(57)【要約】本発明は、インターフェロンγ（ＩＦＮ‐γ）阻害剤、及びＩＦＮ‐γ産生の阻害により治療又は制御され得る、アルツハイマー病、プリオン病、多発性硬化症、癲癇、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病などの疾患の治療又は制御におけるその利用に関する。化合物は、式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩であり、（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）において、Ａは、ｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換された、フェニル環、ｉｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される３個以下の置換基で置換されていてもよい、チオフェン環、並びにｉｉｉ．Ｃ（Ｒｄ）３基、ここで、Ｒｄは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基、及びフェニル環であって、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換されていてもよいフェニル環、３〜８個の炭素原子を有するシクロアルキル基、３〜８個の炭素原子を有するハロシクロアルキル基、ここで、少なくとも１つのＲｄが、置換されていてもよいフェニル環である、から選択される芳香族環であり；Ｒａは、水素、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、及び１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜６個の炭素原子を有するアルキル‐アルコキシ基から選択され、ただし、Ａが１又は複数の直接結合したハロゲン置換基を含むフェニル環である場合、化合物は式２又は式３の化合物であり、Ｒａは水素ではなく；Ｒｂは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基から選択される。
2018524302.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インターフェロンγ（ＩＦＮ‐γ）産生の阻害により治療可能又は制御可能な病状及び疾患の治療又は制御に使用するための、式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩。
【化１】
2018524302.tif 000012
〔式中、
Ａは以下から選択され、
ｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換された、フェニル環、及び
ｉｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される３個以下の置換基で置換されていてもよい、チオフェン環、及び
ｉｉｉ．Ｃ（Ｒｄ）３基、ここで、Ｒｄは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基、及びフェニル環であって、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換されたフェニル環から選択され、ここで、少なくとも１つのＲ基が置換されていてもよいフェニル環であり、
Ｒａは、水素、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、及び１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜６個の炭素原子を有するアルキル‐アルコキシ基から選択され、ただし、Ａが１又は複数の直接結合したハロゲン置換基を含むフェニル環である場合、化合物は式２又は式３の化合物であり、Ｒａは水素ではなく、
Ｒｂは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基から選択される。〕
【請求項２】
治療的有効量の請求項１に定義される式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩を患者に投与することを含む、ＩＦＮ‐γ産生の阻害により治療可能又は制御可能な病状及び疾患を治療又は制御する方法。
【請求項３】
ＩＦＮ‐γ産生の阻害により治療可能又は制御可能な病状及び疾患の治療又は制御のための医薬組成物の製造のための、請求項１に定義される式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩の使用。
【請求項４】
前記病状及び疾患が、アルツハイマー病、プリオン病、癲癇、多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病から選択される、使用のための請求項１に記載の化合物、請求項２に記載の方法、請求項３に記載の使用。
【請求項５】
基Ａが、少なくとも１つのハロゲン置換基、ハロアルキル置換基、又はハロアルコキシ置換基を含む芳香族環である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項６】
芳香族環Ａ上の全ての置換基が、ハロゲン又原子はハロアルキル基から選択される、請求項５に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項７】
前記化合物が、式４、式５、若しくは式６の化合物であるか、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【化２】
2018524302.tif 000013
〔式中、
ｎは１〜５の整数であり、
Ｒａ及びＲｂは請求項１に定義される通りであり、且つ
Ｒｃは、各々独立に、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。〕
【請求項８】
ｎが２〜４である、請求項７に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項９】
ｎ＝２である、請求項８に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１０】
少なくとも１つのＲｃ置換基が、ハロアルキル基又はハロアルコキシ基である、請求項７〜９のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１１】
全てのＲｃ置換基がハロアルキル基から選択される、請求項１０に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１２】
前記ハロアルキル基がフルオロメチル基である、請求項１１に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１３】
前記化合物が式４の化合物であるか、又はＲａが水素である、請求項７〜１２のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１４】
前記化合物が、式５若しくは式６の化合物であるか、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【化３】
2018524302.tif 000014
〔式中、
ｎは１〜５の整数であり、
Ｒａは、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、及び１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜６個の炭素原子を有するアルキル‐アルコキシ基から選択され、
Ｒｂは請求項１に定義される通りであり、且つ
少なくとも１つのＲｃがハロゲン原子であり、ここで、追加のＲｃは、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。〕
【請求項１５】
ｎが１〜３である、請求項１４に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１６】
全てのＲｃがハロゲン原子である、請求項１４又は請求項１５に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１７】
各Ｒｃの前記ハロゲン原子が、フッ素、塩素、及び臭素から選択される、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１８】
全てのＲｃ置換基が塩素である、請求項１７に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項１９】
Ｒａがハロアルキルから選択される、請求項１８に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２０】
前記化合物が、式７、式８、式９、式１０、式１１、若しくは式１２の化合物であるか、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは塩である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【化４】
2018524302.tif 000015
〔式中
ｎは１〜３の整数であり、
Ｒａ及びＲｂは請求項１に定義される通りであり、且つ
Ｒｃは、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。〕
【請求項２１】
各ハロゲン原子が、フッ素、塩素、及び臭素から選択される、請求項２０に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２２】
すべてのＲｃ置換基がハロゲン原子である、請求項２０又は請求項２１に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２３】
