(57)【要約】  様々な伝送条件下で環境内の様々な領域の充電環境および電力供給効率に関するデータを蓄積する方法を説明する（１１１０、１２１０）。いくつかの実施形態では、このデータを利用して効率的で精緻な電力伝送スケジュールを生成することができるが、このデータはまた、環境内の定在波の操作のために利用されてもよい。これにより、ヌル領域の生成および逆に言えば高出力領域の生成（１１４０、１２４０）という２つの個別の有力な応用が可能になる。これらの領域はまた、それぞれ「電力ヌル」および「エネルギーボール」と呼ばれることがある（１１４０、１２４０）。
2018523454.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
レトロディレクティブ方式無線電力伝送システムを動作させてマルチパス無線電力供給環境内の１つ以上の物理的位置のエネルギーを変更する方法であって、前記方法が、
無線電力を前記マルチパス無線電力供給環境内の無線電力供給クライアントに順次供給するための無線電力供給スケジュールを生成することと、
前記マルチパス無線電力供給環境の仮想地図を識別することと、
前記仮想地図上の１つ以上のエネルギー変更領域を識別することと、
前記無線電力供給スケジュールに従って無線電力を前記無線電力受信クライアントに順次供給する一方で、前記１つ以上のエネルギー変更領域に対応する前記マルチパス無線電力供給環境内での前記１つ以上の物理的位置のエネルギーを同時に変更することとを含み、
前記無線電力が、特定の無線電力供給クライアントにおいて、または特定の無線電力供給クライアントの付近で建設的に干渉する複数の無線電力供給経路を介して各無線電力供給クライアントに供給される、方法。
【請求項２】
前記仮想地図上の前記１つ以上のエネルギー変更領域を、前記マルチパス無線電力供給環境内のそれぞれ１つ以上の物理的位置に相関させることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、電力が相対的に減少する電力ヌル領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記電力ヌル領域における電力を相対的に低減するために、前記無線電力伝送システムが、前記電力ヌル領域を横断する無線電力供給経路を少なくとも方向変更するかまたは排除する、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記電力ヌル領域における電力を相対的に低減するために、前記無線電力伝送システムが、電力ヌル領域から放射される無線周波に相殺的に干渉する１つ以上の無線周波を少なくとも生成する、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、指向性無線電力が供給されるエネルギーボール領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記無線電力供給スケジュールが前記エネルギーボール領域を含むように変更される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、寄生素子または無線周波数信号に敏感な素子のうちの少なくとも一方を自動的に検出することによって決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つがユーザ設定によって決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、優先順位の高い機器および機器が頻繁に現れる位置のうちの少なくとも一方を自動的に検出することによって決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
複数の伝送条件下で前記マルチパス無線電力供給環境内の複数の位置における電力供給効率に関するデータを収集し、
収集されたデータに基づいて電力供給の少なくとも１つの仮想地図を生成すること、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記複数の伝送条件には、前記無線電力伝送システムの複数のアンテナ毎の複数の位相および振幅の設定が含まれる、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの仮想地図は、前記環境内の各位置の可能性のある無線周波数振幅の確率的地図を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
装置であって、
１つ以上のコンピュータ可読記憶媒体と、
前記１つ以上のコンピュータ可読記憶媒体に記憶されたプログラム命令と、を含み、
処理システムによって実行される場合に、前記プログラム命令によって前記処理システムが、
無線電力をマルチパス無線電力供給環境内の無線電力供給クライアントに順次供給するための無線電力供給スケジュールを生成し、
前記マルチパス無線電力供給環境の仮想地図を識別し、
前記仮想地図上の１つ以上のエネルギー変更領域を識別し、
前記無線電力供給スケジュールに従って無線電力を前記無線電力受信クライアントに順次供給する一方で、前記１つ以上のエネルギー変更領域に対応する前記マルチパス無線電力供給環境内の前記１つ以上の物理的位置のエネルギーを同時に変更し、
前記無線電力が、特定の無線電力供給クライアントにおいて、または特定の無線電力供給クライアントの付近で建設的に干渉する複数の無線電力供給経路を介して各無線電力供給クライアントに供給される、装置。
【請求項１５】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、電力が相対的に減少する電力ヌル領域を含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記電力ヌル領域における電力を相対的に低減するために、前記無線電力伝送システムが、前記電力ヌル領域を横断する１つ以上の無線電力供給経路の方向変更または排除、または、電力ヌル領域から放射される無線周波に相殺的に干渉する１つ以上の無線周波の生成のうちの１つ以上を実行する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、指向性無線電力が供給されるエネルギーボール領域を含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記１つ以上のエネルギー変更領域のうちの少なくとも１つが、寄生素子または無線周波数信号に敏感な素子のうちの少なくとも一方の自動的検出、ユーザ設定、または優先順位の高い機器および機器が頻繁に現れる位置のうちの少なくとも一方の自動的検出のうちの１つ以上によって決定される、請求項１４に記載の装置。
【請求項１９】
前記処理システムによって実行される場合に、前記プログラム命令によって前記処理システムが、
複数の伝送条件下でマルチパス無線電力供給環境内の複数の位置における電力供給効率に関するデータを収集し、
前記収集されたデータに基づいて電力供給の少なくとも１つの仮想地図を生成する、請求項１４に記載の装置。
【請求項２０】
無線電力伝送システムであって、
複数の無線周波数（ＲＦ）送受信機を有する適応的に位相調整されたアンテナアレイと、
制御回路であって、
無線電力をマルチパス無線電力供給環境内の無線電力供給クライアントに順次供給するための無線電力供給スケジュールを生成し、
前記マルチパス無線電力供給環境の仮想地図を識別し、
前記仮想地図上の１つ以上のエネルギー変更領域を識別し、
前記無線電力供給スケジュールに従って無線電力を前記無線電力受信クライアントに順次供給する一方で、前記１つ以上のエネルギー変更領域に対応する前記マルチパス無線電力供給環境内の前記１つ以上の物理的位置のエネルギーを同時に変更するように構成された、制御回路とを含み、
前記無線電力が、特定の無線電力供給クライアントにおいて、または特定の無線電力供給クライアントの付近で建設的に干渉する複数の無線電力供給経路を介して各無線電力供給クライアントに供給される、無線電力伝送システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年６月３０日に出願された米国仮特許出願第６２／１８７，１９０号「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＩＭＰＲＯＶＩＮＧ  ＷＩＲＥＬＥＳＳ  ＣＨＡＲＧＩＮＧ  ＥＦＦＩＣＩＥＮＣＹ」、および２０１６年６月２９日に出願された米国非仮特許出願第１５／１９６，６６２号「ＥＮＥＲＧＹ  ＤＥＬＩＶＥＲＹ  ＭＯＤＵＬＡＴＩＯＮ  ＩＮ  ＷＩＲＥＬＥＳＳ  ＰＯＷＥＲ  ＤＥＬＩＶＥＲＹ  ＥＮＶＩＲＯＭＥＮＴＳ」の優先権および利益を主張するものであり、その内容は参照により本明細書に明示的に組み込まれる。
【０００２】
本明細書に記載の技術は、一般に無線電力伝送の分野に関し、より具体的には、無線電力供給環境におけるエネルギー伝達の変調方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
多くの電子機器は電池によって電力供給される。充電式電池は、多くの場合、従来の乾電池の交換および貴重な資源の節約にかかるコストを回避するために使用される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の充電式電池充電器で電池を充電するには交流（ＡＣ）電源コンセントに接続する必要があるが、利用できない場合や不便な場合がある。したがって、電子機器用の電力を無線で得ることが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
したがって、上述の問題を克服する技術、および付加的な利益を提供する技術に対する必要である。いくつかの、先行するかまたは関連するシステムの本明細書で提供される例およびそれらに関連する制限は、例示的であり排他的ではないことが意図される。既存または従来のシステムの他の制限は、以下の発明を実施するための形態を読むことによって当業者には明らかになるであろう。
【０００６】
本発明の１つ以上の実施形態は例として示されており、同様の参照符号が同様の要素を示す添付の図面の図に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】いくつかの実施形態による、１つ以上の無線電力伝送システムから無線電力供給環境内の様々な無線機器への無線電力供給を示す例示的な無線電力供給環境を含むブロック図である。
【図２】いくつかの実施形態による、無線電力供給を開始するための無線電力伝送システムと無線受信クライアントとの間の例示的な動作を示すシーケンス図である。
【図３】いくつかの実施形態による無線電力伝送システムの例示的な構成要素を示すブロック図である。
【図４】いくつかの実施形態による無線電力受信クライアントの例示的な構成要素を示すブロック図である。
【図５Ａ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図５Ｂ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図６】いくつかの実施形態による、レトロディレクティブ方式無線電力伝送システムを動作させる例示的なプロセスを示すフロー図である。
