(57)【要約】  無線電力伝送システムのための通知技術が記載される。一実施例では、例えば、装置は、電力送信ユニット（PTU）とロジックとを含んでもよく、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、電力伝送状態にあるPTUの動作中にPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始し、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU）に送信し、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定する。他の実施例が記載され、特許請求の範囲に記載される。
2018523448.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力送信ユニット（PTU）とロジックとを含む装置であって、
前記ロジックの少なくとも一部はハードウェアであり、前記ロジックは、電力伝送状態にある前記PTUの動作中に前記PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始し、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU）に送信し、前記異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、前記PTUを前記電力伝送状態に維持するか否かを決定する装置。
【請求項２】
前記ロジックは、帯域内シグナリング機構を介して前記異質物体通知メッセージを前記PRUに送信する、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記帯域内シグナリング機構は、前記PTUの電力送信の変調を含む、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記ロジックは、帯域外シグナリング機構を介して前記異質物体通知メッセージを前記PRUに送信する、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記ロジックは、前記異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、前記PTUを非電力伝送状態に遷移させる、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記非電力伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記ロジックは、前記PTUを前記非電力伝送状態に遷移させる前に、プログラム可能な遅延を実施させる、請求項６に記載の装置。
【請求項９】
前記ロジックは、前記異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、前記PTUを前記電力伝送状態に維持する、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
電力送信ユニット（PTU）から電力を受信するための電力受信ユニット（PRU）とロジックと含む無線充電可能デバイスであって、
前記ロジックの少なくとも一部はハードウェアであり、前記ロジックは、前記PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージを受信し、前記異質物体通知メッセージの受信に応じて、異質物体警告の提示を引き起こすためにユーザ警告手順を開始する無線充電可能デバイス。
【請求項１１】
前記ユーザ警告手順は、前記無線充電可能デバイスにおいて前記異質物体警告を提示することを含む、請求項１０に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１２】
前記ユーザ警告手順は、リモートモバイルデバイスにおいて前記異質物体警告の提示を引き起こすために警告転送メッセージを送信することを含む、請求項１０に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１３】
前記ロジックは、帯域外シグナリング機構を介してリモートデバイスから前記異質物体通知メッセージを受信する、請求項１０に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１４】
前記帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む、請求項１３に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１５】
少なくとも１つのプロセッサと少なくとも１つのメモリとを含む、請求項１０乃至１４のうちいずれか１項に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１６】
少なくとも１つの無線周波数（RF）トランシーバと少なくとも１つのRFアンテナとを含む、請求項１５に記載の無線充電可能デバイス。
【請求項１７】
無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、
電力伝送状態にある電力送信ユニット（PTU）の動作中に前記無線電力伝送デバイスの前記PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始させ、
異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU）に送信させ、
前記異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、前記PTUを前記電力伝送状態に維持するか否かを決定させる命令のセットを含むコンピュータプログラム。
【請求項１８】
前記無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、帯域内シグナリング機構を介して前記異質物体通知メッセージを前記PRUに送信させる命令を含む、請求項１７に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１９】
前記帯域内シグナリング機構は、前記PTUの電力送信の変調を含む、請求項１８に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２０】