すべてのＲｃ置換基が塩素である、請求項２２に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２４】
前記化合物が、式７、式８、又は式９の化合物である、請求項２０〜２３のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２５】
前記化合物が式７の化合物であるか、又はＲａが水素である、請求項２４に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２６】
前記置換フェニル環Ａが、
２，５‐ビストリフルオロメチルフェニル；
３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル；
３，４，５‐トリメトキシフェニル；
２‐ジフルオロメトキシフェニル；
２‐トリフルオロメトキシフェニル；
２‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル；
３‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル；
２，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル；及び
３，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル
から選択される、請求項７に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２７】
前記置換フェニル環が、
２，３，４‐トリフルオロフェニル；
２，３，４，５‐テトラフルオロフェニル；
２，３，４，５，６‐ペンタフルオロフェニル；
２，３‐ジクロロフェニル；
２，５‐ジクロロフェニル；
３，５‐ジクロロフェニル；
２，６‐ジクロロフェニル；
２，３，５‐トリクロロフェニル；
２，３，６‐トリクロロフェニル；
２‐ブロモフェニル；
３‐ブロモフェニル；
２‐フルオロ‐３‐クロロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル；
２‐クロロ‐４，５‐ジフルオロフェニル；
２‐クロロ‐３‐トリフルオロメチルフェニル；
３‐クロロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル；
５‐クロロ‐２‐トリフルオロメチルフェニル；及び
２，３‐ジクロロ‐６‐トリフルオロメチルフェニル
から選択される、請求項１４に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２８】
前記置換チオフェン環が、
５‐クロロチエニル；
２，５‐ジクロロチエニル；
３，４，５‐トリクロロチエニル；
３‐ブロモチエニル；
５‐ブロモチエニル：及び
４，５‐ジブロモチエニル
から選択される、請求項２０に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項２９】
すべてのＲｂが水素である、請求項１〜２８のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３０】
前記化合物が、
３，５‐ジアミノ‐６‐（２，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９８］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，４‐ジメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１１５］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ジメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，４，５‐トリメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９５］
３，５‐ジアミノ‐６‐（２‐ジフルオロメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（２‐トリフルオロメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０５６］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１０８］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３７］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４０］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９３］、並びに
その溶媒和物、互変異性体、及び薬学的に許容可能な塩
から選択される、請求項７に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３１】
前記化合物が、
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐フルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２‐ジフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０６７］
５‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３‐ジヒドロ‐３‐イミノ‐２‐（３，３，３‐トリフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３‐テトラフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１８］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３，３‐ペンタフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１７］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１６］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐イソプロピル）エチル‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９１］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐フルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２‐ジフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０８５］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（３，３，３‐トリフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２４８］
５（３）‐アミノ‐６‐（３‐クロロ‐２‐フルオロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３‐テトラフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１０］
５（３）‐アミノ‐６‐（３‐クロロ‐２‐フルオロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３，３‐ペンタフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１１］、並びに
その溶媒和物、互変異性体、及び薬学的に許容可能な塩
から選択される、請求項１４に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３２】
前記化合物が、
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（５‐クロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３８］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３‐（２，５‐ジクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７１］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３，４，５‐トリクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７９］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（５‐ブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２４］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３‐ブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２５］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（４，５‐ジブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２２］、並びに
その溶媒和物、互変異性体、及び薬学的に許容可能な塩
