(57)【要約】  本開示は、加速度センサを備えるハンドヘルド型電子デバイスを使用して、経路の長さを計測する方法を提供する。方法は、ハンドヘルド型電子デバイスを経路上で並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより、ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得することと、積分手順を使用して、加速度プロットから経路の長さを計算することと、を含む。一部の場合において、所望の計測された経路にわたる距離の射影が使用される。【選択図】図１
2018510357.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加速度センサを備えるハンドヘルド型電子デバイスを使用して、経路の長さを計測する方法であって、
前記ハンドヘルド型電子デバイスを前記経路上で並進させつつ、前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより前記ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得し、
前記加速度プロットから積分手順を使用して前記経路の長さを計算するために、プロセッサを使用することを含む方法。
【請求項２】
前記積分手順は、
前記加速度プロットを、低下スパンを有し、前記加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することによって一連の速度プロットを算出することと、
一連の前記速度プロットを積分することによって一連の距離を算出することと、
前記算出された一連の距離に基づき前記経路の長さを推定することと、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
各積分区間の終点は、最後に検知された加速度に対応する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
最大スパンの積分区間の開始点は、前記加速度プロットを解析することによって決定される、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記加速度プロットを解析し、加速度の大きな変化を検出することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記加速度プロットを解析し、加速度センサのノイズを検出することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
最大スパンの積分区間の後にそれぞれ続く積分区間の開始点は、前記最大スパンの積分区間の開始点後に検知された加速度に対応する、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
最大スパンの積分区間の開始点は第１検知値に対応する、請求項２に記載の方法。
【請求項９】
前記経路の長さを計算することは、前記算出された距離の統計解析に基づく、請求項２に記載の方法。
【請求項１０】
少なくとも一部の速度プロットを修正することと、少なくとも一部の修正された速度プロットを使用して一連の前記距離を算出することと、を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項１１】
前記積分手順は、
前記移動の始点及び終点を識別することと、
前記移動の始点と終点との間を積分し、前記経路の長さを求めることと、を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
第２の次元に対し、加速度測定値プロットを取得することを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の次元に対し、前記移動の始点及び終点を識別することを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記第２の次元に対し、前記移動の始点と終点との間を積分し、前記経路の長さを求めることを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
第１の次元の経路の長さ及び前記第２の次元の経路の長さに基づき、最終的な経路の長さを計算することを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記移動の始点及び終点を、重みづけ法の少なくとも１つを使用して識別することを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
前記第２の次元に対する前記移動の始点及び終点を、重みづけ法の少なくとも１つを使用して識別することを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
最大速度を計算することと、質の尺度の指標のため最大速度を使用することと、を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１９】
優位な次元を確認することを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項２０】
所望の計測された経路にわたる距離の移動を射影することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
ジャイロスコープセンサを活用して、姿勢を計測することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
前記加速度測定値を較正し、潜在的に正確でない姿勢を補正することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
加速度センサを活用して加速度を計測することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２４】
前記ハンドヘルド型電子デバイスを真北又は磁北に較正することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度測定値を取得する手順は、前記経路上での前記ハンドヘルド型電子デバイスの横断移動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２６】
前記ハンドヘルド型電子デバイスは、スマートフォンである、請求項１乃至２５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２７】
計測される経路上を並進するハンドヘルド型電子デバイスにより実行されるとき、
前記ハンドヘルド型電子デバイスを前記経路上で並進させつつ、前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより前記ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得することと、
前記加速度プロットから、積分手順を使用して、前記経路の長さを計算することと、により前記ハンドヘルド型電子デバイスに前記経路の長さを計測させる、コンピュータ読み取り可能な命令を記憶する非一時的コンピュータ読み取り可能媒体。
【請求項２８】
前記積分手順は、
前記加速度プロットを、低下スパンを有し、前記加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出することと、
