子であり、Ｒ１およびＲ２は、以前に定義されたとおりであり、ｅは、０、１、２または３であり、ｆは、０、１、２、３または４であり、ここで、Ａ１は、炭素原子を通じて化合物の残部に連結するか、または、Ａは、式Ａ２もしくはＡ３の基から選ばれるヘテロ環状基であり；
【００３０】
【化３】
2018525331.tif 000004
【００３１】
式中、Ａ２、Ｒ１、Ｒ２、ｅおよびｆは、以前に定義されたとおりであるか、またはＡは、式Ａ４によるヘテロ環状基であり；
【００３２】
【化４】
2018525331.tif 000005
【００３３】
式中、Ａｒ２、Ｒ２、Ｒ６、ｅおよびｆは、以前に定義されたとおりである。
【００３４】
本発明の意味において、Ａが付属する中央の核（Ｘ＝Ｏ、ＳまたはＣＺ１Ｚ２）に対する以下の番号付けが使用される。
【００３５】
【化５】
2018525331.tif 000006
【００３６】
便宜のために、同じ番号付けが、カルバゾール置換基（Ｘ＝ＮＡｒ１）に対しても使用される。
【００３７】
式（１）または（２）の化合物は、ジベンゾフラン（Ｘ＝Ｏ）、ジベンゾチオフェン（Ｘ＝Ｓ）またはフルオレン（Ｘ＝ＣＺ１Ｚ２）である中央核を有するものとして一般的に説明することができる。式（１）および（２）の化合物の１-位は、（直接もしくは連結基Ｌ１を通じて）、２環６／６コアで１または２個の窒素原子をもつ複素芳香族基の炭素原子に連結する。代替として、（直接もしくは連結基Ｌ１を通じて）、２環５／６コアで２個の窒素原子をもつ複素芳香族基の炭素原子もしくは窒素原子に連結する。これらの代替の何れかにおいて、式（１）または（２）の化合物は、また、中央核の１-〜８-位の何れかから２-〜８-位の何れかを介して付属するジベンゾフラン（Ｙ＝Ｏ）、ジベンゾチオフェン（Ｙ＝Ｓ）、フルオレン（Ｙ＝ＣＺ１Ｚ２）もしくはカルバゾール（Ｙ＝ＮＲ１）基から選ばれる少なくとも一つの置換基を有する。
【００３８】
本発明の意味において、用語「ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレン（スピロフルオレンを含む）またはカルバゾール」は、親ヘテロ環のみならず、縮合モノ環状あるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環を有する任意のアナログをも含む。縮合環は、別の環と共有の２個の隣接する環原子を有するものである。
【００３９】
アリール基は、本発明の文脈では、６〜２４個の炭素原子を含有し、ヘテロアリール基は、本発明の意味内では、２〜２４個の炭素原子と少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、ただし炭素原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくはＮ、Ｏおよび／またはＳから選択される。ここで、アリール基またはヘテロアリール基は、単純な芳香族環、すなわち、ベンゼン、または単純な複素環式芳香族環、たとえば、ピリジン、ピリミジン、チオフェン等、または縮合アリールもしくはヘテロアリール基、たとえば、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、キノリン、イソキノリン等である。
【００４０】
芳香族環構造は、本発明の意味では、環構造中に６〜４０個の炭素原子を含有する。複素環式芳香族環構造は、本発明の意味では、環構造中に１〜４０個の炭素原子と少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、ただし炭素原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏおよび／またはＳから選択される。芳香族または複素環式芳香族環構造は、本発明の文脈では、必ずしもアリールまたはヘテロアリール基だけを含有するとは限らず、複数のアリールまたはヘテロアリール基が、非芳香族部分、たとえば、Ｃ、ＮもしくはＯ原子またはカルボニル基によって連結されてよい構造と理解されるべきである。たとえば、9,9’-スピロビフルオレン、9,9-ジアリールフルオレン、トリアリールアミン、スチルベン等の構造は、本発明の目的のための芳香族環構造である。また、２個以上のアリール基が、たとえば、線状もしくは環状アルキル基によりもしくはシリル基により連結する構造も含まれる。さらに、２個以上のアリールもしくはヘテロアリール基が、直接互いに結合した構造、たとえば、ビフェニル、テルフェニルもしくはクアテルフェニルも、同様に、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造と理解されるべきである。
【００４１】
環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基は、本発明の目的のためには、単環式、２環式もしくは多環状基を意味する。
【００４２】
本発明では、Ｃ１〜Ｃ４０アルキル基は、ここで、個々のＨ原子もしくはＣＨ２基は、上記言及した基により置換されていてよく、基メチル、エチル、n-プロピル、i-プロピル、シクロプロピル、n-ブチル、i-ブチル、s-ブチル、t-ブチル、シクロブチル、2-メチルブチル、n-ペンチル、s-ペンチル、t-ペンチル、2-ペンチル、ネオペンチル、シクロペンチル、n-ヘキシル、s-ヘキシル、t-ヘキシル、2-ヘキシル、3-ヘキシル、ネオヘキシル、シクロヘキシル、1-メチルシクロペンチル、2-メチルペンチル、n-ヘプチル、2-ヘプチル、3-ヘプチル、4-ヘプチル、シクロヘプチル、1-メチルシクロヘキシル、n-オクチル、2-エチルヘキシル、シクロオクチル、1-ビシクロ[2.2.2]オクチル、2-ビシクロ[2.2.2]オクチル、2-(2,6-ジメチル)オクチル、3-(3,7-ジメチル)オクチル、アダマンチル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、2,2,2-トリフルオロエチル、1,1-ジメチル-n-ヘキサ-1-イル、1,1-ジメチル-n-ヘプタ-1-イル、1,1-ジメチル-n-オクタ-1-イル、1,1-ジメチル-n-デカ-1-イル、1,1-ジメチル-n-ドデカ-1-イル、1,1-ジメチル-n-テトラデカ-1-イル、1,1-ジメチル-n-ヘキサデカ-1-イル、1,1-ジメチル-n-オクタデカ-1-イル、1,1-ジエチル-n-ヘキサ-1-イル、1,1-ジエチル-n-ヘプタ-1-イル、1,1-ジエチル-n-オクタ-1-イル、1,1-ジエチル-n-デカ-1-イル、1,1-ジエチル-n-ドデカ-1-イル、1,1-ジエチル-n-テトラデカ-1-イル、1,1-ジエチル-n-ヘキサデカ-1-イル、1,1-ジエチル-n-オクタデカ-1-イル、1-(n-プロピル)シクロヘキサ-1-イル、1-(n-ブチル)シクロヘキサ-1-イル、1-(n-ヘキシル)シクロヘキサ-1-イル、1-(n-オクチル)シクロヘキサ-1-イルおよび1-(n-デシル)シクロヘキサ-1-イル基を含む。アルケニル基の例は、たとえば、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニル、シクロオクテニルまたはシクロオクタジエニルを含む。アルキニル基の例は、たとえば
、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニルまたはオクチニルを含む。１〜４０個のＣ原子を有するアルコキシオ基は、特に、メトキシ、トリフルオロメトキシ、エトキシ、ｎ-プロポキシ、ｉ-プロポキシ、ｎ-ブトキシ、ｉ-ブトキシ、ｓ-ブトキシ、ｔ-ブトキシ、ｎ-ペントキシ、ｓ-ペントキシ、2-メチルブトキシ、ｎ-ヘキソキシ、シクロヘキシルオキシ、ｎ-ヘプトキシ、シクロヘプチルオキシ、ｎ-オクチルオキシ、シクロオクチルオキシ、2-エチルヘキシルオキシ、ペンタフルオロエトキシ、2,2,2-トリフルオロエトキシを含む。１〜４０個のＣ原子を有するチオアルキル基は、特に、メチルチオ、エチルチオ、ｎ-プロピルチオ、ｉ-プロピルチオ、ｎ-ブチルチオ、ｉ-ブチルチオ、ｓ-ブチルチオ、ｔ-ブチルチオ、ｎ-ペンチルチオ、ｓ-ペンチルチオ、ｎ-ヘキシルチオ、シクロヘキシルチオ、ｎ-ヘプチチオル、シクロヘプチルチオ、ｎ-オクチルチオ、シクロオクチルチオ、2-エチルヘキシルチオ、トリフルオロメチルチオ、ペンタフルオロエチルチオ、2,2,2-トリフルオロエチルチオ、エテニルチオ、プロペニルチオ、ブテニルチオル、ペンテニルチオ、シクロペンテニルチオ、ヘキセニルチオ、シクロヘキセニルチオ、ヘプテニルチオ、シクロヘプテニルチオ、オクテニルチオ、シクロオクテニルチオ、エチニルチオ、プロピニルチオ、ブチニルチオ、ペンチニルチオ、ヘキシニルチオ、ヘプチニルチオまたはオクチニルチオの意味で使用される。一般に、本発明にしたがうアルキル、アルコキシまたはチオアルキル基は、直鎖状、分枝または環状であってよく、１以上の隣接していないＣＨ２基は上記基によって置きかえられていてもよく、さらに、１以上のＨ原子も、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２、好ましくは、Ｆ、ＣｌもしくはＣＮ、さらに好ましくは、ＦもしくはＣＮ、特に好ましくは、ＣＮによって置きかえられていてもよい。
【００４３】