から選択される、請求項２０に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３３】
前記化合物が、
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３，４，５‐トリクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７９］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９２］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１６］、並びに
その溶媒和物、互変異性体、及び薬学的に許容可能な塩
から選択される、請求項３０〜３２のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３４】
前記化合物が、式１３、式１４、若しくは式１５の化合物であるか、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは塩である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【化５】
2018524302.tif 000016
〔式中、
Ｒｂは請求項１に定義される通りであり、
Ｒｄは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基、３〜８個の炭素原子を有するシクロアルキル基、３〜８個の炭素原子を有するハロシクロアルキル基、及び５個以下のＲｃ置換基で置換されていてもよいフェニル環から選択され、
ｎは０〜５であり、且つ
Ｒｃ基は、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。〕
【請求項３５】
前記化合物が、
３，５‐ジアミノ‐６‐（ジフェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３０］；
３，５‐ジアミノ‐６‐（１，１‐ジフェニルエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４７］；
５（３）‐アミノ‐６‐（１，１‐ジフェニルエチル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐メチル‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４９］；
３，５‐ジアミノ‐６‐（トリフェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［Ｒ３＝Ｒ４＝Ｒ５＝Ｐｈ］［ＣＥＮ‐１５３］；
３，５‐ジアミノ‐６‐（１‐シクロペンチル‐１‐フェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１６３］；
３，５‐ジアミノ‐６‐（１‐イソプロピル‐１‐フェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２０１］；及び
３，５‐ジアミノ‐６‐［１，１‐ビス‐（４‐クロロフェニル）メチル］‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１３］
から選択される、請求項３４に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３６】
前記疾患又は病状が、アルツハイマー病、プリオン病、多発性硬化症、癲癇、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病から選択される、請求項１〜３５のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３７】
前記化合物がＩＦＮ‐γの産生を阻害する、請求項３６に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３８】
前記治療される対象が哺乳類である、請求項１〜３７のいずれか一項に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【請求項３９】
前記治療される対象がヒトである、請求項３８に記載の、使用のための化合物、方法、又は使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インターフェロンγ（ＩＦＮ‐γ）の阻害により治療又は制御され得る病状の治療に使用され得るトリアジン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＩＦＮ‐γは、病原体免疫に関与し、マクロファージ活性化、及び主要組織適合（ＭＨＣ）抗原クラスＩ及びＩＩの上方制御において重要な役割を果たすサイトカインである。ＩＦＮ‐γは、ナチュラルキラー（ＮＫ）Ｔ細胞、ＣＤ４  Ｔヘルパー１（Ｔｈ１）細胞、及びＣＤ８細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）エフェクターＴ細胞によって産生される。
【０００３】
ＩＦＮ‐γの重要な役割の一つは、免疫調節及び免疫活性化における役割である。自己炎症症状及び自己免疫症状はＩＦＮ‐γ分泌の過剰産生又は不均衡と関連している可能性があるが、ＩＦＮ‐γ自体は慢性肉芽腫症などの免疫不全患者の治療に使用されてきた。例えば、ＩＦＮ‐γは、アルツハイマー病及びプリオン関連病（Bate et al; Journal of Neuroinflammation; 2006, 3:7, doi: 10.1186/1742-2094-3-7）、多発性硬化症（Traugott et al; Annals of Neurology, 24(2), 1988, 243-251）、並びに癲癇（Sinha et al; Epilepsy Research, 2008, 82(2-3), 171-176）に関係してきた。
【０００４】
多数の環状ジアゾ化合物及び環状トリアゾ化合物が、葉酸代謝拮抗薬、及び、例えば国際公開第２００８／００７１４９号、国際公開第２００９／０９０４３１号、国際公開第２０１１／００４１９５号、及び国際公開第２０１１／００４１９６号に記載されるような、電圧依存性ナトリウムチャネル遮断薬としてこれまで報告されている。ナトリウムチャネルの遮断により治療可能であると考えられている哺乳類の疾患としては、癲癇、多発性硬化症、緑内障及びぶどう膜炎、脳外傷及び脳虚血、脳卒中、頭部損傷、脊髄損傷、外科的外傷、神経変性疾患、運動ニューロン疾患、アルツハイマー病、パーキンソン病、慢性炎症性疼痛、神経障害性疼痛、片頭痛、双極性障害、気分不安神経症、認知障害、統合失調症、並びに三叉神経・自律神経性頭痛が挙げられる。葉酸代謝拮抗薬は哺乳類の癌を治療するために使用することができ、特にヒトにおいて、三日熱マラリア原虫（Plasmodium vivax）によるマラリア及び熱帯熱マラリア原虫（Plasmodium falciparum）によるマラリアに対する抗マラリア薬としても作用する。
【０００５】
炎症性サイトカインＩＦＮ‐γの存在又は過剰産生と関連している病状及び疾患を治療又は制御し得るように炎症性サイトカインＩＦＮ‐γの産生を調整することができる化合物が必要とされている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明によれば、インターフェロンγ（ＩＦＮ‐γ）産生の阻害により治療可能又は制御可能な病状及び疾患の治療又は制御に使用するための、式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくは薬学的に許容可能な塩が提供される。
【０００７】
【化１】
2018524302.tif 000003
【０００８】
Ａは以下から選択される芳香族環である。
ｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換された、フェニル環。
ｉｉ．各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される３個以下の置換基で置換されていてもよい、チオフェン環。
ｉｉｉ．Ｃ（Ｒｄ）３基、ここで、Ｒｄは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基、３〜８個の炭素原子を有するシクロアルキル基、３〜８個の炭素原子を有するハロシクロアルキル基、及びフェニル環であって、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される５個以下の置換基で置換されていてもよいフェニル環から選択され、ここで、少なくとも１つのＲｄが置換されていてもよいフェニル環である。
【０００９】
Ｒａは、水素、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、及び１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜６個の炭素原子を有するアルキル‐アルコキシ基から選択され、ただし、Ａが１又は複数の直接結合したハロゲン置換基を含むフェニル環である場合、化合物は式２又は式３の化合物であり、Ｒａは水素ではない。
【００１０】
Ｒｂは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基から選択される。
【００１１】
「置換された」は、フェニル環又はチオフェン環上の１又は複数の水素原子が、特定の基のいずれかで置き換えられていることを意味する。
【００１２】
ＩＦＮ‐γの阻害を介して治療可能又は制御可能な症状としては、アルツハイマー病、プリオン病、多発性硬化症、及び癲癇が挙げられる。その他の症状としては、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病が挙げられる。