一連の前記速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出することと、
前記算出された一連の距離に基づき、前記経路の長さを推定することと、を含む、請求項３８に記載のコンピュータ読み取り可能な命令を記憶する非一時的コンピュータ読み取り可能媒体。
【請求項２９】
前記積分手順は、
前記移動の始点及び終点を識別することと、
前記移動の始点と終点との間を積分し、前記経路の長さを求めることと、を含む、請求項３８に記載のコンピュータ読み取り可能な命令を記憶する非一時的コンピュータ読み取り可能媒体。
【請求項３０】
経路の長さを計測するように構成されるハンドヘルド型電子デバイスであって、
前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知するように構成される加速度センサと、
コンピュータメモリと、
前記メモリ及び前記加速度センサに動作可能に連結されるプロセッサと、を備え、
前記メモリは、前記プロセッサに、
前記ハンドヘルド型電子デバイスを経路上で並進させつつ、前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより前記ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得することと、
前記加速度プロットから、積分手順を使用して、前記経路の長さを計算することと、をさせるための命令を含む、ハンドヘルド型電子デバイス。
【請求項３１】
前記積分手順は、前記プロセッサに、
前記加速度プロットを、低下スパンを有し、前記加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出することと、
一連の前記速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出することと、
前記算出された一連の距離に基づき、前記経路の長さを推定することと、をさせる、請求項３０に記載のハンドヘルド型電子デバイス。
【請求項３２】
前記積分手順は、前記プロセッサに、
前記移動の始点及び終点を識別することと、
前記移動の始点と終点との間を積分し、前記経路の長さを求めることと、をさせる、請求項３０に記載のハンドヘルド型電子デバイス。
【請求項３３】
ハンドヘルド型電子デバイス用計測モジュールであって、
前記計測モジュールは、経路の長さを計測するように構成され、
前記経路上での前記ハンドヘルド型電子デバイスの並進移動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信するユーザインターフェースと、
前記ハンドヘルド型電子デバイスが前記経路上を並進している間の前記ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を示す前記ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを加速度センサから取得するように構成されるデータ受信部と、
前記加速度プロットから、積分手段を使用して、前記経路の長さを計算するように構成されるデータ処理部と、
計算された経路の長さをユーザに出力するように構成される出力部と、を備える計測モジュール。
【請求項３４】
前記積分手順は、前記データ処理部に、
前記加速度プロットを、低下スパンを有し、前記加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出することと、
一連の前記速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出することと、
前記算出された一連の距離に基づき、前記経路の長さを推定することと、をさせる、請求項３３に記載の計測モジュール。
【請求項３５】
前記積分手段は、前記データ処理部に、
前記移動の始点及び終点を識別することと、
前記移動の始点と終点との間を積分し、前記経路の長さを求めることと、をさせる、請求項３３に記載の計測モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概して、ハンドヘルド型電子デバイスに関する。より詳細には、本開示は、ハンドヘルド型電子デバイスに組み込まれる１つ以上のセンサを使用して経路の長さを計測する方法及び当該方法を実施することに適合したハンドヘルド型電子デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
オンライン商取引という状況で、寸法決定は、オンライン上の顧客及びオンライン上の小売店の両者にとって、長年の懸案である。オンラインショッピングにより、ユーザは、インターネットを通じ、一部の例では、電話、パソコン、テレビ及び／又は他のインターネットに接続されるデバイス上でウェブブラウザを介して、物品を試用することなく、又は物品のサイズが十分に合っているかどうかを判断することなく、オンラインで物品を見て購入することが可能となる。
【０００３】
電子商取引（Ｅ−ｃｏｍｍｅｒｃｅ）、モバイル商取引（Ｍ−ｃｏｍｍｅｒｃｅ）、並びに他の形態のオンラインショッピング及び商取引により、小売業者、流通業者、又は、物品のためのサプライチェーンを構成する別の者は、これらの市場を拡大することも可能となり、測定方法が異なる又は平均的な身体の大きさが異なることを考えると、サイズ情報が必ずしも伝達可能であるとは限らない市場に物品が販売される。
【０００４】
消費者は、必ずしもオンラインで小売業者に接触するとは限らない。一部の例では、消費者は、検索エンジン、ショッピング検索エンジン及び／又はアグリゲータを介して物品を検索することがある。
【発明の概要】
【０００５】
スマートフォン、タブレット、ミュージックプレーヤなどのモバイルデバイスは、動きを検出する加速度計を組み込むことが増えている。そのようなセンサは、概して、ゲームなどのアプリケーション、画面回転及び電源管理のために使用されている。
【０００６】
本開示は、加速度センサを備えるハンドヘルド型電子デバイスを使用して経路の長さを計測する方法に関する。本開示の方法は、オンライン上の顧客が、例えば、自身のスマートフォンを使用して、身体の一部及び／又は使用可能な衣服を計測することを可能にするため、オンライン商取引という状況で有用であり得る。
【０００７】
本願において、以下の用語及びその派生語は、以下の説明を踏まえて理解することができよう。
【０００８】
用語「プロット」は、時刻表示に関係する連続した値を指して使用され得る。プロットは２次元でグラフとして表され得る。
【０００９】
用語「区間」とは、連続した順序あるエレメントのうち隣接する一連のエレメントを指し得る。例えば、加速度プロットは、タイムスタンプに関係する一連のサンプリング点からなり得、区間は、加速度プロットの隣接するサンプリング点に対応する一連のタイムスタンプを指し得る。
【００１０】
用語「経路」は、直線経路、すなわち、実質的に１つの経路線に沿って延在する経路を指し得る。経路は、（わずかに）湾曲することがあり、経路線のわずかな湾曲により生じる誤差は、例えば、経路線に垂直な加速度成分を検知することにより修正され得る。経路／経路線は、物体の支持面により支持され得る。例えば、経路は、体の一部又は平面により支持され得る。一部の実施形態では、ハンドヘルド型電子デバイスと支持面との間の摩擦が修正可能な誤差を生じることがある。モバイルハードウェアによって固有誤差も生じることがある。
【００１１】
