(57)【要約】  共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のために競合ウィンドウ（ＣＷ）を調整するための技法は、共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルを使用して送信することを試みるノードの数を識別することと、送信することを試みるノードの数に基づいてターゲットＣＷを決定することとを含み得る。次いで、前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに基づいて新しいＣＷ値が決定され得、共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルにアクセスするためのリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ（たとえば、クリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ））が、チャネルにアクセスするために実行され得る。
2018527814.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信の方法であって、
前記ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、送信ごと中断（ＩＰＴ）値を識別することと、
前記ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲット競合ウィンドウ（ＣＷ）値を決定することと、
前記ターゲットＣＷ値と前記ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することと
を備える、方法。
【請求項２】
前記新しいＣＷ値に少なくとも部分的に基づいて後続のＬＢＴプロシージャを開始することと、
前記後続のＬＢＴプロシージャに続いて、前記識別すること、前記決定すること、および前記計算することを繰り返すことと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＩＰＴ値を識別することが、
前記ワイヤレス通信デバイスの第１のＬＢＴプロシージャと前記ワイヤレス通信デバイスの第２のＬＢＴプロシージャとの間の、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別すること
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＩＰＴ値を識別することが、
前記ワイヤレス通信デバイスの複数のＬＢＴプロシージャ間の送信の複数の識別された数を平均化すること
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記新しいＣＷ値を計算することは、
前記前のＣＷ値が前記ターゲットＣＷ値よりも大きいと決定することと、
前記新しいＣＷ値を最小ＣＷ値として設定することと
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記新しいＣＷ値を計算することは、
前記前のＣＷ値が前記ターゲットＣＷ値よりも小さいと決定することと、
２倍の前のＣＷ値を計算することと、
前記新しいＣＷ値を、前記２倍の前のＣＷ値が最大ＣＷ値を超える場合、前記最大ＣＷ値として設定することと、または、前記２倍の前のＣＷ値として設定することと、
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記前のＣＷ値が前記ターゲットＣＷ値よりも小さいと前記決定することは、
前記前のＣＷ値と前記ターゲットＣＷ値との間の差がしきい値を超えると決定すること
をさらに備える、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記新しいＣＷ値を計算することが、
前記新しいＣＷ値を計算する際に使用するためのスケーリングファクタを識別することと、
前記ターゲットＣＷ値と前記前のＣＷ値との間の差に前記スケーリングファクタを適用することと、
前記ターゲットＣＷ値と前記前のＣＷ値との間の前記スケーリングされた差に少なくとも部分的に基づいて、前記新しいＣＷ値を計算することと
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記スケーリングファクタが、前記ターゲットＣＷ値と前記前のＣＷ値との間の差、前記ターゲットＣＷ値が前記前のＣＷ値を超える、前のＬＢＴプロシージャの数、前記ワイヤレス通信デバイスによって送信されるべきデータのサービス品質（ＱｏＳ）パラメータ、または前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するノードの数、またはそれらの組合せのうちの１つまたは複数に基づいて決定される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の前記数を識別することは、
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する第１の送信を識別することと、
前記第１の送信がデータ送信であると決定することと、
前記第１の送信がデータ送信であるという前記決定に続いて、送信の前記数のカウントを増分することと
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の前記数を識別することは、
前記第１の送信がデータ送信でないと決定することと、
前記送信がデータ送信でないという前記決定に続いて、送信の前記数の前記カウントを維持することと
をさらに備える、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の前記数を識別することが、
観測スロット長さ、初期測定延期期間、またはバックオフ期間、またはそれらの組合せのうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいて、前記共有無線周波数スペクトル帯域のエネルギーレベルを測定すること
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記測定されたエネルギーレベルがエネルギー検出しきい値を超えることに少なくとも部分的に基づいて、送信が決定される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記ワイヤレス通信デバイスが基地局であり、前記新しいＣＷ値が、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、ユーザ機器（ＵＥ）へのダウンリンク（ＤＬ）送信の送信のために使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記ワイヤレス通信デバイスが基地局であり、ここにおいて、前記方法が、
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用してアップリンク（ＵＬ）送信を前記基地局に送信する際の１つまたは複数のユーザ機器（ＵＥ）デバイスによる使用のために、前記新しいＣＷ値を前記１つまたは複数のＵＥデバイスにシグナリングすること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記基地局へのＵＬ送信を試みるようにスケジュールされたＵＥの数と、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するように構成されたＵＥの総数とに少なくとも部分的に基づいて、前記新しいＣＷ値をスケーリングすること
をさらに備える、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記ワイヤレス通信デバイスがユーザ機器（ＵＥ）であり、前記新しいＣＷ値が、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、基地局へのアップリンク（ＵＬ）送信の送信のために使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のための装置であって、
前記ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、送信ごと中断（ＩＰＴ）値を識別するための手段と、
前記ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲット競合ウィンドウ（ＣＷ）値を決定するための手段と、
前記ターゲットＣＷ値と前記ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算するための手段と
を備える、装置。
【請求項１９】
前記ＩＰＴ値を識別するための前記手段が、
前記ワイヤレス通信デバイスの第１のＬＢＴプロシージャと前記ワイヤレス通信デバイスの第２のＬＢＴプロシージャとの間の、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別するための手段
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
前記ＩＰＴ値を識別するための前記手段が、
前記ワイヤレス通信デバイスの複数のＬＢＴプロシージャ間の送信の複数の識別された数を平均化するための手段
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２１】
前記新しいＣＷ値を計算するための前記手段は、
前記前のＣＷ値が前記ターゲットＣＷ値よりも大きいと決定するための手段と、
前記新しいＣＷ値を最小ＣＷ値として設定するための手段と
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２２】
前記新しいＣＷ値を計算するための前記手段は、
前記前のＣＷ値が前記ターゲットＣＷ値よりも小さいと決定するための手段と、
２倍の前のＣＷ値を計算するための手段と、
前記新しいＣＷ値を、前記２倍の前のＣＷ値が最大ＣＷ値を超える場合、前記最大ＣＷ値として設定するか、または、前記２倍の前のＣＷ値として設定するための手段と
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２３】
前記新しいＣＷ値を計算するための前記手段が、
前記新しいＣＷ値を計算する際に使用するためのスケーリングファクタを識別するための手段と、
前記ターゲットＣＷ値と前記前のＣＷ値との間の差に前記スケーリングファクタを適用するための手段と、
前記ターゲットＣＷ値と前記前のＣＷ値との間の前記スケーリングされた差に少なくとも部分的に基づいて、前記新しいＣＷ値を計算するための手段と
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２４】
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の前記数を識別するための前記手段は、
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する第１の送信を識別するための手段と、
前記第１の送信がデータ送信であると決定するための手段と、
前記第１の送信がデータ送信であるという前記決定に続いて、送信の前記数のカウントを増分するための手段と
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２５】
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の前記数を識別するための前記手段が、
観測スロット長さ、初期測定延期期間、またはバックオフ期間、またはそれらの組合せのうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいて、前記共有無線周波数スペクトル帯域のエネルギーレベルを測定するための手段
を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２６】
前記ワイヤレス通信デバイスが基地局であり、前記新しいＣＷ値が、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、ユーザ機器（ＵＥ）へのダウンリンク（ＤＬ）送信の送信のために使用される、請求項１８に記載の装置。
【請求項２７】
前記ワイヤレス通信デバイスが基地局であり、ここにおいて、前記装置が、
前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用してアップリンク（ＵＬ）送信を前記基地局に送信する際の１つまたは複数のユーザ機器（ＵＥ）デバイスによる使用のために、前記新しいＣＷ値を前記１つまたは複数のＵＥデバイスにシグナリングするための手段
をさらに備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２８】
前記ワイヤレス通信デバイスがユーザ機器（ＵＥ）であり、前記新しいＣＷ値が、前記共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、基地局へのアップリンク（ＵＬ）送信の送信のために使用される、請求項１８に記載の装置。
【請求項２９】
ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のための装置であって、
プロセッサと、
前記プロセッサと電子通信しているメモリと、
前記メモリに記憶された命令とを備え、前記命令が、前記プロセッサによって実行されたとき、前記装置に、
前記ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、送信ごと中断（ＩＰＴ）値を識別することと、
前記ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲット競合ウィンドウ（ＣＷ）値を決定することと、
前記ターゲットＣＷ値と前記ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することと
を行わせるように動作可能である、装置。
【請求項３０】
ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のためのコードを記憶する非一時的コンピュータ可読媒体であって、前記コードが、
前記ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、送信ごと中断（ＩＰＴ）値を識別することと、
前記ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲット競合ウィンドウ（ＣＷ）値を決定することと、
前記ターゲットＣＷ値と前記ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することと
を行うために実行可能な命令を備える、非一時的コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
相互参照
[0001]本特許出願は、各々が本出願の譲受人に譲渡された、２０１６年８月５日に出願された、「Techniques For Contention Window Adjustment For Transmissions In A Shared Radio Frequency Spectrum Band」と題する、Ｄａｍｎｊａｎｏｖｉｃらによる米国特許出願第１５／２３０，０４２号、および２０１５年８月１０日に出願された、「Techniques For Contention Window Adjustment For Transmissions In A Shared Radio Frequency Spectrum Band」と題する、Ｄａｍｎｊａｎｏｖｉｃらによる米国仮特許出願第６２／２０３，３１３号の優先権を主張する。
【０００２】
[0002]以下は、一般にワイヤレス通信に関し、より詳細には、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のために競合ウィンドウ（ＣＷ：contention window）を調整するための技法に関する。
【背景技術】
【０００３】