【００１３】
他の態様では、本発明は、アルツハイマー病、プリオン病、多発性硬化症、癲癇、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病の治療又は制御に使用するための、前述の式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその溶媒和物、互変異性体、若しくはその薬学的に許容可能な塩に関し、ここで、該化合物はＩＦＮ‐γの産生を阻害する。
【００１４】
本発明はまた、ＩＦＮ‐γ産生の阻害により治療又は制御され得る病状及び疾患を治療又は制御する方法に関する。この方法は、治療的有効量の前述の式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩を患者に投与することを含む。
【００１５】
本発明はさらに、ＩＦＮ‐γ産生の阻害により治療可能又は制御可能な病状及び疾患を治療又は制御するための医薬組成物を製造するための、前述の式１、式２、又は式３の化合物の使用に関する。
【００１６】
化合物は、哺乳動物、特にヒトの治療に有用である。
【００１７】
添付の図面を参照して本発明を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施例１の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するラモトリギン（lamotrigine）の効果を示すグラフである。
【図２】実施例１の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するシパトリギン（sipatrigine）の効果を示すグラフである。
【図３】実施例２の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するラモトリギンの効果を示すグラフである。
【図４】実施例２の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するＣＥＮ‐０７９の効果を示すグラフである。
【図５】実施例２の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するＣＥＮ‐０９２の効果を示すグラフである。
【図６】実施例２の平均濃度に基づいた、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生に対するＣＥＮ‐２１６の効果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
治療可能な疾患及び病状
式１、式２、及び式３の化合物及び塩はＩＦＮ‐γ産生を阻害することができるので、過剰なＩＦＮ‐γの存在又は過剰産生と関連する疾患の治療に適している。
【００２０】
ＩＦＮ‐γは、アミロイド‐β１‐４２に応答した神経細胞死を増大することが示されている（Bate et al；上記参照）。アミロイド‐β１‐４２はアルツハイマー病の進行に関係しており、ＩＦＮ‐γ処理された神経細胞はアミロイド‐β１‐４２及びＨｕＰｒＰ８２‐１４６（プリオン病に見出される神経毒性ペプチド）の毒性効果に感作されて神経細胞死の割合が増大したので、ＩＦＮ‐γの阻害はアルツハイマー病及びプリオン関連疾患の治療又は制御に役立つ可能性がある。
【００２１】
プリオン関連疾患としては、伝染性海綿状脳症（ＴＳＥ）が挙げられる。ヒトにおける例としては、クロイツフェルト・ヤコブ病（ＣＪＤ）、新変異型ＣＪＤ（ｖＣＪＤ）、ゲルストマン・ストロイスラー・シャインカー症候群（ＧＳＳ）、致死性家族性不眠症、及び多系統萎縮症（ＭＳＡ）が挙げられる。動物における例としては、ウシ海綿状脳症（ＢＳＥ）及びスクレイピーが挙げられる。
【００２２】
ＩＦＮ‐γはまた、多発性硬化症及び癲癇と関連している（Traugott et al; Sinha et al；上記参照）。
【００２３】
ＩＦＮ‐γはＴｈ１炎症性応答の代表的なマーカーである。したがって、ＩＦＮ‐γを阻害することによって、化合物は、過剰なＴｈ１介在性応答が関与するＴｈ１自己免疫系疾患及びＴｈ１自己炎症性疾患を治療するために使用することができる。これらには、多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性腸疾患、ぶどう膜炎、自己免疫性皮膚疾患、乾癬、シェーグレン症候群、クローン病、及びＩ型糖尿病が挙げられる。
【００２４】
薬学的に許容可能な塩
式１、式２、及び式３の化合物は、薬学的に許容可能な塩の形態で提供され得る。好ましい塩は、薬学的に許容可能な酸付加塩である。適切な薬学的に許容可能な酸付加塩としては、例えば、塩酸、硫酸、クエン酸、酒石酸、リン酸、乳酸、ピルビン酸、酢酸、マロン酸、コハク酸、シュウ酸、フマル酸、マレイン酸、オキサロ酢酸、メタンスルホン酸、ｐ‐トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、グルタミン酸、ナフトエ酸、及びイセチオン酸から形成される、有機酸及び無機酸の両方で形成される塩が挙げられる。エタンスルホン酸塩、リンゴ酸塩、マンデル酸塩、安息香酸塩、サリチル酸塩もまた適している。化合物は通常、式１又は式２の化合物から選択される。
【００２５】
基Ａ
式１、式２、及び式３の化合物において、基Ａは、置換フェニル環又は置換されていてもよいチオフェン環のいずれかの芳香族環であり得る。
【００２６】
ある実施形態では、環Ａは、1又は複数のハロゲン置換基、ハロアルキル置換基、又はハロアルコキシ置換基を含む。他の実施形態では、Ａ上の全ての置換基がハロゲン置換基、ハロアルキル置換基、又はハロアルコキシ置換基であり、さらに他の実施形態ではＡ上の全ての置換基がハロゲン又はハロアルキルである。
【００２７】
環Ａがフェニル環である場合、本発明の化合物は式４、式５、及び式６で表され得る。
【００２８】
【化２】
2018524302.tif 000004
【００２９】
これらの実施形態において、ｎは１〜５の整数であり、Ｒｃは、各々独立に、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。Ｒａ及びＲｂは、式１、式２、及び式３について上記で定義される定義を有する。
【００３０】
ある実施形態では、ｎは２〜４であり、好ましくは２である。
【００３１】
ある実施形態では、化合物は式４の化合物及び式５の化合物から選択される。
【００３２】
ある実施形態では、少なくとも１つの置換基がハロアルキル又はハロアルコキシである。他の実施形態では、全ての置換基がハロアルキル又はハロアルコキシである。さらに他の実施形態では、全ての置換基がハロアルキルである。
【００３３】
ある実施形態では、ハロアルキル置換基、アルコキシ置換基、又はハロアルコキシ置換基は１個の炭素原子を有する。他の実施形態では、少なくとも１つの置換基がトリフルオロメチルである。
【００３４】
ある実施形態では、アルコキシ置換基及びハロアルコキシ置換基の総数は３未満である。他の実施形態では、アルコキシ置換基又はハロアルコキシ置換基は存在しない。
【００３５】
環Ａの例としては、２，５‐ビストリフルオロメチルフェニル、３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル、３，４，５‐トリメトキシフェニル、２‐ジフルオロメトキシフェニル、２‐トリフルオロメトキシフェニル、２‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル、３‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル、２，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル、３，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニルが挙げられる。
【００３６】
好ましい実施形態では、フェニル環Ａは３，５‐ビス（トリフルオロメチル）フェニルである。
【００３７】
別の実施形態では、Ａはフェニル環であって、少なくとも１つのＲｃがハロゲン原子である。これらの実施形態では、化合物は式５又は式６の化合物であって、Ｒａは水素を含まない。少なくとも１つのＲｃがハロゲン原子である実施形態では、ｎは１〜３又は２〜３であるか、又はｎ＝２であってもよい。ある実施形態では、化合物は式５の化合物である。
【００３８】
他の実施形態では、全ての存在するＲｃがハロゲン原子である。このような実施形態ではｎは通常１〜３であり、他の実施形態ではｎは２である。ｎ＝３の場合、ハロゲン置換基は好ましくは２位、３位、及び５位に存在する。ｎ＝２の場合、ハロゲン置換基は好ましくは２位及び３位に存在する。１位は、トリアジン環に直接結合するフェニル環の炭素原子を表す。
【００３９】
ハロゲン原子は、通常、（それぞれの存在について）フッ素、塩素、及び臭素から選択される。ある実施形態では、少なくとも１つのＲｃが塩素である。他の実施化形態では、全てのＲｃが塩素であり、ｎは２又は３であり、好ましくは２である。
【００４０】
ある実施形態では、ｎが２以上であり、且つＲｃが少なくとも１つのハロゲン原子及び少なくとも１つの他の置換基を有する場合、他の置換は少なくとも１つのハロゲン原子を有する。
【００４１】
ハロゲン置換基を有するフェニル環Ａの例としては、２，３，４‐トリフルオロフェニル、２，３，４，５‐テトラフルオロフェニル、２，３，４，５，６‐ペンタフルオロフェニル、２，３‐ジクロロフェニル、２，５‐ジクロロフェニル、３，５‐ジクロロフェニル、２，６‐ジクロロフェニル、２，３，５‐トリクロロフェニル、２，３，６‐トリクロロフェニル、２‐ブロモフェニル、３‐ブロモフェニル、２‐フルオロ‐３‐クロロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル、２‐クロロ‐４，５‐ジフルオロフェニル、２‐クロロ‐３‐トリフルオロメチルフェニル、３‐クロロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル、５‐クロロ‐２‐トリフルオロメチルフェニル、２，３‐ジクロロ‐６‐トリフルオロメチルフェニルが挙げられる。