【図７Ａ】いくつかの実施形態による複数の例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図７Ｂ】いくつかの実施形態による複数の例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図８Ａ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図８Ｂ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図８Ｃ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図９Ａ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図９Ｂ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図９Ｃ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図９Ｄ】いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境を示す図である。
【図１０】いくつかの実施形態による充電環境の例示的な図である。
【図１１Ａ】いくつかの実施形態による、無線電力伝送システムにローカル接続された任意の所与の位置に対する機器の例示的な信号強度グラフである。
【図１１Ｂ】いくつかの実施形態による、無線電力伝送システムにローカル接続された任意の所与の位置に対する機器の例示的な信号強度グラフである。
【図１２】いくつかの実施形態による、接続先の無線電力伝送システムを決定する例示的なプロセスを示す図である。
【図１３】いくつかの実施形態による、モバイル（またはスマート）電話またはタブレット型コンピュータ機器の形態の１つ以上の無線電力受信クライアントを含む代表的なモバイル機器またはタブレット型コンピュータの例示的な構成要素を示すブロック図である。
【図１４】本明細書で説明する任意の１つ以上の方法を機械に実行させるための１組の命令が実行される、コンピュータシステムの例示的な形態の機械の図式的な表示を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下の説明および図面は例示的なものであり、限定するものとして解釈されるべきではない。開示の完全な理解を提供するために、多数の具体的な詳細を記載する。しかし、特定の例では、説明を不明瞭にすることを回避するために周知または従来の詳細を記載しない。本開示の一実施形態または実施形態への言及は、同じ実施形態への言及であってもよいが必ずしもそうである必要はなく、このような言及は実施形態の少なくとも１つを意味する。
【０００９】
本明細書において、「一実施形態」または「実施形態」とは、実施形態に関連して説明した特定の特徴、構造または特性が本開示の少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。本明細書の様々な場所において「一実施形態では」という句が出現するが、必ずしも全てが同じ実施形態を指しているわけではなく、この句は、他の実施形態と相互排他的な別個の実施形態または代替の実施形態でもない。さらに、いくつかの実施形態によって示されるが他の実施形態によって示されない様々な特徴を記載する。同様に、いくつかの実施形態の要件であるが他の実施形態の要件ではない様々な要件を記載する。
【００１０】
本明細書中で使用される用語は一般に、本開示の文脈において、および各用語が使用される特定の文脈において、当技術分野における通常の意味を有する。本開示の説明に関して技術者に追加の指針を提供するために、本開示を説明するために使用される特定の用語を以下または本明細書の他の箇所で説明する。便宜上、斜体および／または引用符などを使用して特定の用語を強調表示することができる。強調表示の使用は用語の範囲および意味に影響を与えず、用語の範囲および意味は、強調表示されているか否かに関わらず、同じ文脈において同一である。複数の方法においても同様であると言えることが理解されるであろう。
【００１１】
したがって、代替的な言語および同義語を、本明細書で説明する用語のいずれか１つ以上に使用してもよく、用語が本明細書で詳述または説明されるか否かに関わらず特別に重視しない。特定の用語の同義語を提供する。１つ以上の同義語の詳説は、他の同義語の使用を排除するものではない。本明細書で説明する任意の用語の例を含む例を本明細書の任意の場所で使用することは、例示的であるに過ぎず、本開示の範囲および意味または任意の例示される用語の範囲および意味をさらに限定することを意図するものではない。同様に、本開示は、本明細書に記載の様々な実施形態に限定されない。
【００１２】
本開示の範囲をさらに限定しようとすることなく、本開示の実施形態による器具、装置、方法およびそれらの関連する結果の例を以下に記載する。なお、例において表題または副題を読者の便宜のために使用してもよく、これは決して開示の範囲を限定するものではない。他に定義されない限り、本明細書で使用される全ての技術用語および科学用語は、本開示が関係する当業者によって一般的に理解される用語と同じ意味を有する。競合する場合には、定義を含む本文書が支配する。
【００１３】
本明細書に記載されている見出しは便宜上のものであり、特許請求された発明の範囲または意味に必ずしも影響を及ぼすものではない。
【００１４】
Ｉ．無線電力伝送システムの概要／構造
【００１５】
図１は、いくつかの実施形態による、１つ以上の無線電力伝送システム（ＷＰＴＳ）１０１ａ〜ｎ（「無線電力供給システム」、「アンテナアレイシステム」および「無線充電器」とも呼ばれる）から無線電力供給環境１００内の様々な無線機器１０２ａ〜ｎへの無線電力供給を示す、例示的な無線電力供給環境１００を含むブロック図を示している。より具体的には、図１は、無線電力および／またはデータを、（本明細書では「クライアント」および「無線電力受信機」とも呼ばれる）１つ以上の無線電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎを有する利用可能な無線機器１０２ａ〜１０２ｎに供給することができる、例示的な無線電力供給環境１００を示している。無線電力受信クライアントは、１つ以上の無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎから無線電力を受信し処理するように構成される。例示的な無線電力受信クライアント１０３の構成要素を、図４を参照してより詳細に示して説明する。
【００１６】
図１の例に示すように、無線機器１０２ａ〜１０２ｎは、携帯電話機器および無線ゲームコントローラを含む。しかし、無線機器１０２ａ〜１０２ｎは、電力を必要とし、かつ１つ以上の統合型電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎを介して無線電力を受信することができる任意の機器またはシステムであってもよい。本明細書で説明するように、１つ以上の統合型電力受信クライアントは、１つ以上の無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎから電力を受信して処理し、動作のために電力を無線機器１０２ａ〜１０２ｎ（または無線機器の内蔵電池）に提供する。
【００１７】
各無線電力伝送システム１０１は、例えば数百または数千のアンテナを含むアンテナアレイなどの複数のアンテナ１０４ａ〜ｎを含むことができ、これらのアンテナは、無線電力を無線機器１０２に供給することができる。いくつかの実施形態では、アンテナは、適応的に位相調整された無線周波数（ＲＦ）アンテナである。無線電力伝送システム１０１は、コヒーレントな電力伝送信号を電力受信クライアント１０３に伝達するための適切な位相を決定することができる。アレイは、互いに対して特定の位相で複数のアンテナから信号（例えば連続波信号またはパルス電力伝送信号）を発するように構成される。用語「アレイ」の使用は、必ずしもアンテナアレイを特定のアレイ構造に限定するものではないことが理解される。すなわち、アンテナアレイは、特定の「アレイ」形状または幾何学的形状で構成される必要はない。さらに、本明細書で使用されるように、「アレイ」または「アレイシステム」という用語は、無線機、デジタル論理回路およびモデムなどの信号の生成、受信、送信のための関連する周辺回路を含むように使用されてもよい。いくつかの実施形態では、無線電力伝送システム１０１は、１つ以上のアンテナまたは送受信機を介したデータ通信のための内蔵型Ｗｉ−Ｆｉハブを有することができる。
【００１８】
無線機器１０２は、１つ以上の電力受信クライアント１０３を含むことができる。図１の例に示すように、電力供給アンテナ１０４ａ〜１０４ｎが示されている。電力供給アンテナ１０４ａは、無線電力供給環境において無線周波数電力を供給するように構成される。いくつかの実施形態では、１つ以上の電力供給アンテナ１０４ａ〜１０４ｎを、代替的にまたは追加的に、無線電力供給に加えてまたは無線電力供給の代わりにデータ通信用に構成することができる。１つ以上のデータ通信アンテナは、電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎおよび／または無線機器１０２ａ〜１０２ｎとの間でデータ通信を送受信するように構成される。いくつかの実施形態では、データ通信アンテナは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）などを介して通信することができる。他のデータ通信プロトコルも可能である。
【００１９】
各電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎは、無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎから信号を受信するための１つ以上のアンテナ（図示せず）を含む。同様に、各無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎは、互いに対して特定の位相で連続波信号または離散（パルス）信号を発することができる１つ以上のアンテナおよび／またはアンテナの組を有するアンテナアレイを含む。上述したように、各無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎは、コヒーレント信号を電力受信クライアント１０２ａ〜１０２ｎに伝達するために適切な位相を決定することができる。例えば、いくつかの実施形態では、アレイの各アンテナにおける受信ビーコン（または較正）信号の複素共役を計算することによって、コヒーレント信号を決定することができ、これにより、コヒーレント信号が、ビーコン（または較正）信号を送信した特定の電力受信クライアントに電力を供給するために適切に位相調整される。
【００２０】
図示されていないが、例えば無線機器、無線電力伝送システムなどの環境の各構成要素は、データ通信同期モジュールなどの制御および同期のための機構を含むことができる。無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎは、例えば建物内の標準または一次の交流（ＡＣ）電源に無線電力伝送システムを接続する電源コンセントまたは電源などの電源に接続することができる。代替的にまたは追加的に、１つ以上の無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎには、例えば太陽電池などの電池または他の機構を介して電力を供給することができる。