用語「並進」は、実質的に経路線に平行な一方向に移動しているハンドヘルド型電子デバイスの開始点から終了点までの直線移動を指すものと理解することができよう。一部の実施形態において、ハンドヘルド型電子デバイスは、開始点から終了点まで経路線上を摺動し得る。一部の実施形態において、ハンドヘルド型電子デバイスは経路線上を浮遊し得る。一部の実施形態において、支持面は重力に垂直に延在し得る。
【００１２】
並進移動の本質を考慮すれば、対象とする検知された加速度が、実質的に、経路線に射影されるような直線加速度であり得ることが分かる。言い換えれば、対象とする加速度は、経路線への加速度ベクトルの射影であり得る。さらに、並進移動は、ハンドヘルド型電子デバイスが、開始点及び終了点にて停止するようなものであり得る。一部の実施形態において、開始点及び終了点は、例えば、ボタンコマンド、音声コマンドなどを介するユーザ入力を通じて検出され得る。
【００１３】
従って、本開示は、加速度センサを備えるハンドヘルド型電子デバイスを使用して経路の長さを計測する方法を提供する。方法は、ハンドヘルド型電子デバイスを経路上で並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより、ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得することと、加速度プロットを、低下スパンを有し、加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出することと、一連の速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出することと、算出された一連の距離に基づき経路の長さを推定することと、を含む。
【００１４】
一部の実施形態において、各積分区間の終点は、最後に検知された加速度に対応する。
【００１５】
一部の実施形態において、最大スパンの積分区間の開始点は、加速度プロットを解析することにより決定される。
【００１６】
一部の実施形態において、加速度プロットを解析することは、加速度の大きな変化を検出することを含む。
【００１７】
一部の実施形態において、加速度プロットを解析することは、加速度センサのノイズを検出することを含む。
【００１８】
一部の実施形態において、最大スパンの積分区間の後にそれぞれ続く積分区間の開始点は、最大スパンの積分区間の開始点の後に検知された加速度に対応する。
【００１９】
一部の実施形態において、最大スパンの積分区間の開始点は第１検知値に対応する。
【００２０】
一部の実施形態において、最大スパンの区間の後にそれぞれ続く積分区間の開始点は、再帰的に定義され、直前の積分区間の開始点後に検知された加速度に対応する。
【００２１】
一部の実施形態において、最大スパンの区間の後にそれぞれ続く積分区間の開始点は、再帰的に定義され、直前の積分区間の開始点の直後に検知された加速度に対応する。
【００２２】
一部の実施形態において、経路の長さを推定することは、算出された一連の距離の統計解析に基づく。
【００２３】
一部の実施形態において、経路の長さを推定することは、クラスタリング技術を伴う。特に、経路の長さを推定することは１次元クラスタリングを伴い得る。
【００２４】
一部の実施形態において、長さを推定することは、統計解析から関連性のない距離を除外することを含む。
【００２５】
一部の実施形態において、長さを推定することは、それぞれ算出された距離を最も近い整数に丸め、算出された一連の距離に関係する丸めた一連の距離を取得することと、丸めた距離のうち、最高頻度の丸めた距離を決定することと、最高頻度の丸めた距離から、所定の整数未満離れた丸めた距離に関係する算出された距離からなる一連の関連距離を決定することと、一連の関連距離で統計解析を行うことと、を含む。
【００２６】
一部の実施形態において、統計解析は、中央値を決定することを含む。
【００２７】
一部の実施形態において、方法は、少なくとも一部の速度プロットを修正することと、修正した少なくとも一部の速度プロットを使用して一連の距離を算出することと、を含む。
【００２８】
一部の実施形態において、少なくとも一部の速度プロットを修正することは、当該少なくとも一部の速度プロットから一次多項式関数を減算することにより行われ、その結果得られる、少なくとも一部の修正された速度プロットの修正された開始及び終了区域はほぼゼロである。用語「ほぼゼロ」は、例えば、ゼロと終了及び開始区域の値との間の距離が、所定の閾値以下となるような、「ゼロの値に近い」ものと理解することができよう。
【００２９】
別の態様において、本開示は、計測される経路上を並進するハンドヘルド型電子デバイスにより実行されるとき、ハンドヘルド型電子デバイスを経路上で並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより、ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得することと、加速度プロットを、低下スパンを有し、加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出することと、一連の速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出することと、算出された一連の距離に基づき経路の長さを推定することと、により、ハンドヘルド型電子デバイスに経路の長さを計測させるコンピュータ読み取り可能な命令を記憶する１つ以上の非一時的コンピュータ読み取り可能媒体を提供する。
【００３０】
別の態様において、本開示は、経路の長さを計測することに適合したハンドヘルド型電子デバイスであって、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知するために構成される加速度センサと、メモリと、メモリ及び加速度センサに通信可能に連結されるプロセッサと、を備え、メモリは、ハンドヘルド型電子デバイスを経路上で並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度を検知し、それにより、ハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを取得する工程と、加速度プロットを、低下スパンを有し、加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出する工程と、一連の速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出する工程と、算出された一連の距離に基づき経路の長さを推定する工程と、をプロセッサに行なわせるための命令を含む、ハンドヘルド型電子デバイスを提供する。
【００３１】
別の態様において、本開示は、前述の方法を行うことに適合したコンピュータプログラム製品を提供する。
【００３２】
別の態様において、本開示は、ハンドヘルド型電子デバイス用計測モジュールであって、経路の長さを計測することを可能にし、経路上でのハンドヘルド型電子デバイスの並進移動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信するために構成されるユーザインターフェースと、ハンドヘルド型電子デバイスが経路上を並進している間のハンドヘルド型電子デバイスの加速度を示すハンドヘルド型デバイスの加速度プロットを加速度センサから取得するために構成されるデータ受信部と、加速度プロットを、低下スパンを有し、加速度プロットの増大初期部を除外した一連の積分区間にわたり積分することにより、一連の速度プロットを算出し、一連の速度プロットを積分することにより、一連の距離を算出し、算出された一連の距離に基づき経路の長さを推定するために構成されるデータ処理部と、推定された経路の長さをユーザに出力するために構成される出力部と、を備える計測モジュールを提供する。