【００４２】
ある実施形態では、フェニル環Ａは、２，３‐ジクロロフェニル又は２，３，５‐トリクロロフェニルなど、２，３‐ジハロ‐置換フェニル又は２，３，５‐トリハロ‐置換フェニルである。
【００４３】
Ａが置換されていてもよいチオフェン環である場合、チオフェン環は、トリアジン環と２位又は３位の炭素原子を介して結合していてもよく、ここで硫黄原子が１位を表す。式７、式８、及び式９（２位で置換）、並びに式１０、式１１、及び式１２（３位で置換）の構造を以下に示す。
【００４４】
【化３】
2018524302.tif 000005
【００４５】
好ましい実施形態では、式７、式８、及び式９で表されるように、チオフェン環が２位の炭素原子を介して結合している。ある実施形態では、化合物は式７又は式８の化合物から選択される。
【００４６】
ある実施形態では、ｎは０であってもよい。他の実施形態では、ｎは１〜３の整数である。
【００４７】
ｎ＞０の場合、Ｒｃは、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。Ｒａ及びＲｂは、式１、式２、及び式３について上記で定義される定義を有する。
【００４８】
いくつかの実施形態では、全てのＲｃ置換基が、通常、フッ素、塩素、及び臭素から選択されるハロゲン原子である。他の実施形態では、少なくとも１つのハロゲンＲｃ置換基が塩素であり、さらに他の実施形態では、すべてのハロゲンＲｃ置換基が塩素である。
【００４９】
ある実施形態では、アルコキシ置換基及びハロアルコキシ置換基の総数は２未満である。他の実施形態では、アルコキシ置換基及びハロアルコキシ置換基は存在しない。
【００５０】
チオフェン環をベースとする場合のＡの例としては、５‐クロロチエニル、２，５‐ジクロロチエニル、３，４，５‐トリクロロチエニル、３‐ブロモチエニル、５‐ブロモチエニル、４，５‐ジブロモチエニルが挙げられる。
【００５１】
好ましい実施形態では、Ａは３，４，５‐トリクロロチエニルである。
【００５２】
他の実施形態では、基ＡはＣ（Ｒｄ）３であってもよい。Ｒｄは、各々独立に、水素、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基、３〜８個の炭素原子を有するシクロアルキル基、３〜８個の炭素原子を有するハロシクロアルキル基、及び置換されていてもよいフェニル環から選択される。
【００５３】
この実施形態は以下の式１３、式１４、及び式１５で表される
【００５４】
【化４】
2018524302.tif 000006
【００５５】
この式ではｎは０であってもよく、１〜５の範囲の整数であってもよい。
【００５６】
この場合の任意のＲｃ置換基は、各々独立に、ハロゲン原子、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基、及び１〜４個の炭素原子を有するハロアルコキシ基から選択される。
【００５７】
ある実施形態では、少なくとも１つのＲｄが非置換のフェニル環である。他の実施形態は、少なくとも１つのＲｄが水素である。さらに他の実施形態では、少なくとも１つのＲｄが置換フェニル環であり、少なくとも１つまたは全てのＲｃ置換基が独立にアルキル基及びアルコキシ基から選択される。さらに他の実施形態では、２つのＲｄが、置換されていてもよいフェニル環である。
【００５８】
ある実施形態では、化合物は式１３又は式１４の化合物である。
【００５９】
式１３、式１４、及び式１５の範囲内である化合物の例としては、
３，５‐ジアミノ‐６‐（ジフェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３０］、
３，５‐ジアミノ‐６‐（１，１‐ジフェニルエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４７］、
５（３）‐アミノ‐６‐（１，１‐ジフェニルエチル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐メチル‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４９］、
３，５‐ジアミノ‐６‐（トリフェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［Ｒ３＝Ｒ４＝Ｒ５＝Ｐｈ］［ＣＥＮ‐１５３］、
３，５‐ジアミノ‐６‐（１‐シクロペンチル‐１‐フェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１６３］、
３，５‐ジアミノ‐６‐（１‐イソプロピル‐１‐フェニルメチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２０１］、
３，５‐ジアミノ‐６‐［１，１‐ビス‐（４‐クロロフェニル）メチル］‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１３］が挙げられる。
【００６０】
基Ｒａ
Ｒａは、上記式２及び式３（及び対応する式５、式６、式８、式９、式１１、式１２、式１４、及び式１５）における１，２，４‐トリアジン環の２位の窒素上の置換基である。
【００６１】
Ｒａは、水素、１〜４個の炭素原子を有するハロアルキル基、及び１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜６個の炭素原子を有するアルキル‐アルコキシ基から選択される。
【００６２】
Ａが、少なくとも１つの直接結合したハロゲン置換基を有しないフェニル環、又は置換チオフェン環である場合、化合物は、好ましくは式１の化合物、すなわち、Ｒａが存在しないか、又は式２又は式３の化合物であってＲａは好ましくは水素である。
【００６３】
Ａが、直接結合したハロゲン置換基を有するフェニル環である場合、Ｒａは存在するが水素ではない。この実施形態では、Ｒａは好ましくはハロアルキル基又はアルコキシ置換アルキル基であって、ここでアルキル基又はアルコキシ基は少なくとも１つのハロゲン置換基を含んでいてもよい。
【００６４】
好ましい実施形態では、Ｒａは１〜４個の炭素原子、例えば２〜３個の炭素原子を有するハロアルキル基である。他の実施形態では、Ｒａはトリハロメチル基を含む。さらに他の実施形態では、トリアジン窒素に隣接する炭素原子は非置換である。
【００６５】
Ａがハロゲン置換フェニルである場合のＲａの例としては、２，２‐ジフルオロエチル、２，２‐ジクロロエチル、２，２‐ジブロモエチル、２，２，２‐トリフルオロエチル、２，２，２‐トリクロロエチル、２，２，２‐トリブロモエチル、３，３‐ジフルオロプロピル、２，２，３，３‐テトラフルオロプロピル、２，２，３，３，３‐ペンタフルオロプロピルが挙げられる。
【００６６】
好ましい実施形態では、Ｒａは２，２，２‐トリハロエチル、例えば、２，２，２‐トリクロロエチルである。
【００６７】
基Ｒｂ
Ｒｂは、トリアジン環の３位又は５位のアミノ基又はイミン基上の置換基である。
【００６８】
Ｒｂは各々独立に水素、又は１又は複数のハロゲン原子で置換されていてもよい１〜４個の炭素原子を有するアルキル基である。ある実施形態では、このアルキル基は非置換である。
【００６９】
好ましい実施形態では、各窒素上の少なくとも１つのＲｂが水素である。最も好ましい実施形態では、存在する全てのＲｂが水素である。
【００７０】
医薬組成物
式１、式２、若しくは式３の化合物、又はその薬学的に許容可能な塩が、医薬組成物に含まれていてもよい。
【００７１】
化合物は治療的有効量で、すなわち、インビボで疾患に対して十分に効果的である量で、存在している。
【００７２】
医薬組成物は、式１、式２、又は式３の化合物を、化合物の薬学的に有利な効果を損なうことなく、患者への投与に適した形態に調整するために使用可能な、薬学的に許容可能な担体を含んでいてもよい。
【００７３】
ある実施形態では、医薬組成物は、経口投与、非経口投与、局所投与、又は座薬として投与されてもよい。
【００７４】
医薬組成物は、例えば、皮内経路、筋内経路、腹腔内経路、静脈内経路、皮下経路、鼻腔内経路、又は経口経路で患者に投与され得る。これらは、例えば、点滴若しくはボーラス投与、又は上皮層若しくは粘膜皮膚層（例えば、口腔粘膜、胃粘膜、直腸粘膜、腸粘膜）を介した吸収など、任意の都合の良い手段で投与される。
【００７５】
経口投与については、医薬組成物は、丸薬、錠剤、トローチ、カプセル、粉末、顆粒、シロップ、溶液、懸濁液、又はエマルションなどの固形製剤又は液体製剤に製剤化され得る。
【００７６】
使用される場合、微粒子又は細粒は希釈剤、分散剤、及び／又は界面活性剤を含んでいてもよい。望ましい場合、又は必要な場合、香味剤、防腐剤、懸濁化剤、又は増粘剤が含まれ得る。これらは、乾燥形態に製剤化され得る。例えば、乾燥粉末又乾燥顆粒が、小袋で提供されてもよく、カプセル内に含まれていてもよく、又は圧縮されて錠剤化されてもよい。あるいは、これらは、シロップとして、ドラフト（draught）として、又は水性懸濁液若しくは非水性懸濁液として製剤化されてもよい。懸濁化剤が含まれていてもよい。
【００７７】
含まれていてもよいその他の添加剤及び賦形剤としては、例えば、医学的に不活性な成分、例えば、錠剤若しくはカプセルのためのラクトース、デンプン、又はリン酸カルシウムなどの固体希釈剤又は液体希釈剤；ソフトカプセルのためのオリーブ油又はオレイン酸エチル；懸濁液またはエマルションのための水又は植物油；タルク又はステアリン酸マグネシウムなどの充滑剤；コロイダル粘土などのゲル化剤；トラガカント・ゴム又はアルギン酸ナトリウムなどの増粘剤；及びそのような製剤における担体として有用な、保湿剤、防腐剤、緩衝液、及び抗酸化剤など、他の薬学的に許容可能な補助的成分が挙げられる。