【００２１】
電力受信クライアント１０２ａ〜１０２ｎおよび／または無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎは、マルチパス無線電力供給環境において動作するように構成されている。すなわち、電力受信クライアント１０２ａ〜１０２ｎおよび無線電力伝送システム１０１ａ〜１０１ｎは、例えば無線電力供給環境内でビーコン（または較正）信号を送信し、および／または無線電力および／またはデータを受信する範囲内の壁または他のＲＦ反射障害物などの反射物体１０６を利用するように構成される。反射物体１０６は、妨害する物体が無線電力伝送システムと電力受信クライアントとの間の見通し線内にあるかどうかにかかわらず、多方向の信号通信に利用することができる。
【００２２】
本明細書で説明するように、各無線機器１０２ａ〜１０２ｎは、例示的な環境１００内の他の装置、サーバおよび／または他のシステムとの接続を確立することができる任意のシステムおよび／または装置、および／または装置／システムの任意の組み合わせであってもよい。いくつかの実施形態では、無線機器１０２ａ〜１０２ｎは、ユーザにデータを提示するための表示または他の出力機能、および／または、ユーザからデータを受信するための入力機能を含む。一例として、無線機器１０２は、ビデオゲームコントローラ、サーバデスクトップ、デスクトップコンピュータ、計算機クラスタ、例えばノートブック、ラップトップコンピュータ、携帯型コンピュータ、携帯電話、スマートフォン、ＰＤＡ、Ｂｌａｃｋｂｅｒｒｙ端末、Ｔｒｅｏおよび／またはｉＰｈｏｎｅ（登録商標）などのモバイル機器であってもよいが、これらに限定されない。限定ではなく一例として、無線機器１０２は、時計、ネックレス、指輪、または顧客に組み込まれた端末などの任意のウェアラブル端末であってもよい。無線機器１０２の他の例には、（例えば火または一酸化炭素の）安全センサ、電動歯ブラシ、電子ドアロック／ハンドル、電灯スイッチコントローラ、電気シェーバなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００２３】
図１の例には示されていないが、無線電力伝送システム１０１および電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎは、それぞれ、データチャネルを介して通信するためのデータ通信モジュールを含むことができる。代替的にまたは追加的に、電力受信クライアント１０３ａ〜１０３ｎは、既存のデータ通信モジュールを介して無線電力伝送システムと通信するように無線機器１０２．１〜１０２．ｎに指示することができる。いくつかの実施形態では、本明細書では主に連続波形と呼ばれるビーコン信号は、代替的にまたは追加的に変調信号の形態を取ることができる。
【００２４】
図２は、一実施形態による、マルチパス無線電力供給において無線電力供給を確立するための無線電力供給システム（例えばＷＰＴＳ１０１）と無線電力受信クライアント（例えば無線電力受信クライアント１０３）との間の例示的な動作を示すシーケンス図２００である。まず、無線電力伝送システム１０１と電力受信クライアント１０３との間で通信が確立される。最初の通信は、例えば、無線電力伝送システム１０１の１つ以上のアンテナ１０４を介して確立されるデータ通信リンクであってもよい。説明したように、いくつかの実施形態では、アンテナ１０４ａ〜１０４ｎのうちの１つ以上は、データアンテナ、無線電力伝送アンテナ、またはデータ／電力兼用アンテナであってもよい。このデータ通信チャネルを介して、無線電力伝送システム１０１と無線電力受信クライアント１０３との間で様々な情報を交換することができる。例えば無線電力のシグナリングを、無線電力供給環境内の様々なクライアント間でタイムスライスすることができる。そのような場合、無線電力伝送システム１０１は、例えば、ビーコンビートスケジュール（ＢＢＳ）サイクル、電力供給サイクル情報などのビーコンスケジュール情報を送信することができ、これにより、無線電力受信クライアント１０３がビーコン信号を伝送（送信、ｂｒｏａｄｃａｓｔ）する時期および電力を待機する時期などを把握することができる
【００２５】
図２の例を続けると、無線電力伝送システム１０１は、電力を受信するための１つ以上の無線電力受信クライアントを選択し、ビーコンスケジュール情報を選択した電力受信クライアント１０３に送信する。無線電力伝送システム１０１はまた、電力伝送スケジューリング情報を送信することができ、これにより、電力受信クライアント１０３が無線電力伝送システムからの無線電力を期待する時期（例えば時間窓（ｗｉｎｄｏｗ  ｏｆ  ｔｉｍｅ））を把握することができる。次に、電力受信クライアント１０３は、例えばビーコンビートスケジュール（ＢＢＳ）サイクルなどのビーコンスケジュール情報によって示される割り当てられたビーコン送信窓（またはタイムスライス）の間にビーコン（または較正）信号を生成して送信する。本明細書で説明するように、無線電力受信クライアント１０３は、電力受信クライアント１０３が内蔵された無線機器１０２に近接した３次元空間に放射および受信パターンを有する１つ以上のアンテナ（または送受信機）を含む。
【００２６】
無線電力伝送システム１０１は、電力受信クライアント１０３からビーコンを受信し、ビーコン信号が複数のアンテナにおいて受信される位相（または方向）を検出および／または別の態様では測定する。次いで、無線電力伝送システム１０１は、対応する各アンテナにおける受信ビーコンの検出または測定された位相（または方向）に基づいて、複数のアンテナ１０３から電力受信クライアント１０３に無線電力を供給する。いくつかの実施形態では、無線電力伝送システム１０１は、ビーコンの測定位相の複素共役（ｃｏｍｐｌｅｘ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅ）を決定し、この複素共役を使用して、ビーコン信号を電力受信クライアント１０３から受信した経路と同じ経路を介して無線電力を電力受信クライアント１０３に供給し、および／または別の態様では方向付けるためのアンテナを構成する送信位相を決定する。
【００２７】
いくつかの実施形態では、無線電力伝送システム１０１は、多数のアンテナを含み、これらのうちの１つ以上が電力受信クライアント１０３に電力を供給するために使用される。無線電力伝送システム１０１は、ビーコン信号が各アンテナで受信される位相を検出することができ、および／または別の態様では決定または測定することができる。多数のアンテナにより、無線電力伝送システム１０１の各アンテナにおいてビーコン信号の異なる位相が受信されることがある。上述したように、無線電力伝送システム１０１は、各アンテナで受信されたビーコン信号の複素共役を決定することができる。複素共役を使用して、１つ以上のアンテナは、無線電力伝送システム１０１内の多数のアンテナの影響を考慮する信号を発することができる。換言すれば、無線電力伝送システム１０１は、ビーコンの波形を反対方向に近似的に再現するアンテナの１つ以上から集合信号を生成するように、１つ以上のアンテナから無線電力伝送信号を発することができる。換言すれば、無線電力伝送システム１０１は、ビーコン信号が無線電力伝送システム１０１において受信された経路と同じ経路を介して無線ＲＦ電力をクライアント機器に供給することができる。これらの経路は、環境内の反射物体１０６を利用することができる。さらに、無線電力伝送信号を無線電力伝送システム１０１から同時に送信することができ、これにより、無線電力伝送信号が、クライアント機器に近接した３次元（３Ｄ）空間におけるクライアント機器のアンテナ放射および受信パターンと集合的に一致する。
【００２８】
図示するように、ビーコン（または較正）信号を、例えばＢＢＳに従って電力供給環境内の電力受信クライアント１０３によって周期的に送信することができ、これにより、無線電力伝送システム１０１は、情報を維持することができ、および／または別の態様では、無線電力供給環境内の電力受信クライアント１０３の位置を追跡することができる。無線電力受信クライアントからのビーコン信号を無線電力伝送システムにおいて受信し、次いでその特定のクライアントに向けられた無線電力で応答するプロセスは、本明細書ではレトロディレクティブ（ｒｅｔｒｏｄｉｒｅｃｔｉｖｅ）方式無線電力供給と呼ばれる。
【００２９】
さらに、本明細書で説明するように、無線電力を、電力スケジュール情報によって定義される電力供給サイクルで供給することができる。次に、無線電力供給を開始するのに必要なシグナリングのより詳細な例を、図３を参照して説明する。
【００３０】
図３は、一実施形態による、無線電力伝送システム３００の例示的な構成要素を示すブロック図である。図３の例に示すように、無線充電器３００は、マスタバスコントローラ（ＭＢＣ）ボードと、アンテナアレイを集合的に構成する複数のメザニンボード（ｍｅｚｚａｎｉｎｅ  ｂｏａｒｄ）とを含む。ＭＢＣは、制御論理回路３１０、外部データインタフェース（Ｉ／Ｆ）３１５、外部電力インタフェース（Ｉ／Ｆ）３２０、通信ブロック３３０、およびプロキシ３４０を含む。メザニン（またはアンテナアレイボード３５０）はそれぞれ、複数のアンテナ３６０ａ〜３６０ｎを含む。いくつかの実施形態では、構成要素の一部または全部を省略することができる。追加の構成要素もまた可能である。例えばいくつかの実施形態では、通信ブロック３３０またはプロキシ３４０のうちの１つのみが含まれてもよい。
【００３１】
制御論理回路３１０は、制御および知能をアレイ構成要素に提供するように構成される。制御論理回路３１０は、１つ以上のプロセッサ、ＦＰＧＡ、メモリユニットなどを含み、様々なデータおよび電力の通信を指示および制御することができる。通信ブロック３３０は、クロック同期のためのベース信号クロックなどのデータキャリア周波数上のデータ通信を指示することができる。データ通信は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）など、およびそれらの組み合わせまたは変形を含んでもよい。同様に、プロキシ３４０は、本明細書で説明するようなデータ通信を介してクライアントと通信することができる。データ通信は、限定ではなく一例として、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）などとすることができる。他の通信プロトコルも可能である。
【００３２】
いくつかの実施形態では、制御論理回路３１０はまた、インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）機器のデータ集約を容易にし、および／または別の態様ではこのデータ集約を可能にすることができる。いくつかの実施形態では、無線電力受信クライアントは、無線電力受信クライアントが内蔵されている機器に関するＩｏＴ情報にアクセスし、この情報を追跡し、および／または別の態様では取得し、データ接続を介してそのＩｏＴ情報を無線電力伝送システム３００に提供することができる。このＩｏＴ情報を、データを集約し、処理することなどができる集中システムまたはクラウドベースのシステム（図示せず）に外部データインタフェース３１５を介して提供することができる。例えば、集中システムは、データを処理して、地理、無線電力伝送システム、環境、機器などの様々な傾向を識別（ｉｄｅｎｔｉｆｙ、特定）することができる。いくつかの実施形態では、集約データおよび／または傾向データを使用して、遠隔更新などを介して機器の動作を改善することができる。代替的にまたは追加的に、いくつかの実施形態では、集約されたデータを第三者データ利用者に提供することができる。このようにして、無線電力伝送システムはＩｏＴのゲートウェイまたは実現手段として機能する。限定ではなく一例として、ＩｏＴ情報は、無線電力受信クライアントが内蔵された機器の性能、機器の使用情報、機器の電力レベル、例えばセンサなどを介して機器または無線電力受信クライアント自体が取得した情報を含むことができる。