前記無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、帯域外シグナリング機構を介して前記異質物体通知メッセージを前記PRUに送信させる命令を含む、請求項１７に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２１】
前記帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む、請求項２０に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２２】
前記無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、前記異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、前記PTUを非伝送状態に遷移させる命令を含む、請求項１７に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２３】
前記非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む、請求項２２に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２４】
前記無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、前記PTUを非電力伝送状態に遷移させる前に、プログラム可能な遅延を実施させる命令を含む、請求項２２に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２５】
前記無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、前記無線電力伝送デバイスに対して、前記異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、前記PTUを前記電力伝送状態に維持させる命令を含む、請求項１７に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２６】
請求項１７乃至２５のうちいずれか１項に記載のコンピュータプログラムを記憶した少なくとも１つのコンピュータ読み取り可能記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
ここに記載の実施例は、概して無線電力伝送システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
典型的な近距離無線伝送システムでは、電力送信ユニット（PTU：power  transmitting  unit）は、そのPTCの伝送範囲内に位置する互換デバイスに電力を無線で伝送することができる。ユーザデバイスの無線充電を開始するために、ユーザは、伝送範囲内に位置する地点にそのユーザデバイスを単に配置すればよい。多くのシステムでは、充電されるべきもの以外の物体がPTU伝送範囲内に不注意に配置されることは容易であり、よくあることすらあり得る。いくつかの種類の物体は、伝送範囲内に配置された場合、システムの性能に有害な影響を有することがある。例えば、様々な種類の物体は、伝送範囲内の互換デバイスに電力を無線で伝送するPTUの能力と干渉することがあり、安全上の問題を与える可能性すら有することがある。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】第１の動作環境の実施例を示す。
【図２】第２の動作環境の実施例を示す。
【図３】第３の動作環境の実施例を示す。
【図４】第１の論理フローの実施例を示す。
【図５】第２の論理フローの実施例を示す。
【図６】第３の論理フローの実施例を示す。
【図７Ａ】第１の記憶媒体の実施例を示す。
【図７Ｂ】第２の記憶媒体の実施例を示す。
【図８】デバイスの実施例を示す。
【図９】無線ネットワークの実施例を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
様々な実施例は、無線電力伝送システムのための通知技術を対象とする。一実施例では、例えば、装置は、電力送信ユニット（PTU：power  transmitting  unit）とロジックとを含んでもよく、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、電力伝送状態にあるPTUの動作中にPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始し、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU：power  receiving  unit）に送信し、異質物体が悪事の働く物体（rogue  object）を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定する。他の実施例が記載され、特許請求の範囲に記載される。
【０００５】
様々な実施例は、１つ以上の要素を含んでもよい。要素は、特定の動作を実行するように構成されたいずれかの構造を含んでもよい。各要素は、所与のセットの設計パラメータ又は性能上の制約の要求の通りに、ハードウェア、ソフトウェア又はこれらのいずれかの組み合わせとして実装されてもよい。実施例は、一例として特定のトポロジにおける限られた数の要素を用いて説明され得るが、実施例は、所与の実装の要求の通りに、別のトポロジにおいてより多くの要素又はより少ない要素を含んでもよい。「一実施例」又は「実施例」へのいずれかの参照は、実施例に関して説明する特定の機能、構造又は特徴が少なくとも１つの実施例に含まれることは、留意するに値する。明細書における様々な場所に「一実施例では」、「いくつかの実施例では」及び「様々な実施例では」という語句が現れることは、必ずしも同じ実施例を示しているとは限らない。
【０００６】
ここでの実施例は、概して無線電力伝送システムを対象とする。様々な実施例は、１つ以上の無線電力伝送標準に従って実行される無線電力伝送を伴ってもよい。いくつかの実施例で使用され得る無線電力伝送技術及び／又は標準は、例えば、Alliance  for  Wireless  Powerにより公表されたRezence標準、Wireless  Power  Consortiumにより公表されたQi標準、及びPower  Matters  Allianceにより公表されたPower  2.0標準を含んでもよい。実施例は、これらの例に限定されない。
【０００７】