【００７８】
医薬組成物は、式１、式２、又は式３の化合物を薬学的な許容可能な担体と混合することにより調製してもよい。必要に応じて従来の医薬品賦形剤を混合してもよい。適した製剤の例は、米国特許第４，６４９，１３９号に記載されている。
【００７９】
注射については、化合物は、例えば、水、生理食塩水、水混和性溶液（デキストロース、エタノール、ポリエチレングリコール、及びポリプロピレングリコールなど）、及び植物油又は動物油などの非水性溶媒など、滅菌水性注射溶液中に存在していてもよい。任意に、ｐＨは６〜８の範囲、例えば、６．５〜７．５である。任意に、クエン酸塩、酢酸塩、又はリン酸塩などの緩衝液が存在していてもよい。任意に、アスコルビン酸又は亜硫酸水素ナトリウムなどの抗酸化剤が存在していてもよい。任意に、シクロデキストリン、リゾレクチン、オレイン酸、ステアリン酸、及びデキストリンなどの可溶化剤及び安定化剤が存在していてもよい。任意に、リグノカイン塩酸塩及びプロカイン塩酸塩などの局所麻酔剤が存在していてもよい。米国特許出願公開第２００４/００２９９３４号に記載されるようなホスファチジルコリン及びホスファチジルエタノールアミンを含む製剤、及び米国特許出願公開第２００４/００５３８８８号に記載されるようなシクロデキストリンを含む製剤を使用し得る。
【００８０】
医薬組成物は、そのような用量で、又は複数用量として、効果がある量の式１、式２、又は式３の化合物を都合よく含んでいてもよい個別の単位で提供され得る。通常、個々の用量単位（例えば、各錠剤、丸剤、小袋、又は５ｍＬ用量の液体）は、化合物又はその薬学的に許容可能な塩を５ｍｇ〜５００ｍｇの範囲で、例えば、２ｍｇ〜２５０ｍｇの範囲で含む。個々の用量の例としては、２ｍｇ、５ｍｇ、２５ｍｇ、５０ｍｇ、１００ｍｇ、及び２００ｍｇの化合物又はその薬学的に許容可能な塩が挙げられる。
【００８１】
化合物又はその塩は、１用量、又は２以上の用量、例えば１日に２〜８用量の範囲、例えば１日に２〜４用量又は２〜３用量で提供され得る。
【００８２】
組み合わせ
化合物又はその塩は、同じ又は異なる疾患に対して活性のある１又は複数の他の化合物と組み合わせて投与され得る。
【００８３】
投与は、同時、連続的、又は別個であってもよい。活性成分は、単一用量中に組み合わせてもよく、別個の用量の２又は複数の活性成分を含むキットの形態で提供されてもよい。
【００８４】
合成
式１、式２、及び式３のトリアジン化合物は、国際公開第２００８／００７１４９号、国際公開第２００９／０９０４３１号、国際公開第２０１１／００４１９５号、及び国際公開第２０１１／００４１９６号、欧州特許第００２１１２１号、米国特許第４，６４９，１３９号に記載の方法を用いて調製することが出来る。
【００８５】
化合物例
Ａ＝ハロゲン置換フェニルを有し、式５又は式６の定義の範囲内である化合物の例としては、以下が挙げられる。
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐フルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２‐ジフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０６７］
５‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３‐ジヒドロ‐３‐イミノ‐２‐（３，３，３‐トリフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３‐テトラフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１８］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３，３‐ペンタフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１７］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１６］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐イソプロピル）エチル‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９１］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２‐フルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２‐ジフルオロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０８５］
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（３，３，３‐トリフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン
５（３）‐アミノ‐６‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２４８］
５（３）‐アミノ‐６‐（３‐クロロ‐２‐フルオロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３‐テトラフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１０］
５（３）‐アミノ‐６‐（３‐クロロ‐２‐フルオロ‐５‐トリフルオロメチルフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，３，３，３‐ペンタフルオロプロピル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１１］
【００８６】
Ｒａ置換基としてハロアルキルを有する化合物が好ましい。最も好ましくは、化合物は、５（３）‐アミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐２１６］である。これは、例えば、トリフルオロメタンスルホン酸塩として提供され得る。
【００８７】
Ａ＝直接結合したハロゲンを有しないフェニルであって、式４、式５、及び式６の定義の範囲内である化合物の例としては、以下が挙げられる。
３，５‐ジアミノ‐６‐（２，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９８］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，４‐ジメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１１５］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ジメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（３，４，５‐トリメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９５］
３，５‐ジアミノ‐６‐（２‐ジフルオロメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４２］
３，５‐ジアミノ‐６‐（２‐トリフルオロメトキシフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０５６］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１０８］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（１，１，２，２‐テトラフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３７］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１４０］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３，５‐ビス（２，２，２‐トリフルオロエトキシ）フェニル]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１９３］
【００８８】
フェニル環上に１又は複数のＲｃハロアルキル置換基を有する化合物が好ましい。好ましくは、すべてのＲｃ置換基がハロアルキルである。好ましい化合物は、３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０９２］である。
【００８９】
Ａはチオフェン環（チエニル）であって、式７、式８、及び式９の定義の範囲内である化合物の例としては、以下が挙げられる。
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（５‐クロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１３８］
３，５‐ジアミノ‐６‐[３‐（２，５‐ジクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７１］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３，４，５‐トリクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７９］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（５‐ブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２４］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３‐ブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２５］