【００３３】
本明細書に開示される保護対象をより理解し、どのように実践可能かについて例示するため、単に非限定の例として添付の図面を参照し、以下に実施形態を記載する。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本開示の実施形態に係る、ハンドヘルド型電子デバイスを例証する機能図である。
【図２】本開示の実施形態に係る、経路の長さを推定する方法の工程を例証するフローチャートである。
【図３】本開示の実施形態に係る、経路の長さを推定する方法における、ハンドヘルド型電子デバイスの並進移動を例証する。
【図４】例示的な加速度プロットであり、本開示の実施形態に係る一連の積分区間を例証する。
【図５】例示的速度プロットであり、本開示の実施形態に係る一次修正を例証する。
【図６】本開示の実施形態に係る、経路の長さを計算する方法を例証するフローチャートである。
【図７】本開示の実施形態に係る、移動の始点及び終点を識別する方法を例証するフローチャートである。
【図８】本開示の実施形態に係る、図１のハンドヘルド型電子デバイスの測定モジュールを例証する機能ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
経路の長さを計測するのに有用なシステム及び方法のいくつかの例を本明細書に記載する。
【００３６】
保護対象の理解の徹底を期すため、以下の発明を実施するための形態において、細部にわたる詳細な説明を縷々行っている。しかし、当業者であれば、それら細部をそのとおりに用いなくとも、保護対象の一部の例の実施が可能であることを理解するであろう。また他にも、周知の方法、手順及び構成要素については、本発明をいたずらにわかりにくくすることを避けるため、詳細な説明を行っていない。
【００３７】
本明細書で使用される場合、句「例えば（ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ及びｆｏｒ  ｉｎｓｔａｎｃｅ）」、「など（ｓｕｃｈ  ａｓ）」、並びにその他同じ意味の句は、対象となるものの非限定例を記載する。
【００３８】
本明細書における、「一実施例」、「一部の実施例」、「別の実施例」、「他の実施例」、「一例」、「一部の実例」、「別の実例」、「他の実例」、「ある場合」、「一部の場合」、「別の場合」、「他の場合」、又はその他同じ意味の語への言及は、同一用語と思われるものが、必ずしも同一実施例に関するとは限らないが、記載される特有な特徴、構造、又は特性が、対象となるものの少なくとも１つの実施例に含まれることを意味する。
【００３９】
明確に記すと、別々の実施例の文脈中で記載される、本明細書に開示される特定の特徴、構造、及び／又は特性は、単一の実施例において組み合わせて提供されてもよいことを理解すべきである。逆に、簡潔に記すと、単一の実施例の文脈中で記載される、本明細書に開示される様々な特徴、構造、及び／又は特性は、別々に、又は適当なサブコンビネーションで提供されてもよい。
【００４０】
特に明記しない限り、以下の解説から明らかであるように、明細書全体にわたり、「生成すること」、「決定すること」、「提供すること」、「受信すること」、「使用すること」、「伝送すること」、「行うこと」、「解析すること」、「算出すること」、又は「推定すること」などの用語を活用する解説は、ソフトウェア、ハードウェア及び／又はファームウェアを組み合わせた作用及び／工程を指し得ることが分かる。例えば、これら用語は、一部の場合において、プログラム可能な機械のレジスタ及び／又はメモリ内にある電子量など物理的な量として表されるデータを、プログラム可能な機械のメモリ、レジスタ、並びに／又は情報記憶、伝送、及び／若しくは表示のエレメントなどの他のもの内にある物理的な量として同様に表される他のデータに操作処理及び／又は変換する、プログラム可能な機械の作用及び／又は工程を指し得る。
【００４１】
図１には、本開示に係るハンドヘルド型電子デバイスを動作させるための電子アセンブリ１００の高水準機能ブロック図が描かれている。電子アセンブリ１００は、ハンドヘルド型電子デバイス全体の動作を制御することができるプロセッサ１０２などの複数の構成要素を含むことができる。一部の実施形態において、ハンドヘルド型電子デバイスが提供する通信機能は、通信サブシステム１０４により実施され得る音声、データ及びコマンドの通信を含むことができる。通信サブシステム１０４は、音声通話中又はデータ通信中のセッションを起動及びそれに対応するために使用することができる。通信サブシステム１０４は、様々な指定された機能を行う、ハードウェア、ソフトウェア、及びファームウェアの様々な組み合わせを含むことができる。ソフトウェアは、機能的又は概念的にソフトウェアモジュールに分けることができる。１つのモジュールにあるソフトウェアは、他のモジュールにある機能を共有又は呼び出し得る。
【００４２】
ハンドヘルド型電子デバイスが受信したデータは、デコーダ１０６により、解凍及び復号化を含む処理を施すことができる。通信サブシステム１０４は、無線ネットワーク１０８との間でメッセージを送受信することができる。通信サブシステム１０４は、ハンドヘルド型電子デバイスが、リアルタイム音声通信セッションの状態にあるアクティブコールの起動及び動作を補助することができる。無線ネットワーク１０８は、セルラーネットワーク、無線データネットワーク、無線音声ネットワーク、並びに、音声及びデータの両通信に対応するネットワークを含むがそれらに限定されない、任意の種類の無線ネットワークであり得る。無線ネットワーク１０８は、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、無線イーサネット（登録商標）（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ  ｓｔａｎｄａｒｄ  ８０２．１１）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、並びに他の同様の規格及び無線ネットワークプロトコルを含む規格により指定されるものなどの様々な方式及びプロトコルを使用することができる。
【００４３】
電源１１０は、ハンドヘルド型電子デバイスを動作させる又は充電するため電力を提供することができ、１つ以上の再充電可能なバッテリ又は外部のパワーサプライへのポートを実装することができる。ここで、このパワーサプライは、電子アセンブリ１００の全ての構成要素に適した電力を提供する。
【００４４】
プロセッサ１０２は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１１２、メモリ１１４、ディスプレイ１１６、補助入出力（Ｉ／Ｏ）サブシステム１１８、データポート１２０、スピーカ１２２、マイク及びオーディオシステム１２４、近距離通信サブシステム１２６、並びに、他のサブシステム１２８などの他の構成要素と相互に作用することができる。ユーザは、プロセッサ１０２に連結されたデータ入力デバイスを用いて、データを入力し、ハンドヘルド型電子デバイスの機能を動作させることができる。データ入力デバイスは、ボタン又はキーパッド、若しくは一部の実施形態において、ディスプレイ１１６にあるタッチ感応オーバーレイにより検出されるタッチ及び所作を使用することができるディスプレイ１１６に作られたグラフィカルユーザインターフェースを含むことができる。プロセッサ１０２は、電子制御部（図３にて、他のエレメントサブシステム１２８により表される）を介してキーパッド及び／又はタッチ感応オーバーレイと相互に作用することができる。ユーザインターフェースの一部として、テキスト、文字、記号、画像、アイコン、及びハンドヘルド型電子デバイスで表示又は表現され得る他のアイテムなどの情報は、ディスプレイ１１６に表示することができる。