上記残基により置換されていてもよく、任意の所望の位置を介して、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造に連結していてもよい、５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族または複素環式芳香族環構造は、たとえば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ベンズアントラセン、フェナントレン、ベンゾフェナントレン、ピレン、クリセン、ペリレン、フルオランテン、ベンゾフルオランテン、ナフタセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、テルフェニル、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、cis-もしくはtrans-インデノフルオレン、trans-モノベンゾインデノフルオレン、cis-もしくはtrans-ジベンゾインデノフルオレン、トルキセン、イソトルキセン、スピロトルキセン、スピロイソトルキセン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、インドロカルバゾール、インデノカルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ-5,6-キノリン、ベンゾ-6,7-キノリン、ベンゾ-7,8-キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリドイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントロオキサゾール、フェナントロオキサゾール、イソオキサゾール、1,2-チアゾール、1,3-チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、1,5-ジアザアントラセン、2,7-ジアザピレン、2,3-ジアザピレン、1,6-ジアザピレン、1,8-ジアザピレン、4,5-ジアザピレン、4,5,9,10-テトラアザペリレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルボリン、フェナントロリン、1,2,3-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール、ベンゾトリアゾール、1,2,3-オキサジアゾール、1,2,4-オキサジアゾール、1,2,5-オキサジアゾール、1,3,4-オキサジアゾール、1,2,3-チアジアゾール、1,2,4-チアジアゾール、1,2,5-チアジアゾール、1,3,4-チアジアゾール、1,3,5-トリアジン、1,2,4-トリアジン、1,2,3-トリアジン、テトラゾール、1,2,4,5-テトラジン、1,2,3,4-テトラジン、1,2,3,5-テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジンおよびベンゾチアジアゾールに由来するものと理解される。
【００４４】
上記において、Ｒ１〜Ｒ４は、第１の置換基であり、Ｒ５は、Ｒ１〜Ｒ４上の第２の置換基であるか、構造Ａ４の場合は、第１の置換基である。任意のＲ１〜Ｒ４およびＲ５は、上記のとおりの基から独立して選ばれ得る。隣接する基もしくは隣接する置換基は、本願の意味では、順に互いに直接結合するＣ原子に結合する置換基または同じＣ原子に結合する置換基の意味で使用される。
【００４５】
真空蒸発により加工される化合物においては、アルキル基は、好ましくは、５個を超えないＣ原子、特に好ましくは、４個を超えないＣ原子、非常に特に好ましくは、１個を超えないＣ原子を有する。溶液から加工される化合物に対しては、適切な化合物は、１０個までのＣ原子を有する直鎖、分岐もしくは環状アルキル基で置換されたものか、オリゴアリーレン基、たとえば、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニルまたはクアテルフェニル基で置換されたものである。
【００４６】
式（１）または（２）の化合物もしくはその好ましい態様が、燐光エミッターのためのマトリックス材料として、または燐光発光層に直接隣接する層において使用される場合には、化合物のＲ１〜Ｒ６、Ｚ１、Ｚ２、Ａｒ１およびＡｒ２は、２個を超える６員環が互いに直接縮合する縮合アリールもしくはヘテロアリールを含まないことがさらに好ましい。マトリックス材料としてまたは隣接層で使用される化合物の三重項エネルギーが、発光層中の燐光材料と同じか、または大きいことが一般的に有利である。
【００４７】
上記本発明による化合物、特に、臭素、沃素、塩素、ボロン酸もしくはボロン酸エステル等の反応性脱離基により、またはオレフィン、スチレン、アクリレートもしくはオキセタン等の反応性重合可能基により置換された化合物は、対応するオリゴマー、デンドリマーまたはポリマーの生成のためのモノマーとして使用され得る。ここで、オリゴマー化もしくはポリマー化は、好ましくは、ハロゲン官能基もしくはボロン酸官能基または重合可能基によりなされる。この型の基を介してポリマーを架橋することもできる。本発明による化合物とポリマーを、架橋もしくは非架橋層の形態で用いることができる。
【００４８】
したがって、本発明は、さらに、１以上の本発明による化合物を含むオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーに関し、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーへの本発明による化合物からの１以上の結合が、置換基に代わる１以上の位置に存在する。本発明による化合物の結合に応じて、これは、かくて、オリゴマーもしくはポリマーの側鎖を形成するか、または主鎖内で結合するか、またはデンドリマーのコアを形成する。ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーは、共役、部分共役もしくは非共役であってよい。オリゴマーまたはポリマーは、直鎖、分岐もしくは樹状であってよい。オリゴマー、デンドリマーおよびポリマー中の本発明による化合物の反復単位に対して、上記記載したのと同じ選好があてはまる。
【００４９】
オリゴマーまたはポリマーの調製のために、本発明によるモノマーは、さらなるモノマーとホモ重合するか共重合する。式（１）の単位もしくは上記に示されるその好ましい態様が、０．０１〜９９．９モル％、好ましくは、５〜９０モル％、特に好ましくは、２０〜８０モル％の範囲で存在するホモポリマーもしくはコポリマーが好ましい。ポリマー基本骨格を形成する適切で好ましいコモノマーは、フルオレン（たとえば、EP842208もしくはWO2000/22026にしたがうもの）、スピロビフルオレン（たとえば、EP707020、EP894107もしくはWO2006/061181にしたがうもの）、パラ-フェニレン（たとえば、WO92/18552にしたがうもの）、カルバゾール（たとえば、WO2004/070772もしくはWO2004/113468にしたがうもの）、チオフェン（たとえば、EP1028136にしたがうもの）、ジヒドロフェナントレン（たとえば、WO 2005/014689にしたがうもの）、cis-およびtrans-インデノフルオレン（たとえば、WO2004/041901もしくはWO2004/113412にしたがうもの）、ケトン（たとえば、WO2005/040302にしたがうもの）、フェナントレン（たとえば、WO2005/104264もしくはWO0207/017066にしたがうもの）または複数のこれらの単位から選ばれる。ポリマー、オリゴマーおよびデンドリマーは、なおさらなる単位、たとえば、正孔輸送単位、特に、トリアリールアミン系のもの、および/または電子輸送単位をも含んでもよい。さらに、ポリマーは、コポリマー化されるか、ブレンドとして混合された三重項エミッターを含んでもよい。特に、三重項エミッターと本発明によるオリゴマー、デンドリマーおよびポリマーの組合わせは、特に良好な結果をもたらす。
【００５０】
ＸおよびＹは、任意の組み合わせで、同一か、異なってよい。特に、以下の組み合わせの全て（式（１）に対して示されるが、同じ組み合わせが、式（２）にも適用されることが理解されるべきである。）が可能である：
【００５１】
【化６−１】
2018525331.tif 000007
【００５２】
【化６−２】
2018525331.tif 000008
【００５３】
【化６−３】
2018525331.tif 000009
【００５４】
両式（１）および（２）において、Ｘが酸素または硫黄であり、Ｙが、酸素、硫黄、ＣＺ１Ｚ２もしくはＮＡｒ１であることが好ましい。両式（１）および（２）において、Ｙが、ＮＡｒ１であり、Ｘが酸素、硫黄もしくはＣＺ１Ｚ２であることも好ましい。式（３）および（４）において、Ｘが酸素であり、Ｙが、ＮＡｒ１であることが、最も好ましい。
【００５５】
【化７】
2018525331.tif 000010
【００５６】
式（１）−（４）の何れかにおいて、ｃが０であり、ｄが０、１または２であることが好ましく、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成することが好ましい。
【００５７】
ＸまたはＹ（または両者）が、ＣＺ１Ｚ２（フルオレン誘導体）である時は何時でも、Ｚ１およびＺ２は、出現毎に同一であるか異なり、１〜１０個の炭素原子を有するアルキル基または６〜３０個の炭素原子を有するアリール基であることが好ましい。アルキルおよびアリール基両者に対して、２個のＺ基は、一緒に付属して、スピロ環構造を形成してよい。Ｚ１およびＺ２に対する適切なアルキル基の例は、メチル、エチル、ヘキシルおよびデシルである。もちろん、メチル基が極めて好ましい。アリール基の例は、フェニルとナフチルである。アリール基は、さらに、追加的なアルキル、アリールもしくはヘテロ原子で置換されてよい。これらの中でも、p-メチレンフェニル等の置換もしくは非置換フェニル基が好ましい。特に好ましいのは、9,9'-ジフェニル基である。ＸとＹ両者に対しては、Ｚ１およびＺ２が、同一であることが好ましいが、ＸとＹは、個々に同一か異なる同じＺ基を有してよい。
【００５８】
２個の同一か異なるＺ１およびＺ２が、一緒に連結して、9,9'-スピロ環構造を形成してよい。たとえば、２個のアルキルＺ基は、連結して9,9'シクロペンチルもしくは9,9'-シクロヘキシル等のスピロ化合物を形成し得る。