３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（４，５‐ジブロモチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐１２２］
【００９０】
好ましい化合物としては、チエニル基が少なくとも１つのハロゲンＲｃ置換基を含む化合物が挙げられる。好ましくは、チエニル基上の全ての置換基がハロゲンである。好ましい化合物は、３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３，４，５‐トリクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン［ＣＥＮ‐０７９］である。
【００９１】
溶媒和物
式１、式２、又は式３の化合物は、例えば、それらが調製される溶液に由来する、溶媒和分子を包含し得る。例えば、水性媒体中で調製される場合、それらは水和物の形態で調製され得る。
【００９２】
互変異体
上記式１、式２、又は式３の化合物は、互変異体として存在し得る。
【００９３】
例えば、化合物が式１の化合物であって、トリアジン環の３位又は５位の窒素上のＲｂ置換基の少なくとも１つが水素原子である場合、以下の互変異体が潜在的に生じ得る。
【００９４】
【化５】
2018524302.tif 000007
【００９５】
したがって、式１、式２、及び式３の化合物の互変異体形態もまた、本発明の範囲内である。
【００９６】
回転異性体
基Ａ上の基及び置換基の性質並びにトリアジン環上の基に依存して、例えば、トリアジン環及び基Ａとの間の結合に関して回転が制限されることがあり、これによって潜在的に異なった回転異性体の形態／異性体が生じ得、これは分離可能でもある。
【００９７】
したがって、式１、式２、及び式３の化合物の全ての回転異性体形態もまた、本発明の範囲内である。
【実施例】
【００９８】
ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）におけるＩＦＮ‐γ産生の抑制に対する種々の化合物のエクスビボでの活性を調べた。
【００９９】
実施例１
血液試料（４０〜５０ｍＬ）を、２０〜４０歳の５人の健康なボランティア白人対象（男性４人、女性１人）から採取した。彼らは結果を妨害し得る他の処方薬物療法を受けていなかった。
【０１００】
ヘパリンナトリウム塩（５０ｍＬの血液に対して３００〜５００μＬのリン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）中に希釈した３７．５ｍｇのヘパリン粉末）を含む５０ｍＬの遠心チューブ（米国、Ｃｏｒｎｉｎｇ）に血液を移し、２０００ｒｐｍで１０分間遠心し、血漿部分を分離した。血漿をさらに３０００ｒｐｍで１０分間遠心し、上清を分離して後の使用のために保存した。
【０１０１】
最初の遠心分離からの血液細胞を等容量のＲＰＭＩ‐１６４０（英国、Ｓｉｇｍａ）中に希釈し、２５ｍｌのユニバーサルチューブ（英国、Ｂｉｂｂｙ  Ｓｔｅｒｌｉｎ）中のＬｙｍｐｈｏｐｒｅｐ（ノルウェー、Ａｘｉｓ‐Ｓｈｉｅｌｄ）上に重層（２：１）して、２５００ｒｐｍで３０分間、密度勾配遠心した。
【０１０２】
次にＰＢＭＣ（リンパ球及び単球）を界面から除去し、等容量のＲＰＭＩ‐１６４０中に希釈し、３０００ｒｐｍで１０分間遠心して２回洗浄した。
【０１０３】
試験のため、２ｍＭのＬ‐グルタミン、１００Ｕのペニシリン、及び１００μｇのストレプトマイシン（英国、Ｓｉｇｍａ）を添加したＲＰＭＩ‐１６４０を含有する既知の容量の培地中にＰＢＭＣを再懸濁した。
【０１０４】
１０μｌの細胞懸濁液を用いて血球計算器を使用して細胞カウントを決定した。５つのランダムな１ｍｍ四方におけるカウントに基づいて細胞数を決定した。
【０１０５】
次に、添加ＲＰＭＩ‐１６４０培地で細胞溶液を希釈して、１ｍＬあたり２×１０６個の細胞カウントを確保した。
【０１０６】
０．０４％トリパンブルー溶液（１０倍のＰＢＳで希釈した０．４％トリパンブルー溶液（英国、Ｓｉｇｍａ））を用いて、トリパンブルー色素排除によって細胞生存率を確認した。１０μｌのトリパンブルー溶液を１０μｌの細胞懸濁液と混合し、５分後に血球計算器にマウントした。３つの１ｍｍ四方において、細胞総数及び生細胞（無色）の総数を計数した。全ての場合で生存率は８５％以上であった。
【０１０７】
５％自家血漿、Ｔ‐リンパ球ＩＦＮ‐γ産生を刺激するための５μｇ/ｍｌのフィトヘマグルチニン（ＰＨＡ）、及び種々の濃度の試験対象化合物を含む溶液を含む組織培養チューブ（英国、Ｂｉｂｂｙ  Ｓｔｅｒｌｉｎ）にＰＢＭＣ懸濁液を添加した。化合物を含まない対照もまた各対象について培養した。
【０１０８】
この実験において、使用された化合物はラモトリギン（lamotrigine）（３，５‐ジアミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐１，２，４‐トリアジン）及びシパトリギン（sipatrigine）（４‐アミノ‐２‐（４‐メチル‐１‐ピペリジニル）‐（２，３，５‐トリクロロフェニル）‐ピリミジンであった。これらの構造は以下のようである。
【０１０９】
【化６】
2018524302.tif 000008
【０１１０】
これらの化合物は式１、式２、又は式３の範囲内ではないので、これらを用いた実験は比較であった。
【０１１１】
ラモトリギンの場合、イセチオン酸塩を用い、ＰＲＭＩ‐１６４０中に希釈し、１００μＭ溶液、３０μＭ溶液、１０μＭ溶液、及び３μＭ溶液を産生して、最初の３人の対象由来のＰＢＭＣについて試験した。残りの２人の対象由来のＰＢＭＣを用いて、３００μＭ溶液もまた試験した。
【０１１２】
シパトリギンについては、メシル酸塩を用い、ＰＲＭＩ‐１６４０中に希釈して、３０μＭ溶液、１０μＭ溶液、３μＭ溶液、及び１μＭ溶液を産生した。それを最初の３人の対象由来のＰＢＭＣについて試験した。
【０１１３】
チューブを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２４時間インキュベートした。インキュベート後、細胞（トリパンブルー試験による生存率が＞７５％）を３０００ｒｐｍで１０分間遠心し、細胞を含まない上清を回収し、ＩＦＮ‐γについて解析するまで−７０℃で保存した。
【０１１４】
ヒトＩＦＮ‐γについてのＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｓｙｓｔｅｍ（英国、ＲＤ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）を１５．６〜１０００ｐｇ/ｍｌの感度で用いて、ＰＢＭＣによるＩＦＮ‐γ産生のレベルを決定した。
【０１１５】
捕捉抗体、検出抗体、標準物質、及びストレプトアビジン‐ＨＲＰ（西洋ワサビペルオキシダーゼに結合したストレプトアビジン）を用意した。９６ウェルマイクロタイタープレート（英国、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ＣｏＳｔａｒ、平底、ポリスチレン、高結合マイクロタイタープレート）を、１ウェルあたり１００μｌの捕捉抗体（４．０μｇ/ｍｌのマウス抗ヒトＩＦＮ‐γ）でコーティングし、密封して一晩インキュベートした。未結合の捕捉抗体を、洗浄緩衝液（ＰＢＳ中の０．０５％ツイーン２０）を用いてウェルから３回洗い流した。次に、ブロック緩衝液（ＰＢＳ中の１％ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ））を添加した。１時間インキュベートした後、ウェルを洗浄し、試料培養上清又は標準物質を添加した。試薬希釈液（トリス緩衝生理食塩水（２０ｍＭ  トリス（Ｔｒｉｚｍａ）塩基、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ）中の０．１％ＢＳＡ、０．０５％ツイーン２０）中への２倍連続希釈法を用いた１２０ｎｇ／ｍｌの組換えヒトＩＦＮ‐γから、７点検量線（１５．６〜１０００ｐｇ/ｍｌの範囲）を作成した。密封したプレートを２時間インキュベートした。
【０１１６】
さらに洗浄した後、検出抗体（１７５ｎｇ/ｍｌのビオチン化ヤギ抗ヒトＩＦＮ‐γ）を添加し、プレートを密封してさらに２時間インキュベートした。洗浄後、ストレプトアビジン‐ＨＲＰをウェルに添加し、カバーしたプレートを、直射日光を避けて２０分間インキュベートした。ウェルを再び洗浄し、基質溶液（発色試薬Ａ（Ｈ２Ｏ２）とＢ（ＴＭＢ、テトラメチルベンジジン）の１：１混合物）を添加して、プレートを、直射日光を避けてさらに２０分間インキュベートした。停止溶液（硫酸）を添加して反応を停止させ、マイクロタイタープレートリーダー（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂｓｙｓｔｅｍｓ社のＭｕｌｔｉｓｃａｎ  ＥＸ）で４５０ｎｍでの吸光度を測定した。
【０１１７】
吸光度の値が最高標準値１０００ｐｇ/ｍｌを超えると分かった場合、上清をＲＰＭＩ‐１６４０で希釈した。次にＥＬＩＳＡを繰り返し、希釈係数に従って結果を調整した。
【０１１８】
標準物質のデータからの線形最良適合（linear best fit）から吸光度／ＩＦＮ‐γ高度の関係を決定した。
【０１１９】
対応のあるスチューデントｔ検定を用いて対照値と試験値を比較し、Ｐ＜０．０５である場合を統計的に有意であるとみなした。
【０１２０】
表１は、対照と比較した種々の対象におけるＩＦＮ‐γ産生に対する化合物の効果を示す。
【０１２１】
【表１】
2018524302.tif 000009
【０１２２】
これらの結果はまた図１及び図２のグラフにも示される。エラーバーは平均濃度±ＳＥＭ（平均値の標準誤差）に基づく。