【００４５】
加入者を識別及び認証し、無線ネットワーク１０８へのアクセスを取得するために、ハンドヘルド型電子デバイスは、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード１３２を使用することができる。あるいは、ユーザ識別情報をメモリ１１４にプログラミングすることができる。
【００４６】
テキストメッセージ、ｅメールメッセージ、又はウェブページダウンロードなどの受信信号は、通信サブシステム１０４により処理され、プロセッサ１０２に入力することができる。プロセッサ１０２は、ディスプレイ１１６及び／又は補助Ｉ／Ｏサブシステム１１８への出力のために、受信信号を処理することができる。無線デバイスのユーザは、通信サブシステム１０４を通して無線ネットワーク１０８を通じ伝送され得る、例えば、写真を含有するｅメールメッセージなどのデータアイテムを生成し得る。音声通信に関しても、ハンドヘルド型電子デバイス全体の動作は、同様とすることができる。スピーカ１２２は、電子信号から変換される可聴情報を出力するために使用することができ、マイク及びオーディオシステム１２４は、可聴情報を処理用電子信号に変換するために使用することができる。
【００４７】
カメラサブシステム１３８は、画像データ（例えば、ビジュアルデータ）を取り込むのに必要とする、多くのハードウェア、ソフトウェア、及びファームウェアのモジュールを含むことができる。画像データの例としては、静止写真及びビデオデータファイルの動画に含まれるビデオフレームを含む。例えば、カメラサブシステム１３８は、レンズ１４０と、イメージセンサ１４２と、レンズ位置制御部１４４と、を含むことができる。
【００４８】
プロセッサ１０２は、重力的な力及びユーザにより加えられた加速力の方向を検出するために使用され得る、１つ以上の加速度計１３０（加速度センサともいう）と相互に作用することができる。プロセッサ１０２は、概して、本明細書に記載される方法に従い、経路の長さを推定することを可能にするため、１つ以上の加速度計１３０と連結して動作可能であり得る。１つ以上の加速度計１３０は、それぞれ、加速度を計測し、計測された加速度に対応する加速度測定値を生成するように動作可能である。加速度測定値は、プロセッサ１０２が利用することができる信号として取り入れられ得る。一部の実施形態において、加速度計１３０のうち１つ以上は、加速度測定値に対応するアナログ信号を出力するように動作可能であり得る。例えば、各加速度計１３０は、計測された加速度に比例するアナログ電圧信号を出力し得る。一部の実施形態において、１つ以上の加速度計は、計測された加速度に対応する信号を生成するように動作可能であるデジタル及びアナログ部品を含み得る。１つ以上の加速度計１３０は、スプリングマスデバイス、サーボデバイス、ひずみゲージ、及び共振デバイスなどのうちいずれかであり得る。一部の実施形態において、１つ以上の加速度計１３０は、垂直な３方向で加速度を計測することに適合した、少なくとも３つの加速度計を含み得る。一部の実施形態において、ジャイロスコープ１４０及び／又はコンパス１４２が、ハンドヘルド型電子デバイスにさらに組み込まれ得る。ジャイロスコープ、コンパス、及び加速度計１３０は、センサフュージョンを可能にするように連結され得る。なお、本開示において、用語「検知すること」及びその派生語は、加速度計１３０からの出力を読み取る作用を指し得る。
【００４９】
ハンドヘルド型電子デバイスは、共に、プロセッサ１０２により実行することができる、動作システム１３４と、ソフトウェアプログラム１３６と、を含むことができる。動作システム１３４及びソフトウェアプログラム１３６は、メモリ１１４など永続的で、アップデート可能な方式で記憶することができる。無線ネットワーク１０８、補助Ｉ／Ｏサブシステム１１８、データポート１２０、近距離通信サブシステム１２６、又はプログラムファイルを伝達するのに適当な他のサブシステム１２８を通して、ハンドヘルド型電子デバイスに別のアプリケーション又はプログラムをロードすることができる。ソフトウェアプログラム１３６は、本明細書に開示される、経路の長さを推定する方法の実施を担当し得る、経路の長さを計測するためのモジュールなどのソフトウェアモジュールを含むことができる。ソフトウェアプログラム１３６は、ユーザ及び経路の長さを推定するためのモジュールと相互に作用するためのグラフィカルユーザインターフェース（ＧＵＩ）をも含み得る。これらソフトウェアモジュールは、それぞれ、ハンドヘルド型電子デバイス内の様々なハードウェア及びソフトウェアリソースを呼び出すことができ、機能が実行される。また、本開示に記載される機能は、ソフトウェアモジュール又は特殊なハードウェア及びファームウェアモジュールのいずれかである電子アセンブリ１００の様々な部分で実施することができる。多くの実例において、電子アセンブリ１００の２つ以上の部分で同一の機能を実施することが可能であり得る。
【００５０】
本明細書に開示される教示によれば、ハンドヘルド型電子デバイスは、測定モジュール８５０を備えることができる。
【００５１】
ここで、図８を参照する。図８は、本開示の保護対象である実施例に係る、図１のハンドヘルド型電子デバイスの測定モジュール８５０を例証する機能ブロック図である。測定モジュール８５０は、本明細書に開示される測定プロセスを行うように構成される。測定モジュール８５０は、較正モジュール８５２と、質的評価モジュール８５４と、計算モジュール８５６と、をさらに備えることができる。
【００５２】
較正モジュール８５２は、本明細書に開示されるように、較正を行うように構成される。質的評価モジュール８５４は、本明細書に開示されるように、質的評価を行うように構成される。計算モジュール８５６は、本明細書に開示されるように、経路の長さの計算を行うように構成される。測定モジュール８５０、較正モジュール８５２、質的評価モジュール８５４及び計算モジュール８５６は、プロセッサ（例えば、図１を参照して上記したプロセッサ１０２）及び／又はメモリの一部として組み込まれてもよい。あるいは、測定モジュール８５０、較正モジュール８５２、質的評価モジュール８５４及び計算モジュール８５６は、プロセッサの外部にあり、プロセッサに動作可能に接続されてもよい。図８にあるモジュールは、１つの場所に集約させてもよく、２つ以上の場所にわたり分散させてもよい。様々なモジュールの様々な動作について、以下に詳細に記載する。
【００５３】
ハンドヘルド型電子デバイス及び計測モジュール８５０は、共に、以下に記載するような様々な動作を実行するために構成される少なくとも１つのコンピュータ処理部を備える、又はそれに動作可能に接続されるコンピュータ化されたデバイスである。用語「処理部」、「コンピュータ」、「処理デバイス」、又はその他同じ意味の用語は、非限定例として、パソコン、サーバ、コンピュータシステム、通信デバイス、プロセッサ（例えば、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、マイクロコントローラ、ＦＰＧＡ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）など）、他の電子コンピュータデバイス、及び／又はその組み合わせを含む、データ処理能力を有するあらゆる種類の電子デバイスを包含して広く解釈されるべきである。一部の実施例において、ハンドヘルド型電子デバイスは、スマートフォン、コンピュータタブレット、又はスマートウォッチであり得る。