【００５９】
【化８】
2018525331.tif 000011
【００６０】
代替として、２個のアリールＺ基は、連結してさらに置換されてよい、9,9'-スピロビフルオレン等のスピロ化合物を形成してよい。
【００６１】
【化９】
2018525331.tif 000012
【００６２】
特に好ましいのは、非置換9,9'-スピロビフルオレンである。また意図されるのは、Ｚ１がアルキルであり、Ｚ２がアリールである
【００６３】
【化１０】
2018525331.tif 000013
【００６４】
等の非対称スピロ化合物である。
【００６５】
さらに意図されるのは、スピロ基がさらに追加的な置換基で複雑化されるか、ヘテロ環スピロ基を形成するスピロフルオレン誘導体である。ヘテロ環スピロフルオレン誘導体のこの型のいくつかの例は、
【００６６】
【化１１】
2018525331.tif 000014
【００６７】
であり、式中、Ｗは、酸素、硫黄、Ｎ-アリール、ＳＯ２もしくはＣ=Ｏである。
【００６８】
Ｙを含む基は、中央核（Ｘと-Ｌ１-Ａ基を含む）に、1-〜8-位の何れかを通じて連結し、9-位を通じてではない。Ｙが、ＮＡｒ１である場合には、カルバゾール基は、Ａ１基もしくはカルバゾール基の窒素の何れかを通じて中央核に連結しない。式（１）および（２）に対して、Ｘを含む基の7-位が、Ｙを含む基の2-位に（直接またはＬ２を通じての何れかで）結合することが好ましい。
【００６９】
Ｌ２は、Ｘを含む基を、Ｙを含む基に連結する連結基である。それは、直接結合であってもよく、その結果、Ｘを（2-〜8-位の何れかで）含む基の炭素原子は、Ｙを（1-〜8-位の何れかで）含む基の炭素原子に単結合を介して連結する。Ｌ２が、直接結合でない場合には、そこで、それは、１以上の非芳香族基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造である。たとえば、Ｌ２は、メタ-もしくはパラ-フェニレン基、ナフチルもしくはフルオレン等のポリ環状芳香族基、またはジベンゾフランもしくはジベンゾチオフェン等のポリ環状複素環式芳香族基であり得、何れも、さらに置換され得る。Ｌ２が、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造である場合には、そこで、Ｌ２は、Ｘを含む基とＷを含む基両者に、単結合により連結される。したがって、Ｘを含む基とＷを含む基は、互いに縮合しないことが理解される。Ｌ２は、式（５）と（６）に示されるとおりの直接結合であることが好ましい。
【００７０】
【化１２】
2018525331.tif 000015
【００７１】
Ｘを含む基は、Ｒ１とＲ２置換基で置換されてよい。Ｙを含む基は、Ｒ３とＲ４置換基で置換されてよい。任意の２個の隣接するＲ１−Ｒ４基が存在する場合には、それらは、結合して、縮合モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成してよい。たとえば、任意の２個の隣接するＲ３もしくはＲ４基は、以下の縮合基により表されてよい。
【００７２】
【化１３】
2018525331.tif 000016
【００７３】
基-Ｌ１-Ａは、Ｘを含む基の1-位に位置し、Ｌ１は、Ｌ２とは独立して選択される。それは、直接結合であってもよく、その結果、Ｘを含む基の1-位の炭素原子は、単結合によりＡに連結する。代替として、Ｌ１が、直接結合でない場合には、そこで、それは、１以上の非芳香族基Ｒ５により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造である。たとえば、Ｌ１は、メタ-もしくはパラ-フェニレン基、ナフチルもしくはフルオレン等のポリ環状芳香族基、またはジベンゾフランもしくはジベンゾチオフェン等のポリ環状複素環式芳香族基であり得、何れも、さらに置換され得る。Ｌ１が、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造である場合には、そこで、Ｌ１は、単結合により、ＸとＡを含む基に連結される。Ｌ１は、式（７）と（８）にのとおりの単結合であることが好ましい。
【００７４】
【化１４】
2018525331.tif 000017
【００７５】
Ａに対する一つの選択肢は、式Ａによるヘテロ環状基である。
【００７６】
【化１５】
2018525331.tif 000018
【００７７】
式中、Ｂの１個のみもしくは２個は、窒素原子であり、その他は炭素原子である。炭素原子上に置換基がない場合には、Ｈ原子が対応する炭素原子に結合する。Ａ１が、Ｌ１もしくはＸを含む基に連結する場所は、Ｂが炭素原子であり窒素ではない場所である。Ａ１の好ましいバージョンは、式Ｗによる。
【００７８】
【化１６】
2018525331.tif 000019
【００７９】
式中、少なくとも１個であるが多くとも２個だけのＱは、窒素であり、その他は炭素であり、ｈとｉは独立して、０１または２である。この態様は、式（９）と（１０）に対応する。
【００８０】
【化１７】
2018525331.tif 000020
【００８１】
式中、多くとも２個だけのＱは、窒素であり、その他は炭素であり、ｈとｉは独立して、０、１または２である。
【００８２】
１個だけのＱが窒素である式（９）と（１０）の1態様では、そこで、Ｗは式Ａ１−ａによるキノリン誘導体である。
【００８３】
【化１８】
2018525331.tif 000021
【００８４】
この態様で、キノリン誘導体に対する一つの好ましい構造は、
【００８５】
【化１９】
2018525331.tif 000022
【００８６】
であり、この態様のキノリン誘導体に対する適切な構造の特定の例は、
【００８７】
【化２０】
2018525331.tif 000023
【００８８】
である。
【００８９】
Ａ１−ａをもつ式（９）と（１０）のこの態様では、最も好ましい態様は、ｆ＝０のものである。
【００９０】
１個のＱが窒素である式（９）と（１０）の別の態様では、そこで、Ｗは式Ａ１−ｂによるイソキノリン誘導体である。
【００９１】
【化２１】
2018525331.tif 000024
【００９２】
この態様では、イソキノリン誘導体に対する２個の好ましい構造は、
【００９３】
【化２２】
2018525331.tif 000025
【００９４】
であり、Ａ１−ｂをもつ式（９）と（１０）の最も好ましい構造は、ｆ＝０のものである。
【００９５】
２個のＱが窒素である式（９）と（１０）において、そこで、Ｗは式Ａ１−ｃによるキナゾリン誘導体であり得、
【００９６】
【化２３】
2018525331.tif 000026
【００９７】
式中、ｉは、０または１である。この態様では、Ａ１−ｃに対する３個の好ましい構造は、
【００９８】
【化２４】
2018525331.tif 000027
【００９９】
であり、好ましい構造の幾つかの特定の例は、以下を含む。
【０１００】
【化２５】
2018525331.tif 000028
【０１０１】
Ａ１−ｃをもつ式（９）と（１０）のこの態様では、ｆ＝０が最も好ましい。
【０１０２】
Ｗの２個のＱが窒素である別の態様では、そこで、Ｗは、Ａ１−ｄによるナフチリジン誘導体であり得る。
【０１０３】
【化２６】
2018525331.tif 000029
【０１０４】
この態様では、Ａ１−ｄに対する好ましい構造は、
【０１０５】
【化２７】
2018525331.tif 000030
【０１０６】
であり、Ａ１−ｄをもつ式（９）と（１０）の最も好ましいものは、ｅ＝０のものである。
【０１０７】
Ｗの２個のＱが窒素であるなお別の態様では、そこで、Ｗは、Ａ１−ｅによるピリド[3,2-b]-ピリジン誘導体であり得、
【０１０８】
【化２８】
2018525331.tif 000031
【０１０９】
好ましい構造は、
【０１１０】
【化２９】
2018525331.tif 000032
【０１１１】
であり、Ａ１−ｅをもつ式（９）と（１０）の最も好ましいものは、ｅ＝０のものである。
【０１１２】
Ａ１−ａ、Ａ１−ｂ、Ａ１−ｃ、Ａ１−ｄもしくはＡ１−ｅにおいて、任意の２個の隣接するＲ１もしくはＲ２基は、結合して、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成してよい。本発明の意味では、誘導体は、縮合基を包含すると理解される。
【０１１３】
これらの態様の中でも、好ましいのは、Ａ１−ａをもつ式（１１）−（１２）、Ａ１−ｃをもつ式（１３）−（１４）、Ａ１−ｄをもつ式（１５）−（１６）またはＡ１−ｅをもつ式（１７）−（１８）である。
【０１１４】
【化３０−１】
2018525331.tif 000033
【０１１５】
【化３０−２】
2018525331.tif 000034
【０１１６】
【化３０−３】
2018525331.tif 000035
【０１１７】
式（１１）−（１８）においては、ｆは０であることが好ましい。
【０１１８】
幾つかの態様では、Ａは、Ａ２、Ａ３およびＡ４で例示されたとおりのベンズイミダゾール誘導体であり得る。ベンズイミダゾール誘導体は、Ａ２、Ａ３で示されたとおり、Ｘを含む基の1-位で（直接またはＬ１を介しての何れかで）、またはＡ４のとおり、1-窒素を通じて付属することができる。
【０１１９】
一つの好ましい態様は、式（１９）と（２０）で示されたとおりＡ２によるものである。
【０１２０】
【化３１】
2018525331.tif 000036
【０１２１】
式（１９）と（２０）に対して、ｆは０であることが好ましい。式（１９）と（２０）に関する別の態様では、Ａ２は、フェニルであることが好ましい。式（１９）と（２０）に関するなお別の態様では、Ｌ１は、直接結合またはフェニル基であることが好ましい。
【０１２２】
別の好ましい態様は、式（２１）と（２２）で示されたとおりＡ４によるものである。
【０１２３】
【化３２】
2018525331.tif 000037