[0003]ワイヤレス通信システムは、音声、ビデオ、パケットデータ、メッセージング、ブロードキャストなどの様々なタイプの通信コンテンツを提供するために広く展開されている。これらのシステムは、利用可能なシステムリソース（たとえば、時間、周波数、および電力）を共有することによって複数のユーザとの通信をサポートすることが可能な多元接続システムであり得る。そのような多元接続システムの例としては、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、および直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システムがある。
【０００４】
[0004]例として、ワイヤレス多元接続通信システムは、場合によってはユーザ機器（ＵＥ）デバイスとして知られる、複数の通信デバイスのための通信を各々が同時にサポートする、いくつかの基地局を含み得る。基地局は、（たとえば、基地局からＵＥへの送信のために）ダウンリンクチャネル上でＵＥと通信し、（たとえば、ＵＥから基地局への送信のために）アップリンクチャネル上でＵＥと通信し得る。
【０００５】
[0005]いくつかの場合には、ワイヤレスシステムは、共有または無認可無線周波数スペクトル帯域中で動作し得る。共有または無認可無線周波数スペクトル帯域中で動作するＵＥまたは基地局は、チャネルが、送信するより前にクリアであることを検証するために、クリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ：clear channel assessment）を実行し得る。チャネルがフリーであることをデバイスが検知した場合、それは、送信することを試みる前にバックオフ期間の間待ち得る。バックオフ期間は、複数のデバイスが同時に送信することを試みている場合、衝突の可能性を低減し得る。いくつかの場合には、バックオフ期間は、競合ウィンドウ（ＣＷ）として知られ得る、あらかじめ定義された最大値までランダムに選定され（chosen）得る。検出された信号トラフィック状態に基づいてＣＷを調整しないワイヤレスシステムは、デバイス間の比較的頻繁な送信競合、または通信リソースの比較的非効率的な利用を経験し得る。
【発明の概要】
【０００６】
[0006]本開示は、たとえば、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のために競合ウィンドウ（ＣＷ）を調整するための１つまたは複数の技法に関する。より詳細には、本技法は、リッスンビフォアトーク（ＬＢＴ：listen-before-talk）プロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルを使用する送信の数（a number of transmissions）を識別することに関し得、それは、そのチャネルを使用して送信することを試みるノードの数に関係し得る。共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルのためのターゲットＣＷが、識別された送信の数に基づいて決定され得る。次いで、前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに基づいて新しいＣＷ値が決定され得、共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルにアクセスするためのリッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャ（たとえば、クリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ））が、チャネルにアクセスするために実行され得る。様々な例では、そのような技法は、ワイヤレス通信ネットワーク中のユーザ機器（ＵＥ）または基地局によって実行され得る。基地局が本技法を実行する例では、基地局は、新しいＣＷ値に（たとえば、サービスされているデバイスの数、時間期間中に送信するようにスケジュールされたデバイスの数などに基づく）スケーリングファクタを適用し得、ＵＥによるＬＢＴプロシージャにおける使用のために、スケーリングされた新しいＣＷを１つまたは複数のＵＥに送信し得る。
【０００７】
[0007]ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信の方法が説明される。本方法は、ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、送信ごと中断（ＩＰＴ：interruption per transmission）値を識別することと、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定することと、ターゲットＣＷ値とワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することとを含み得る。
【０００８】
[0008]ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のための装置が説明される。本装置は、ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別するための手段と、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定するための手段と、ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算するための手段とを含み得る。
【０００９】
[0009]ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のための別の装置が説明される。本装置は、プロセッサと、プロセッサと電子通信しているメモリと、メモリに記憶された命令とを含み得、命令は、プロセッサによって実行されたとき、本装置に、ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別することと、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定することと、ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することとを行わせるように動作可能である。
【００１０】
[0010]ワイヤレス通信デバイスにおけるワイヤレス通信のためのコードを記憶する非一時的コンピュータ可読媒体が説明される。コードは、ワイヤレス通信デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別することと、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定することと、ワイヤレス通信デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することとを行うために実行可能な命令を含み得る。
【００１１】
[0011]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例は、新しいＣＷ値に少なくとも部分的に基づいて後続のＬＢＴプロシージャを開始することと、後続のＬＢＴプロシージャに続いて、識別すること、決定すること、および計算することを繰り返すこととを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、ＩＰＴ値を識別することは、ワイヤレス通信デバイスの第１のＬＢＴプロシージャとワイヤレス通信デバイスの第２のＬＢＴプロシージャとの間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１２】
[0012]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、ＩＰＴ値を識別することは、ワイヤレス通信デバイスの複数のＬＢＴプロシージャ間の送信の複数の識別された数（a plurality of identified numbers of transmissions）を平均化するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、新しいＣＷ値を計算することは、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも大きいと決定することと、新しいＣＷ値を最小ＣＷ値として設定することとを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１３】
[0013]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、新しいＣＷ値を計算することは、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも小さいと決定することと、２倍の前のＣＷ値を計算することと、新しいＣＷ値を、２倍の前のＣＷ値として設定するか、または２倍の前のＣＷ値が最大ＣＷ値を超える場合、最大ＣＷ値として設定することとを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも小さいと決定することは、前のＣＷ値とターゲットＣＷ値との間の差がしきい値を超えると決定するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１４】
[0014]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、新しいＣＷ値を計算することは、新しいＣＷ値を計算する際に使用するためのスケーリングファクタを識別することと、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間の差にスケーリングファクタを適用することと、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間のスケーリングされた差に少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算することとを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、スケーリングファクタを識別することは、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間の差、ターゲットＣＷ値が前のＣＷ値を超える、前のＬＢＴプロシージャの数、ワイヤレス通信デバイスによって送信されるべきデータのサービス品質（ＱｏＳ）パラメータ、または共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するノードの数、またはそれらの組合せのうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいてスケーリングファクタを決定するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１５】
[0015]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別することは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する第１の送信を識別することと、第１の送信がデータ送信であると決定することと、第１の送信がデータ送信であるという決定に続いて、送信の数のカウントを増分することとを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別することは、第１の送信がデータ送信でないと決定することと、送信がデータ送信ないという決定に続いて、送信の数のカウントを維持することとを行うための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１６】
[0016]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別することは、観測スロット長さ、初期測定延期期間、またはバックオフ期間のうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいて、共有無線周波数スペクトル帯域のエネルギーレベルを測定するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、送信を識別することは、測定されたエネルギーレベルがエネルギー検出しきい値を超えることに少なくとも部分的に基づいて、送信を決定するための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１７】
[0017]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例では、ワイヤレス通信デバイスは基地局であり、新しいＣＷは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、ＵＥへのダウンリンク（ＤＬ）送信の送信のために使用され得る。追加または代替として、いくつかの例では、ワイヤレス通信デバイスは基地局であり、本方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体は、共有無線周波数スペクトル帯域を使用してアップリンク（ＵＬ）送信を基地局に送信する際の１つまたは複数のＵＥデバイスによる使用のために、新しいＣＷ値を１つまたは複数のＵＥデバイスにシグナリングするための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。
【００１８】
[0018]本明細書で説明される方法、装置、または非一時的コンピュータ可読媒体のいくつかの例は、基地局へのＵＬ送信を試みるようにスケジュールされたＵＥの数と、共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するように構成されたＵＥの総数とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値をスケーリングするための動作、特徴、手段、または命令を含み得る。追加または代替として、いくつかの例では、ワイヤレス通信デバイスはＵＥであり、新しいＣＷは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、基地局へのＵＬ送信の送信のために使用され得る。
【００１９】
[0019]上記は、以下の発明を実施するための形態がより良く理解され得るように、本開示による例の特徴および技術的利点についてやや広く概説した。追加の特徴および利点が以下で説明される。開示される概念および具体例は、本開示の同じ目的を実行するための他の構造を変更または設計するための基礎として容易に利用され得る。そのような等価な構成は、添付の特許請求の範囲から逸脱しない。本明細書で開示される概念の特性、それらの編成と動作方法の両方は、関連する利点とともに、添付の図に関連して以下の説明を検討するとより良く理解されよう。図の各々は、例示および説明の目的で与えられるものであり、特許請求の範囲の制限の定義として与えられるものではない。
【００２０】
[0020]本発明の性質および利点のさらなる理解は、以下の図面を参照して実現され得る。添付の図において、同様の構成要素または特徴は同じ参照ラベルを有し得る。さらに、それらの様々な構成要素は、参照ラベルの後に、ダッシュと、それらの同様の構成要素同士を区別する第２のラベルとを続けることによって区別され得る。第１の参照ラベルのみが本明細書において使用される場合、その説明は、第２の参照ラベルにかかわらず、同じ第１の参照ラベルを有する同様の構成要素のいずれにも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】[0021]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信システムの一例を示す図。
【図２】[0022]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信システムの一例を示す図。
【図３Ａ】[0023]本開示の様々な態様による、複数のＬＢＴ試みと関連するＣＷバックオフ期間とに基づくＣＷのタイミング図。
【図３Ｂ】[0024]本開示の様々な態様による、１つまたは複数の前のＴＸＯＰからのＩＰＴ値の識別に基づくＣＷ決定のタイミング図。
【図４】[0025]本開示の様々な態様による、連続ＴＸＯＰ間のＩＰＴの識別を示す図。
【図５】[0026]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするプロセスフローの例を示す図。
【図６】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするプロセスフローの例を示す図。