【００５４】
本開示の保護対象である実施形態において、実行される段階は、図２、図６及び図７に示すものに対し、より少なくとも、より多くとも、及び／又は、異なっていてもよい。本開示の保護対象である実施形態において、図２、図６及び図７で例証される１つ以上の段階は、異なる順で実行され得る、及び／又は、段階の１つ以上のグループが同時に実行され得る。
【００５５】
図２は、概して、本開示の実施形態に係る、積分手順を使用して経路の長さを計測する方法の工程を例証する。経路の長さを計測する方法は、本明細書にて上記したように、ハンドヘルド型電子デバイスにて実施され得る。工程Ｓ１００において、ハンドヘルド型電子デバイスを計測される経路上で並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイスの加速度が検知され得る。並進移動は、経路線に従い行われ得る。検知された加速度は、経路線に射影されるような直線加速度を指し得る。図３に例証されるように、物体１５０の表面にある経路線１５５が、経路に対応し得る。一部の実施形態において、経路線の支持面は、重力に垂直に延在し得る。ハンドヘルド型電子デバイス２０は、経路線１５５の開始点１５１から終了点１５２まで物体の表面上を摺動し得る。開始点１５１及び終了点１５２におけるハンドヘルド型電子デバイスの位置に応じて、開始位置構成が異なることがある。一部の実施形態において、開始位置での、ハンドヘルド型電子デバイス２０の縁は、計測される経路が延在する経路方向に垂直であり得る。一部の実施形態において、開始構成は、（図３に示すように）ハンドヘルド型電子デバイス２０が計測される経路の一部を覆うようなものであり得る。一部の実施形態（不図示）において、開始構成は、ハンドヘルド型電子デバイス２０が、計測される経路を覆わないようなものであり得る。ハンドヘルド型電子デバイス２０は、例えば、ＧＵＩにあるメニューを通して、開始位置構成を知らせ、経路の長さを適切に計算するように構成され得る。これにより、開始構成、特に長さ測定におけるハンドヘルド型電子デバイスの寸法を補正することが可能になる。
【００５６】
このように、工程Ｓ１００は、開始点１５１と終了点１５２との間のハンドヘルド型電子デバイスの加速度を示す、連続しタイムスタンプされたサンプリング点を含む加速度プロットを提供し得る。加速度センサには、タイマが設けられ、連結され得、そのため、タイマが作動するとき、加速度は、加速度センサにより検知される。一部の実施形態において、タイマは、例えば、作動ボタンを押下することにより、開始点１５１にてユーザにより作動し得、例えば、作動ボタンを解放することにより、終了点１５２にて動作を停止され得る。一部の実施形態において、並進移動は、タイマが作動した後、所定期間経過すると、開始され得る。一部の実施形態において、タイマは、並進移動が終了し所定期間経過した後、停止され得る。これにより、実際の並進移動の前に加速度センサの固有ノイズを検出するため移動することなく、検知された加速度を解析することが可能となる。上記にて説明したように、対象とする加速度は、経路線に沿った加速度の射影であり得る。これは、ハンドヘルド型電子デバイスにより提供される位置情報を使用して行われ得る。
【００５７】
工程Ｓ１１０において、加速度プロットは、一連の積分区間にわたり積分され得る。積分区間は、低下スパンに属し得、加速度プロットの増大初期部を除外し得る。言い換えれば、積分区間が、加速度プロットの始めの時期を徐々に除外しており、積分区間は、最大スパンの第１積分区間から、最小スパンの最後の積分区間まで、順にすることができる。従って、加速度プロットの一連の積分は、低下スパンの時間にわたり算出され、加速度プロットの初期部分のサンプリング点を次第に除外する。一部の実施形態において、積分区間は、第１積分区間（一部の実施形態において加速度プロットの全てのサンプリング点に対応し得る）と、直前の積分区間の最も早いサンプリング点を除去することにより取得されている、それぞれ続く積分区間とにより再帰的に定義される。一部の実施形態において、第１積分区間の開始点は、加速度プロットにおける急な変化の検出に基づき、決定され得る。一部の実施形態において、積分区間の数は、例えば、サンプリング点の数の半分に達し得る。出願人は、これによりコンピュータによる読み込みを制限しつつ、良好な精度を提供することが可能になることを発見した。図４は、計測された加速度プロット２００の上に、一連の積分区間Ｉ１、Ｉ２、Ｉ３、．．．、Ｉｎが表される例示的な実施形態を例証する。なお、積分区間は、説明を容易にするため、それらスパンに基づき、本明細書に任意に指数付けされる。しかし、これは、本開示の範囲を限定するものとみなされない。このように、Ｉ１は、加速度プロット２００の全てのサンプリング点を含む、すなわち、加速度の検知が始まる時間ｔ１から、加速度の検知が終わる時間ｔｆまで延在する。さらに、Ｉ２は、Ｉ１より短いスパンを有し、加速度プロットの初期部分を除外する、すなわち、時間ｔ１より後の時間ｔ２から、検知が停止する時間ｔｆまで延在する。同様に、Ｉ３は、ｔ２より後の時間ｔ３から検知が停止する時間ｔｆまで延在しているため、Ｉ３は、Ｉ２より短いスパンを有し、加速度プロットの初期部分をＩ２より大きく除外する。従って、工程Ｓ１１０は、検知された加速度を一連の積分区間にわたり積分することにより算出される一連の速度プロットを提供し得る。
【００５８】
工程Ｓ１２０において、一連の距離は、工程Ｓ１１０で導き出した一連の速度プロットを積分することにより算出され得る。一部の実施形態において、工程Ｓ１２０は、速度プロットの少なくとも一部における線形バイアスを修正することと、修正された速度プロットを積分することとを含み得る。一部の実施形態において、線形バイアスは、例えば、最小二乗法を使用して少なくとも一部の速度プロットを近似することにより、及び対応する速度プロットから得られた近似線形関数を減算することにより修正され得る。図５は、上記にて説明したような、速度プロット３００と、最小二乗法により計算され得る近似線形関数３５０とを例証する。また、上記にて説明したように、速度プロット３００から近似線形関数３５０を減算することにより、修正された速度プロットが提供され得る。修正された速度プロットは、工程Ｓ１２０にて、積分により対応する距離を算出するために、速度プロットの代わりに使用され得る。一部の実施形態において、少なくとも一部の速度プロットを修正することは、少なくとも一部の修正された速度プロットの開始及び終了区域がほぼゼロとなる（すなわち、開始及び終了区域の値とゼロ軸との間の距離が所定の閾値以下となる）ように、一次多項式関数を減算することにより行われ得る。
【００５９】