【００３３】
外部電力インタフェース３２０は、外部電力を受信して、様々な構成要素に電力を供給するように構成される。いくつかの実施形態では、外部電力インタフェース３２０は、標準的な外部の２４ボルト電源を受け入れるように構成されてもよい。他の実施形態では、外部電力インタフェース３２０は、例えば様々な構成要素に電力を供給するのに必要な１２／２４／４８ボルトＤＣを供給する内蔵型ＤＣ電源に対して１２０／２４０ボルトＡＣ電源であってもよい。あるいは、外部電力インタフェースは、必要とされる１２／２４／４８ボルトＤＣを供給するＤＣ電源であってもよい。代替的な構成もまた可能である。
【００３４】
この動作では、無線電力伝送システム３００を制御するマスタバスコントローラ（ＭＢＣ）が電源から電力を受け取って起動される。次いで、ＭＢＣは無線電力伝送システム上のプロキシアンテナ素子を作動させ、プロキシアンテナ素子は、デフォルトの「発見」モードに入って、無線電力伝送システムの範囲内で利用可能な無線受信クライアントを識別する。クライアントが発見されると、無線電力伝送システムのアンテナ素子は電源がオンになり、列挙され、かつ（任意選択的には）較正される。
【００３５】
次に、ＭＢＣは、スケジューリング処理の間、ビーコン送信スケジューリング情報および電力伝送スケジューリング情報を生成する。スケジューリング処理には、電力受信クライアントの選択が含まれる。例えば、ＭＢＣは、電力伝送のための電力受信クライアントを選択し、選択された無線電力受信クライアントのビーコンビートスケジュール（ＢＢＳ）サイクルおよび電力スケジュール（ＰＳ）を生成することができる。本明細書で説明するように、電力受信クライアントを、それらの対応する特性および／または要件に基づいて選択することができる。
【００３６】
いくつかの実施形態では、ＭＢＣはまた、クライアントクエリテーブル（ＣＱＴ）において状態が照会される利用可能なクライアントを識別し、および／または別の態様では選択することができる。ＣＱＴに配置されたクライアントは、例えば、充電を受けていない「待機中」のクライアントである。ＢＢＳおよびＰＳは、例えば電池状態、現在の活動／使用状況、電力が不足するまでにクライアントが有する時間、使用の面での優先順位などの、クライアントに関する極めて重要な情報に基づいて計算される。
【００３７】
プロキシＡＥはＢＢＳを全てのクライアントに送信する。本明細書で説明するように、ＢＢＳは、各クライアントがビーコンを送信すべき時期を示す。同様に、ＰＳは、アレイが電力を伝送すべき時期およびクライアントが無線電力を待機すべき時期を示す。各クライアントはビーコンの送信を開始し、ＢＢＳおよびＰＳごとにアレイから電力を受け取る。プロキシは、クライアントクエリテーブルを同時に照会して、他の利用可能なクライアントの状態を確認することができる。いくつかの実施形態では、クライアントは、ＢＢＳまたはＣＱＴ（例えば待機リスト）にのみ存在することができるが、両方に存在することはできない。以前のステップで収集された情報は、ＢＢＳサイクルおよび／またはＰＳを連続的および／または定期的に更新する。
【００３８】
図４は、いくつかの実施形態による、無線電力受信クライアントの例示的な構成要素を示すブロック図である。図４の例に示すように、受信機４００は、制御論理回路４１０と、電池４２０と、ＩｏＴ制御モジュール４２５と、通信ブロック４３０および関連づけられたアンテナ４７０（ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ａｎｔｅｎｎａ）と、電力計４４０と、整流器４５０と、結合器４５５と、ビーコン信号発生器４６０と、ビーコン符号化ユニット４６２および関連づけられたアンテナ４８０と、整流器４５０またはビーコン信号発生器４６０を１つ以上の関連づけられたアンテナ４９０ａ〜ｎに接続するスイッチ４６５とを含む。いくつかの実施形態では、構成要素の一部または全部を省略することができる。例えば、いくつかの実施形態では、無線電力受信クライアントは自らのアンテナを含まない代わりに、無線電力受信クライアントが内蔵された無線機器の１つ以上のアンテナ（例えばＷｉ−Ｆｉアンテナ）を利用し、および／または別の態様では共有する。さらに、いくつかの実施形態では、無線電力受信クライアントは、データ伝送機能だけでなく電力／データ受信機能を提供する単一のアンテナを含むことができる。追加の構成要素もまた可能である。
【００３９】
結合器４５５は、受信機４００が２つ以上のアンテナを有する場合、電力送信機から受信した電力伝送信号を受信し、かつ結合する。結合器は、整合状態を維持しながら出力ポート間の分離を達成するように構成された任意の結合器または分配回路であってもよい。例えば、結合器４５５は、ウィルキンソン電力分配回路であってもよい。整流器４５０は、存在する場合に充電のために電力計４４０を介して電池４２０に供給される、結合された電力伝送信号を結合器４５５から受信する。他の実施形態では、各アンテナの電力経路は自己の整流器４５０を有することができ、整流器からのＤＣ電力は電力計４４０に供給する前に結合される。電力計４４０は、受信した電力信号強度を測定でき、この測定値を制御論理回路４１０に提供する。
【００４０】
電池４２０は、保護回路および／または監視機能を含むことができる。さらに電池４２０は、電流制限、温度保護、過大／不足電圧の警告および保護、およびクーロン測定を含むが、これらに限定されない１つ以上の特徴を含むことができる。
【００４１】
制御論理回路４１０はまた、電池４２０自体から電池電力レベルを受信することができる。制御論理回路４１０はまた、通信ブロック４３０を介して、クロック同期のためのベース信号クロックなどのデータキャリア周波数上のデータ信号を送信／受信してもよい。ビーコン信号発生器４６０は、ビーコン信号または較正信号を生成し、ビーコン信号が符号化された後にアンテナ４８０または４９０のいずれかを使用してビーコン信号を送信する。
【００４２】
なお、電池４２０は、受信機４００によって充電されるように、かつ受信機４００に電力を供給するように示されているが、受信機はまた、電力を整流器４５０から直接受け取ることもできる。これは、整流器４５０に加えて、電池４２０に充電を提供する代わりに充電電流を供給してもよい。また、複数のアンテナの使用は実装の一例であり、その構造を１つの共用アンテナに縮小してもよい。
【００４３】
いくつかの実施形態では、制御論理回路４１０および／またはＩｏＴ制御モジュール４２５は、無線電力受信クライアント４００が内蔵された機器からのＩｏＴ情報と通信し、および／または別の態様ではこのＩｏＴ情報を得ることができる。図示されていないが、いくつかの実施形態では、無線電力受信クライアント４００は、ＩｏＴ情報を取得することができる無線電力受信クライアント４００が内蔵された機器との１つ以上のデータ接続（有線または無線）を有することができる。代替的にまたは追加的に、ＩｏＴ情報を、例えば１つ以上のセンサを介して、無線電力受信クライアント４００によって決定し、および／または推定することができる。上述したように、ＩｏＴ情報は、無線電力受信クライアントが内蔵された機器の性能に関する情報、無線電力受信クライアントが内蔵された機器の使用情報、無線電力受信クライアントが内蔵された機器の単一または複数の電池の電力レベル、および／または、無線電力受信クライアントが内蔵された機器または無線電力受信クライアント自らが例えばセンサなどを介して取得したかまたは推定した情報を含むことができるが、これらに限定されない。
【００４４】
いくつかの実施形態では、クライアント識別子（ＩＤ）モジュール４１５は、無線電力供給環境内の電力受信クライアントを一意的に識別することができるクライアントＩＤを記憶する。例えば、通信が確立された場合に１つ以上の無線電力伝送システムにＩＤを送信することができる。いくつかの実施形態では、電力受信クライアントは、クライアントＩＤに基づいて無線電力供給環境内の他の電力受信クライアントを受け付けて識別することもできる。
【００４５】
任意のモーションセンサ（動作、運動センサ）４９５は動きを検出し、それに応じて制御論理回路４１０に信号を送信することができる。例えば電力を受信する端末は、動きを検出するための加速度計または同等の機構などの動き検出機構を統合してもよい。端末が動作中であることを検出すると、ユーザによって扱われていると想定され、アレイへの信号をトリガして、電力の伝送を停止するかまたは機器に伝送された電力を低下させる。いくつかの実施形態では、端末が自動車、列車または飛行機のような移動環境で使用される場合、端末が極めて低電力状態でない限り、間欠的にまたは低減されたレベルでのみ電力が伝送される。
【００４６】
図５Ａおよび図５Ｂは、いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境５００を示す図である。マルチパス無線電力供給環境５００は、１つ以上の無線電力受信クライアント５０３を含む無線機器５０２を操作するユーザを含む。無線機器５０２および１つ以上の無線電力受信クライアント５０３は、それぞれ、図１の無線機器１０２および図１の無線電力受信クライアント１０３または図４の無線電力受信クライアント４００であってもよいが、代替構成も可能である。同様に、無線電力伝送システム５０１は、図１の無線電力伝送システム１０１または図３の無線電力伝送システム３００であってもよいが、代替の構成も可能である。マルチパス無線電力供給環境５００は、反射物体５０６と、例えばユーザ、または人間、家具などの様々な吸収物体とを含む。
【００４７】
無線機器５０２は、無線機器１０２に近接した３次元空間において放射および受信パターン５１０を有する１つ以上のアンテナ（または送受信機）を含む。１つ以上のアンテナ（または送受信機）は、無線機器１０２および／または無線電力受信クライアントの一部として、全体的にまたは部分的に含まれてもよい（図示せず）。例えば、いくつかの実施形態では、無線機器５０２のＷｉ−Ｆｉ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの１つ以上のアンテナを、無線電力受信のために利用することができ、および／または別の態様では共有することができる。図５Ａおよび図５Ｂの例に示すように、放射および受信パターン５１０は、一次ローブおよび複数のサイドローブを含むローブパターンを含む。他のパターンもまた可能である。
【００４８】
無線機器５０２は、複数の経路を介してビーコン（または較正）信号を無線電力伝送システム５０１に送信する。本明細書で説明するように、無線機器５０２は、無線電力伝送システムによって示される例えばＲＳＳＩなどの受信ビーコン信号の強度が放射および受信パターン５１０に依存するように、放射および受信パターン５１０の方向にビーコンを送信する。例えば、放射および受信パターン５１０にヌル（ｎｕｌｌ、空白）が存在し、かつ、ビーコン信号が例えば一次ローブのピークなどの放射および受信パターン５１０のピークにおいて最も強力である場合、ビーコン信号は送信されない。図５Ａの例に示すように、無線機器５０２は５つの経路Ｐ１〜Ｐ５を介してビーコン信号を送信する。経路Ｐ４およびＰ５は、反射および／または吸収物体５０６によって遮断される。無線電力伝送システム５０１は、パスＰ１〜Ｐ３を介して強度が増大するビーコン信号を受信する。太い線はより強力な信号を示す。いくつかの実施形態では、ビーコン信号は、例えばユーザへの不必要なＲＦエネルギー照射を回避するために、このように指向的に送信される。