【０１２４】
式（２１）と（２２）に対して、ｆは０であることが好ましい。式（２１）と（２２）に関する別の態様では、Ｒ１は、フェニルであることが好ましい。式（２１）と（２２）に関するなお別の態様では、Ｌ１は、直接結合またはフェニル基であることが好ましい。式（２１）と（２２）の別の態様では、Ｒ６は、１〜１２個のＣ原子のアルキル基または５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、最も好ましくは、フェニルである。
【０１２５】
他の好ましい態様は、式（１）、（３）、（５）、（７）、（９）、（１１）、（１３）、（１５）、（１７）、（１９）または（２１）に示されたとおり、Ａ基が、Ｙを含む基ではないＸを含む基の異なる環に付属するものである。これらの態様の何れにおいても、ａとｂ両者は０であることが好ましく、より好ましくは、ａ、ｂおよびｃは全て０である。最も好ましくは、ａ、ｂおよびｃは０であり、ｄは、０または２であり、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成する。
【０１２６】
上記好ましい態様は、所望のとおりに任意の組み合わせで互いに組み合わせることができる。本発明の特に好ましい１態様では、上記多くの選好が同時に出現することができる。たとえば、以下の式が、幾つかの好ましい特徴の組み合わせを含む。
【０１２７】
【化３３】
2018525331.tif 000038
【０１２８】
式（２２）による１態様では、Ｘが酸素であり、ＹがＮＡｒ１であることが最も好ましい。式（２２）による別の態様では、Ｌ２が、単結合であることが最も好ましい。式（２２）によるなお別の態様では、ｃが０で、ｄが０もしくは２で、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成することが最も好ましい。式（２２）によるなお別の態様では、ＡがＡ１−ｂによるキナゾリン基であることが最も好ましい。
【０１２９】
【化３４】
2018525331.tif 000039
【０１３０】
式（２３）による１態様では、ｃが０であることが最も好ましい。式（２３）による別の態様では、Ｌ２が、単結合であることが最も好ましい。式（２３）によるなお別の態様では、ｃが０で、ｄが０もしくは２で、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成することが最も好ましい。式（２３）によるなお別の態様では、Ａは、キナゾリン基であり、より好ましくは、Ａは、Ａ１−ａによるキノリン誘導体であり、さらにより好ましくは、ｈとｆは０である。式（２３）によるなお別の態様では、Ａは、Ａ１−ｂによるキナゾリン誘導体であり、より好ましくは、ｉとｆは０である。
【０１３１】
【化３５】
2018525331.tif 000040
【０１３２】
式（２４）による１態様では、Ｘが酸素であり、ＹがＮＡｒ１であることが好ましい。式（２４）によるなお別の態様では、Ｌ１が、メタ-もしくはパラ-フェニル基である。式（２３）によるなお別の態様では、ｃが０で、ｄが０もしくは２で、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成することが最も好ましい。式（２４）によるなお別の態様では、ＡがＡ１−ｂによるキナゾリン基であり、ｆが０であるか、または、Ｌ１が、直接結合またはメタ-もしくはパラ-フェニル基であり、ｆが０であることが最も好ましい。式（２４）に対して、ＡがＡ４による場合には、Ｌ１が、メタ-もしくはパラ-フェニル基であり、Ａｒ１はフェニル基であることが最も好ましい。
【０１３３】
【化３６】
2018525331.tif 000041
【０１３４】
式（２５）による１態様では、Ａは、Ａ２、Ａ３もしくはＡ４によることが好ましく、より好ましくは、ｅとｆは０である。式（２５）によるなお別の態様では、Ｌ１が、メタ-もしくはパラ-フェニル基である。式（２５）によるなお別の態様では、ｃが０で、ｄが０もしくは２で、ｄが２である場合には、２個のＲ４基が隣接し、モノ環状あるいはポリ環状の芳香族もしくは複素環式芳香族縮合環構造を形成することが最も好ましい。式（２５）によるなお別の態様では、ＡがＡ４によるベンズイミダゾ−ルであり、Ｌ１が、直接結合またはメタ-もしくはパラ-フェニル基であり、ｆが０であることが最も好ましい。式（２５）に対して、ＡがＡ４による場合には、Ｌ１が、メタ-もしくはパラ-フェニル基であり、Ａｒ２はフェニル基であることが最も好ましい。
【０１３５】
上記示された態様にしたがう化合物の例は、以下の表に示される化合物である。
【０１３６】
【化３７−１】
2018525331.tif 000042
【０１３７】
【化３７−２】
2018525331.tif 000043
【０１３８】
【化３７−３】
2018525331.tif 000044
【０１３９】
【化３７−４】
2018525331.tif 000045
【０１４０】
【化３７−５】
2018525331.tif 000046
【０１４１】
【化３７−６】
2018525331.tif 000047
【０１４２】
【化３７−７】
2018525331.tif 000048
【０１４３】
【化３７−８】
2018525331.tif 000049
【０１４４】
【化３７−９】
2018525331.tif 000050
【０１４５】
【化３７−１０】
2018525331.tif 000051
【０１４６】
【化３７−１１】
2018525331.tif 000052
【０１４７】
【化３７−１２】
2018525331.tif 000053
【０１４８】
【化３７−１３】
2018525331.tif 000054
【０１４９】
【化３７−１４】
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【０１５０】
【化３７−１５】
2018525331.tif 000056
【０１５１】
本発明による化合物は、電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子での使用のために適している。したがって、本発明は、さらに、本発明による化合物の、電子素子での、特別に、有機エレクトロルミッセンス素子での使用に関する。本発明は、なおさらに、少なくとも一つの本発明による化合物を含む電子素子に関する。本発明の意味での電子素子は、少なくとも一つの有機化合物を含む少なくとも一つの層を含む素子である、素子はまた、無機材料または完全に無機材料から構成される層を含んでもよい。
【０１５２】
電子素子は、好ましくは、有機エレクトロルミネッセンス素子（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機集積回路（Ｏ-ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ-ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ-ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ-ＬＥＴ）、有機ソーラーセル（Ｏ-ＳＣ）、有機染料増感性ソーラーセル、有機光学検査器、有機光受容器、有機電場消光素子（Ｏ-ＦＱＤ）、発光電子化学セル（ＬＥＣ）、有機レーザーダイオード（Ｏ-ｌａｓｅｒ）および「有機プラズモン発光素子」より成る群から選ばれるが、好ましくは、有機エレクトロルミネッセンス素子（ＯＬＥＤ）、特に好ましくは、燐光ＯＬＥＤである。
【０１５３】
有機エレクトロルミッセンス素子は、カソード、アノードと少なくとも一つの発光層を含む。これらの層に加えて、さらなる層、たとえば、各場合に、１以上の正孔注入層、正孔輸送層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層、励起子ブロック層、電子ブロック層および/または電荷生成層を含んでもよい。たとえば、励起子ブロック機能を有する中間層を、２個の発光層の間に導入することも同様に可能である。しかしながら、これら層の夫々は、必ずしも存在する必要はないことが指摘されねばならない。ここで、有機エレクトロルミネセンス素子は、一つの発光層を含んでもよく、または複数の発光層を含んでもよい。複数の発光層が存在する場合には、これらは、好ましくは、３８０ｎｍ〜７５０ｎｍ間に全体で複数の最大発光波長を有し、その結果全体として、白色発光が生じるものであり、換言すれば、蛍光もしくは燐光を発し得る種々の発光化合物が、発光層で使用される。特に好ましいものは、３個の発光層を有する構造であり、その３層は青色、緑色およびオレンジ色もしくは赤色発光を呈する（基本構造については、たとえば、WO 2005/011013参照。）。本発明による有機エレクトロルミッセンス素子は、タンデムＯＬＥＤ、特に、白色発光ＯＬＥＤであってもよい、
上記態様にしたがう本発明による化合物は、その厳密な構造に応じて、種々の層に用いることができる。好ましいものは、式（１）もしくは式（２）の化合物またはその好ましい態様の化合物を、その厳密な置換に応じて、燐光もしくは蛍光エミッターのための、特に、燐光エミッターのためのマトリックス材料として、および/または電子ブロック層もしくは励起子ブロック層中に、および/または正孔輸送層中、および/または正孔ブロック層中におよび/または正孔ブロックもしくは電子輸送層中に含む有機エレクトロルミネッセンス素子である。
【０１５４】
本発明の好ましい１態様では、本発明による化合物は、発光層中で、燐光化合物のためのマトリックス材料として用いられる。ここで、有機エレクトロルミネッセンス素子は、一つの発光層を含んでもよくまたは複数の発光層を含んでもよく、ここで、少なくとも一つの発光層は、少なくとも一つの本発明による化合物をマトリックス材料として含む。
【０１５５】