【図７】[0027]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信デバイスのブロック図。
【図８】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信デバイスのブロック図。
【図９】[0028]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするＣＷ調整マネージャのブロック図。
【図１０】[0029]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするＵＥを含むシステムの図。
【図１１】[0030]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする基地局を含むシステムの図。
【図１２】[0031]本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【図１３】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【図１４】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【図１５】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【図１６】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【図１７】本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
[0032]共有無線周波数スペクトル帯域がワイヤレス通信システム上での通信の少なくとも一部分のために使用される技法が説明される。いくつかの例では、共有無線周波数スペクトル帯域は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ（登録商標））またはＬＴＥアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ）通信のために使用され得る。共有無線周波数スペクトル帯域は、専用無線周波数スペクトル帯域と組み合わせて、またはそれとは無関係に使用され得る。専用無線周波数スペクトル帯域は、無線周波数スペクトル帯域が特定のユーザに認可されているので、送信装置がそれのためにアクセスを求めて競合しないことがある、無線周波数スペクトル帯域（たとえば、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ通信のために使用可能な認可無線周波数スペクトル帯域）であり得る。共有無線周波数スペクトル帯域は、デバイスがそれのためにアクセスを求めて競合する必要があり得る、無線周波数スペクトル帯域（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）使用など、無認可使用のために利用可能である無線周波数スペクトル帯域、あるいは等しく共有されるかまたは優先度を付けられた様式で複数の事業者が使用するために利用可能である無線周波数スペクトル帯域）であり得る。
【００２３】
[0033]いくつかのワイヤレスシステムでは、デバイスは、衝突を防ぐために、データを送る前に時間期間の間、リッスンビフォアトーク（ＬＢＴ）プロシージャに従って媒体またはチャネルを監視し得る。たとえば、デバイスはクリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ）を使用し得る。チャネルがフリーであることをデバイスが検知した場合、それは、送信することを試みる前にバックオフ期間の間待ち得る。バックオフ期間は、複数のデバイスが同時に送信することを試みている場合、衝突の可能性を低減し得る。いくつかの場合には、バックオフ期間は、あらかじめ定義された最大値までランダムに選定され得る。最大バックオフ期間はＣＷとして知られ得る。
【００２４】
[0034]いくつかの場合には、衝突が依然として起こり得、データは正常に（successfully）送信されないことがある。そのような場合、ＣＷの持続時間が増加させられ得、それにより、複数のデバイスが正常に送信するためのより多くの機会が与えられ得る。たとえば、いくつかの場合には、ＣＷは、送信が正常でない各事例について持続時間が２倍になり得る（たとえば、指数バックオフ）。いくつかの例では（たとえば、１つまたは複数の送信が正常であったとき）、ＣＷの持続時間は減少（たとえば、１／２に）させられ得る。ＣＷの持続時間を決定するための他の方法が有益であり得る。
【００２５】
[0035]本明細書で説明されるように、ＣＷは、前の送信機会（ＴＸＯＰ：transmit opportunity）間に共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルを使用して送信するノードの数に基づいて調整され得、ここで、いくつかの例では、ＴＸＯＰは、最大チャネル占有時間（ＭＣＯＴ：maximum channel occupancy time）と呼ばれることがある。たとえば、ターゲットＣＷは、前のＴＸＯＰ間の他のノードの送信の数に基づいて識別される、（１つまたは複数の）送信ごと中断（ＩＰＴ）の数に基づいて決定され得る。後続の（subsequent）ＴＸＯＰのための新しいＣＷは、ターゲットＣＷと前のＣＷとに基づいて計算され得る。いくつかの場合には、新しいＣＷは、前のＴＸＯＰの各々に基づいて動的に実装され得る。新しいＣＷは、たとえば、基地局からユーザ機器（ＵＥ）へのダウンリンク（ＤＬ）送信のために計算され得る。いくつかの例では、新しいＣＷは、アップリンク（ＵＬ）送信のためにＵＥによって計算され得る。他の例では、基地局が、ＵＬ送信のために１つまたは複数のＵＥによって使用されるべきアップリンクＣＷを計算し得る。いくつかの場合には、使用されるべき新しいＣＷは、基地局によって１つまたは複数のＵＥにシグナリングされ得る。さらに、いくつかの例では、１つまたは複数のＵＥによって使用されるべき新しいＣＷは、時間期間中に送信のためにスケジュールされたＵＥの数、共有無線周波数スペクトル帯域を使用するように構成されたＵＥの数、またはそれらの組合せに従ってスケーリングされ得る。
【００２６】
[0036]本開示の態様は、最初に、ワイヤレス通信システムのコンテキストにおいて説明される。次いで、ＣＷ調整プロセスのための特定の例が説明される。本開示のこれらおよび他の態様は、さらに、ＣＷ調整に関係する装置図、システム図、およびフローチャートによって示され、それらを参照しながら説明される。
【００２７】
[0037]図１は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信システム１００の一例を示す。ワイヤレス通信システム１００は、基地局１０５と、ＵＥ１１５と、コアネットワーク１３０とを含み得る。コアネットワーク１３０は、ユーザ認証と、アクセス許可と、トラッキングと、インターネットプロトコル（ＩＰ）接続性と、他のアクセス、ルーティング、またはモビリティ機能とを与え得る。基地局１０５は、バックホールリンク１３２（たとえば、Ｓ１など）を通してコアネットワーク１３０とインターフェースし得、ＵＥ１１５との通信のための無線構成およびスケジューリングを実行し得るか、または基地局コントローラ（図示せず）の制御下で動作し得る。様々な例では、基地局１０５は、ワイヤードまたはワイヤレス通信リンクであり得るバックホールリンク１３４（たとえば、Ｘ２など）を介して、直接的または間接的のいずれかで（たとえば、コアネットワーク１３０を通して）、互いと通信し得る。
【００２８】
[0038]いくつかの例では、ワイヤレス通信システム１００は、基地局１０５およびＵＥ１１５が、少なくとも１つのワイヤレスチャネル上で送信するより前にＬＢＴプロシージャを実行するように、共有または無認可スペクトルを使用して動作し得る。基地局１０５は、前のＵＬまたはＤＬ  ＴＸＯＰに基づいてＣＷサイズを決定し得る。ＣＣＡなど、ＬＢＴプロシージャは、他のアクティブ送信があるかどうかを決定するためのエネルギー検出プロシージャを含み得る。たとえば、デバイス（たとえば、基地局１０５、ＵＥ１１５など）は、電力計の受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ：received signal strength indicator）の変化が、チャネルが占有されることを示すと推論し得る。詳細には、ある帯域幅中に集中し、所定の雑音フロアを超えるである信号電力が、別のデバイスが送信していることを示し得る。ＣＣＡは、チャネルの使用を示す特定のシーケンスの検出をも含み得る。たとえば、別のデバイスが、データシーケンスを送信するより前に特定のプリアンブルを送信し得る。いくつかの例では、そのようなエネルギーまたはプリアンブル検出はまた、ワイヤレス通信システム１００の他のノードがチャネルを使用して送信した回数を識別し得る、ＩＰＴの数を決定するためにＴＸＯＰ間に使用され得る。ＩＰＴ値は、本明細書で説明される様々な例に従って、後続のＣＣＡプロシージャのためのＣＷ値を決定するために使用され得る。
【００２９】
[0039]基地局１０５は、少なくとも１つの基地局アンテナを介してＵＥ１１５とワイヤレス通信し得る。基地局１０５のサイトの各々は、それぞれの地理的カバレージエリア１１０に通信カバレージを与え得る。いくつかの例では、基地局１０５は、基地トランシーバ局、無線基地局、アクセスポイント、無線トランシーバ、ノードＢ、発展型ノードＢ（ｅＮＢ）、ホームノードＢ、ホームｅノードＢ、または何らかの他の好適な用語で呼ばれることがある。基地局１０５のための地理的カバレージエリア１１０は、カバレージエリアの一部分を構成するセクタに分割され得る（図示せず）。ワイヤレス通信システム１００は、異なるカバレージエリアをカバーする基地局１０５（たとえば、マクロセル基地局またはスモールセル基地局）を含み得る。異なる技術のための重複する地理的カバレージエリア１１０があり得る。
【００３０】
[0040]いくつかの例では、ワイヤレス通信システム１００はＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａネットワークを含み得る。ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａネットワークでは、ｅＮＢという用語は、基地局１０５（または１つまたは複数の基地局１０５を含むエンティティ）を表すために使用され得る。ワイヤレス通信システム１００は、異なるｅＮＢが様々な地理的領域にカバレージを与える、異種ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａネットワークであり得る。たとえば、各ｅＮＢまたは基地局１０５は、マクロセル、スモールセル、またはセルの他のものに通信カバレージを与え得る。「セル」という用語は、コンテキストに応じて、基地局、基地局に関連するキャリアまたはコンポーネントキャリア、あるいはキャリアまたは基地局のカバレージエリア（たとえば、セクタなど）を表すために使用され得る３ＧＰＰ（登録商標）用語である。
【００３１】
[0041]マクロセルは、比較的大きい地理的エリア（たとえば、半径数キロメートル）をカバーし得、ネットワークプロバイダのサービスに加入しているＵＥによる無制限アクセスを可能にし得る。スモールセルは、マクロセルと比較して、マクロセルと同じまたは異なる（たとえば、専用、共有などの）無線周波数スペクトルにおいて動作し得る低電力基地局であり得る。スモールセルは、様々な例によれば、ピコセル、フェムトセル、およびマイクロセルを含み得る。ピコセルは、比較的小さい地理的エリアをカバーし得、ネットワークプロバイダのサービスに加入しているＵＥによる無制限アクセスを可能にし得る。フェムトセルは、比較的小さい地理的エリア（たとえば、自宅）を同じくカバーし得、フェムトセルとの関連を有するＵＥ（たとえば、限定加入者グループ（ＣＳＧ：closed subscriber group）中のＵＥ、自宅内のユーザのためのＵＥなど）による制限付きアクセスを与え得る。マクロセルのためのｅＮＢはマクロｅＮＢと呼ばれることがある。スモールセルのためのｅＮＢは、スモールセルｅＮＢ、ピコｅＮＢ、フェムトｅＮＢまたはホームｅＮＢと呼ばれることがある。ｅＮＢは、１つまたは複数の（たとえば、２つ、３つ、４つなどの）セル（たとえば、コンポーネントキャリア）をサポートし得る。
【００３２】
[0042]ワイヤレス通信システム１００は同期動作または非同期動作をサポートし得る。同期動作の場合、基地局は同様のフレームタイミングを有し得、異なる基地局からの送信は近似的に時間的に整合され得る。非同期動作の場合、基地局は異なるフレームタイミングを有し得、異なる基地局からの送信は時間的に整合されないことがある。本明細書で説明される技法は、同期動作または非同期動作のいずれかのために使用され得る。
【００３３】
[0043]様々な開示される例に適応し得る通信ネットワークは、階層化プロトコルスタックに従って動作するパケットベースネットワークであり得る。ユーザプレーンでは、ベアラまたはパケットデータコンバージェンスプロトコル（ＰＤＣＰ：packet data convergence protocol）レイヤにおける通信はＩＰベースであり得る。メディアアクセス制御（ＭＡＣ）レイヤは、論理チャネル上で通信するためにパケットセグメンテーションおよびリアセンブリを実行し得、優先度処理と、トランスポートチャネルへの論理チャネルの多重化とをも実行し得る。ＭＡＣレイヤはまた、リンク効率を改善するためにＭＡＣレイヤにおいて再送信を行うためにハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ：hybrid automatic retransmission request）を使用し得る。制御プレーンでは、無線リソース制御（ＲＲＣ）プロトコルレイヤが、ユーザプレーンデータのための無線ベアラをサポートする、ＵＥ１１５と基地局１０５またはコアネットワーク１３０との間のＲＲＣ接続の確立と構成と維持とを行い得る。物理（ＰＨＹ）レイヤにおいて、トランスポートチャネルは物理チャネルにマッピングされ得る。
【００３４】
[0044]ＵＥ１１５は、ワイヤレス通信システム１００全体にわたって分散され得、各ＵＥ１１５は固定または移動であり得る。ＵＥ１１５は、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、または何らかの他の好適な用語を含むか、あるいはそのように当業者によって呼ばれることもある。ＵＥ１１５は、ワイヤレス通信デバイス、パーソナルコンピュータ（たとえば、ラップトップコンピュータ、ネットブックコンピュータ、タブレットコンピュータなど）、ハンドヘルドデバイス、セルラー電話、スマートフォン、コードレスフォン、ワイヤレスモデム、ワイヤレスローカルループ（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（ＰＤＡ）、デジタルビデオレコーダ（ＤＶＲ）、インターネット機器、ゲーミングコンソール、電子リーダー、モノのインターネット（ＩｏＴ）デバイス、あらゆるモノのインターネット（ＩｏＥ）デバイス、マシンタイプ通信（ＭＴＣ）デバイス、機器、自動車などであり得る。ＵＥは、マクロｅＮＢ、スモールセルｅＮＢ、リレー基地局などを含む、様々な基地局およびネットワーク機器と通信することが可能であり得る。ＵＥはまた、セルラー無線アクセス技術（ＲＡＴ）（たとえば、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ  ＲＡＴ）、Ｗｉ−Ｆｉ  ＲＡＴ、または他のＲＡＴなど、異なるＲＡＴを使用して通信することが可能であり得る。
【００３５】
[0045]ワイヤレス通信システム１００のいくつかの例では、基地局１０５またはＵＥ１１５は、基地局１０５とＵＥ１１５との間の通信品質と信頼性とを改善するために、アンテナダイバーシティ方式を採用するために複数のアンテナを含み得る。追加または代替として、基地局１０５またはＵＥ１１５は、同じまたは異なるコード化データを搬送する複数の空間レイヤを送信するために、マルチパス環境を利用し得る多入力多出力（ＭＩＭＯ）技法を採用し得る。
【００３６】