【００４９】
受信に使用される場合のアンテナの受信パターン（方向に応じた感度）が送信に使用される場合のアンテナの遠視野放射パターンと同一であることは、アンテナの基本的な特性である。これは、電磁気学における相反定理の結果である。図５Ａおよび図５Ｂの例に示すように、放射および受信パターン５１０は３次元ローブ状である。しかし、放射および受信パターン５１０は、アンテナ設計で使用されるホーンアンテナ、単純な垂直アンテナなどの単一または複数の型に応じて任意の数の形状であってもよい。例えば放射および受信パターン５１０は、様々な指向性パターンを含むことができる。無線電力供給環境内の複数のクライアント機器の各々に対して、任意の数の異なるアンテナ放射および受信パターンが可能である。
【００５０】
再び図５Ａを参照すると、無線電力伝送システム５０１は、複数のアンテナまたは送受信機において複数の経路Ｐ１〜Ｐ３を介してビーコン（または較正）信号を受信する。図示されているように、経路Ｐ２および経路Ｐ３は直通の見通し線経路であり、経路Ｐ１は見通し線外経路である。無線電力伝送システム５０１がビーコン（または較正）信号を受信すると、電力伝送システム５０１はビーコン（または較正）信号を処理して、複数のアンテナの各々におけるビーコン信号の１つ以上の受信特性を決定する。例えば、無線電力伝送システム５０１は、他の動作の中でも、複数のアンテナまたは送受信機の各々においてビーコン信号が受信される位相を測定することができる。
【００５１】
無線電力伝送システム５０１は、複数のアンテナの各々におけるビーコン信号の１つ以上の受信特性を処理して、対応するアンテナまたは送受信機で測定されたビーコン（または較正）信号の１つ以上の受信特性に基づいて複数のＲＦ送受信機の各々について１つ以上の無線電力伝送特性を決定するかまたは測定する。限定ではなく一例として、無線電力伝送特性は、各アンテナまたは送受信機の位相設定、伝送電力設定などを含むことができる。
【００５２】
本明細書で説明するように、無線電力伝送システム５０１は、アンテナまたは送受信機が設定されると、複数のアンテナまたは送受信機が、クライアント機器に近接した３次元空間においてクライアントの放射および受信パターンに一致する無線電力信号を送信することができるように、無線電力伝送特性を決定する。図５Ｂは、無線電力を経路Ｐ１〜Ｐ３を介して無線機器５０２に伝送する無線電力伝送システム５０１を示している。有利には、本明細書で説明するように、無線電力信号は、クライアント機器に近接した３次元空間においてクライアントの放射および受信パターン５１０と一致する。換言すれば、無線電力伝送システムは、無線電力受信機が例えば最大無線電力を受信するなどの最大利得を有する方向に無線電力信号を送信する。その結果、信号は、例えばヌル（ｎｕｌｌ、空白、ゼロ）および遮断などの無線電力受信機が受信することができない方向には送信されない。いくつかの実施形態では、無線電力伝送システム５０１は受信ビーコン信号のＲＳＳＩを測定し、ビーコンが閾値未満である場合、無線電力伝送システムは、その経路を介して無線電力を伝送しない。
【００５３】
図５Ａおよび図５Ｂの例に示される３つの経路は簡略化のために示されているが、他の要素の中でも無線電力供給環境内の反射および吸収物体に応じて、無線機器５０２に電力を伝送するために任意の数の経路を利用することができる。
【００５４】
ＩＩ．エネルギー伝達変調
【００５５】
様々な伝送条件下で環境内の様々な領域の充電環境および電力供給効率の情報のデータを蓄積する方法を説明する。いくつかの実施形態では、このデータを利用して効率的で精緻な電力伝送スケジュールを生成してもよい。さらに、このデータはまた、環境内の定在波の操作のために利用されてもよい。この操作は、ヌル領域および高電力領域を作り出すことを容易にする。これらの領域はまた、それぞれ「電力ヌル（ｐｏｗｅｒ  ｎｕｌｌ）」および「エネルギーボール（ｅｎｅｒｇｙ  ｂａｌｌｓ）」と呼ばれることがある。
【００５６】
図６は、いくつかの実施形態による、レトロディレクティブ方式無線電力伝送システムを動作させる例示的なプロセス６００を示すフロー図である。より具体的には、例示的なプロセス６００は、マルチパス無線電力供給環境内の１つ以上の物理的位置におけるエネルギーを変更することを示している。例えば図１の無線電力伝送システム１０１または図３の無線電力伝送システム３００などの無線電力伝送システムは、他の機能の中でも例示的なプロセス６００を実行することができる。
【００５７】
まず６１０において、無線電力伝送システムは、マルチパス無線電力供給環境内で無線電力を無線電力供給クライアントに順次供給するための無線電力供給スケジュールを生成する。６１２において、無線電力伝送システムはマルチパス無線電力供給環境の仮想地図（ｖｉｒｔｕａｌ  ｍａｐ，バーチャルマップ）を識別する。仮想地図は、地図入力に基づいて生成され、収集されたデータに基づいて自動的に生成され、および／またはそれらの組み合わせとすることができる。いくつかの実施形態では、仮想地図は、環境内の各位置の可能性のある無線周波数振幅の確率的地図である。
【００５８】
いくつかの実施形態では、無線電力伝送システムは、例えば複数の伝送条件下で、マルチパス無線電力供給環境内の複数の位置における電力供給効率に関するデータを収集し、かつ収集されたデータに基づいて電力供給の少なくとも１つの仮想地図を生成することができる。複数の伝送条件には、無線電力伝送システムの複数のアンテナ毎の複数の位相および振幅の設定を含めることができる。
【００５９】
６１４において、無線電力伝送システムは、仮想地図上の１つ以上のエネルギー変更領域を識別する。１つ以上のエネルギー変更領域は、電力ヌル領域またはエネルギーボール領域を含むことができる。電力ヌル領域が領域における相対電力を低減する領域を含む一方で、エネルギーボール領域は、領域における相対電力を増加させる領域を含む。
【００６０】
いくつかの実施形態では、無線電力伝送システムは、領域を横断する１つ以上の無線電力供給経路の方向を変更するかまたはこの経路を排除することによって、電力ヌル領域における相対電力を低減する。この方向変更または排除の一例を、図７Ａの例を参照してより詳細に示して説明する。いくつかの実施形態では、無線電力伝送システムは、例えば無線周波などの１つ以上の電波を生成することによって電力ヌル領域における相対電力を低減し、この電波は、電力ヌル領域から放射される無線周波などの電波に相殺的に干渉する。この相殺的干渉の一例を、図７Ｂの例を参照してより詳細に示して説明する。
【００６１】
６１６において、無線電力伝送システムは、仮想地図上の１つ以上のエネルギー変更領域を、無線電力供給環境内のそれぞれ１つ以上の物理的位置と相互に関連させる（ｃｏｒｒｅｌａｔｅ）。
【００６２】
最後に６１８において、無線電力伝送システムは、無線電力供給スケジュールに従って無線電力を無線電力受信クライアントに順次供給する一方で、１つ以上のエネルギー変更領域に対応するマルチパス無線電力供給環境内の１つ以上の物理的位置のエネルギーを同時に変更する。本明細書で説明するように、無線電力は、特定の無線電力供給クライアントにおいて、または特定の無線電力供給クライアントの付近で建設的に干渉する（ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｖｅｌｙ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅ）複数の無線電力供給経路を介して各無線電力供給クライアントに供給される。
【００６３】
図７Ａおよび図７Ｂは、いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境７００Ａおよび７００Ｂをそれぞれ示す図である。より具体的には、図７Ａおよび図７Ｂの例は、電力ヌル領域７２０および７２５をそれぞれ含む無線電力供給環境７００Ａおよび７００Ｂの例を示す図である。
【００６４】
図７Ａを最初に参照して、例示的な無線電力供給環境７００Ａは、無線電力伝送システム７０１と、機器Ｄ１と、無線ルータ７１５とを含む。無線機器Ｄ１は、１つ以上の電力受信クライアント（図示せず）を含むことができる。無線機器Ｄ１および無線電力受信クライアントは、それぞれ、図１の無線機器１０２および図１の無線電力受信クライアント１０３または図４の無線電力受信クライアント４００であってもよいが、代替構成も可能である。同様に、無線電力伝送システム７０１は、図１の無線電力伝送システム１０１または図３の無線電力伝送システム３００であってもよいが、代替の構成も可能である。マルチパス無線電力供給環境７００Ａはまた、反射物体７０６と、いくつかの場合（図示しないが）、例えばユーザ、または人間、家具などの様々な吸収物体とを含む。簡略化のために単一の無線電力伝送システムおよび機器を示しているが、例示的な無線電力供給環境７００Ａは、任意の数の無線電力伝送システムおよび機器を含むことができる。
【００６５】
無線電力伝送システム７０１は、無線電力伝送の受信可能領域内に位置する機器に無線電力を供給することができる。例えば、図７Ａの例に示すように、無線電力伝送システム７０１は複数の無線電力供給経路を介して無線電力を機器Ｄ１に供給する。図示の通り、経路は同様の太線で示されているが、図５の例のようにいくつかの信号は他よりも強くてもよい。
【００６６】
上述したように、例示的なマルチパス無線電力供給環境は電力ヌル領域７２０を含む。いくつかの実施形態では、電力ヌル領域７２０をいくつかの方法で決定することができる。例えば、寄生素子または無線周波数信号に敏感な素子のうちの少なくとも一方を自動検出することによって、ユーザ設定または例えばユーザに提示される領域の地図上の領域を表現しているユーザが受信した入力によって、または、優先順位の高い機器および機器が頻繁に現れる位置のうちの少なくとも一方を自動的に検出することによって電力ヌル領域７２０を決定することができる。図７Ａの例に示すように、無線電力伝送システム７０１は、領域を横断する１つ以上の無線電力供給経路を排除することによって電力ヌル領域における相対電力を低減する。排除された経路は「Ｘ」の取り消し線で示される。このようにして、電力ヌル領域７２０の電力を低減することができる。
【００６７】
図７Ｂの例は、電力ヌル領域７２５が、機器Ｄ１の無線電力受信に干渉する電波を放射しているシステム３１４の周囲に位置している点を除いて、図７Ａの例と同様である。この例では、無線電力伝送システム７１０は、例えば無線周波などの１つ以上の電波を生成することによって電力ヌル領域における相対電力を低減し、この電波は、７２０において、電力ヌル領域７２５内および／または電力ヌル領域７２５の周囲のシステム３１４から放射される無線周波などの電波に相殺的に干渉する。相殺的干渉は、システム３１４から放射される１つ以上の電波を排除し、電力ヌル領域７２５における電力を低減し、かつ機器Ｄ１の無線電力受信を改善する。
【００６８】