本発明による化合物が、発光層中で、発光化合物のためのマトリックス材料として用いられるならば、好ましくは、一以上の燐光材料（三重項エミッター）と組み合わせて用いられる。本発明の意味での燐光発光は、比較的高いスピン多重度、すなわち、スピン状態＞１の励起状態、特に、励起三重項状態からのルミネッセンスという意味で使用される。本出願の目的のために、遷移金属もしくはランタニド、特に、すべてのイリジウム、白金および銅錯体を含む全てのルミネッセンス錯体が、燐光化合物とみなされるべきである。
【０１５６】
本発明による化合物と発光化合物の混合物は、エミッターとマトリックス材料を含む全混合物を基礎として、本発明による化合物を、９９〜１体積％、好ましくは、９８〜１０体積％、特に好ましくは、９７〜６０体積％、特には、９５〜８０体積％含む。対応して、混合物は、エミッターとマトリックス材料を含む全混合物を基礎として、エミッターを、１〜９９体積％、好ましくは、２〜９０体積％、特に好ましくは、３〜４０体積％、特別には、５〜２０体積％含む。
【０１５７】
本発明のさらに好ましい１態様は、さらなるマトリックス材料と組み合わせた燐光エミッターのためのマトリックス材料としての本発明による化合物の使用である。本発明による化合物と組み合わせて用いることのできる、適切なマトリックス材料は、たとえば、WO 2004/013080、WO 2004/093207、WO 2006/005627もしくはWO 2010/006680にしたがう芳香族ケトン、芳香族ホスフィンオキシドまたは芳香族スルホキシドもしくはスルホン、トリアリールアミン、カルバゾール誘導体、たとえば、ＣＢＰ（N,N-ビスカルバゾリルビフェニル）または、WO 2005/039246、US 2005/0069729、JP 2004/288381、EP 1205527、WO 2008/086851もしくはWO 2013/041176に記載されたカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2007/063754もしくはWO 2008/056746にしたがうインドロカルバゾール誘導体、WO2010/136109、WO2011/000455、WO2013/41176もしくはWO2013/056776にしたがうインデノカルバゾール誘導体、たとえば、EP 1617710、EP 1617711、EP 1731584、JP 2005/347160にしたがうアザカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2007/137725にしたがうバイポーラーマトリックス材料、たとえば、WO 2005/111172にしたがうシラン、たとえば、WO 2006/117052にしたがうアザカルバゾールもしくはボロン酸エステル、たとえば、WO2007/063754、WO 2008/056746、WO 2010/015306、WO 2011/057706、WO 2011/060859もしくはWO 2011/060877にしたがうトリアジン誘導体、たとえば、EP 652273もしくはWO 2009/062578にしたがう亜鉛錯体、たとえば、WO 2010/054729にしたがうジアザシロールもしくはテトラアザシロール誘導体、たとえば、WO 2010/054730にしたがうジアザホスホール誘導体、たとえば、WO 2011/042107、WO 2011/060867、WO 2011/088877およびWO 2012/143080にしたがう架橋カルバゾール誘導体、または、たとえば、WO 2012/048781にしたがうトリフェニレン誘導体である。通常のエミッターよりも、より短い波長で発光するさらなる燐光エミッターが、同様に、コホストまたは、たとえば、WO2010/108579に記載されたような、あるとしても顕著な程度には電荷輸送には関与しない化合物として混合物中に存在してもよい。
【０１５８】
適切な燐光化合物（＝三重項エミッター）は、特に、好ましくは、可視域で適切な励起により発光する化合物であり、加えて、２０より大きい原子番号、好ましくは、３８〜８４の原子番号、より好ましくは、５６〜８０の原子番号を有する少なくとも一つの原子、特に、この原子数を有する金属を含む。使用される燐光エミッターは、好ましくは、銅、モリブデン、タングステン、レニウム、ルテニウム、オスミウム、ロジウム、イリジウム、パラジウム、白金、銀、金またはユウロピウムを含む化合物、特に、イリジウムもしくは白金を含む化合物である。
【０１５９】
上記記載されたエミッターの例は、出願WO00/70655、WO2001/41512、WO2002/02714、WO2002/15645、EP1191613、EP 1191612、EP 1191614、WO 2005/033244、WO 2005/019373、US2005/0258742、WO 2010/086089、WO 2011/157339、WO2012/007086、WO 2012/163471、WO 2013/000531およびWO 2013/020631により明らかにされる。また適切なのは、たとえば、未公開出願EP 12005187.5およびEP 12005715.3に開示された金属錯体である。一般的には、燐光発光ＯＬＥＤのために先行技術にしたがい使用され、有機エレクトロルミネッセンス素子分野の当業者に知られるようなすべての燐光発光錯体が適切であり、当業者は進歩性を要することなく、さらなる燐光錯体を使用することができるであろう。
【０１６０】
本発明による化合物は、たとえば、US 2011/0248247およびUS 2012/0223633に記載されるとおり、有機エレクトロルミッセンス素子での燐光エミッターのためのマトリックス材料としても適している。これらの多色表示素子においては、追加的な青色発光層が、青色以外の色を有するものを含む全画素に全領域に亘り気相堆積により適用される。ここで、驚くべきことに、本発明の化合物は、赤色および/または緑色画素のためのマトリックス材料として使用されると、気相堆積された青色発光層と一緒に極めて良好な発光をもたらし続けることが見出された。
【０１６１】
本発明のさらなる１態様では、本発明による有機エレクトロルミネッセンス素子は、別々の正孔注入層および/または正孔輸送層および/または正孔ブロック層および/または電子輸送層を含まず、換言すれば、たとえば、WO 2005/053501に記載されるとおり、発光層は、正孔注入層もしくはアノードに直接隣接し、および/または発光層は、電子輸送層もしくは電子注入層もしくはカソードに直接隣接する。さらに、たとえば、WO 2009/030981に記載されるとおり、発光層中の金属錯体と同一または類似する金属錯体を、発光層に直接隣接して、正孔輸送もしくは正孔注入材料として使用することも可能である。
【０１６２】
本発明のさらなる１態様では、本発明による化合物を、正孔輸送層で、または電子ブロック層しくは励起子ブロック層中で用いられる。
【０１６３】
本発明のなおさらなる１態様では、本発明による化合物は、電子輸送層または電子注入層中で電子輸送材料として用いられる。ここで、発光層は蛍光発光もしくは燐光発光であってよい。化合物が電子輸送材料として用いられる場合には、たとえば、Ｌｉｑ（リチウムヒドロキシキノリナート）等のアルカリ金属錯体またはＬｉ等のアルカリ金属でドープされることが好ましい可能性がある。
【０１６４】
本発明のなおさらなる１態様では、本発明による化合物は、正孔ブロック層中で用いられる。正孔ブロック層は、カソード側で発光層に直接隣接する層の意味で使用される。
【０１６５】
本発明による有機エレクトロルミネッセンス素子のさらなる層では、先行技術にしたがって通常用いられるとおりの全ての材料を使用することができる。したがって、当業者は、進歩性を要することなく、本発明による式（１）の化合物または好ましい態様によるものと組み合わせて、有機エレクトロルミネッセンス素子のために知られた全ての材料を使用することができる。
【０１６６】
さらに好ましいのは、１以上の層が、昇華プロセスにより被覆されることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子であり、材料は、１０−５mbar未満、好ましくは、１０−６mbar未満の初期圧力で、真空昇華ユニット中で気相堆積により適用される。しかしながら、初期圧力は、さらにより低くても、たとえば、１０−７mbar未満でも可能である。
【０１６７】
同様に好ましいのは、１以上の層が、ＯＶＰＤ（有機気相堆積）法もしくはキャリアガス昇華により被覆されることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子であり、ここで、材料は、１０−５mbar〜１barの圧力で適用される。このプロセスの特別な場合は、ＯＶＪＰ（有機気相ジェット印刷）プロセスであり、材料はノズルにより直接適用され、そのように構造化される（たとえば、M. S. Arnold et al., Appl. Phys. Lett. 2008, 92, 053301）。
【０１６８】
さらに、好ましいのは、１以上の層が、溶液から、たとえば、スピンコーティングにより、もしくは、たとえば、スクリーン印刷、フレキソ印刷、オフセット印刷、ＬＩＴＩ（光誘起熱画像化、熱転写印刷）、インクジェット印刷もしくはノズル印刷のような任意の所望の印刷プロセスにより製造されることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子である。たとえば、適切な置換により得られた可溶性の化合物が、この目的のために必要である。また、たとえば、１以上の層が溶液から適用され、１以上のさらなる層が気相堆積により適用されるハイブリッドプロセスも可能である