【０１２３】
ラモトリギンは、ＰＢＭＣにより産生されるＩＦＮ‐γの量を阻害し、ラモトリギン濃度が高いほど阻害が高まるという明白な傾向があり、１０〜１００μＭの濃度で統計的に有意（にＰ＜０．０５）減少する。
【０１２４】
対象３は、ＩＦＮ‐γ産生が最も顕著に減少し、１００μＭのラモトリギンを用いた場合に７５％の減少が観察された。この結果が他の４人の対象からの結果の有意性に影響しなかったことを保証するため、対象３からの結果を含めずに有意性（スチューデントｔ検定）の値を再計算した。それでもやはり、結果により１０μＭ、３０μＭ、及び１００μＭのラモトリギンでＩＦＮ‐γ産生の阻害の統計的有意性（Ｐ＜０．０５）が確認された。対象のうちの２人のみからの血液が試験されたので、３００μＭのラモトリギンを用いた結果について有意な値は計算されなかった。しかし、有効なデータにより、３００μＭでさらに阻害が増加する継続的な傾向が示される。
【０１２５】
ラモトリギンはＰＢＭＣの生存率を変化させないようであった。
【０１２６】
シパトリギンはＩＦＮ‐γ産生を阻害しなかった。いくらかの変動が観察されたようであったが、ｐ＜０．０５レベルまでの統計的有意性はなかった。
【０１２７】
ラモトリギン及びシパトリギンは共にカルシウムチャンネル阻害剤であるので、カルシウムチャンネル阻害活性との相関はないようである。
【０１２８】
実施例２
同様の一連の試験を行って、ＣＥＮ‐０７９（３，５‐ジアミノ‐６‐[２‐（３，４，５‐トリクロロチエニル）]‐１，２，４‐トリアジン）、ＣＥＮ‐０９２（３，５‐ジアミノ‐６‐（３，５‐ビストリフルオロメチルフェニル）‐１，２，４‐トリアジン）、及びＣＥＮ‐２１６（３，５‐ジアミノ‐６‐（２，３‐ジクロロフェニル）‐２，３（２，５）‐ジヒドロ‐３（５）‐イミノ‐２‐（２，２，２‐トリクロロエチル）‐１，２，４‐トリアジン）として知られている３種の化合物をラモトリギンと比較した。ＣＥＮ‐０７９、ＣＥＮ‐０９２、及びＣＥＮ‐２１６は、式１、式２、及び式３の範囲内である。
【０１２９】
３人の健康な成人ドナーから、静脈穿刺によりヘパリン化チューブ中に５０ｍｌの血液を採取した。血液試料を３０００ｒｐｍで１５分間遠心した。遠心チューブ中に上清血漿を回収し、３０００ｒｐｍでさらに１０分間遠心した。次に上清をプレインチューブに回収し、後に使用するまで−７０℃で保存した。
【０１３０】
最初に遠心したヘパリン化チューブからの細胞をＲＰＭＩ‐１６４０中に１：１に希釈し、複数回反転させて混合した。次に、滅菌プラスチック３ｍｌピペットを用いて、２５ｍｌユニバーサルチューブ中にＬｙｍｐｈｏｐｒｅｐ（Ｎｙｃｏｍｅｄ）を細胞／ＲＰＭＩ‐１６４０：Ｌｙｍｐｈｏｐｒｅｐが２：１の割合で含むチューブ壁に沿って、細胞混合物をゆっくりと積層した。混合物を２４００ｒｐｍで３０分間遠心し、２０分間静置した。滅菌プラスチックピペットを用いて境界面からＰＢＭＣをゆっくりと除去し、１５ｍｌの遠心チューブに回収した。
【０１３１】
２ｍＭのＬ‐グルタミン、１００Ｕ／ｍｌのペニシリン、及び１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシンを含むＲＰＭＩ‐１６４０中に１：１に希釈することによって、細胞を２回洗浄した。混合物を３０００ｒｐｍで１５分間遠心し、上清をデカントした。次にＰＢＭＣを２ｍＭのＬ‐グルタミン、１００Ｕ／ｍｌのペニシリン、及び１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシンを含むＲＰＭＩ‐１６４０中に希釈し、対象１及び２については６ｍｌ、並びに対象３については９ｍｌの量とした。
【０１３２】
光学顕微鏡上でノイバウエル改良型（Improved Neubauer）血球計算器（英国、Ｈａｗｋｓｌｅｙ）を用いて細胞を計数した。滅菌プラスチックピペットを用いて１０μｌの細胞懸濁液を血球計算器にロードした。２５個の１ｍｍ四方のうちの５個における細胞を計数し、これから合計細胞カウントを計算した。
【０１３３】
等容量の細胞及びトリパンブルーを用いて、トリパンブルー色素排除によって細胞生存率を決定した。
【０１３４】
５μｇ/ｍｌのＰＨＡをＩＦＮ‐γ産生のためのＴ細胞活性化剤として用いた。１０μＭ、３０μＭ、及び３００μＭの濃度の４種の試験化合物（ラモトリギン、ＣＥＮ‐０７９、ＣＥＮ‐０９２、ＣＥＮ‐２１６）でＰＢＭＣを処理して、刺激されたＴ細胞によるＩＦＮ‐γ産生に対する効果を評価した。
【０１３５】
１ｍｌあたり２×１０６個のＰＢＭＣ、２５μｌの５％自家血漿、及び２．６３μｌの５μｇ／ｍｌ  ＰＨＡを用いて、実施例１と同様に試験を行った。次に、１つの対象例以外には、各濃度の試験化合物を添加した。
【０１３６】
化合物の５ｍＭ溶液１．０５μｌを前述のＰＢＭＣ含有溶液に添加して１０μＭ溶液を得た。化合物の５ｍＭ溶液３．１５μｌを添加して３０μＭ溶液を得た。化合物の５０ｍＭ溶液３．１５μｌを前述のＰＢＭＣ含有溶液に添加して３００μＭ溶液を得た。
【０１３７】
チューブをカバーし、穏やかに振盪して内容物を混合し、３７℃で２４時間インキュベートした。次に、チューブを２５００ｒｐｍで１０分間遠心した。３ｍｌプラスチックピペット中に上清を回収し、解析するまで一定分量を−７０℃で保存した。
【０１３８】
トリパンブルー色素排除によって細胞生存率を決定した。
【０１３９】
ＩＦＮ‐γの定量測定は実施例１と同様の方法、すなわち、酵素結合免疫吸着測定法（ＥＬＩＳＡ、Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｅｕｒｏｐｅ  Ｌｔｄ）で行った。供給業者の説明書に基づいて試験を実施した。ドナーの試料をリン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）中に１：１に希釈し、ＩＦＮ‐γ標準試料と同時に２連でアッセイした。標準曲線は、１５．６ｐｇ／ｍｌ〜１０００ｐｇ／ｍｌの範囲であった。
【０１４０】
捕捉抗体（７２０μｇ／ｍｌのマウス抗ヒトＩＦＮ‐γ）をＰＢＳ中に４．０μｇ／ｍｌの作業濃度に希釈することにより、９６ウェルのマルチウェルマイクロプレート（高結合Ｃｏｓｔａｒ）を準備した。各ウェルに１００μｌを直ちにコートし、室温で一晩置いた。マイクロプレート自動洗浄装置（ＬＴ‐３０００、Ｌａｂ  Ｔｅｃｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ）を用いて、ウェルを洗浄緩衝液中で３回洗浄した。ウェル中の洗浄緩衝液の残りを、清潔な紙タオルで吸い取って除去した。３００μｌのＢｌｏｃｋ緩衝液（ＰＢＳ中の１％ＢＳＡ）を各ウェルに添加することによってプレートをブロックし、室温で１時間インキュベートした。前述同様に、プレートをさらに３回洗浄した。標準物質（１２０ｎｇ／ｍｌ  組換えヒトＩＦＮ‐γ）を試薬希釈液（１％ＢＳＡ、トリス緩衝生理食塩水中の０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０）中に１５．６ｐｇ／ｍｌ〜１０００ｐｇ／ｍｌの濃度範囲に２倍連続希釈法により希釈した。
【０１４１】
プレートを３回洗浄した後、１００μｌの標準物質、ブランク、及び刺激されたＰＢＭＣの上清を２連でウェルに添加した。プレートを粘着テープでカバーし、室温で２時間インキュベートした。次に前述同様に３回洗浄し、１００μｌの検出抗体（１ｍｌの試薬希釈液で再構築した９μｇ／ｍｌビオチン化ヤギ抗ヒトＩＦＮ‐γ）を各ウェルに添加した。プレートを粘着テープで密封し、室温で２時間インキュベートした。次にウェルを３回洗浄し、１ウェルにつき１００μｌのストレプトアビジン‐ＨＲＰ作業希釈液を添加した。直射日光を避けてプレートを室温で２０分間インキュベートした。
【０１４２】
次にプレートを３回洗浄し、１００μｌの基質溶液（１：１  Ｈ２Ｏ２：テトラメチルベンジジン）を各ウェルに添加し、室温で２０分間インキュベートした。次に各ウェルに５０μｌの停止溶液（２％Ｈ２ＳＯ４）を添加した。
【０１４３】
マイクロプレートリーダー（Ｍｕｌｔｉｓｃａｎ  ＥＸ、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）を用いて、各ウェルの４５０ｎｍでの吸光度を決定した。ＩＦＮ‐γの濃度（ｐｇ/ｍｌ）は、標準物質の吸光度の結果の正の線形回帰計算に基づいて算出した。
【０１４４】
３人の対象の細胞生存率は、試験前は９４．４％以上であり、試験化合物の処置後は８７．１％以上であった。
【０１４５】
ＩＦＮ‐γ阻害に対する化合物の能力の結果を表２に示す。
【０１４６】
図３〜６は、対象に対するＩＦＮ‐γ濃度の平均割合で示す。
【０１４７】
【表２】
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【０１４８】
以下の表３は、ラモトリギン、ＣＥＮ‐０７９、及びＣＥＮ‐０９２に対するＩＣ５０値（ＩＦＮ‐γ産生を５０％まで阻害するための濃度）を示す。これらのデータから、ＩＦＮ‐γ産生の阻害には、ラモトリギンと比較してより少ない（低濃度の）ＣＥＮ‐０７９及びＣＥＮ‐０９２が必要とされることが確認された。
【０１４９】
【表３】
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【０１５０】
従来通り、ラモトリギンはＰＢＭＣにおけるＩＦＮ‐γ産生の阻害剤であることが示される。しかし、ＣＥＮ‐０７９、ＣＥＮ‐０９２、及びＣＥＮ‐２１６は、ラモトリギンと比較して顕著により効果的な阻害剤であることが示される。したがって、これらの化合物は、ＩＦＮ‐γの阻害により治療可能又は制御可能な疾患又は病状を治療するための潜在的候補として機能し得るようである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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