[0046]基地局１０５およびＵＥ１１５は、コンポーネントキャリア、レイヤ、チャネルなどと呼ばれることもあるキャリアを使用して通信リンク１２５上で通信し得る。コンポーネントキャリア（ＣＣ）という用語は、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）モードにおいて動作するＵＥによって利用される複数のキャリアの各々を指すことがあり、システム帯域幅の他の部分とは別個であり得る。たとえば、ＣＣは、独立して、または他のコンポーネントキャリアと組み合わせて利用されることが可能である比較的狭い帯域幅のキャリアであり得る。各ＣＣは、ＬＴＥ規格のリリース８またはリリース９に基づく分離キャリアの能力を与え得る。複数のＣＣは、いくつかのＵＥ１１５に、より大きい帯域幅と、たとえば、より高いデータレートとを与えるために、アグリゲートされるか、またはコンカレントに利用され得る。したがって、個々のＣＣは、レガシーＵＥ１１５（たとえば、ＬＴＥリリース８またはリリース９を実装するＵＥ１１５）との後方互換性があることがあるが、他のＵＥ１１５（たとえば、リリース８／９後のＬＴＥバージョンを実装するＵＥ１１５）は、マルチキャリアモードにおいて複数のＣＣで構成され得る。ダウンリンクＤＬ送信のために使用されるキャリアはＤＬ  ＣＣと呼ばれることがあり、ＵＬ送信のために使用されるキャリアはＵＬ  ＣＣと呼ばれることがある。ＵＥ１１５は、キャリアアグリゲーションのために、複数のＤＬ  ＣＣと１つまたは複数のＵＬ  ＣＣとで構成され得る。各キャリアは、制御情報（たとえば、基準信号、制御チャネルなど）、オーバーヘッド情報、データなどを送信するために使用され得る。
【００３７】
[0047]ＵＥ１１５は、複数のキャリアを利用して単一の基地局１０５と通信し得、また、異なるキャリア上で同時に複数の基地局と通信し得る。基地局１０５の各セルは、ＵＬ  ＣＣとＤＬ  ＣＣとを含み得る。基地局１０５のための各サービングセルの地理的カバレージエリア１１０は異なり得る（たとえば、異なる周波数帯域上のＣＣは、異なる経路損失を経験し得る）。いくつかの例では、あるキャリアは、１次セル（ＰＣｅｌｌ）によってサービスされ得る、ＵＥ１１５のための１次キャリアまたは１次コンポーネントキャリア（ＰＣＣ）として指定される。１次セルは、ＵＥごとに上位レイヤ（たとえば、無線リソース制御（ＲＲＣ）など）によって半静的に構成され得る。物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）上で送信される、あるアップリンク制御情報（ＵＣＩ）、たとえば、肯定応答（ＡＣＫ）／否定応答（ＮＡＣＫ）、チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）、およびスケジューリング情報は、ＰＣｅｌｌによって搬送される。追加のキャリアは、２次セル（ＳＣｅｌｌ）によってサービスされ得る、２次キャリア、または２次コンポーネントキャリア（ＳＣＣ）として指定され得る。２次セルは、同様に、ＵＥごとに半静的に構成され得る。いくつかの場合には、ＳＣｅｌｌは、ＰＣｅｌｌと同じ制御情報を含まないかまたはそれを送信するように構成されないことがある。
【００３８】
[0048]いくつかの場合には、ワイヤレス通信システム１００は、１つまたは複数の拡張コンポーネントキャリア（ｅＣＣ）を利用し得る。いくつかの例では、ｅＣＣの利用は、新しい無線（ＮＲ：New Radio）および／または５Ｇと呼ばれることがあり、共有スペクトル上でのｅＣＣの使用は、共有スペクトルのための新しい無線（ＮＲ−ＳＳ：New Radio for Shared Spectrum）と呼ばれることがある。ＳＣｅｌｌは、たとえば、ｅＣＣであり得る。ｅＣＣは、より広い帯域幅、より短い直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボル持続時間、より短い送信時間間隔（ＴＴＩ）、および異なる無線（over-the-air）通信プロトコルを含む、１つまたは複数の特徴によって特徴づけられ得る。いくつかの場合には、ｅＣＣは、（たとえば、複数のサービングセルが準最適バックホールリンクを有するとき）ＣＡ構成またはデュアル接続性構成に関連付けられ得る。ｅＣＣはまた、（２つ以上の事業者が、スペクトルを使用することを許可された場合）無認可スペクトルまたは共有スペクトルにおいて使用するために構成され得る。より広い帯域幅によって特徴づけられるｅＣＣは、全帯域幅を監視することが可能でないか、または（たとえば、電力を節約するために）限られた帯域幅を使用することを選好するＵＥ１１５によって利用され得る１つまたは複数のセグメントを含み得る。
【００３９】
[0049]いくつかの場合には、ｅＣＣは、他のＣＣのシンボル持続時間と比較して低減されたシンボル持続時間であり得る、異なるシンボル持続時間を利用し得る。より短いシンボル持続時間は、増加されたサブキャリア間隔に関連する。ｅＣＣ中のＴＴＩは、１つまたは複数のシンボルからなり得る。いくつかの場合には、ＴＴＩ持続時間（たとえば、ＴＴＩ中のシンボルの数）は可変であり得る。いくつかの例では、ｅＣＣは、異なるＴＴＩ持続時間に関連する複数の階層レイヤを含み得る。たとえば、ある階層レイヤにおけるＴＴＩは均一な（uniform）１ミリ秒（１ｍｓ）サブフレームに対応し得るが、第２のレイヤでは、可変持続時間ＴＴＩは短い持続時間のバーストに対応し得る。低減されたＴＴＩ持続時間と併せて、ｅＣＣは、動的時分割複信（ＴＤＤ）動作を利用し得る（すなわち、動的条件に従って短いバーストのためにＤＬ動作からＵＬ動作に切り替わり得る）。
【００４０】
[0050]より広い帯域幅およびより短いＴＴＩは、変更制御チャネル構成に関連し得る（たとえば、ｅＣＣは、ＤＬ制御情報のための拡張物理ダウンリンク制御チャネル（ｅＰＤＣＣＨ）を利用し得る）。たとえば、ｅＣＣの１つまたは複数の制御チャネルは、フレキシブル帯域幅使用に適応するために、周波数分割多重化（ＦＤＭ）スケジューリングを利用し得る。他の制御チャネル変更は、（たとえば、発展型マルチメディアブロードキャストマルチキャストサービス（ｅＭＢＭＳ）スケジューリングのための、または可変長ＵＬおよびＤＬバーストの長さを示すための）追加の制御チャネルの使用、あるいは異なる間隔で送信される制御チャネルの使用を含む。
【００４１】
[0051]図２は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信システム２００の一例を示す。ワイヤレス通信システム２００は、図１を参照しながら説明された基地局１０５またはＵＥ１１５の態様の例であり得る、いくつかの基地局１０５−ａ、１０５−ｂ、１０５−ｃと、いくつかのＵＥ１１５−ａ、１１５−ｂ−１、１１５−ｂ−２、１１５−ｃ−１、１１５−ｃ−２とを含み得る。いくつかの例では、基地局１０５−ａ、１０５−ｂ、および１０５−ｃの各々は、共有無線周波数スペクトル帯域上でいくつかのＵＥと通信し得る。また、基地局１０５−ａ、１０５−ｂ、１０５−ｃの一部または全部が、専用無線周波数スペクトル帯域上でＵＥと通信し得る。共有無線周波数スペクトル帯域は、送信デバイスがそれのためにアクセスを求めて競合し得る、無線周波数スペクトル帯域（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ使用など、無認可使用のために利用可能である無線周波数スペクトル帯域、あるいは等しく共有されるかまたは優先度を付けられた様式で複数の事業者が使用するために利用可能である無線周波数スペクトル帯域）を含み得る。専用無線周波数スペクトル帯域は、送信デバイスがそれのためにアクセスを求めて競合しないことがある、無線周波数スペクトル帯域（たとえば、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ通信のために使用可能な認可無線周波数スペクトル帯域など、特定の使用のための特定のユーザに認可された無線周波数スペクトル帯域）を含み得る。
【００４２】
[0052]例として、第１の基地局１０５−ａは、共有無線周波数スペクトル帯域の共有チャネル２０５中で、第１のＵＥ１１５−ａを含むいくつかのＵＥと通信し得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５は、２０〜８０ＭＨｚ  ｅＣＣと最高４つの２０ＭＨｚ非ｅＣＣとを含む８０ＭＨｚチャネルであり得る。共有チャネル２０５中でのｅＣＣ通信と、非ｅＣＣ通信と、場合によっては（possibly）他の技術（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ技術）の通信との間の共存を提供する（provide）ために、基地局１０５−ａは、共有チャネル２０５中でｅＣＣ対応ＵＥ（eCC capable UEs）または非ｅＣＣ対応ＵＥをサービスし得る。さらに、基地局１０５−ａは、共有無線周波数スペクトル帯域の共有チャネル２０５へのアクセスを求めて競合し（contend for access）得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５へのアクセスを求めて競合することは、ＣＣＡプロシージャまたは拡張クリアチャネルアセスメント（ｅＣＣＡ）プロシージャなど、ＬＢＴプロシージャを実行することを含み得る。いくつかの例では、基地局１０５−ａは、共有チャネル２０５の各２０ＭＨｚセグメントへのアクセスを求めて別々におよび同時に競合することによって、共有チャネル２０５へのアクセスを求めて競合し得る。共有チャネル２０５の一部または全部へのアクセスを求める競合に勝つと、基地局１０５−ａは、共有チャネル２０５の少なくとも一部上でＵＥ１１５−ａと通信し得る。
【００４３】
[0053]さらなる例として、第２の基地局１０５−ｂは、共有無線周波数スペクトル帯域のそれぞれの第１および第２の共有チャネル中で、少なくとも１つのｅＣＣ対応ＵＥ（たとえば、第２のＵＥ１１５−ｂ−１）および少なくとも１つの非ｅＣＣ対応ＵＥ（たとえば、第３のＵＥ１１５−ｂ−２）と通信し得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂの各々は、２０〜８０ＭＨｚ  ｅＣＣと最高４つの２０ＭＨｚ非ｅＣＣとを含む８０ＭＨｚチャネルであり得る。共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂ中でのｅＣＣ通信と、非ｅＣＣ通信と、場合によっては他の技術（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ技術）の通信との間の共存を可能にするために、基地局１０５−ｂは、共有チャネル２０５−ａ上でｅＣＣ対応ＵＥをサービスし得、共有チャネル２０５−ｂ上で非ｅＣＣ対応ＵＥをサービスし得る。このようにして、ｅＣＣ通信と非ｅＣＣ通信との間で周波数分離が行われ得る。さらに、基地局１０５−ｂは、共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂへのアクセスを求めて競合し得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂへのアクセスを求めて競合することは、ＣＣＡプロシージャまたはｅＣＣＡプロシージャなど、ＬＢＴプロシージャを実行することを含み得る。いくつかの例では、基地局１０５−ｂは、共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂ中の各２０ＭＨｚセグメントへのアクセスを求めて別々におよび同時に競合することによって、共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂへのアクセスを求めて競合し得る。共有チャネル２０５−ａまたは２０５−ｂの一部または全部へのアクセスを求める競合に勝つと、基地局１０５−ｂは、共有チャネル２０５−ａまたは２０５−ｂの少なくとも一部上でＵＥ１１５−ｂ−１または１１５−ｂ−２と通信し得る。
【００４４】
[0054]共有チャネル２０５−ａおよび２０５−ｂ中でｅＣＣ対応ＵＥおよび非ｅＣＣ対応ＵＥと通信するとき、基地局１０５−ｃは、無線周波数（ＲＦ）漏れによるチャネル干渉を回避するための共存技法（たとえば、隣接チャネル漏洩電力比（ＡＣＬＲ：adjacent channel leakage power ratio）を低減するための技法）を採用し得る。共存技法は、たとえば、干渉回避、緩和（mitigation）、または消去技法を含み得る。
【００４５】
[0055]さらなる例として、第３の基地局１０５−ｃは、共有無線周波数スペクトル帯域の共有チャネル２０５−ｃ中で、少なくとも１つのｅＣＣ対応ＵＥ（たとえば、第４のＵＥ１１５−ｃ−１）および少なくとも１つの非ｅＣＣ対応ＵＥ（たとえば、第５のＵＥ１１５−ｃ−２）と通信し得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５−ｃは、２０〜８０ＭＨｚ  ｅＣＣと最高４つの２０ＭＨｚ非ｅＣＣとを含む８０ＭＨｚチャネルであり得る。共有チャネル２０５−ｃ中での、ｅＣＣ通信と、非ｅＣＣ通信と、場合によっては他の技術（たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ技術）の通信との間の共存を可能にするために、基地局１０５−ｃは、共有チャネル２０５−ｃ上でＦＤＭまたは時分割多重（ＴＤＭ）様式（manner）でｅＣＣ対応ＵＥと非ｅＣＣ対応ＵＥとをサービスし得る。このようにして、ｅＣＣ通信と非ｅＣＣ通信との間で時間分離が行われ得る。さらに、基地局１０５−ｃは、共有チャネル２０５−ｃへのアクセスを求めて競合し得る。いくつかの例では、共有チャネル２０５−ｃへのアクセスを求めて競合することは、ＣＣＡプロシージャまたはｅＣＣＡプロシージャなど、ＬＢＴプロシージャを実行することを含み得る。いくつかの例では、基地局１０５−ｃは、共有チャネル２０５−ｃ中の各２０ＭＨｚセグメントへのアクセスを求めて別々におよび同時に競合することによって、共有チャネル２０５−ｃへのアクセスを求めて競合し得る。共有チャネル２０５−ｃの一部または全部へのアクセスを求める競合に勝つと、基地局１０５−ｃは、共有チャネル２０５−ｃの少なくとも一部上でＵＥ１１５−ｃ−１および１１５−ｃ−２と通信し得る。
【００４６】
[0056]図３Ａは、本開示の様々な態様による、複数のＬＢＴ試みと関連するバックオフ期間３１０とに基づくＣＷ３０７のタイミング図３００を示す。ＣＷ３０７は、図１または図２を参照しながら説明されたワイヤレス通信システム１００または２００など、ワイヤレス通信システムのチャネルにアクセスし得るワイヤレス通信デバイスによって利用され得る。いくつかの場合には、デバイスは、衝突を防ぐために、データを送る前に時間期間の間媒体またはチャネルを監視し得る。チャネルがフリーであることをデバイスが検知した場合、それは、送信することを試みる前にバックオフ期間３１０の間待ち得る。いくつかの場合には、バックオフ期間３１０は、あらかじめ定義された最大値までランダムに選定され得る。最大バックオフ期間はＣＷとして知られ得る。いくつかの場合には、衝突が依然として起こり得る。そのような場合、ＣＷの持続時間が増加させられ得、それにより、複数のデバイスが正常に送信するためのより多くの機会が与えられ得る。
【００４７】
[0057]時間期間３０５−ａ、３０５−ｂ、３０５−ｃ、３０５−ｄ、および３０５−ｅは、ワイヤレス通信デバイス（たとえば、ＵＥ、基地局、Ｗｉ−Ｆｉノードなど）がキャリア検知動作を実行することを表し得る。キャリアが時間期間３０５−ａにおいて利用可能であるとデバイスが決定した場合、それはバックオフ期間に入り得る。バックオフ期間３１０−ａ、３１０−ｂ、および３１０−ｃは、送信競合の検出に続く期間を表し得る。バックオフ期間は、ＣＷ３０７−ａ、３０７−ｂ、および３０７−ｃによって表され得る値の範囲からランダムに選定され得る。すなわち、バックオフ期間３１０−ａは、ＣＷ３０７−ａよりも少ないかまたはそれに等しくなり得る。バックオフ期間３１０−ａが満了したとき、デバイスは時間期間３０５−ｂにおいてキャリア検知を実行し得る。キャリアが利用可能である場合、デバイスは、そのキャリアを使用して送信し得る。したがって、ＴＸＯＰ３１５−ａは、送信のために利用可能な期間を表し得る。
【００４８】
[0058]送信の後に、デバイスは、それのＣＷを初期ＣＷサイズにリセットし得、ＣＷにバックオフ時間を追加するサイクルが、後続のＬＢＴプロシージャについて繰り返され得る。たとえば、後続の送信について、デバイスは、時間期間３０５−ｃ中で媒体を再び検知し、キャリアが利用可能である場合、バックオフ期間３１０−ｂに入り得る。ＣＷ３０７−ｂは、いくつかの場合には、デバイスによって送信されるべきデータのサービス品質（ＱｏＳ）パラメータに基づき得る、初期ＣＷサイズであり得る。バックオフ期間３１０−ｂが満了した後、デバイスは時間期間３０５−ｄにおいてキャリアを再び検知し得る。キャリアがビジーである場合、それはＣＷ３０７−ｃのためのＣＷサイズを増加させ得る。バックオフ期間３１０−ｃが満了したとき、デバイスは時間期間３０５−ｅにおいてキャリアを再び検知し得る。キャリアがフリーである場合、それはＴＸＯＰ３１５−ｂにおいて送信し得る。このようにして、初期キャリア検知から送信の開始までの総時間期間は、チャネルを使用して送信することを試みる他のノードの数、各ノードが送信しなければならないデータの量など、いくつかのファクタに依存し得る、チャネルが占有される試みの数に依存し得る。