たとえば、スピンコーティングまたは印刷プロセスによる液相からの本発明による化合物の加工のためには、本発明による化合物の調合物を必要とする。これらの調合物は、たとえば、溶液、分散液もしくはエマルジョンであり得る。２以上の溶媒の混合物を使用することが、この目的のために好ましい可能性がある。適切で好ましい溶媒は、たとえば、トルエン、アニソール、o-、m-もしくはp-キシレン、メチルベンゾエート、メシチレン、テトラリン、ベラトール、ＴＨＦ、メチル-ＴＨＦ、ＴＨＰ、クロロベンゼン、ジオキサン、フェノキシトルエン、特に、3-フェノキシトルエン、(-)-フェンコンヌ、1,2,3,5-テトラメチルベンゼン、1,2,4,5-テトラメチルベンゼン、1-メチルナフタレン、2-メチルベンゾチアゾール、2-フェノキシエタノール、2-ピロリジノン、3-メチルアニソール、4-メチルアニソール、3,4-ジメチルアニソール、3,5-ジメチルアニソール、アセトフェノン、α-テルピネオール、ベンゾチアゾール、ブチルベンゾエート、クメン、シクロヘキサノール、シクロヘキサノン、シクロヘキシルベンゼン、デカリン、ドデシルベンゼン、エチルベンゾエート、インダン、メチルベンゾエート、ＮＭＰ、p-シメン、フェネトール、1,4-ジイソプロピルベンゼン、ジベンジルエーテル、ジエチレングリコールブチルメチルエーテル、トリエチレングリコールブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエ−テル、トリプロピレングリコールジメチルエ−テル、テトラエチレングリコールジメチルエ−テル、2-イソプロピルナフタレン、ペンチルベンゼン、ヘキシルベンゼン、ヘプチルベンゼン、オクチルベンゼン、1,1-ビス(3,4-ジメチルフェニル)エタンもしくはこれら溶媒の混合物である。
【０１６９】
したがって、本発明は、さらに、本発明による化合物と少なくとも一つのさらなる化合物とを含む調合物に関する。さらなる化合物は、たとえば、溶媒、特に、上記溶媒の一つ、またはこれら溶媒の混合物であってよい。しかしながら、さらなる化合物は、電子素子で同様に用いられる少なくとも一つのさらなる有機もしくは無機化合物、たとえば、発光化合物および/またはさらなるマトリックス材料であってもよい。適切な発光化合物とさらなるマトリックス材料は、有機エレクトロルミッセンス素子に関連して、以下に示される。このさらなる化合物は、ポリマー状であってよい。
【０１７０】
化合物は、1-位で、直接もしくは連結基を通して、２環６／６コアで１または２個の窒素原子を有する複素芳香族基の炭素原子、または２環５／６コアで２個の窒素原子を有する複素芳香族基の炭素原子もしくは窒素原子で置換されたジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはフルオレン基を有し、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレンまたはカルバゾールから選ばれる基によりさらに置換される。
【０１７１】
全ての上記プロセスは、当業者に一般的に知られ、本発明による化合物を含む有機エレクトロルミッセンス素子を進歩性を要することなく適用することができる。
【０１７２】
本発明による化合物と本発明による有機エレクトロルミッセンス素子は、先行技術を超える１以上の以下の驚くべき利点を特徴とする。
【０１７３】
１．本発明による化合物は、蛍光もしくは燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられると、長い寿命をもたらす。これは、特に、化合物が燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられる場合にあてはまる。
【０１７４】
２．本発明による化合物は、極めて低い駆動電圧を有する。これは、特に、化合物が燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられる場合にあてはまる。
【０１７５】
上記利点は、その他の電子特性の損傷を伴わない。
【０１７６】
本発明は、次の例によって、より詳細に説明されるが、それにより限定することを望むものではない。当業者は、開示された全範囲で発明を実施するために記載を使用し、進歩性を要することなく本発明の化合物をさらに調製し、電子素子にそれらを使用し、本発明によるプロセスを適用することができるであろう。
【０１７７】
例
以下の合成を、別段の指定がない限り、無水溶媒中で保護ガス雰囲気下で実施する。溶媒及び試薬を、ALDRICHまたはABCRから購入することができる。市販されていない出発材料の場合に示されている数字は、対応するＣＡＳ番号である。
【０１７８】
通常、式（１）または（２）の化合物を生成するための一般的プロセスが２つ存在する。第１のプロセス（スキーム２に示されている）は、Ｘを含む基（すなわち、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはフルオレン基）と、Ｙを含む基（すなわち、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレンまたはカルバゾール）との中間体が、Ｃ−Ｃカップリング、たとえばスズキ、ネギシ、ヤマモト、グリニャール−クロス、スティル、ハートウィッグ−ブッフバルトまたはウルマンによって、２つの基間で得られる場合のプロセスである。ヘテロ環状Ａ（またはＬ１−Ａ）基は、その後の官能化（すなわち、ハロゲン化と、それに続く含ホウ素基の形成）およびＡ（またはＬ１−Ａ）化合物との別のＣ−Ｃカップリング反応によって、この中間体に付加される。Ａが窒素を介して付属するベンゾトリアゾールである場合、カップリング反応は、芳香族求核置換反応またはＰｄ−触媒カップリング反応との両者を含めた、任意の既知のＣ−Ｎカップリング反応によって行われる。あるいは、第２のプロセス（スキーム１と３に示されている）は、Ａ（またはＬ１−Ａ）基が、前述した任意の同じ方法によって、Ｘを含む基に付属する場合である。得られた中間体は、次いで、第１のプロセスについて記載した任意の方法によって官能化され、次いで、Ｙを含む基はＣ−Ｃカップリング反応により中間体に付加される。たとえば、本発明の幾つかの化合物を以下の合成スキームにより製造することができる：
【０１７９】
【化３８】
2018525331.tif 000057
【０１８０】
【化３９】
2018525331.tif 000058
【０１８１】
【化４０】
2018525331.tif 000059
【０１８２】
合成例：
ａ）  4-ブロモ-9-メチル-9-フェニル-9H-フルオレン
【０１８３】
【化４１】
2018525331.tif 000060
【０１８４】
３０ｇ（９４ミリモル）の2,2’-ジブロモビフェニルを、加熱により乾燥させたフラスコ中で、２００ｍｌの無水ＴＨＦに溶解させる。反応混合物を−７８℃に冷却する。ヘキサン（９４ミリモル）中、３７．７ｍｌのｎ−ブチルリチウムの２．５Ｍ溶液をこの温度でゆっくりと滴下する（期間：約１時間）。バッチをさらに１時間、−７０℃で撹拌する。１１．１ｍｌのアセトフェノン（９４ミリモル）をその後、１００ｍｌのＴＨＦに溶解させ、−７０℃で滴下する。添加が完了したら、反応混合物をゆっくりと室温まで温め、ＮＨ４Ｃｌを用いてクエンチし、その後、ロータリーエバポレーターで蒸発させる。３００ｍｌの酢酸を、この蒸発した溶液へ慎重に添加し、５０ｍｌの発煙ＨＣｌをその後、添加する。バッチを７５℃に加熱し、６時間維持し、その期間に白色の固体が沈殿する。
【０１８５】
ｂ）  4-ブロモ-9,9-ジフェニル-9H-フルオレン
【０１８６】
【化４２】
2018525331.tif 000061
【０１８７】
３７ｇ（１５２ミリモル）の2,2’-ジブロモビフェニルを、加熱により乾燥させたフラスコ中で、３００ｍｌの無水ＴＨＦに溶解させる。反応混合物を−７８℃に冷却する。ヘキサン（１１９ミリモル）中、７５ｍｌのｎ−ブチルリチウムの１５％溶液をこの温度でゆっくりと滴下する（期間：約１時間）。バッチをさらに１時間、−７０℃で撹拌する。２１．８ｇのベンゾフェノン（１１９ミリモル）をその後、１００ｍｌのＴＨＦに溶解させ、−７０℃で滴下する。添加が完了したら、反応混合物をゆっくりと室温まで温め、ＮＨ４Ｃｌを用いてクエンチし、その後、ロータリーエバポレーターで蒸発させる。５１０ｍｌの酢酸を、この蒸発した溶液へ慎重に添加し、１００ｍｌの発煙ＨＣｌをその後、添加する。バッチを７５℃に加熱し、この温度に４時間維持し、その期間に白色の固体が沈殿する。次いで、バッチを室温に冷まし、沈殿した固体を吸引濾過し、メタノールで濯ぐ。残留物を真空で４０℃で乾燥させる。収率は３３．２ｇ（８３ミリモル）（理論値の７０％）である。
【０１８８】
同じような方法で、以下の臭素化化合物ｂ１〜ｂ３を調製した：
【０１８９】
【化４３】
2018525331.tif 000062
【０１９０】
ｃ）  6-ブロモ-2-フルオロ-2’-メトキシ-ビフェニル
【０１９１】
【化４４】
2018525331.tif 000063
【０１９２】
２００ｇ（６６４ミリモル）の1-ブロモ-3-フルオロ-2-ヨードベンゼンと、１０１ｇ（６６４ミリモル）の2-メトキシフェニルボロン酸と、１３７．５ｇ（９９７ミリモル）のテトラホウ酸ナトリウムを１０００ｍｌのＴＨＦと６００ｍｌの水とに溶解させ、脱気する。９．３ｇ（１３．３ミリモル）のビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム(II)クロリドと、１ｇ（２０ミリモル）の水酸化ヒドラジニウムとを添加する。その後、反応混合物を保護ガス雰囲気下で、７０℃で４８時間、撹拌する。冷ました溶液をトルエンで希釈し、水で複数回洗浄し、乾燥させ、蒸発させる。生成物をトルエン／ヘプタン（１：２）とともに、シリカゲルでカラムクロマトグラフにより精製する。収率：１５５ｇ（５３３ミリモル）、理論値の８３％。
【０１９３】
同じような方法で、以下の化合物ｃ１を調製した：
【０１９４】
【化４５】
2018525331.tif 000064
【０１９５】