工程Ｓ１３０において、工程Ｓ１２０で導き出した算出された一連の距離に基づき、経路の長さが推定され得る。経路の長さを推定することは、算出された一連の距離の統計解析を伴い得る。例えば、統計解析は、工程Ｓ１２０で導き出した算出された距離の少なくとも一部（又は全て）における中央値を計算することを含み得る。一部の実施形態において、統計解析は、クラスタリング技術、例えば、算出された距離を１次元でクラスタ化し、１次元クラスタの中央を精査することを伴い得る。一部の実施形態において、３軸の加速度データが検知され得る。これら実施形態において、算出された距離は、３つの成分を含み得、統計解析は、多次元クラスタリングを伴い得る。例えば、１次元の手法において、長さを推定することは、それぞれ算出された距離を最も近い整数に丸め、算出された一連の距離に関係する丸めた一連の距離を取得することと、例えば、棒状ヒストグラムを構築することにより、丸めた距離のうち、最高頻度の丸めた距離を決定することと、最高頻度の丸めた距離から、所定の整数未満離れた丸めた距離に関係する算出された距離からなる一連の関連距離を決定することとを含み得る。例えば、所定の整数は、１、２、又は３ｃｍに等しいとし得る。その後、統計解析が一連の関連距離で行われ得る。
【００６０】
ここで、図６を参照する。図６は、本開示の保護対象である実施例に係る、積分手順を使用して、経路の長さの距離を計算するために行われる動作を例証するフローチャートである。図６を参照して記載される動作は、図１及び図３を参照して上記したハンドヘルド型電子デバイス２０により実行され得る。
【００６１】
ブロック６０２において、真北又は磁北の較正のため、ハンドヘルド型電子デバイスのコンパスを確認する。一実施例によれば、ハンドヘルド型電子デバイス２０の内部でジャイロスコープと共にある磁石又は磁力計は、地面に対し、ハンドヘルド型電子デバイス２０の姿勢を決定するためにコンパスとして使用される。
【００６２】
ハンドヘルド型電子デバイス２０にあるコンパスを確認し、コンパスが真北又は磁北に十分に較正されているか否かを判定するため、予備的な較正手順が、（例えば、較正モジュール８５２によって）行われ得る。現在の較正レベルを判定することに加え、予備的な較正手順の間、ハンドヘルド型電子デバイス２０で以前に較正を行った時期を確認することができる。較正レベルが、不十分である、及び／又は以前に較正を行ってからの時間が、ある所定時間以上である場合には、ユーザに手動較正を行うこと要求することができる。どのように較正を行うかについて、ユーザにダイアログ表示し、通知することができる。特定の実施例において、ハンドヘルド型電子デバイス２０は、ハンドヘルド型電子デバイス２０のコンパス制御と通信するように構成される較正モジュール８５２を使用して、ハンドヘルド型電子デバイス２０にあるコンパスを真北又は磁北に設定するよう、自動で較正することができる。
【００６３】
ブロック６０４において、ハンドヘルド型電子デバイス２０を経路１５５上で（点１５１から点１５２まで）横断又は並進させつつ、ハンドヘルド型電子デバイス２０の加速度測定値が２つの次元（Ｘ、Ｙ）に関して取得される。一部の実施例によれば、加速度センサ１３０及びジャイロスコープ１４０は、測定値を取得するように構成されることができ、測定モジュール８５０は、センサから測定値を受信するように構成することができる。ハンドヘルド型電子デバイス２０は、ユーザ入力部１２８から、経路１５５上でのハンドヘルド型電子デバイス２０の横断移動又は並進移動の開始及び終了を示すユーザ入力を受信することができる。
【００６４】
このように、ブロック６０４は、２つの次元（Ｘ、Ｙ）毎に開始点１５１と終了点１５２との間のハンドヘルド型電子デバイス２０の加速度を示す、一連のタイムスタンプされたサンプリング点をそれぞれ含む、２つ加速度プロット（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ）を提供し得る。
【００６５】
移動の加速度のＸ値及びＹ値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ）を計測することに加え、センサ、例えば、コンパス／磁力計は、重力による加速移動も検知することができる。例えば、経路が地面に平行でない場合には、加速度の新たなＸ値及びＹ値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ）が、重力による加速移動に基づき、計算され得る。
【００６６】
ブロック６０４において、場合によっては、加速度のＸ値及びＹ値で、別の較正が行われ得る。重力の影響に対し、加速度のＸ値及びＹ値を補正することに加え、加速度のＸ値及びＹ値は、正規化され得る。以後、用語「補正された」は、重力の影響が除去され、正規化をした後の値を指すものとする。一部の実施例によれば、較正モジュール８５２は、該較正を行うように構成することができる。
【００６７】
場合によっては、ブロック６０６において、クオリティチェックも行われ得る。加速度のＸ値及びＹ値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ）に対し、速度のＸ値及びＹ値が、加速度のＸ値及びＹ値（Ｘａｃｃ、Ｙａｃｃ）での積分を行うことにより計算される。最大速度値は、総速度の最大値を使用して計算される。最大速度値は、質の尺度の指標として使用される。一部の実施例において、最大速度値は、質の尺度のための閾値として使用され得る。その結果、このような場合には、最初から高速で再度測定工程を行うよう、ユーザにダイアログ表示し、通知し得る。一部の実施例によれば、質的評価モジュール８５４は、該クオリティチェックを行うように構成することができる。
【００６８】
場合によっては、ブロック６０８において、次元（Ｘ又はＹ）のうち一方が、優位な次元として定義されるか否か確かめるチェックが、（例えば、計算モジュール８５６により）行われ得る。速度のＸ値及びＹ値の最大値間の比率は、特定の閾値と比較して確認され得る。例えば、速度のＸ値及びＹ値の最大値のうち一方（ＭａｘＸｖｅｌ又はＭａｘＹｖｅｌ）が、他方の最大値（ＭａｘＹｖｅｌ又はＭａｘＸｖｅｌ）よりも大きな所定量である場合には、その次元（Ｘ又はＹ）は、優位な次元として定義され得る。次元のうち一方（Ｘ又はＹ）が優位な次元として定義される場合には、以下の工程のうち１つ以上を優位な次元（Ｘ又はＹ）に対してのみ行ってもよいし、省略してもよい。次元のうちいずれも優位な次元として定義されない場合には、以下の工程は、両次元（Ｘ及びＹ）に対し行われ得る。以下の工程は、次元のうちいずれも優位な次元として定義されない場合について記載する。
【００６９】
ブロック６１０において、移動の始点及び終点は、両次元Ｘ及びＹに関し識別される。一部の実施例によれば、計算モジュール８５６は、移動の始点及び終点を識別することができる。特定の実施例において、異なる重みづけを使用して、移動の始点及び終点（ｓ１、ｅ１及びｓ２、ｅ２）を識別する。このため、例えば、標準偏差又は勾配を含む様々な種類の重みづけを使用することができる。
【００７０】
ここで、図７を参照し、図６の説明が以下に続く。図７は、両次元Ｘ及びＹに関して、移動の始点及び終点を識別する方法（ブロック６１０の一部であり得る）を例証するフローチャートである。ブロック７０２において、一部の実施例によれば、速度の補正されたＸ及びＹの絶対値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）は、特定の範囲にて決定される。
【００７１】
ブロック７０４において、速度の加重値を取得する。一部の実施例において、速度のＸ値及びＹ値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）にて計算モジュール８５６により所定時間のＳｌｉｄｉｎｇ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｄｅｖｉａｔｉｏｎ  Ｗｉｎｄｏｗが使用され、標準偏差（Ｓｔｄ）が計算される。標準偏差ウィンドウは、サンプル間の差を計算する。変化が急激であると（すなわち、微分値が大きいと）、結果として、比較的大きい値が得られるであろう。標準偏差は、速度プロットの特定の範囲を強調する又はそれを抑えるために使用される。一部の実施例において、重みづけは、通常、測定値の大半がそれら領域にあるため、ゼロに近い小さな値を目立たせるために使用される。あるいは、勾配計算などの他の重みづけを使用してもよい。