図８Ａ〜図８Ｃは、いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境８００を示す図である。より具体的には、図８Ａ〜図８Ｃの例は、無線電力供給スケジュールに従って機器Ｄ１〜Ｄ３に無線電力を順次供給する一方で、エネルギーボール領域のエネルギーを同時に変更することを示している。無線機器Ｄ１および無線電力受信クライアントは、それぞれ、図１の無線機器１０２および図１の無線電力受信クライアント１０３または図４の無線電力受信クライアント４００であってもよいが、代替構成も可能である。同様に、無線電力伝送システム８０１は、図１の無線電力伝送システム１０１または図３の無線電力伝送システム３００であってもよいが、代替の構成も可能である。エネルギーボール領域は、本明細書で説明するように生成するかまたは表現することができる。
【００６９】
図９Ａ〜図９Ｄは、いくつかの実施形態による例示的なマルチパス無線電力供給環境９００を示す図である。より具体的には、図９Ａ〜図９Ｄの例は、無線電力供給スケジュールにエネルギーボール領域を追加し、かつ、無線電力を機器Ｄ１〜Ｄ３に供給し、次いでエネルギーボール領域に順次供給することを示している。無線機器Ｄ１および無線電力受信クライアントは、それぞれ、図１の無線機器１０２および図１の無線電力受信クライアント１０３または図４の無線電力受信クライアント４００であってもよいが、代替構成も可能である。同様に、無線電力伝送システム９０１は、図１の無線電力伝送システム１０１または図３の無線電力伝送システム３００であってもよいが、代替の構成も可能である。エネルギーボール領域は、本明細書で説明するように生成するかまたは表現することができる。
【００７０】
図１０は、充電環境１００５の例示的な図を提供している。この環境内には、充電器１０１０および複数の障害物１０１５が存在している。部屋の形状、充電器の配置、伝送位相の分散、障害物の位置、形状および材料、および相対湿度、温度などの他の要因に基づいて、１組の定在波が環境内に生成されることがある。実際の環境に潜在する膨大な数の変数のために、環境内の定在波は、ある程度流動的になる傾向がある。しかし、一定期間にわたって、ＲＦ送信の相殺的干渉に対して建設的干渉が発生する可能性がある場所を伝える一般的なエネルギー分布確率図が生成されてもよい。
【００７１】
そのような環境をモデル化することは最善を尽くしても困難であり、一般的には、無線充電が展開される実際の環境において実用的ではない。しかしシステムが動作すると、充電器は、機器の位置、その位置で受信されたＲＦエネルギー、およびその時点の充電器の送信プロファイルに関する著しい量の情報を収集することが可能になる。数千または数百万のデータ点が収集されるので、環境の「仮想地図」を生成することができる。この地図は、特定の送信パラメータの下で環境の特定の領域に特定のエネルギーレベルが送達される確率を示す。様々な充電器の伝送条件についてのこれらの仮想地図の生成を通じて、システムは、より低い電力またはより高い電力が環境内の特定の領域に供給される確率を高めることができる。これらの領域は、それぞれ「電力ヌル」および「エネルギーボール」と呼ばれることがある。
【００７２】
システムの展開時に、電力ヌルまたはエネルギーボールを意図的に位置付ける機能を制限することができる。しかし、追加のデータが収集され、かつ環境の仮想地図が改善されると、充電器がこれらの領域を指向する能力が向上する。低電力の供給が望まれる場合はいつでも、電力ヌルが望ましいことがある。いくつかの場合、環境内に寄生素子が存在することがあり、システム内の寄生を防止するためには低電力が望ましい。代替的には、ＲＦ感知機器が存在してもよく、干渉を回避するためには機器付近が低電力領域であることが望ましい。対照的にエネルギーボールは、多くの場合、より大きな電力の供給を必要とする特定の機器の周囲、または機器が配置される可能性が最も高い領域の周囲に生成されることが望まれる。
【００７３】
多くの場合、所与の環境では、複数の電力ヌルおよびエネルギーボールを形成することができる。図１０に戻って、一連の電力ヌルが１０２０ａ〜１０２０ｃに示されている。同様に、一対のエネルギーボールが１０３０ａ〜１０３０ｂに見られる。この簡略図では、電力ヌルおよびエネルギーボール内の充電器１０１０からの直通電力経路が１つ以上の二次経路と交差していることが分かる。領域の差異は、交差する電波が一次電波から約１８０°位相がずれていることである。これは相殺的干渉をもたらし、それによって領域において感知されるエネルギーを減少させる。
【００７４】
エネルギーボール領域では、交差する経路は概ね互いに位相が一致しており、建設的干渉がもたらされる。これにより、ＲＦ信号の感知された振幅の利得が得られ、より大きなエネルギー伝達を可能にする。
【００７５】
充電器は、一般的にはアレイ内に一連のアンテナを含むので、各素子から送信される信号のパラメータの僅かな変化は、定在波の状態を大幅に変更する可能性がある。多くのそのような動作状態についての仮想地図を理解することによって、システムはアレイ動作パラメータに一致させることができ、これにより、電力ヌルおよび／またはエネルギーボールの最も厳密な分布が所望の配置として得られる。
【００７６】
図１１は、電力ヌルを生成する例示的なプロセス１１００のフロー図を提供している。上述したように、充電器は最初に充電環境に関するフィードバックを１１１０において収集する。このデータ収集は、様々な機器からのフィードバックによって経時的に自然に発生すると考えられるが、１つ以上の検出器が環境全体を移動するかまたは環境全体に配置され、かつ充電器が一連のテスト送信を発生させる、意図的な訓練サイクルをシステム展開時に実施してもよいことも、この開示の範囲内であると同様に考えられる。このような訓練により、電力ヌルおよび／またはエネルギーボールの指向について即座に信頼することができる仮想地図の基本セットを即時に生成することが可能になる。
【００７７】
機器の利用または訓練演習を介して収集されたデータを利用して、１１２０において環境の１つ以上の仮想地図を生成してもよい。上述したように、仮想地図は、充電器の状態に基づいた所与の領域における電力供給の確率的モデルであってもよい。
【００７８】
１１３０において、次にヌル領域の所望の位置が決定される。この決定はユーザによって設定されてもよく、または、干渉または寄生素子の自動検出を含んでもよい。電力ヌル領域がユーザによって設定されている場合、マッピングされた環境のインタフェースはユーザによってアクセス可能であり、ヌルが望ましい領域はインタフェース上で選択されてもよい。いくつかの実施形態では、このインタフェースは、充電器の測定値によって生成された近似的な視覚表示であってもよい。次いで、ユーザは、ヌル領域について視覚表示内の領域を選択することができる。
【００７９】
別の実施形態では、ユーザは、ヌルが望ましい位置に機器を配置し、かつ機器の送信元の領域の周囲にはヌルが望ましいことを充電器に通知するビーコン信号を動作させることができる。これらの実施形態のうちのいくつかでは、この「ヌル定義機器」は、充電器の訓練および較正に使用される専用機器であってもよい。しかし別の実施形態では、この機器は、充電器を設定するために適切なアプリケーションを実行している携帯電話または他の受信機を含んでもよい。
【００８０】
同様に、上述したように、充電器は競合するＲＦ送信の他のソースを自動検出することが多い。無線ルータは、このようなＲＦデータを放射する機器の一例であってもよい。理想的には、充電器はルータと無線通信機器との間の通信に干渉しないように、ルータの領域内のＲＦを最小限にする。同様に、既知の機器の存在を知らせるビーコンなしでＲＦ信号の高吸収率によって、寄生素子を識別することができる。この寄生動作は、適正な機器に電力を供給する能力を低下させるため、このような寄生素子の周囲に電力ヌルを生成することが望まれることがある。
【００８１】
ヌル領域が充電器によって自動決定されるか、またはユーザによって入力されるかにかかわらず、最終ステップでは、１１４０において、仮想地図の条件に類似させるために充電器アレイ内の素子の位相および振幅が変調され、これにより、低電力が望ましい領域付近またはその領域を包囲する電力ヌルを最も厳密に得ることができる。
【００８２】
図１１の例には示されていないが、いくつかの実施形態では、所望のヌル位置から送信されたビーコン信号に応答して、電力ヌルを代替的にまたは追加的に生成することができる。ヌル位置で電力ヌルを生成するように、無線電力伝送システムに指示することができる。電力ヌルを生成する命令は、いくつかの実施形態ではビーコン信号自体によるものであってもよい。例えばビーコンは、特定の型のものであってもよいし、ヌル領域を示す情報内に符号化されていてもよい。代替的にまたは追加的に、特定のビーコン信号が電力ヌルを生成するためのものであることを無線電力伝送システムに通知するユーザ入力に応答して、ヌル位置を識別することができる。他の組み合わせまたは変形も可能である。
【００８３】
この例では、電力ヌルを供給するために、無線電力伝送システムは、自己のアンテナ上でのみ有する複素共役を計算して相対電力を低減することができる。このようにして、無線電力伝送システムは電力の４分の１から半分のみを無線電力受信機クライアントに伝送して、電力ヌルをもたらす。
【００８４】
電力ヌルを生成する別の例では、無線電力伝送システムは自己のアンテナの各々について複素共役を計算し、アンテナを（各バッチ内の検出されたビーコンの）ＲＳＳＩの分布が比較的均一な複数のバッチに分割し、一方のグループのアンテナの（複素共役で）送信し、かつ他方のアンテナの（１８０度以上の複素共役で）送信する。より具体的には、アレイのアンテナを、ビーコンの検出されたＲＳＳＩに基づいて均等に分割される任意の数のグループ（ｎ）に分割することができ（例えば最も高いＲＳＳＩはビン１へ入り、２番目に高いＲＳＳＩはビン２へ入る）、次いで、アンテナの各グループは（３６０／ｎ度以上の複素共役で）信号を送信する。これは、無線電力受信機クライアントおよび／または機器の周囲の異なるエネルギーパターンでビーコンが送信された位置（またはその周辺）において、電力ヌルをもたらす可能性がある。また、この例では、電力ヌル（電力ヌル内の電力受信クライアント）は、例えばより少ない電力の受信を所望するというフィードバックを提供することができる。
【００８５】
図１２は、この例示的なプロセス１２００では高出力領域の生成が最終的な結果であることを除いて、多くの点で電力ヌル生成のプロセスと同様である。先のプロセスと同様に、充電器は、１２２０において充電環境の仮想地図を生成するために、１２１０において環境に関するフィードバックを収集する。１２３０において、より高い電力レベルが望まれる環境内の位置が識別される。
【００８６】
電力ヌル領域の選択と同様に、高電力領域の識別は、自動的にまたはユーザ設定を介して行われてもよい。ユーザ設定は上述と同じ方法を採用してもよく、この方法には例えば、充電器上またはウェブポータルを介したインタフェース上、または充電器にその場所での電力供給の増強要求の到達確認を行う機器の使用による選択が含まれる。基本的には、充電器は機器のビーコンに基づいて電力供給の増強を必要とする機器が位置する場所を特定することができる。同様に、（再びビーコン動作履歴に基づいて）機器が頻繁に位置する空間内の領域が識別された場合、この領域は、エネルギーボールが望まれる領域として指定されてもよい。
【００８７】