ｄ）  6’-ブロモ-2’-フルオロ-ビフェニル-2-オル
【０１９６】
【化４６】
2018525331.tif 000065
【０１９７】
１１２ｇ（４１８ミリモル）の6-ブロモ-2-フルオロ-2’-メトキシビフェニルを２ｌのジクロロメタンに溶解させ、５℃に冷却する。４１．０１ｍｌ（４３１ミリモル）の三臭化ホウ素を、９０分間にわたり、この溶液に滴下し、撹拌を終夜、続ける。その後、水をこの混合物に添加し、有機相を水で三回洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水させ、ロータリーエバポレーターで蒸発させ、クロマトグラフにより精製する。収率：１０４ｇ（３９７ミリモル）、理論値の９８％。
【０１９８】
同じような方法で、以下の化合物ｄ１を調製した：
【０１９９】
【化４７】
2018525331.tif 000066
【０２００】
ｅ）  1-ブロモ-ジベンゾフラン
【０２０１】
【化４８】
2018525331.tif 000067
【０２０２】
１１１ｇ（４１６ミリモル）の6’-ブロモ-2’-フルオロビフェニル-2-オルを２ｌのSeccoSolv（登録商標）ＤＭＦ（最大０．００３％のＨ２Ｏ）に溶解させ、５℃に冷却する。２０ｇ（４４９ミリモル）の水酸化ナトリウム（パラフィンオイル中６０％の懸濁液）をこの溶液に小分けして添加し、混合物をさらに２０分間撹拌し、添加が完了した後、１００℃で４５分間加熱する。冷ました後、５００ｍｌのエタノールをこの混合物にゆっくりと添加し、次いでロータリーエバポレーターで蒸発乾固させ、クロマトグラフにより精製する。収率：９０ｇ（３６７ミリモル）、理論値の８８．５％。
【０２０３】
同じような方法で、以下の化合物ｅ１を調製した：
【０２０４】
【化４９】
2018525331.tif 000068
【０２０５】
ｆ）  1-ブロモ-8-ヨード-ジベンゾフラン
【０２０６】
【化５０】
2018525331.tif 000069
【０２０７】
２０ｇ（８０ミリモル）のジベンゾフラン-1-ボロン酸と、２．０６ｇ（４０．１ミリモル）のヨウ素と、３．１３ｇ（１７．８ミリモル）のヨード酸と、８０ｍｌの酢酸と、５ｍｌの硫酸と、５ｍｌの水と、２ｍｌのクロロホルムとを、６５°で３時間撹拌する。冷ました後、水を混合物に添加し、沈殿した固体を吸引濾過し、水で三回洗浄する。残留物をトルエンと、ジクロロメタン／ヘプタンとから再結晶化させる。収率は２５．６ｇ（６８ミリモル）であり、理論値の８５％に対応する。
【０２０８】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２０９】
【化５１】
2018525331.tif 000070
【０２１０】
ｇ）  3-(1-ブロモ-ジベンゾチオフェン-3-イル)-9-フェニル-9H-カルバゾール
【０２１１】
【化５２】
2018525331.tif 000071
【０２１２】
２２ｇ（６６ミリモル）の1,3-ジブロモジベンゾチオフェンと、１７ｇ（６６４ミリモル）の2-N-フェニルカルバゾール-3-ボロン酸と、１３．７ｇ（１００ミリモル）の四ホウ酸ナトリウムとを、１００ｍｌのＴＨＦと６０ｍｌの水とに溶解させ、脱気する。０．ｇ（１．３ミリモル）のビス（トリフェニルホスフィン）塩化パラジウム(II)と、１ｇ（２０ミリモル）の水酸化ヒドラジウムを添加する。その後、反応混合物を保護ガス雰囲気下で、７０℃で４８時間、撹拌する。冷ました溶液をトルエンで希釈し、水で複数回洗浄し、蒸発させる。生成物をトルエン／ヘプタン（１：２）とともに、シリカゲルでカラムクロマトグラフにより精製する。収率：１３．２ｇ（２６ミリモル）、理論値の４０％。
【０２１３】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２１４】
【化５３】
2018525331.tif 000072
【０２１５】
ｈ）  ジベンゾフラン-1-ボロン酸
【０２１６】
【化５４】
2018525331.tif 000073
【０２１７】
１８０ｇ（７２８ミリモル）の1-ブロモジベンゾフランを１５００ｍｌの無水ＴＨＦに溶解させ、−７８℃に冷却する。３０５ｍｌ（７６４ミリモル／ヘキサン中２．５Ｍ）のn-ブチルリチウムをこの温度で、約５分間にわたり添加し、その後この混合物を−７８℃でさらに２．５時間、撹拌する。１５１ｇ（１４５６ミリモル）のホウ酸トリメチルをこの温度で可能な限り迅速に添加し、反応をゆっくりと室温にさせる（約１８時間）。反応溶液を水で洗浄し、沈殿した固体と有機相をトルエンで共弗的に乾燥させる。粗生成物を、約４０℃でトルエン／塩化メチレンとともに撹拌することにより洗浄し、吸引濾過する。収率：１４６ｇ（６９０ミリモル）、理論値の９５％。
【０２１８】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２１９】
【化５５−１】
2018525331.tif 000074
【０２２０】
【化５５−２】
2018525331.tif 000075
【０２２１】
ｊ）  2-ジベンゾフラン-1-イル-4-フェニル-キナゾリン
【０２２２】
【化５６】
2018525331.tif 000076
【０２２３】
２３ｇ（１１０．０ミリモル）のジベンゾフラン-1-ボロン酸と、２９．５ｇ（１１０．０ミリモル）の2-クロロ-4-フェニル-キナゾリンと、２６ｇ（２１０．０ミリモル）の炭酸ナトリウムとを、５００ｍｌのエチレングリコールジアミンエーテルと、５００ｍｌの水とに懸濁させる。９１３ｍｇ（３．０ミリモル）のトリ-o-トリルホスフィンと、次いで１１２ｍｇ（０．５ミリモル）の酢酸パラジウム(II)とを、この懸濁液に添加し、反応混合物を還流下で、１６時間加熱する。冷ました後、有機相を分離し、シリカゲルを通して濾過し、２００ｍｌの水で三回洗浄し、その後、蒸発乾固させる。残留物をトルエンと、ジクロロメタン／ヘプタンとから再結晶化させる。収率は３２ｇ（８６ミリモル）であり、理論値の８０％に対応する。
【０２２４】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２２５】
【化５７−１】
2018525331.tif 000077
【０２２６】
【化５７−２】
2018525331.tif 000078
【０２２７】
【化５７−３】
2018525331.tif 000079
【０２２８】
ｉ）  2-(8-ブロモ-ジベンゾフラン-1-イル)-4-フェニル-キナゾリン
【０２２９】
【化５８】
2018525331.tif 000080
【０２３０】
７０．６ｇ（１９０．０ミリモル）の2-ジベンゾフラン-1-イル-4-フェニルキナゾリンを、２０００ｍｌの酢酸（１００％）と２０００ｍｌの硫酸（９５〜９８％）に懸濁させる。３４ｇ（１９０ミリモル）のＮＢＳをこの懸濁液へ小分けして添加し、混合物を暗所で２時間、撹拌する。次いで、水／氷を添加し、固体を分離し、エタノールで濯ぐ。残留物をトルエンから再結晶化させる。収率は５９ｇ（１３０ミリモル）であり、理論値の６９％に対応する。
【０２３１】
チオフェン誘導体の場合、硫酸のかわりにニトロベンゼンを用い、ＮＢＳのかわりに元素状臭素を用いる。
【０２３２】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２３３】
【化５９】
2018525331.tif 000081
【０２３４】
ｋ）  9-フェニル-3-[9-(4-フェニル-キナゾリン-2-イル)-ジベンゾフラン-2-イル]-9H-カルバゾール
【０２３５】
【化６０】
2018525331.tif 000082
【０２３６】
７０．３ｇ（１５６ミリモル）の2-(8-ブロモジベンゾフラン-1-イル)-4-フェニルキナゾリンと、５０ｇ（１７２ミリモル）のN-フェニルカルバゾール-3-ボロン酸と、３６ｇ（３４０ミリモル）の炭酸ナトリウムとを、１０００ｍｌのエチレングリコールジアミンエーテルと２８０ｍｌの水とに懸濁させる。１．８ｇ（１．５ミリモル）のテトラキス（トリフェニルホスフィン）-パラジウム(0)をこの懸濁液に添加し、反応混合物を還流下で１６時間、加熱する。冷ました後、有機相を分離し、シリカゲルを通して濾過し、２００ｍｌの水で三回洗浄し、その後、蒸発乾固させる。生成物をトルエン／ヘプタン（１：２）とともに、シリカゲルでカラムクロマトグラフにより精製し、最後に高真空(ｐ＝５×１０−７mbar)で昇華させる（純度９９．９％）。収率は６８ｇ（１１２ミリモル）であり、理論値の７２％に対応する。
【０２３７】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２３８】
【化６１−１】
2018525331.tif 000083
【０２３９】
【化６１−２】
2018525331.tif 000084
【０２４０】
【化６１−３】
2018525331.tif 000085
【０２４１】
【化６１−４】
2018525331.tif 000086
【０２４２】
【化６１−５】
2018525331.tif 000087
【０２４３】
【化６１−６】
2018525331.tif 000088
【０２４４】
【化６１−７】
2018525331.tif 000089
【０２４５】
ｌ）  8-(9-フェニル-9H-カルバゾール-3-イル)-ジベンゾフラン-1-ボロン酸
【０２４６】
【化６２】
2018525331.tif 000090
【０２４７】
２０ｇ（１８２ミリモル）の3-(9-ブロモジベンゾフラン-2-イル)-9-フェニル-9H-カルバゾールを４００ｍｌの無水ＴＨＦに溶解させ、−７８℃に冷却する。７７ｍｌ（１９０ミリモル／ヘキサン中２．５Ｍ）のn-ブチルリチウムをこの温度で、約５分間にわたり添加し、その後この混合物を−７８℃でさらに２．５時間、撹拌する。３８ｇ（３６５ミリモル）のホウ酸トリメチルをこの温度で可能な限り迅速に添加し、反応をゆっくりと室温にさせる（約１８時間）。反応溶液を水で洗浄し、沈殿した固体と有機相をトルエンで共弗的に乾燥させる。粗生成物を、約４０℃でトルエン／塩化メチレンとともに撹拌することにより洗浄し、吸引濾過する。収率：１６．７ｇ（６９０ミリモル）、理論値の９０％。