【００４９】
[0059]上述のように、他のデバイスは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用して動作し得、キャリアがビジーであるとして検知された後に毎回（after each time）バックオフを追加するのではなく（rather than）、ＣＷ持続時間を確立するための異なる技法を使用し得る。１つのそのような技法が、図３Ｂの例に示されており、本開示の様々な態様による、１つまたは複数の前のＴＸＯＰからのＩＰＴ値に基づくＣＷ３５７のタイミング図３５０を示す。ＣＷ３５７は、いくつかの例では、図１〜図２を参照しながら説明されたＵＥ１１５および基地局１０５によって利用され得る。すなわち、ＣＷ３５７は、基地局１０５またはＵＥ１１５が、先行するＴＸＯＰに基づいてＣＷを調整することの例を表し得る。いくつかの場合には、調整は、基地局１０５またはＵＥ１１５の成功したＣＣＡと不成功のＣＣＡの両方を含む、複数の前のＴＸＯＰに基づき得る。
【００５０】
[0060]いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、共有無線周波数スペクトル帯域のチャネルにアクセスするためのＣＣＡに関連し得る時間期間３５５−ａ中で媒体を検知し得る。ＵＥまたは基地局は、１つまたは複数の前のＬＢＴプロシージャから識別されたＩＰＴ値に基づいて計算されたＣＷ３５７−ａに基づき得るバックオフ期間３６０−ａ中に待ち得る。バックオフ期間３６０−ａに続いて、基地局またはＵＥは、ＣＣＡプロシージャの一部として時間期間３５５−ｂ中で媒体を検知し得、媒体のステータスに基づいて、ＴＸＯＰ３６５−ａ中に送信を開始し得る。連続するＴＸＯＰ間の時間期間中に、基地局またはＵＥは、ＩＰＴの数を識別し、識別されたＩＰＴの数に基づいてＣＷサイズを再計算し得る。図４Ｂの例では、バックオフ期間３６０−ｂは、そのような技法に従って計算されたＣＷ３５７−ｂに基づいて決定され得る。バックオフ期間３６０−ｂに続いて、媒体は時間期間３５５−ｂ中で検知され得、その後にＴＸＯＰ３６５−ｂが続く。
【００５１】
[0061]説明されるように、いくつかの例では、ＣＷは、連続送信試み間（たとえば、連続ＣＣＡ間）にチャネルについて識別された送信の数を示すＩＰＴ値に基づいて計算され得る。図４は、本開示の様々な態様による、連続ＴＸＯＰ４１０間の中断４０５の識別を示す図４００を示す。中断４０５の識別は、いくつかの例では、図１〜図２を参照しながら説明されたＵＥ１１５および基地局１０５によって利用され得る。すなわち、ＵＥ１１５または基地局１０５は、１つまたは複数の前のＴＸＯＰからの中断４０５（たとえば、ＩＰＴ）の数に基づいて新しいＣＷを計算し得る。たとえば、基地局１０５は８つの中断を検出し得、図４では、第８の中断４０５−ａが第１のＴＸＯＰ４１０−１より前に示されている。この場合、第１のＴＸＯＰ４１０−ａのためのＩＰＴは８に設定され得る。基地局は、次いで、チャネルを監視し、第２のＴＸＯＰ４１０−ｂより前に５つの中断４０５−ｂ、４０５−ｃ、４０５−ｄ、４０５−ｅ、および４０５−ｆを識別し得る。したがって、第２のＴＸＯＰ４１０−ｂのためのＩＰＴは５に設定され得る。第２のＴＸＯＰ４１０−ｂと第３のＴＸＯＰ４１０−ｃとの間に、基地局は、３つの中断４０５−ｇ、４０５−ｈ、および４０５−ｉを検出し得、したがって、第３のＴＸＯＰ４１０−ｃのための３のＩＰＴ値を与え得る。基地局が中断４０５−ｊを識別するなど、そのような測定が続き得る。図４の例は基地局について説明されているが、そのような技法は、無認可無線周波数スペクトル帯域を使用するように構成されたＵＥまたは他のデバイスによって使用され得る。
【００５２】
[0062]述べられたように、各成功または不成功のＣＣＡの後になど、チャネルを使用して送信しようとする各試みの後に、ＵＥまたは基地局は、その試みについてＩＰＴを識別し得る。ＩＰＴは、図３Ｂに関して説明されたように、ターゲットＣＷを計算するために使用され得る。いくつかの例では、ターゲットＣＷは、観測されたＩＰＴの数に基づいてターゲットＣＷを定義する確立された式に基づいて決定され得る（たとえば、ターゲットＣＷは、ＣＷ＝１５＋３．２＊ＩＰＴのように決定され得る）。いくつかの例では、ターゲットＣＷは、チャネルがビジーであることが検出された各インスタンスについて指数バックオフ調整を使用するデバイスのための総ＣＷサイズを近似するであろう総ＣＷサイズを達成するために決定され得る。そのようなターゲットＣＷサイズは、チャネルへのアクセスを求めて競合するノードの数など、いくつかのファクタに依存し得る。いくつかの例では、ターゲットＣＷが、前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値よりも大きいのか小さいのかに基づいて、異なる調整機構が使用され得る。いくつかの例では、前のＣＷがターゲットＣＷよりも大きい場合、新しいＣＷは、最小ＣＷサイズとして計算され得る。他の例では、前のＣＷがターゲットＣＷよりも大きい場合、新しいＣＷは、前のＣＷサイズの１／２または最小ＣＷサイズのうちの最小値として計算され得る。前のＣＷがターゲットＣＷサイズよりも小さいかまたはそれに等しい場合、いくつかの例では、新しいＣＷは、前のＣＷサイズの２倍または最大ＣＷサイズのうちの最小値として計算され得る。
【００５３】
[0063]ターゲットＣＷと前のＣＷとの間の関係は、述べられたように、無認可無線周波数スペクトル帯域にアクセスするために指数関数的に増加するバックオフ時間を使用するデバイスの総バックオフ時間を近似するために決定され得る。そのような関係は、線形関係または多項式関係であり得る。他の例では、新しいＣＷサイズは、以下に従ってなど、重み付け係数に基づいて計算され得る。
【００５４】
【数１】
2018527814.tif 000003
【００５５】
【数２】
2018527814.tif 000004
【００５６】
ここで、αの値は、アクセス試みの数、送信されるべきデータのＱｏＳパラメータ、または他のファクタに基づいて選択され得る。いくつかの例では、ＩＰＴの値は、無認可無線周波数スペクトル帯域へのアクセスを求めて競合するデバイスの数の増加につれて増加し、そのような増加は近似的線形増加であり得る。いくつかの例では、ターゲットＣＷと前のＣＷとの間の関係は、無線周波数スペクトル帯域へのアクセスを求めて競合するデバイスの数の識別に基づき得る。たとえば、ｎ個の競合するデバイスが存在する場合、ＩＰＴと、競合するデバイスの数との間の関係は、指数バックオフ増加を使用する他の競合するデバイスのための以下の例示的な式に基づいて与えられ得る。
【００５７】
【数３】
2018527814.tif 000005
【００５８】
【数４】
2018527814.tif 000006
【００５９】
本明細書で提供される異なる式は単に例示および説明のためのものであること、および他のまたは異なる式が、特定の動作シナリオおよびワイヤレスネットワーク展開の特性に基づいて確立され得ることに留意されたい。上記の例を続けると、ＩＰＴと、競合するデバイスの数との間の関係に基づいて、ＩＰＴのための後方互換較正曲線（backwards compatible calibration curve）は、以下に対応し得る。
【００６０】
【数５】
2018527814.tif 000007
【００６１】
[0064]上述のように、ＩＰＴは、たとえば、無認可無線周波数スペクトル帯域を使用する基地局による連続送信試み間の、別のノードによる送信の識別に基づいて決定され得る。そのような識別は、たとえば、（たとえば、現在のＥＴＳＩ  ＥＮ  ３０１  ８９３  Ｖ１．８．０による）エネルギー検出しきい値、観測スロット長さおよびエネルギー検知、初期延期時間、およびバックオフ機構など、１つまたは複数のファクタに基づいて行われ得る。いくつかの例では、連続試み間の時間は、ＩＰＴを計数する（counting）目的で、ノードが、初期照会（referral）期間を計数せずに、送信することが可能になる前に計数するアイドルスロットの数として識別され得、各送信の後に選択される、１とＣＷとの間に一様に分布された、ランダムに選択された値Ｎに基づいて決定され得る。いくつかの例では、許容ＣＷ値は、［４，８，１６，３２，６４，１２８，２５６，５１２，１０２４］であり得る。いくつかの例では、許容ＣＷ値、および関連するターゲットＣＷは、送信されるべきデータのＱｏＳパラメータに基づいて調整され得る。たとえば、ベストエフォートデータの場合、最小ＣＷ値は１６に設定され得、ボイスデータの場合、最小ＣＷ値は４または８に設定され得る。ＩＰＴ値に基づいて、新しいＣＷが、本明細書で説明される様式で各送信試みの後に計算され得る。
【００６２】
[0065]いくつかの例では、基地局は、送信がデータ送信であるのか制御送信（たとえば、送信要求（ＲＴＳ）または送信可（ＣＴＳ）送信）であるのかを決定するために、連続ＬＢＴプロシージャ間の送信のためのプリアンブルを監視し得る。基地局は、単一の送信イベントに関連するデータ送信と制御送信の両方の膨張した（inflated）数に基づくのではなく、実際のデータ送信に基づくＩＰＴ値を与えるために、データ送信の場合にはＩＰＴ値を増分し、制御送信の場合にはＩＰＴ値を増分しないことがある。
【００６３】
[0066]上記で説明された例は基地局および基地局によるＣＷ計算に言及しているが、そのような技法はまた、アップリンクデータのためにＵＥによって使用され得る。いくつかの例では、基地局は、アップリンク送信のために１つまたは複数のＵＥをスケジュールし得、ＵＥ  ＬＢＴプロシージャのためにＵＥによって使用されるべきＣＷを送信し得る。いくつかの例では、ＵＥに与えられるＣＷの値は、基地局へのＵＬ送信を試みるようにスケジュールされたＵＥの数と、共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するように構成されたＵＥの総数とに少なくとも部分的に基づいてスケーリングされ得る。そのようなスケーリングは、競合に勝った後に、スケジュールされたＵＥのみが送信することができることによって送信の可能性が減少させられるのと同じ量だけ可能性を増加させ得る。
【００６４】
[0067]図５は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするプロセスフロー５００の一例を示す。プロセスフロー５００は、図１〜図２を参照しながら説明されたＵＥ１１５と基地局１０５との例であり得る、ＵＥ５１５と基地局５０５とを含み得る。
【００６５】
[0068]５１０において、基地局５０５は、ＣＣＡを実行し、送信を送り得る。５２０において、基地局は、連続ＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に基づいてＩＰＴ値を識別するために、他のノードの送信を監視し得る。５２５において、基地局５０５は、次いでＣＣＡを実行し、送信を送り得、５３０において、別のＩＰＴ値を識別するために、他のノードの送信を再び監視し得る。５３５において、基地局５０５は、ＩＰＴ値に基づいてターゲットＣＷ値を決定し得る。その後、５４０において、基地局５０５は、本明細書で説明される様式で、新しいＣＷ値を決定し得る。いくつかの例では、基地局５０５は、５４５において、スケジュールされたＵＥと、ＣＣＡを実行すべきＵＥとを識別し、ブロック５５０において、識別されたＵＥに基づいてＵＥのための新しいＣＷ値をスケーリングし得る。そのようなスケーリングは、競合に勝った後に、スケジュールされたＵＥのみが送信することができることによって送信の可能性が減少させられるのと同じ量だけ可能性を増加させ得る。５５５において、基地局５０５は、別のＣＣＡを実行し、それに続いて、５６０において、送信されるべきデータ、ならびに後続のＣＣＡのためにＵＥ５１５によって使用されるべきＣＷを含み得る送信を送信し得る。
【００６６】
[0069]図６は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするプロセスフロー６００の一例を示す。プロセスフロー６００は、図１〜図２または図５を参照しながら説明されたＵＥ１１５または５１５と基地局１０５または５０５との例であり得る、ＵＥ６１５と基地局６０５とを含み得る。
【００６７】
[0070]６１０において、基地局６０５は、本明細書で説明される様式で、新しいＣＷ値を決定し得る。６２０において、基地局６０５は、スケジュールされたＵＥと、ＣＣＡを実行すべきＵＥとを識別し、その後、６２５において、識別されたＵＥに基づいてＵＥのための新しいＣＷ値をスケーリングし得る。そのようなスケーリングは、本明細書で説明されるように、競合に勝った後に、スケジュールされたＵＥのみが送信することができることによって送信の可能性が減少させられるのと同じ量だけ可能性を増加させ得る。６３０において、基地局６０５は、ＣＣＡを実行し、それに続いて、６３５において、送信されるべきデータ、ならびに後続のＣＣＡのためにＵＥ６１５によって使用されるべきＣＷを含み得る送信を送信し得る。６４０において、ＵＥ６１５は、６３５の送信中で与えられた情報から、使用されるべきＣＷを識別し得る。ＵＥ６１５は、次いで、６４５において、基地局６０５によって与えられたＣＷに基づいてＣＣＡを実行し得る。いくつかの例では、６３５の送信は、複数のＵＥへのＣＷ値のブロードキャスト情報を含み得るか、またはＵＥ固有ＣＷ値を含み得る。ＵＥ６１５は、次いで、チャネルが送信のために利用可能であることをＣＣＡが示す場合、６５０において送信を送信し得る。
【００６８】
[0071]図７は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信デバイス７００のブロック図を示す。ワイヤレス通信デバイス７００は、図１〜図６を参照しながら説明されたＵＥまたは基地局の態様の一例であり得る。ワイヤレス通信デバイス７００は、受信機７０５、ＣＷ調整マネージャ７１０、または送信機７１５を含み得る。ワイヤレス通信デバイス７００はプロセッサをも含み得る。これらの構成要素の各々は、互いと通信していることがある。
【００６９】
[0072]受信機７０５は、パケット、ユーザデータ、または様々な情報チャネルに関連する制御情報（たとえば、制御チャネル、データチャネル、および共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整のための技法に関係する情報など）などの情報を受信し得る。情報は、ＣＷ調整マネージャ７１０に、およびワイヤレス通信デバイス７００の他の構成要素に受け渡され得る。
【００７０】
[0073]ＣＷ調整マネージャ７１０は、ワイヤレス通信デバイス７００の２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別し、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定し、ワイヤレス通信デバイス７００の前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算し得る。
【００７１】
[0074]送信機７１５は、ワイヤレス通信デバイス７００の他の構成要素から受信された信号を送信し得る。いくつかの例では、送信機７１５は、トランシーバマネージャ中で受信機７０５とコロケートされ得る。送信機７１５は単一のアンテナを含み得るか、またはそれは複数のアンテナを含み得る。
【００７２】
[0075]図８は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするワイヤレス通信デバイス８００のブロック図を示す。ワイヤレス通信デバイス８００は、図１〜図６を参照しながら説明されたＵＥまたは基地局、あるいは図７を参照しながら説明されたワイヤレス通信デバイス７００の態様の一例であり得る。ワイヤレス通信デバイス８００は、受信機７０５−ａ、ＣＷ調整マネージャ７１０−ａ、または送信機７１５−ａを含み得る。ワイヤレス通信デバイス８００はプロセッサをも含み得る。これらの構成要素の各々は、互いと通信していることがある。ＣＷ調整マネージャ７１０−ａは、送信監視マネージャ８０５と、ターゲットＣＷマネージャ８１０と、ＣＷ計算マネージャ８１５とを含み得る。
【００７３】