最後に、アレイの位相および振幅は、エネルギーボールの所望の分布に最も密接に類似した仮想地図条件のために変調されてもよい。エネルギーボールの生成は、多くの場合標的となる領域内の機器からの即時フィードバックの影響を受ける。機器が電力供給の増強を通知する場合、アレイのパラメータを維持することができる。しかし、機器によって通知される電力供給の増強が最小限であるかまたは増強されていない場合、アレイは仮想地図を更新し、かつエネルギーボールを所望の領域に適切に指向するために位相／振幅を交互にしようと試みてもよい。
【００８８】
さらに別の実施形態では、環境内でエネルギーボール領域だけでなく電力ヌルの両方を有することが望ましい場合がある。このような実施形態では、システムは、エネルギーボールに対するヌル供給の確率の平衡を保ち、かつアレイを変調して最も厳密な電力分布を所望のシナリオに供給することができる。しかし、充電器が受けた全ての要求を満たすことができない場合、いくつかの実施形態では、エネルギーボールの配置は電力ヌルのステアリングに最も重要であることが多い。当然ながらこの初期位置は、いくつかの実施形態ではユーザによって常に上書きされてもよい。
【００８９】
さらに、いくつかの実施形態では、（例えばビーコンに応答した）レトロディレクティブ方式によって１つの位置に電力を集中させることが重要な場合がある。このような場合、充電器のアンテナ間の相対的な送信位相は、無線電力機器において、または無線電力機器付近で「パワーボール」を生成するために一時的に固定される。送信された位相の各々を同じオフセットによって調整することができるので、他の送信アンテナと比較して、送信された位相の各々は依然として同じ相対オフセットを有する。例えばアンテナを任意の数の送信位相（ｎ）で任意の数のグループ（ｎ）に分割し、かつヌルを所望の位置にさらに配置するなど、上述の方法を使用して電力ヌルを機器に向けることができる。これらの例の各々は異なる相対的なアンテナ位相のオフセットをもたらし、したがって、標的のヌル位置ではない領域における無線電力伝送システム付近に異なる電力密度をもたらす。
【００９０】
図１３は、実施形態による、モバイル（またはスマート）電話またはタブレット型コンピュータ機器の形態の無線電力受信機またはクライアントを含む代表的なモバイル機器またはタブレット型コンピュータ１３００の例示的な構成要素を示すブロック図である。様々なインタフェースおよびモジュールを図１３を参照して示しているが、モバイル機器またはタブレット型コンピュータは、本明細書で説明する機能を実行するための全てのモジュールまたは機能を必要としない。多くの実施形態では、カテゴリのコントローラの動作には、様々な構成要素が含まれておらず、および／またはこれらの構成要素は必要でないことが理解される。例えば、ＧＰＳ無線機、セルラ無線機、加速度計などの構成要素は、コストおよび／または複雑さを軽減するためにコントローラに含まれていない場合がある。さらに、ＺｉｇＢｅｅ無線機やＲＦＩＤ送受信機などの構成要素は、アンテナとともにプリント回路基板に装着することができる。
【００９１】
無線電力受信クライアントは、図１の電力受信クライアント１０３であってもよいが、代替的な構成も可能である。さらに、無線電力受信クライアントは、図１の無線電力伝送システム１０１などの無線電力伝送システムから電力および／またはデータ信号を受信するための１つ以上のＲＦアンテナを含むことができる。
【００９２】
図１４は、本明細書で説明する任意の１つ以上の方法を機械に実行させるための１組の命令が実行される、コンピュータシステムの例示的な形態の機械の図式的な表示を示す図である。
【００９３】
図１４の例では、コンピュータシステムは、プロセッサ、メモリ、不揮発性メモリおよびインタフェース機器を含む。説明の簡略化のために、様々な一般的な構成要素（例えばキャッシュメモリ）は省略されている。コンピュータシステム１４００は、図１の例に示した構成要素のいずれか（および本明細書に記載の任意の他の構成要素）を実装することができるハードウェア装置を示すことを意図している。例えばコンピュータシステムは、任意の放射物体またはアンテナアレイシステムであってもよい。コンピュータシステムは、任意の適用可能な既知の型または好都合な型のものであってもよい。コンピュータシステムの構成要素を、バスを介して、または他の既知の機器または好都合な機器を介して一体に接続することができる。
【００９４】
プロセッサは、例えば、インテルペンティアム（Ｉｎｔｅｌ  Ｐｅｎｔｉｕｍ）マイクロプロセッサまたはモトローラパワーＰＣ（Ｍｏｔｏｒｏｌａ  Ｐｏｗｅｒ  ＰＣ）マイクロプロセッサなどの従来のマイクロプロセッサであってもよい。当業者は、「機械が読み取り可能な（記憶）媒体（機械可読媒体）」または「コンピュータが読み取り可能な可（記憶）媒体（コンピュータ可読媒体）」という用語がプロセッサによってアクセス可能な任意の型の機器を含むことを認識するであろう。
【００９５】
メモリは、例えばバスによってプロセッサに接続される。メモリは、限定ではなく一例として、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）およびスタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）などのランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含むことができる。メモリは、ローカルメモリ、リモートメモリまたは分散メモリであってもよい。
【００９６】
バスはまた、プロセッサを不揮発性メモリおよび駆動ユニットに接続する。不揮発性メモリは、多くの場合、磁気フロッピーまたはハードディスク、磁気光学ディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭまたはＥＥＰＲＯＭなどの読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、磁気カードまたは光カード、または大量のデータ用の別の形式の記憶装置である。このデータのいくつかは、多くの場合、コンピュータ１４００内のソフトウェアの実行中に直接メモリアクセス処理によってメモリに書き込まれる。不揮発性記憶装置は、ローカル型、遠隔型、または分散型であってもよい。メモリ内で使用可能な全ての適用可能なデータを使用してシステムを構築することができるので、不揮発性メモリは任意選択である。典型的なコンピュータシステムは、通常、少なくともプロセッサ、メモリ、およびメモリをプロセッサに接続する機器（例えばバス）を含む。
【００９７】
ソフトウェアは、一般的には不揮発性メモリおよび／または駆動ユニットに記憶される。実際、大規模なプログラムの場合、プログラム全体をメモリに記憶することさえ不可能な場合がある。それにもかかわらず、ソフトウェアを実行するために、必要に応じて、処理に適したコンピュータで読み取り可能な場所にソフトウェアを移動させること、および、例示を目的として、その場所は本明細書ではメモリと呼ばれることが理解されるべきである。ソフトウェアが実行のためにメモリに移動された場合であっても、プロセッサは一般的に、ソフトウェアに関連付けられた値を記憶するハードウェアレジスタと、理想的に実行を高速化するローカルキャッシュとを使用する。本明細書で使用されるように、ソフトウェアプログラムが「コンピュータ可読媒体に実装される」と言及される場合、ソフトウェアプログラムは（不揮発性記憶装置からハードウェアレジスタへの）任意の既知の場所または好都合な場所に記憶されると想定される。プロセッサは、プログラムに関連付けられた少なくとも１つの値がプロセッサによって読み取り可能なレジスタに記憶されている場合に、「プログラムを実行するように構成されている」とみなされる。
【００９８】
バスはまた、プロセッサをネットワークインタフェース機器に接続する。インタフェースは、１つ以上のモデムまたはネットワークインタフェースを含むことができる。モデムまたはネットワークインタフェースは、コンピュータシステムの一部であるとみなすことができることが理解されるであろう。インタフェースは、アナログモデム、ＩＳＤＮモデム、ケーブルモデム、トークンリングインタフェース、衛星伝送インタフェース（例えば「ダイレクトＰＣ」）、またはコンピュータシステムを他のコンピュータシステムに接続するための他のインタフェースを含むことができる。インタフェースは、１つ以上の入力機器および／または出力機器を含むことができる。入出力装置は、限定ではなく一例として、キーボード、マウスまたは他のポインティングデバイス、ディスクドライブ、プリンタ、スキャナ、および表示装置（ディスプレイ）を含む他の入力装置および／または出力装置を含むことができる。表示装置は、限定ではなく一例として、陰極線管（ＣＲＴ）、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、または他の適用可能な公知の表示装置または好都合な表示装置を含むことができる。簡略化のために、図１４の例に示されていない任意の機器のコントローラがインタフェースに存在していると仮定する。
【００９９】
動作中、コンピュータシステム１４００を、ディスクオペレーティングシステムなどのファイル管理システムを含むオペレーティングシステムソフトウェアによって制御することができる。関連するファイル管理システムソフトウェアを含むオペレーティングシステムソフトウェアの一例は、ワシントン州レドモンドのマイクロソフト社のＷｉｎｄｏｗｓ（登録商標）として知られているオペレーティングシステムの系列およびそれらに関連するファイル管理システムである。関連するファイル管理システムソフトウェアを含むオペレーティングシステムソフトウェアの別の例は、Ｌｉｎｕｘ（登録商標）オペレーティングシステムおよびそれに関連するファイル管理システムである。ファイル管理システムは、一般的には不揮発性メモリおよび／または駆動ユニットに記憶され、オペレーティングシステムがデータを入出力するために必要な様々な動作をプロセッサに実行させて、不揮発性メモリおよび／または駆動ユニットにファイルを記憶するなど、データをメモリに記憶する。
【０１００】
詳細な説明のいくつかの部分は、コンピュータメモリ内のデータビットに対する演算のアルゴリズムおよび記号表現に関して提示することができる。これらのアルゴリズム記述および表現は、データ処理分野の当業者が、それらの研究の内容を他の分野の当業者に最も効果的に伝えるために使用する手段である。アルゴリズムは、本明細書では一般的に所望の結果を導く動作の自己矛盾のないシーケンスであると考えられる。動作は、物理量の物理的操作を必要とする動作である。通常、必ずしも必要ではないが、これらの量は記憶、転送、結合、比較、およびその他の方法での操作が可能な電気信号または磁気信号の形態を取る。これらの信号をビット、値、要素、記号、文字、用語、数字などとしてみなすことは、主に共通使用の理由から時には好都合であることが判明している。
【０１０１】
しかし、これらの用語および類似の用語は全て適切な物理量に関連し、これらの量に適用される好都合な標識に過ぎないことに留意すべきである。特に記載のない限り、以下の説明から明らかなように、明細書を通して「処理する」、「計算する」、「算出する」、「決定する」または「表示する」などの用語を使用する議論は、コンピュータシステムのレジスタおよびメモリ内の物理（電子）量として表されるデータを操作し、コンピュータシステムのメモリまたはレジスタあるいはそのような情報記憶装置、伝送装置または表示装置内の物理量として同様に表される他のデータに変換するコンピュータシステムまたは類似の電子計算装置の動作および処理に言及していることが理解されよう。