【００７２】
ブロック７０６において、測定前にユーザを待機に導く所定時間以下の所定時間のウィンドウ平均は、ブロック７０４にて導き出した加重値で（例えば、計算モジュール８５６により）使用され、変化の少ないレベルが決定される。
【００７３】
ブロック７０８において、変化の少ないレベル以上又は以下の特定の割合が、例えば、変化の少ないレベル以上の所定の割合として定義されるなど、（例えば、計算モジュール８５６により）閾値に決定される。
【００７４】
ブロック７１０において、ブロック７０８にて導き出した閾値に基づき、二進値（０又は１）が、（例えば、計算モジュール８５６により）速度のＸ値及びＹ値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）に割り当てられる。その値が、閾値以下である場合、０の値が割り当てられ、その値が閾値以上である場合、１の値が割り当てられる。この結果、１つ以上の矩形関数と共に、次元Ｘ及びＹ毎のベクトルが得られる。
【００７５】
ブロック７１２において、次元Ｘ及びＹ毎の最大幅の矩形関数の開始及び終了時間が、（例えば、計算モジュール８５６により）移動の始点及び終点（ｓ１、ｅ１）に決定される。一部の場合において、潜在的な始点及び終点の２つ以上の対となる２つ以上の矩形状があることがあるであろう。この場合、すべての対を検査し、１つ以上の最大幅の対が移動の始点及び終点に決定され得る。例えば、２つの最大幅の対が決定された場合、一連の移動の始点及び終点は、２つになるであろう（ｓ１、ｅ１及びｓ２、ｅ２）。また、その対がそもそも検討される必要があるか否かを確かめるため、対のそれぞれに、（例えば、質的評価モジュール８５４により）サニティーチェックが行われ得る。決定された最大幅の対の開始及び終了時間は、速度の補正されたＸ値及びＹ値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）に当てはめられるであろう。決定された始点と終点との間の速度のＸ値及びＹ値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）の領域は、その次元Ｘ及びＹの長さである。以下の工程は、２つ以上の矩形関数がある場合について記載する。
【００７６】
ここで、図６を参照すると、ブロック６１２では、ブロック６１０にて導き出した移動の決定された始点と終点との間の領域が、次元Ｘ及びＹ毎に積分され、その次元の長さが計算される（例えば、ｄｉｓｔＸ１、ｄｉｓｔＸ２、及びｄｉｓｔＹ１、ｄｉｓｔＹ２）。一部の実施例によれば、計算モジュール８５６は、これら領域を積分し、これら長さを計算するように構成することができる。
【００７７】
ブロック６１０にて導き出した２つの次元Ｘ及びＹ毎の移動の始点及び終点が、（例えば、計測モジュール８５６により）２つの次元Ｘ及びＹのそれぞれのうち適当な１つ（のための速度のＸ値及びＹ値Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）に当てはめられる。速度の正規化されたＸ値及びＹ値（Ｘｖｅｌ、Ｙｖｅｌ）は、（例えば、計算モジュール８５６により）移動の始点と終点との間（ｓ１とｅ１との間及びｓ２とｅ２との間）で、積分され、次元毎の長さ（ｄｉｓｔＸ１、ｄｉｓｔＸ２、及びｄｉｓｔＹ１、ｄｉｓｔＹ２）が計算される。
【００７８】
ブロック６１４において、次元Ｘ及びＹ毎の全長が、ブロック６１２にて導き出した移動の始点及び終点毎の計算された距離に基づき、（例えば、計算モジュール８５６により）計算される。
【００７９】
ブロック６１６において、ブロック６１４にて導き出した２つの長さ（ｔｏｔａｌｄｉｓｔＸ、ｔｏｔａｌｄｉｓｔＹ）に基づく最終的な長さが計算される。以前の手順では、２つのスカラー数、Ｘに対する長さ（ｔｏｔａｌｄｉｓｔＸ）及びＹに対する長さ（ｔｏｔａｌｄｉｓｔＹ）が決定された。一部の実施例において、２つの長さに基づき最終的な長さを計算する手順が、次元Ｘ及びＹ毎の計算された距離で、ピタゴラスの方程式を使用して、（例えば、計算モジュール８５６により）行われ、ｔｏｔａｌｄｉｓｔＸ＾２＋ｔｏｔａｌｄｉｓｔＹ＾２の平方根を計算し、最終的な長さ（Ｆｉｎａｌ  Ｔｏｔａｌ）が計算される。一部の実施例によれば、計算モジュール８５６は、該計算を行うように構成することができ、ディスプレイ１１６は、ユーザに結果を表示するように構成することができ、メモリ１１４は、結果を記憶するように構成することができ、通信サブシステム１０４は、結果をサーバなど別のコンピュータ処理デバイスに伝送するように構成することができる。
【００８０】
優位な次元がある場合、ブロック６１４にて導き出した優位な次元の全長が最終的な長さとなり得る（工程６１６にてさらなる計算を必要としない）。
【００８１】
矩形関数が１つのみである場合、ブロック６１２にて導き出した次元毎の長さ（ｄｉｓｔＸ１、及びｄｉｓｔＹ１）は、次元Ｘ及びＹ毎の全長（ｔｏｔａｌｄｉｓｔＸ、及びｔｏｔａｌｄｉｓｔＹ）であり得る（工程６１４を必要とせず、処理は、工程６１２から工程６１６に進み得る）。
【００８２】
例えば、２つ以上の次元で測定する、一部の場合において、所望な計測経路にわたる距離の射影が使用される。
【００８３】
本明細書では、本発明の特定の特徴を例証し、記載するが、当業者であれば、多くの変形形態、置き換え形態、変化形態、及び同等の形態に想到するであろう。従って、添付の特許請求の範囲は、発明の真の趣旨を逸脱することのない変形形態及び変化形態の全てを包含することを意図していることを理解されたい。
【００８４】
上記の実施形態は、実施例として言及され、その様々な特徴及びそれら特徴の組み合わせは、変更及び部分的に変えることができることを理解されたい。
【００８５】
様々な実施形態を示し、記載しているが、そのような開示により発明を限定する意図はなく、むしろ、添付の特許請求の範囲に定義されるように、発明の範囲を逸脱することのない全ての変形形態及び代替構成を包含することが意図されていることを理解されたい。
【００８６】
本開示の保護対象に係るシステムは、少なくとも部分的に、適当にプログラミングされたコンピュータとして実装することができることも理解されたい。同様に、本開示の保護対象としては、開示される方法を実行するためのコンピュータにより読み取り可能であるコンピュータプログラムが想定される。本開示の保護対象としては、さらに、開示される方法を実行するための機械により実行可能な命令のプログラムを明白に取り入れる機械読み取り可能なメモリが想定される。
【図１】
2018510357.tif 000003
【図２】
2018510357.tif 000004
【図３】
2018510357.tif 000005
【図４】
2018510357.tif 000006
【図５】
2018510357.tif 000007
【図６】
2018510357.tif 000008
【図７】
2018510357.tif 000009
【図８】
2018510357.tif 000010
【国際調査報告】
2018510357.tif 000011
2018510357.tif 000012