[0076]受信機７０５−ａは、ＣＷ調整マネージャ７１０−ａに、およびワイヤレス通信デバイス８００の他の構成要素に受け渡され得る情報を受信し得る。ＣＷ調整マネージャ７１０−ａは、図７を参照しながら説明された動作を実行し得る。送信機７１５−ａは、ワイヤレス通信デバイス８００の他の構成要素から受信された信号を送信し得る。
【００７４】
[0077]送信監視マネージャ８０５は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ワイヤレス通信デバイス８００の２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別し得る。いくつかの例では、ＩＰＴ値を識別することは、ワイヤレス通信デバイス８００の第１のＬＢＴプロシージャとワイヤレス通信デバイス８００の第２のＬＢＴプロシージャとの間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別することを含み得る。いくつかの例では、ＩＰＴ値を識別することは、ワイヤレス通信デバイス８００の複数のＬＢＴプロシージャ間の送信の複数の識別された数を平均化することを含み得る。いくつかの例では、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数を識別することは、観測スロット長さ、初期測定延期期間、またはバックオフ期間のうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいて、共有無線周波数スペクトル帯域のエネルギーレベルを測定することを含み得る。いくつかの例では、測定されたエネルギーレベルがエネルギー検出しきい値を超えることに少なくとも部分的に基づいて、送信が決定され得る。送信監視マネージャ８０５はまた、後続のＬＢＴプロシージャに続いて、識別すること、決定すること、および計算することを繰り返し得る。
【００７５】
[0078]ターゲットＣＷマネージャ８１０は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定し得る。
【００７６】
[0079]ＣＷ計算マネージャ８１５は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷ値とワイヤレス通信デバイス８００の前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算し得る。いくつかの例では、新しいＣＷ値を計算することは、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも大きいことがあると決定することを含み得る。いくつかの例では、新しいＣＷ値を計算することは、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも小さいことがあると決定することを含み得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、新しいＣＷ値を最小ＣＷ値として設定し得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、２倍の前のＣＷ値を計算し得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、新しいＣＷ値を、２倍の前のＣＷ値が最大ＣＷ値を超える場合、最大ＣＷ値として設定し得るか、または、２倍の前のＣＷ値として設定し得る。いくつかの例では、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも小さいことがあると決定することはまた、前のＣＷ値とターゲットＣＷ値との間の差がしきい値を超えると決定することを含み得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間の差にスケーリングファクタを適用し得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間のスケーリングされた差に少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算し得る。
【００７７】
[0080]いくつかの例では、ワイヤレス通信デバイス８００は基地局であり、新しいＣＷは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、ＵＥへのＤＬ送信の送信のために使用され得る。ＣＷ計算マネージャ８１５はまた、基地局へのＵＬ送信を試みるようにスケジュールされたＵＥの数と、共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するように構成されたＵＥの総数とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値をスケーリングし得る。いくつかの例では、上記で説明されたワイヤレス通信デバイスはＵＥであり、新しいＣＷは、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する、基地局へのＵＬ送信の送信のために使用され得る。
【００７８】
[0081]図９は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするＣＷ調整マネージャ７１０−ｂのブロック図９００を示す。ＣＷ調整マネージャ７１０−ｂは、ＣＷ調整マネージャ７１０の態様の一例であり得、図７〜図８を参照しながら説明されたワイヤレス通信デバイス７００またはワイヤレス通信デバイス８００の構成要素であり得る。ＣＷ調整マネージャ７１０−ｂは、送信監視マネージャ８０５−ａと、ターゲットＣＷマネージャ８１０−ａと、ＣＷ計算マネージャ８１５−ａとを含み得る。これらの構成要素の各々は、図８を参照しながら説明された機能を実行し得る。ＣＷ調整マネージャ７１０−ｂはまた、ＣＣＡマネージャ９０５と、スケーリングファクタマネージャ９１０と、送信識別マネージャ９１５と、ＣＷシグナリングマネージャ９２０とを含み得る。
【００７９】
[0082]ＣＣＡマネージャ９０５は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値に少なくとも部分的に基づいてＬＢＴプロシージャを開始し得る。スケーリングファクタマネージャ９１０は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値を計算することが、新しいＣＷ値を計算する際に使用するためのスケーリングファクタを識別することを含むように、構成され得る。いくつかの例では、スケーリングファクタは、ターゲットＣＷと前のＣＷとの間の差のうちの１つまたは複数に少なくとも部分的に基づいて決定され得る。いくつかの例では、ワイヤレス通信デバイスによって送信されるべきデータのサービス品質（ＱｏＳ）パラメータが、新しいＣＷまたはターゲットＣＷの決定において使用され得る。スケーリングファクタマネージャ９１０は、共有無線周波数スペクトル帯域を使用して送信するノードの数を決定し得る。
【００８０】
[0083]送信識別マネージャ９１５は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、１つまたは複数の送信がデータ送信であると決定し得る。送信識別マネージャ９１５はまた、データ送信の決定に続いて、送信の数のカウントを増分し得、送信がデータ送信でないという決定（たとえば、送信制御送信という決定）に続いて、送信の数のカウントを維持し得る。
【００８１】
[0084]ＣＷシグナリングマネージャ９２０は、図１〜図６を参照しながら説明されたように、共有無線周波数スペクトル帯域を使用してＵＬ送信を基地局に送信する際の１つまたは複数のＵＥデバイスによる使用のために、新しいＣＷ値を１つまたは複数のＵＥデバイスにシグナリングするように構成され得る。
【００８２】
[0085]図１０は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートするＵＥ１０１５−ａを含むシステム１０００の図を示す。システム１０００は、ＵＥ１０１５−ａを含み得る、それは、図１〜図６を参照しながら説明されたＵＥ１１５、５１５、または６１５、あるいは図７または図８を参照しながら説明されたワイヤレス通信デバイス７００またはワイヤレス通信デバイス８００の一例であり得る。ＵＥ１０１５−ａは、図７〜図９を参照しながら説明されたＣＷ調整マネージャ７１０の一例であり得る、ＵＥ  ＣＷ調整マネージャ１０１０を含み得る。ＵＥ１０１５−ａは、通信を送信するための構成要素と通信を受信するための構成要素とを含む、双方向音声およびデータ通信のための構成要素をも含み得る。たとえば、ＵＥ１０１５−ａは、ＵＥ１０１５−ｂまたは基地局１００５と双方向に通信し得る。
【００８３】
[0086]ＵＥ１０１５−ａは、プロセッサ１００７と、（ソフトウェア／ファームウェアコード１０２０を含む）メモリ１０１７と、トランシーバ１０３５と、１つまたは複数のアンテナ１０４０とをも含み得、それらの各々は、（たとえば、１つまたは複数のバス１０４５を介して）直接または間接的に互いと通信し得る。トランシーバ１０３５は、本明細書で説明されるように、（１つまたは複数の）アンテナ１０４０あるいはワイヤードリンクまたはワイヤレスリンクを介して、１つまたは複数のネットワークと双方向に通信し得る。たとえば、トランシーバ１０３５は、基地局１００５またはＵＥ１０１５−ｂとの双方向通信をサポートし得る。トランシーバ１０３５は、パケットを変調し、変調されたパケットを送信のために（１つまたは複数の）アンテナ１０４０に与え、（１つまたは複数の）アンテナ１０４０から受信されたパケットを復調するためのモデムを含み得る。ＵＥ１０１５−ａは、単一のアンテナ１０４０を含み得るが、ＵＥ１０１５−ａはまた、複数のワイヤレス送信をコンカレントに送信または受信することが可能な複数のアンテナ１０４０を有し得る。
【００８４】
[0087]メモリ１０１７は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）および読取り専用メモリ（ＲＯＭ）を含み得る。メモリ１０１７は、プロセッサ１００７によって実行されたとき、ＵＥ１０１５−ａに本明細書で説明される様々な機能（たとえば、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整のための技法など）を実行させる命令を含むコンピュータ可読、コンピュータ実行可能ソフトウェア／ファームウェアコード１０２０を記憶し得る。代替的に、ソフトウェア／ファームウェアコード１０２０は、プロセッサ１００７によって直接的に実行可能でないことがあるが、（たとえば、コンパイルされ実行されたとき）コンピュータに本明細書で説明される機能を実行させ得る。プロセッサ１００７は、インテリジェントハードウェアデバイス（たとえば、中央処理ユニット（ＣＰＵ）、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）など）を含み得る
[0088]図１１は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする基地局１１０５−ａを含むシステム１１００の図を示す。基地局１１０５−ａは、図１〜図６または図１０を参照しながら説明された基地局１０５、５０５、６０５、または１００５、あるいは図７または図８を参照しながら説明されたワイヤレス通信デバイス７００またはワイヤレス通信デバイス８００の一例であり得る。基地局１１０５−ａは、図７〜図９を参照しながら説明されたＣＷ調整マネージャ７１０の一例であり得る、基地局ＣＷ調整マネージャ１１１０を含み得る。基地局１１０５−ａは、通信を送信するための構成要素と通信を受信するための構成要素とを含む、双方向音声およびデータ通信のための構成要素をも含み得る。たとえば、基地局１１０５−ａは、ＵＥ１１１５−ａまたはＵＥ１１１５−ｂ、あるいは他の基地局１１０５−ｂまたは１１０５−ｃと双方向に通信し得る。
【００８５】
[0089]いくつかの場合には、基地局１１０５−ａは１つまたは複数のワイヤードバックホールリンクを有し得る。基地局１１０５−ａは、コアネットワーク１３０へのワイヤードバックホールリンク（たとえば、Ｓ１インターフェースなど）を有し得る。基地局１１０５−ａはまた、基地局間バックホールリンク（たとえば、Ｘ２インターフェース）を介して、基地局１１０５−ｂおよび基地局１１０５−ｃなど、他の基地局１１０５と通信し得る。基地局１１０５の各々は、同じまたは異なるワイヤレス通信技術を使用してＵＥ１１１５と通信し得る。いくつかの場合には、基地局１１０５−ａは、基地局通信マネージャ１１２５を利用して１１０５−ｂまたは１１０５−ｃなどの他の基地局と通信し得る。いくつかの例では、基地局通信マネージャ１１２５は、基地局１１０５のうちのいくつかの間の通信を行うために、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａワイヤレス通信ネットワーク技術内のＸ２インターフェースを与え得る。いくつかの例では、基地局１１０５−ａは、コアネットワーク１３０を通して他の基地局と通信し得る。いくつかの場合には、基地局１１０５−ａは、ネットワーク通信マネージャ１１３０を通してコアネットワーク１３０と通信し得る。
【００８６】
[0090]基地局１１０５−ａは、プロセッサ１１０７と、（ソフトウェア／ファームウェアコード１１２０を含む）メモリ１１１７と、トランシーバ１１３５と、（１つまたは複数の）アンテナ１１４０とを含み得、それらの各々は、（たとえば、バスシステム１１４５を介して）互いと直接または間接的に通信していることがある。トランシーバ１１３５は、（１つまたは複数の）アンテナ１１４０を介して、マルチモードデバイスであり得るＵＥ１１１５と双方向に通信するように構成され得る。トランシーバ１１３５（または基地局１１０５−ａの他の構成要素）はまた、（１つまたは複数の）アンテナ１１４０を介して、１つまたは複数の他の基地局（図示せず）と双方向に通信するように構成され得る。トランシーバ１１３５は、パケットを変調し、変調されたパケットを送信のためにアンテナ１１４０に与え、アンテナ１１４０から受信されたパケットを復調するように構成されたモデムを含み得る。基地局１１０５−ａは、各々が１つまたは複数の関連するアンテナ１１４０をもつ、複数のトランシーバ１１３５を含み得る。トランシーバは、図７または図８を参照しながら説明された受信機７０５と送信機７１５との組合せの一例であり得る。
【００８７】
[0091]メモリ１１１７はＲＡＭおよびＲＯＭを含み得る。メモリ１１１７はまた、プロセッサ１１０７によって実行されたとき、基地局１１０５−ａに本明細書で説明される様々な機能（たとえば、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整のための技法、カバレージ拡張技法を選択すること、呼処理、データベース管理、メッセージルーティングなど）を実行させるように構成された命令を含んでいるコンピュータ可読、コンピュータ実行可能ソフトウェア／ファームウェアコード１１２０を記憶し得る。代替的に、ソフトウェア／ファームウェアコード１１２０は、プロセッサ１１０７によって直接的に実行可能でないことがあるが、たとえば、コンパイルされ実行されたとき、コンピュータに本明細書で説明される機能を実行させるように構成され得る。プロセッサ１１０７は、インテリジェントハードウェアデバイス、たとえば、ＣＰＵ、マイクロコントローラ、ＡＳＩＣなどを含み得る。プロセッサ１１０７は、エンコーダ、キュー処理モジュール、ベースバンドプロセッサ、無線ヘッドコントローラ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）など、様々な専用プロセッサを含み得る。
【００８８】
[0092]基地局通信マネージャ１１２５は、他の基地局１１０５との通信を管理し得る。いくつかの場合には、通信管理マネージャは、他の基地局１１０５と協働してＵＥ１１１５との通信を制御するためのコントローラまたはスケジューラを含み得る。たとえば、基地局通信マネージャ１１２５は、ビームフォーミングまたはジョイント送信などの様々な干渉緩和技法のためのＵＥ１１１５への送信のためのスケジューリングを協調させ得る。
【００８９】
[0093]ワイヤレス通信デバイス７００、ワイヤレス通信デバイス８００、およびＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０の構成要素は、適用可能な機能の一部または全部をハードウェアで実行するように適応された少なくとも１つのＡＳＩＣを用いて、個々にまたはまとめて実装され得る。代替的に、それらの機能は、少なくとも１つの集積回路（ＩＣ）上で、１つまたは複数の他の処理ユニット（またはコア）によって実行され得る。他の例では、当技術分野で知られている任意の様式でプログラムされ得る、他のタイプの集積回路（たとえば、ストラクチャード／プラットフォームＡＳＩＣ、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、または別のセミカスタムＩＣ）が使用され得る。各ユニットの機能はまた、全体的または部分的に、１つまたは複数の汎用または特定用途向けプロセッサによって実行されるようにフォーマットされた、メモリに組み込まれた命令を用いて実装され得る。