【０１０２】
本明細書で提示されるアルゴリズムおよび表示装置は、特定のコンピュータまたは他の装置に本質的に関連するものではない。様々な汎用システムを、本明細書の教示によってプログラムと共に使用してもよく、または、より特殊化された装置を構築していくつかの実施形態の方法を実行することが好都合であることが判明する可能性もある。様々なこれらのシステムに必要な構造は、以下の説明から明らかになるであろう。さらに、これらの技術は任意の特定のプログラミング言語を参照して記載されておらず、したがって、様々なプログラミング言語を使用して様々な実施形態を実装することができる。
【０１０３】
代替的な実施形態では、機械はスタンドアロン型装置として動作するか、または他の機械に接続（例えばネットワーク接続）されてもよい。ネットワーク配置では、機械はクライアント−サーバネットワーク環境内のサーバまたはクライアントマシンの容量で動作してもよく、ピアツーピア（または分散）ネットワーク環境内のピアマシンとして動作してもよい。
【０１０４】
機械は、サーバコンピュータ、クライアントコンピュータ、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、タブレットＰＣ、ラップトップコンピュータ、セットトップボックス（ＳＴＢ）、携帯情報端末（ＰＤＡ）、携帯電話、ｉＰｈｏｎｅ（登録商標）、Ｂｌａｃｋｂｅｒｒｙ、プロセッサ、電話、ウェブアプライアンス、ネットワークルータ、スイッチまたはブリッジ、またはその機械が取るべき動作を指定する（順次またはその他の）一連の命令を実行することができる任意の機械であってもよい。
【０１０５】
機械可読媒体または機械可読記憶媒体は、単一の媒体であるように例示的な実施形態で示されているが、「機械可読媒体」および「機械可読記憶媒体」という用語は、１つ以上の一連の命令を記憶する単一の媒体または複数の媒体（例えば集中型または分散型のデータベース、および／または関連するキャッシュおよびサーバ）を含むものと解釈されるべきである。「機械可読媒体」および「機械可読記憶媒体」という用語は、機械が実行するための一連の命令を記憶し、符号化しまたは搬送することが可能であり、かつ、現在開示されている方法および技術革新のいずれか１つ以上の方法を機械に実行させる任意の媒体を含むものと解釈されるべきである。
【０１０６】
一般に、本開示の実施形態を実装するために実行されるルーチンは、オペレーティングシステムまたは特定のアプリケーション、構成要素、プログラム、物体、モジュールまたは「コンピュータプログラム」と呼ばれる命令のシーケンスの一部として実装されてもよい。    コンピュータプログラムは、一般的にはコンピュータの様々なメモリおよび記憶装置に何度も設定された１つ以上の命令を含み、コンピュータの１つ以上の処理装置またはプロセッサによって読み取られて実行された場合、本開示の様々な態様を含む要素を実行するための動作をコンピュータに行わせる。
【０１０７】
さらに、実施形態は完全に機能するコンピュータおよびコンピュータシステムの文脈において説明されているが、当業者であれば、様々な実施形態が様々な形態のプログラム製品として配布可能であり、かつ、本開示は、実際に配布を行うのに使用される機械またはコンピュータ可読媒体の特定の型に関わらず平等に適用されることを理解するであろう。
【０１０８】
機械可読記憶媒体、機械可読媒体、またはコンピュータ可読（記憶）媒体のさらなる例は、とりわけ、揮発性メモリ装置および不揮発性メモリ装置、フロッピーディスクおよび他の着脱式ディスク、ハードディスクドライブ、光ディスク（例えば読み取り専用コンパクトディスク（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）など）、および、デジタルおよびアナログ式の通信リンクなどの伝達型媒体などの記録可能型媒体を含むが、これらに限定されない。
【０１０９】
文脈上明白に他の意味に解釈すべき場合を除いて、明細書および特許請求の範囲を通して、「含む、備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」、「含む、備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」などの語は排他的または網羅的な意味とは対照的に包括的な意味で解釈されるべきであり、すなわち、「含むが、これに限定されない」という意味で解釈されるべきである。本明細書で使用されるように、「接続された」、「結合された」という用語またはその任意の変形は、２つ以上の要素間の任意の接続または結合を直接的または間接的に意味し、要素間の接続の結合は、物理的、論理的、またはそれらの組み合わせであってもよい。さらに、「本明細書」、「上述」、「以下」および類似の意味の用語は、本明細書で使用する場合、本出願全体を参照するものとし、本出願の任意の特定部分を参照しないものとする。文脈が許す限り、単数または複数の数字を用いた上述の発明を実施するための形態の単語は、それぞれ複数または単数の数字を含んでもよい。２つ以上の項目のリストに関して、「または」という単語は、リスト内の項目のいずれか、リスト内の項目の全て、およびリスト内の項目の任意の組み合わせなどの、その単語の解釈の全てを網羅する。
【０１１０】
本開示の実施形態の上述の詳細な説明は、網羅的であることを意図するものでも、教示を上述に開示した正確な形態に限定するものでもない。本開示の特定の実施形態および実施例は例示を目的として上述しているが、関連する当業者が認識するように、開示の範囲内で様々な等価の変更が可能である。例えば処理またはブロックが所定の順序で提示されている間、代替の実施形態は、ステップを有するルーチンを実行してもよく、ブロックを有するシステムを異なる順序で使用してもよく、代替またはサブコンビネーションを提供するようにいくつかの処理またはブロックを削除し、移動し、追加し、細分し、組み合わせ、および／または変更してもよい。これらの処理またはブロックの各々を、様々な異なる方法で実施してもよい。また、時折、処理またはブロックは連続して実行されるものとして示されているが、これらの処理またはブロックは代わりに並行して実行してもよく、異なる時間に実行してもよい。さらに、本明細書に記載の任意の特定の数字は単なる例であり、代替的な実施形態は異なる値または範囲を使用してもよい。
【０１１１】
本明細書で提供する開示の教示は必ずしも上述のシステムではなく、他のシステムにも適用することができる。上述した様々な実施形態の要素および動作は、さらなる実施形態を提供するために組み合わせることができる。
【０１１２】
添付の提出書類に記載のものを含む上述の任意の特許および出願ならびに他の参考文献は、参照により本明細書に組み込まれる。本開示の態様を必要に応じて変更し、上述の様々な参考文献のシステム、機能および概念を使用して、本開示のさらなる実施形態を提供することができる。
【０１１３】
上述の発明を実施するための形態に照らして、本開示に対してこれらの変更および他の変更を行うことができる。上述の説明は、本開示の特定の実施形態を説明し、意図された最良の形態を説明しているが、上述の内容がいかに詳細に示されたとしても多くの方法で本教示を実施することができる。システムの詳細は、その実施の詳細においてかなり変化する場合があるが、依然として本明細書に開示の主題に包含される。上述したように、本開示の特定の特徴または態様を説明する際に使用される特定の用語は、その用語が関連している開示の任意の特定の特性、特徴または態様に限定されるように本明細書において再定義されるものであると暗示するものではない。一般に、以下の特許請求の範囲で使用される用語は、上述の発明を実施するための形態の節がそのような用語を明示的に定義していない限り、本開示を本明細書に開示される特定の実施形態に限定するものと解釈されるべきではない。したがって、本開示の実際の範囲は、開示の実施形態だけでなく特許請求の範囲の下での開示を実施または実装する全ての等価な方法を包含する。
【０１１４】
本開示の特定の態様は特定の請求様式で以下に提示されるが、本発明者は、任意の数の請求様式において本開示の様々な態様を企図する。例えば、本開示の１つの態様のみが米国特許法第１１２条第６パラグラフの下でミーンズ・プラス・ファンクション・クレームとして記載されているが、他の態様も同様に、ミーンズ・プラス・ファンクション・クレームとして、またはコンピュータ可読媒体に具体化されるような他の形態で実施されてもよい。（米国特許法第１１２条第６パラグラフの下で扱われることが意図されている全ての請求項は、「手段」という語で始まる）。したがって、出願人は、開示の他の態様についてそのような追加の請求様式を追求するために、出願後に追加の請求を加える権利を留保する。
【０１１５】
本明細書で提供する詳細な説明を、必ずしも上述のシステムだけでなく他のシステムにも適用してもよい。上述した様々な例の要素および動作は、本発明のさらなる実装を提供するために組み合わせることができる。本発明のいくつかの代替的な実装は、上述の実装に追加の要素を含むだけでなく、より少ない要素を含んでもよい。上述の発明を実施するための形態に照らして、本発明に対してこれらの変更および他の変更を行うことができる。上述の説明は本発明の特定の例を定義し、意図された最良の形態を説明しているが、上述の内容がいかに詳細に示されたとしても、多くの方法で本発明を実施することができる。システムの詳細はその特定の実施においてかなり変化する場合があるが、依然として本明細書に開示した発明に包含される。上述したように、本発明の特定の特徴または態様を説明する際に使用される特定の用語は、その用語が関連している発明の任意の特定の特性、特徴または態様に限定されるように本明細書において再定義されるものであると暗示するものではない。一般に、以下の特許請求の範囲で使用される用語は、上述の発明を実施するための形態の節がそのような用語を明示的に定義していない限り、本発明を本明細書に開示される特定の例に限定するものと解釈されるべきではない。したがって、本発明の実際の範囲は、開示した例だけでなく本発明を実施または実装する全ての等価な方法を包含する。
【図１】
2018523454.tif 000003
【図２】
2018523454.tif 000004
【図３】
2018523454.tif 000005
【図４】
2018523454.tif 000006
【図５Ａ】
2018523454.tif 000007
【図５Ｂ】
2018523454.tif 000008
【図６】
2018523454.tif 000009
【図７Ａ】
2018523454.tif 000010
【図７Ｂ】
2018523454.tif 000011
【図８Ａ】
2018523454.tif 000012
【図８Ｂ】
2018523454.tif 000013
【図８Ｃ】
2018523454.tif 000014
【図９Ａ】
2018523454.tif 000015
【図９Ｂ】
2018523454.tif 000016
【図９Ｃ】
2018523454.tif 000017
【図９Ｄ】
2018523454.tif 000018
【図１０】
2018523454.tif 000019
【図１１】
2018523454.tif 000020
【図１２】
2018523454.tif 000021
【図１３】
2018523454.tif 000022
【図１４】
2018523454.tif 000023
【国際調査報告】
2018523454.tif 000024