【０２４８】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２４９】
【化６３−１】
2018525331.tif 000091
【０２５０】
【化６３−２】
2018525331.tif 000092
【０２５１】
ｍ）  3-[9-[(4-ビフェニル-4-イル-キナゾリン-2-イル)-ジベンゾフラン-2-イル]-9-フェニル-9H-カルバゾール
【０２５２】
【化６４】
2018525331.tif 000093
【０２５３】
４９．８ｇ（１１０．０ミリモル）の8-(9-フェニル-9H-カルバゾール-3-イル)ジベンゾフラン-1-ボロン酸と、３４ｇ（１１０．０ミリモル）の4-ビフェニル-4-イル-2-クロロキナゾリンと、２６ｇ（２１０．０ミリモル）の炭酸ナトリウムとを、５００ｍｌのエチレングリコールジアミンエーテルと、５００ｍｌの水とに懸濁させる。９１３ｍｇ（３．０ミリモル）のトリ-o-トリルホスフィンと、次いで１１２ｍｇ（０．５ミリモル）の酢酸パラジウム(II)とを、この懸濁液に添加し、反応混合物を還流下で、１６時間加熱する。冷ました後、有機相を分離し、シリカゲルを通して濾過し、２００ｍｌの水で三回洗浄し、その後、蒸発乾固させる。生成物をトルエン／ヘプタン（１：２）とともに、シリカゲルでカラムクロマトグラフにより精製し、最後に高真空（ｐ＝５×１０−７mbar）で昇華させる（純度９９．９％）。収率は６０ｇ（８７ミリモル）であり、理論値の８０％に対応する。
【０２５４】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２５５】
【化６５−１】
2018525331.tif 000094
【０２５６】
【化６５−２】
2018525331.tif 000095
【０２５７】
【化６５−３】
2018525331.tif 000096
【０２５８】
【化６５−４】
2018525331.tif 000097
【０２５９】
【化６５−５】
2018525331.tif 000098
【０２６０】
【化６５−６】
2018525331.tif 000099
【０２６１】
【化６５−７】
2018525331.tif 000100
【０２６２】
ｎ）  3-(9-ジベンズイミダゾール-1-イル-ジベンゾフラン-2-イル)-9-フェニル-9H-カルバゾール
【０２６３】
【化６６】
2018525331.tif 000101
【０２６４】
１０ｇ（８４．７ミリモル）のベンズイミダゾールと、４２ｇ（１２７．４ミリモル）のＣｓＣＯ３と、２．４ｇ（１４．７ミリモル）のＣｕｌと、３０．７ｇ（６３ミリモル）の3-(9-ブロモジベンゾフラン-2-イル)-9-フェニル-9H-カルバゾールとを、保護ガス下で、１００ｍｌの脱気ＤＭＦに懸濁させ、反応混合物を還流下で、１２０℃で４０時間加熱する。冷ました後、溶媒を真空で除去し、残留物をジクロロメタンに溶解させ、水を添加する。次いで、有機相を分離し、シリカゲルを通して濾過する。収率は２８ｇ（５３ミリモル）であり、理論値の８７％に対応する。
【０２６５】
同じような方法で、以下の化合物を調製する：
【０２６６】
【化６７】
2018525331.tif 000102
【０２６７】
ｏ）  9-フェニル-3-[9-(2-フェニル-ベンズイミダゾール-1-イル)-ジベンゾフラン-2-イル]-9H-カルバゾール
【０２６８】
【化６８】
2018525331.tif 000103
【０２６９】
２６ｇ（５０ミリモル）の3-(9-ベンズイミダゾール-1-イルジベンゾフラン-2-イル)-9-フェニル-9H-カルバゾールと、５６０ｍｇ（２５ミリモル）のＰｄ（ＯＡｃ）２と、１９．３ｇ（１１８ミリモル）のＣｕｌと、２０．８ｇ（１００ミリモル）のヨードベンゼンとを、保護ガス下で、３００ｍｌの脱気ＤＭＦに懸濁させ、反応混合物を還流下で、１４０℃で２４時間加熱する。冷ました後、溶媒を真空で除去し、残留物をジクロロメタンに溶解させ、水を添加する。次いで、有機相を分離し、シリカゲルを通して濾過する。生成物をトルエン／ヘプタン（１：２）とともに、シリカゲルでカラムクロマトグラフにより精製し、最後に高真空（ｐ＝５×１０−７mbar）で昇華させる（純度９９．９％）。収率は１７．８ｇ（３０ミリモル）であり、理論値の６０％に対応する。
【０２７０】
同じような方法で、以下の化合物を調製した：
【０２７１】
【化６９】
2018525331.tif 000104
【０２７２】
ＯＬＥＤの製造
種々のＯＬＥＤについてのデータを、以下の例Ｖ１〜Ｖ７およびＥ１〜Ｅ１１（表１と２を参照）が示している。
【０２７３】
例Ｖ１〜７およびＥ１〜Ｅ１ａの基板前処理：構造化されたＩＴＯ（５０ｎｍ、インジウム錫酸化物）を有するガラス板が、ＯＬＥＤが処理される基板を形成する。ＯＬＥＤ材料の蒸発前に、基板は２５０℃で１５分間、事前にベークされ、その後、１３０秒間、Ｏ２プラズマ処理される。
【０２７４】
ＯＬＥＤは、基本的に、次の層構造を有する：基板／随意に、正孔注入層（ＨＩＬ）／正孔輸送層（ＨＴＬ）／随意に、中間層（ＩＬ）／電子ブロック層（ＥＢＬ）／発光層（ＥＭＬ）／随意に、正孔ブロック層（ＨＢＬ）／電子輸送層（ＥＴＬ）／随意に、電子注入層（ＥＩＬ）および最後にカソード。カソードは、１００ｎｍ厚のアルミニウム層により形成される。正確な層構造（および層厚）が、表１に示されている。ＯＬＥＤの製造に使用する材料を、表３に提示する。
【０２７５】
すべての材料は、真空室において、熱気相堆積により適用される。ここでは、発光層は、常に、少なくとも一種のマトリックス材料（ホスト材料）と、共蒸発により特定の体積割合で一種または複数種のマトリックス材料に添加される発光ドーパント（エミッター）とから成る。ここでは、ＩＣ１：Ｍ１：ＴＥＧ１（５５％：３５％：１０％）のような表現は、材料ＩＣ１が５５体積％の割合で層中に存在し、Ｍ１が３５体積％の割合で層中に存在し、ＴＥＧ１が１０体積％の割合で層中に存在することを意味する。同じように、電子輸送層も、二種の材料の混合物から成ってもよい。
【０２７６】
ＯＬＥＤは、標準方法により特性決定される。この目的のために、エレクトロルミネセンススペクトル、ランベルト放射プロフィールを仮定して、電流効率（ＣＥ１０００、１０００ｃｄ／ｍ２においてｃｄ／Ａで測定）、発光効率（ＬＥ１０００、１０００ｃｄ／ｍ２においてＩｍ／Ｗで測定）、外部量子効率（ＥＱＥ１０００、１０００ｃｄ／ｍ２において％で測定）および電圧（Ｕ１０００、１０００ｃｄ／ｍ２においてＶで測定）が、電流/電圧/輝度特性線（ＩＵＬ特性線）から測定される。エレクトロルミネセンス（ＥＬ）スペクトルは、光束密度１０３（１０００）ｃｄ／ｍ２で記録され、次いで、ＣＩＥ  １９３１  ｘおよびｙ色座標がＥＬスペクトルから計算される。
【０２７７】
選択された実験では、寿命が測定される。寿命は、ＯＬＥＤが一定の電流で駆動されるとき、光束密度が、ある初期光束密度Ｌ１から、ある比率に低下するまでの時間として定義される。表２中の開始条件Ｌ０；ｊ０＝４０００ｃｄ／ｍ２とＬ１＝７０％は、列ＬＴに示されている寿命が、ＯＬＥＤが開始光束密度４０００ｃｄ／ｍ２から２８００ｃｄ／ｍ２に低下するのに必要な時間（時間（ｈ））に対応することを示している。よって、開始条件Ｌ０；ｊ０＝２０ｍＡ／ｃｍ２とＬ１＝８０％の寿命は、２０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で動作するＯＬＥＤが初期光束密度の８０％に低下するのに必要な時間である。
【０２７８】
種々のＯＬＥＤの素子データを、表２に要約する。例Ｖ１〜Ｖ７は、比較化合物ＸＸＣＥ１〜ＸＸＣＥ７を用いた技術水準による比較例である。例Ｅ１〜Ｅ１１は、本発明の例Ｉｎｖ−１〜Ｉｎｖ−１１を使用する本発明のＯＬＥＤのデータを示している。
【０２７９】
【表１】
2018525331.tif 000105
【０２８０】
【表２】
2018525331.tif 000106
【０２８１】
【表３−１】
2018525331.tif 000107
【０２８２】
【表３−２】
2018525331.tif 000108
【０２８３】
【表３−３】
2018525331.tif 000109
【０２８４】
表２で見られるように、本発明の化合物を含むＯＬＥＤは、それがホストとして発光層に存在するか（すなわちＥ１〜Ｅ８）、正孔ブロック層に存在するか（すなわちＥ９）、あるいは電子輸送層に存在するか（すなわちＥ１０）を問わずに、改善された性能を与える。たとえば、赤色燐光エミッターでホストとして本発明の化合物を用いた、本発明のＯＬＥＤ、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ６およびＥ８は、比較ＯＬＥＤであるＶ１とＶ４〜６と同じであるが、改善された寿命をもつ。とくに、２位にジアジンヘテロ環を有する比較化合物ＸＸＣＥ４（Ｖ４）は、８７０時間のＬＴを有する。しかし、ジアジンが１位に位置する点を除いてＸＸＣＥ４と同じである本発明の化合物Ｉｎｖ−１を用いる点を除いてＶ４と同じであるＥ１は、１１２０時間のＬＴを有し、２９％の改善を有する。同じように、緑色燐光エミッターでホストとして本発明の化合物を使用するＥ９は、Ｖ２およびＶ３よりも良好な寿命を示す。本発明の化合物を１以上の層で使用するとき（すなわちＥ１１）、本発明の化合物がない比較例（すなわちＶ７）と比べて、さらに良好な結果が見られる。
【国際調査報告】
2018525331.tif 000119
2018525331.tif 000120
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