【００９０】
[0094]図１２は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１２００を示すフローチャートを示す。方法１２００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、ＵＥまたは基地局など、ワイヤレス通信デバイス、あるいはそれらの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１２００の動作は、図７〜図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、ＵＥまたは基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。
【００９１】
[0095]ブロック１２０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別し得る。ブロック１２０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【００９２】
[0096]ブロック１２１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定し得る。ブロック１２１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【００９３】
[0097]ブロック１２１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷ値とデバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算し得る。ブロック１２１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【００９４】
[0098]図１３は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１３００を示すフローチャートを示す。方法１３００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、ＵＥまたは基地局など、ワイヤレス通信デバイス、あるいはそれらの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１３００の動作は、図７〜図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、ＵＥまたは基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。方法１３００はまた、図１２を参照しながら説明された方法１２００の態様を組み込み得る。
【００９５】
[0099]ブロック１３０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別する。ブロック１３０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【００９６】
[0100]ブロック１３１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定する。ブロック１３１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【００９７】
[0101]ブロック１３１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算する。ブロック１３１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【００９８】
[0102]ブロック１３２０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値に少なくとも部分的に基づいて後続のＬＢＴプロシージャを開始する。ブロック１３２０の動作は、図９を参照しながら説明されたように、ＣＣＡマネージャ９０５によって実行され得る。
【００９９】
[0103]ブロック１３２５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、後続のＬＢＴプロシージャに続いて、識別すること、決定すること、および計算することを繰り返し得る。ブロック１３２５の動作は、上記で説明されたように、送信監視マネージャ８０５、ターゲットＣＷマネージャ８１０、および／またはＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１００】
[0104]図１４は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１４００を示すフローチャートを示す。方法１４００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、ＵＥまたは基地局など、ワイヤレス通信デバイス、あるいはそれらの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１４００の動作は、図７〜図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、ＵＥまたは基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。方法１４００はまた、図１２〜図１３を参照しながら説明された方法１２００、および１３００の態様を組み込み得る。
【０１０１】
[0105]ブロック１４０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別する。ブロック１４０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【０１０２】
[0106]ブロック１４１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定する。ブロック１４１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【０１０３】
[0107]ブロック１４１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも大きいと決定する。ブロック１４１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１０４】
[0108]ブロック１４２０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値を最小ＣＷ値として設定し得る。ブロック１４２０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１０５】
[0109]図１５は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１５００を示すフローチャートを示す。方法１５００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、ＵＥまたは基地局など、ワイヤレス通信デバイス、あるいはそれらの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１５００の動作は、図７〜図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、ＵＥまたは基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。方法１５００はまた、図１２〜図１４を参照しながら説明された方法１２００、１３００、および１４００の態様を組み込み得る。
【０１０６】
[0110]ブロック１５０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別する。ブロック１５０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【０１０７】
[0111]ブロック１５１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定する。ブロック１５１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【０１０８】
[0112]ブロック１５１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、前のＣＷ値がターゲットＣＷ値よりも小さいと決定する。ブロック１５１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１０９】
[0113]ブロック１５２０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、２倍の前のＣＷ値を計算する。ブロック１５２０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１１０】
[0114]ブロック１５２５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値を、２倍の前のＣＷ値が最大ＣＷ値を超える場合、最大ＣＷ値として設定し得るか、または、２倍の前のＣＷ値として設定し得る。ブロック１５２５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１１１】
[0115]図１６は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１６００を示すフローチャートを示す。方法１６００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、ＵＥまたは基地局など、ワイヤレス通信デバイス、あるいはそれらの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１６００の動作は、図７〜図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０、１０１０、または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、ＵＥまたは基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、ＵＥまたは基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。方法１６００はまた、図１２〜図１５を参照しながら説明された方法１２００、１３００、１４００、および１５００の態様を組み込み得る。
【０１１２】
[0116]ブロック１６０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別する。ブロック１６０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【０１１３】
[0117]ブロック１６１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定する。ブロック１６１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【０１１４】
[0118]ブロック１６１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、新しいＣＷ値を計算する際に使用するためのスケーリングファクタを識別し得る。ブロック１６１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１１５】
[0119]ブロック１６２０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間の差にスケーリングファクタを適用し得る。ブロック１６２０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１１６】
[0120]ブロック１６２５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷ値と前のＣＷ値との間のスケーリングされた差に少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算し得る。ブロック１６２５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１１７】
[0121]図１７は、本開示の様々な態様による、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートする方法１７００を示すフローチャートを示す。方法１７００の動作は、図１〜図１１を参照しながら説明されたように、基地局など、ワイヤレス通信デバイス、またはそれの構成要素によって実装され得る。たとえば、方法１７００の動作は、図７〜図９または図１１を参照しながら説明されたように、ＣＷ調整マネージャ７１０または１１１０によって実行され得る。いくつかの例では、基地局は、以下で説明される機能を実行するようにＵＥまたは基地局の機能要素を制御するためのコードのセットを実行し得る。追加または代替として、基地局は、専用ハードウェアを使用して、以下で説明される機能態様を実行し得る。方法１７００はまた、図１２〜図１６を参照しながら説明された方法１２００、１３００、１４００、１５００、および１６００の態様を組み込み得る。
【０１１８】
[0122]ブロック１７０５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの２つまたはそれ以上のＬＢＴプロシージャ間の、共有無線周波数スペクトル帯域を使用する送信の数に少なくとも部分的に基づいて、ＩＰＴ値を識別する。ブロック１７０５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、送信監視マネージャ８０５によって実行され得る。
【０１１９】
[0123]ブロック１７１０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、ＩＰＴ値に少なくとも部分的に基づいてターゲットＣＷ値を決定する。ブロック１７１０の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ターゲットＣＷマネージャ８１０によって実行され得る。
【０１２０】
[0124]ブロック１７１５において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、デバイスの前のＬＢＴプロシージャに関連する前のＣＷ値とターゲットＣＷ値とに少なくとも部分的に基づいて、新しいＣＷ値を計算する。ブロック１７１５の動作は、図８または図９を参照しながら説明されたように、ＣＷ計算マネージャ８１５によって実行され得る。
【０１２１】
[0125]ブロック１７２０において、デバイスは、図１〜図６を参照しながら説明されたように、共有無線周波数スペクトル帯域を使用してＵＬ送信をデバイスに送信する際の１つまたは複数のＵＥデバイスによる使用のために、新しいＣＷ値を１つまたは複数のＵＥデバイスにシグナリングし得る。ブロック１７２０の動作は、図９を参照しながら説明されたように、ＣＷシグナリングマネージャ９２０によって実行され得る。
【０１２２】
[0126]したがって、方法１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、および１７００は、共有無線周波数スペクトル帯域中での送信のためのＣＷ調整をサポートし得る。方法１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、および１７００は可能な実装形態を表すこと、ならびに動作およびステップは、他の実装形態が可能であるように、並べ替えられるかまたは場合によっては変更され得ることに留意されたい。いくつかの例では、方法１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、および１７００のうちの２つまたはそれ以上からの態様が組み合わせられ得る。
【０１２３】
[0127]本明細書の説明は、例を与えるものであり、特許請求の範囲に記載された範囲、適用可能性、または例を限定するものではない。本開示の範囲から逸脱することなく、説明された要素の機能および構成において変更が行われ得る。様々な例は、適宜に様々なプロシージャまたは構成要素を省略、置換、または追加し得る。また、いくつかの例に関して説明された特徴は、他の例において組み合わせられ得る。
【０１２４】
[0128]本明細書で説明された技法は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）、シングルキャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）、および他のシステムなど、様々なワイヤレス通信システムのために使用され得る。「システム」および「ネットワーク」という用語はしばしば互換的に使用される。ＣＤＭＡシステムは、ＣＤＭＡ２０００、ユニバーサル地上波無線アクセス（ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装し得る。ＣＤＭＡ２０００は、ＩＳ−２０００、ＩＳ−９５、およびＩＳ−８５６規格をカバーする。ＩＳ−２０００リリース０およびＡは、一般に、ＣＤＭＡ２０００  １Ｘ、１Ｘなどと呼ばれる。ＩＳ−８５６（ＴＩＡ−８５６）は、一般に、ＣＤＭＡ２０００  １ｘＥＶ−ＤＯ、高速パケットデータ（ＨＲＰＤ：High Rate Packet Data）などと呼ばれる。ＵＴＲＡは、広帯域ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ（登録商標））およびＣＤＭＡの他の変形態を含む。時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システムは、モバイル通信用グローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））などの無線技術を実装し得る。ＯＦＤＭＡシステムは、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）、発展型ＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ：Evolved UTRA）、米国電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ８０２．２０、Ｆｌａｓｈ−ＯＦＤＭなどの無線技術を実装し得る。ＵＴＲＡおよびＥ−ＵＴＲＡは、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションズシステム（ＵＭＴＳ：Universal Mobile Telecommunications System）の一部である。３ＧＰＰ  ＬＴＥおよびＬＴＥ−Ａは、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＵＭＴＳの新しいリリースである。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＵＭＴＳ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、およびＧＳＭは、「第３世代パートナーシッププロジェクト」（３ＧＰＰ：3rd Generation Partnership Project）と称する団体からの文書に記載されている。ＣＤＭＡ２０００およびＵＭＢは、「第３世代パートナーシッププロジェクト２」（３ＧＰＰ２：3rd Generation Partnership Project 2）と称する団体からの文書に記載されている。本明細書で説明された技法は、上述のシステムおよび無線技術、ならびに他のシステムおよび無線技術のために使用され得る。ただし、本明細書の説明は、例としてＬＴＥシステムについて説明し、上記の説明の大部分においてＬＴＥ用語が使用されるが、本技法はＬＴＥ適用例以外に適用可能である。
【０１２５】
[0129]本明細書で説明されたそのようなネットワークを含む、ＬＴＥ／ＬＴＥ−ａネットワークでは、ｅＮＢという用語は、概して、基地局を表すために使用され得る。本明細書で説明された１つまたは複数のワイヤレス通信システムは、異なるタイプのｅＮＢが様々な地理的領域にカバレージを与える、異種ＬＴＥ／ＬＴＥ−ａネットワークを含み得る。たとえば、各ｅＮＢまたは基地局は、マクロセル、スモールセル、または他のタイプのセルに通信カバレージを与え得る。「セル」という用語は、コンテキストに応じて、基地局、基地局に関連するキャリアまたはコンポーネントキャリア、あるいはキャリアまたは基地局のカバレージエリア（たとえば、セクタなど）を表すために使用され得る。
【０１２６】
[0130]基地局は、基地トランシーバ局、無線基地局、アクセスポイント、無線トランシーバ、ノードＢ、ｅＮＢ、ホームノードＢ、ホームｅノードＢ、または何らかの他の好適な用語を含み得るか、あるいはそのように当業者によって呼ばれることがある。基地局のための地理的カバレージエリアは、カバレージエリアの一部分のみを構成するセクタに分割され得る。本明細書で説明された１つまたは複数のワイヤレス通信システムは、異なるタイプの基地局（たとえば、マクロセル基地局またはスモールセル基地局）を含み得る。本明細書で説明されたＵＥは、マクロｅＮＢ、スモールセルｅＮＢ、リレー基地局などを含む、様々なタイプの基地局およびネットワーク機器と通信することが可能であり得る。異なる技術のための重複する地理的カバレージエリアがあり得る。
【０１２７】
[0131]マクロセルは、概して、比較的大きい地理的エリア（たとえば、半径数キロメートル）をカバーし、ネットワークプロバイダのサービスに加入しているＵＥによる無制限アクセスを可能にし得る。スモールセルは、マクロセルと比較して、マクロセルと同じまたは異なる（たとえば、認可、無認可などの）周波数帯域内で動作し得る、低電力基地局である。スモールセルは、様々な例によれば、ピコセル、フェムトセル、およびマイクロセルを含み得る。ピコセルは、たとえば、小さい地理的エリアをカバーし得、ネットワークプロバイダのサービスに加入しているＵＥによる無制限アクセスを可能にし得る。フェムトセルは、小さい地理的エリア（たとえば、自宅）を同じくカバーし得、フェムトセルとの関連を有するＵＥ（たとえば、限定加入者グループ（ＣＳＧ）中のＵＥ、自宅内のユーザのためのＵＥなど）による制限付きアクセスを与え得る。マクロセルのためのｅＮＢはマクロｅＮＢと呼ばれることがある。スモールセルのためのｅＮＢは、スモールセルｅＮＢ、ピコｅＮＢ、フェムトｅＮＢ、またはホームｅＮＢと呼ばれることがある。ｅＮＢは、１つまたは複数の（たとえば、２つ、３つ、４つなどの）セル（たとえば、コンポーネントキャリア）をサポートし得る。ＵＥは、マクロｅＮＢ、スモールセルｅＮＢ、リレー基地局などを含む、様々なタイプの基地局およびネットワーク機器と通信することが可能であり得る。
【０１２８】
[0132]本明細書で説明された１つまたは複数のワイヤレス通信システムは、同期動作または非同期動作をサポートし得る。同期動作の場合、基地局は同様のフレームタイミングを有し得、異なる基地局からの送信は近似的に時間的に整合され得る。非同期動作の場合、基地局は異なるフレームタイミングを有し得、異なる基地局からの送信は時間的に整合されないことがある。本明細書で説明された技法は、同期動作または非同期動作のいずれかのために使用され得る。
【０１２９】
[0133]本明細書で説明されたダウンリンク送信は順方向リンク送信と呼ばれることもあり、アップリンク送信は逆方向リンク送信と呼ばれることもある。たとえば、図１および図２を参照しながら説明されたワイヤレス通信システム１００および２００を含む、本明細書で説明された各通信リンクは、１つまたは複数のキャリアを含み得、ここで、各キャリアは、複数のサブキャリアからなる信号（たとえば、異なる周波数の波形信号）であり得る。各被変調信号は、異なるサブキャリア上で送られ得、制御情報（たとえば、基準信号、制御チャネルなど）、オーバーヘッド情報、ユーザデータなどを搬送し得る。本明細書で説明された通信リンク（たとえば、図１を参照しながら説明された通信リンク１２５）は、周波数分割複信（ＦＤＤ）動作を使用して（たとえば、対スペクトルリソースを使用して）または時分割複信（ＴＤＤ）動作を使用して（たとえば、不対スペクトルリソースを使用して）双方向通信を送信し得る。ＦＤＤ（たとえば、フレーム構造タイプ１）およびＴＤＤ（たとえば、フレーム構造タイプ２）のためのフレーム構造が定義され得る。
【０１３０】
[0134]添付の図面に関して本明細書に記載された説明は、例示的な構成について説明しており、実装され得るまたは特許請求の範囲内に入るすべての例を表すとは限らない。本明細書で使用される「例示的」という用語は、「例、事例、または例示の働きをすること」を意味し、「好ましい」または「他の例よりも有利な」を意味しない。詳細な説明は、説明された技法の理解を与えるための具体的な詳細を含む。ただし、これらの技法は、これらの具体的な詳細なしに実施され得る。いくつかの事例では、説明された例の概念を不明瞭にすることを回避するために、よく知られている構造およびデバイスがブロック図の形式で示される。
【０１３１】
[0135]添付の図において、同様の構成要素または特徴は同じ参照ラベルを有し得る。さらに、同じタイプの様々な構成要素は、参照ラベルの後に、ダッシュと、それらの同様の構成要素の間で区別する第２のラベルとを続けることによって区別され得る。第１の参照ラベルのみが本明細書において使用される場合、その説明は、第２の参照ラベルにかかわらず、同じ第１の参照ラベルを有する同様の構成要素のいずれにも適用可能である。
【０１３２】
[0136]本明細書で説明された情報および信号は、多種多様な技術および技法のいずれかを使用して表され得る。たとえば、上記の説明全体にわたって言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁界または磁性粒子、光場または光学粒子、あるいはそれらの任意の組合せによって表され得る。
【０１３３】
[0137]本明細書の開示に関して説明された様々な例示的なブロックおよびモジュールは、汎用プロセッサ、ＤＳＰ、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡまたは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートまたはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、あるいは本明細書で説明された機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せを用いて実装または実行され得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであり得るが、代替として、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であり得る。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組合せ（たとえば、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）とマイクロプロセッサとの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連携する１つまたは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成）としても実装され得る。
【０１３４】
[0138]本明細書で説明された機能は、ハードウェア、プロセッサによって実行されるソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せで実装され得る。プロセッサによって実行されるソフトウェアで実装される場合、機能は、１つまたは複数の命令またはコードとしてコンピュータ可読媒体上に記憶されるか、あるいはコンピュータ可読媒体を介して送信され得る。他の例および実装形態は、本開示の範囲内および添付の特許請求の範囲内に入る。たとえば、ソフトウェアの性質により、本明細書で説明された機能は、プロセッサ、ハードウェア、ファームウェア、ハードワイヤリング、またはこれらのうちのいずれかの組合せによって実行されるソフトウェアを使用して実装され得る。機能を実装する特徴はまた、機能の部分が、異なる物理的ロケーションにおいて実装されるように分散されることを含めて、様々な位置に物理的に配置され得る。また、特許請求の範囲を含めて、本明細書で使用される場合、項目の列挙（たとえば、「のうちの少なくとも１つ」あるいは「のうちの１つまたは複数」などの句で終わる項目の列挙）中で使用される「または」は、たとえば、Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つの列挙が、ＡまたはＢまたはＣまたはＡＢまたはＡＣまたはＢＣまたはＡＢＣ（すなわち、ＡおよびＢおよびＣ）を意味するような包括的列挙を示す。
【０１３５】
[0139]本明細書で使用される「に基づいて」という句は、条件の閉集合への参照として解釈されないものとする。たとえば、「条件Ａに基づいて」と記述された例示的なステップは、本開示の範囲から逸脱することなく条件Ａと条件Ｂの両方に基づき得る。言い換えれば、本明細書で使用される「に基づいて」という句は、「に少なくとも部分的に基づいて」という句と同様にして解釈されるものとする。
【０１３６】
[0140]コンピュータ可読媒体は、ある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を可能にする任意の媒体を含む、非一時的コンピュータ記憶媒体と通信媒体の両方を含む。非一時的記憶媒体は、汎用または専用コンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体であり得る。限定ではなく例として、非一時的コンピュータ可読媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、電気的消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ（登録商標））、コンパクトディスク（ＣＤ）ＲＯＭまたは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージまたは他の磁気ストレージデバイス、あるいは命令またはデータ構造の形態の所望のプログラムコード手段を搬送または記憶するために使用され得、汎用もしくは専用コンピュータ、または汎用もしくは専用プロセッサによってアクセスされ得る、任意の他の非一時的媒体を備えることができる。また、いかなる接続もコンピュータ可読媒体と適切に呼ばれる。たとえば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースから送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、ＤＳＬ、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用されるディスク（disk）およびディスク（disc）は、ＣＤ、レーザーディスク（登録商標）（disc）、光ディスク（disc）、デジタル多用途ディスク（disc）（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク（disk）およびＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク（disc）を含み、ここで、ディスク（disk）は、通常、データを磁気的に再生し、ディスク（disc）は、データをレーザーで光学的に再生する。上記の組合せもコンピュータ可読媒体の範囲内に含まれる。
【０１３７】
[0141]本明細書の説明は、当業者が本開示を作成または使用することができるように与えられた。本開示への様々な変更は当業者には容易に明らかとなり、本明細書で定義された一般原理は、本開示の範囲から逸脱することなく他の変形形態に適用され得る。したがって、本開示は、本明細書で説明された例および設計に限定されるべきでなく、本明細書で開示された原理および新規の特徴に合致する最も広い範囲を与えられるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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