様々な実施例は、１つ以上の無線通信標準に従って実行される無線通信を伴ってもよい。例えば、いくつかの実施例は、2014年12月にリリースされたBluetooth  Core  Specification 4.2によるBluetooth  Low  Energy（Bluetooth  Smartとしても知られる）、及び／又はそのいずれかの前身、後継及び／又は変形における無線通信を伴ってもよい。様々な実施例で使用され得る無線通信技術及び／又は標準は、限定なしに、IEEE802.11、IEEE802.11a、IEEE802.11b、IEEE802.11g、IEEE802.11n、IEEE802.11u、IEEE802.11ac、IEEE802.11ad、IEEE 802.11af及び／又はIEEE802.11ah標準のようなIEEE無線通信標準、IEEE802.11  High  Efficiency  WLAN（HEW）Study  Groupにより開発されたHigh-Efficiency  Wi-Fi標準、Wi-Fi、Wi-Fi Direct、Wi-Fi  Direct  Services、Wireless  Gigabit（WiGig）、WiGig  Display  Extension（WDE）、WiGig  Bus  Extension（WBE）、WiGig  Serial  Extension（WSE）標準のようなWi-Fi  Alliance（WFA）無線通信標準、及び／又はWFA  Neighbor  Awareness  Networking（NAN）Task  Groupにより開発された標準を含んでもよい。いくつかの実施例は、１つ以上の次世代60GHz（NG60：next-generation  60  GHz）無線ローカルエリアネットワーク（WLAN：wireless  local  area  network）通信標準及び／又は１つ以上のミリ波（mmWave：milimeter-wave）無線通信標準に従って実行される無線通信標準を伴ってもよい。
【０００８】
様々な実施例は、１つ以上のブロードバンド無線通信標準に従って実行される無線通信を伴ってもよい。例えば、いくつかの実施例は、後述の前身、後継及び／又は変形を含み、１つ以上の3rd  Generation   Partnership  Project（3GPP）、3GPP  Long  Term  Evolution（LTE）及び／又は3GPP  LTE-Advanced（LTE-A）技術及び／又は標準に従って実行される無線通信を伴ってもよい。様々な実施例で利用さえ得るブロードバンド無線通信技術／標準の更なる例は、限定なしに、後述の前身、後継及び／又は変形を含み、Global  System  for  Mobile  Communications（GSM）／Enhanced  Data  Rates  for  GSM  Evolution（EDGE）、Universal  Mobile  Telecommunications  System（UMTS）／High  Speed  Packet  Access（HSPA）及び／又はGSM  with  General  Packet  Radio  Service（GPRS）システム（GSM／GPRS）、IEEE802.16m及び／又はIEEE802.16pのようなIEEE802.16無線ブロードバンド標準、International  Mobile  Telecommunications  Advanced（IMT-ADV）、Worldwide  Interoperability  for  Microwave  Access（WiMAX）及び／又はWiMAX  II、Code  Division  Multiple  Access（CDMA）2000（例えば、CDMA2000  1xRTT、CDMA2000  EV-DO、CDMA  EV-DV等）、High  Performance  Radio  Metropolitan  Area  Network（HIPERMAN）、Wireless  Broadband（WiBro）、High  Speed  Downlink  Packet  Access（HSDPA）、High  Speed  Orthogonal  Frequency-Division  Multiplexing（OFDM）Packet  Access（HSOPA）、High-Speed  Uplink  Packet  Access（HSUPA）技術及び／又は標準を含んでもよい。いくつかの実施例で使用され得る無線通信技術及び／は標準の更なる例は、限定なしに、後述のいずれかの前身、改訂、後継及び／又は変形を含み、3GPP  Technical  Report（TR）23.887、3GPP  Technical  Specification（TS）22.368及び／又は3GPP  TS  23.682に具現されているもののようなマシンタイプ通信（MTC：machine-type  communications）標準、及び／又はNFC  Forumにより開発された標準のような近距離通信（NFC：near-field  communication）を含んでもよい。
【０００９】
図１は、様々な実施例を表してもよい動作環境100の例を示す。動作環境100において、無線充電ステーション102は、電力を伝送領域103内の能力のあるデバイスに無線で伝送する能力で構成される。伝送領域103のサイズ及び形状並びに無線充電ステーション102に対するその位置及び向きは、実施例によって変化してもよく、図１に示す例では限定されないことに値する。この例では、無線充電ステーション102は、電力を伝送領域103内に位置する複数の無線充電可能デバイス（WCD：wirelessly-chargeable  device）104に提供する。無線充電ステーション102は、電力送信ユニット（PTU：power  transmitting  unit）106を含み、複数のWCD104のそれぞれの各電力受信ユニット（PRU：power  receiving  unit）108に電力を伝送するためにそれを使用する。いくつかの実施例では、PTU106は、共振誘導結合を介して電力をPRU108に伝送してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１０】
図２は、様々な実施例を表してもよい動作環境200の例を示す。動作環境200において、図１の動作環境100の複数のWCD104に加えて、異物210及び悪事の働く物体212が無線充電ステーション102の伝送領域103内に位置する。異物210は、概して、伝送領域103内のその存在によって、無線充電ステーション102が伝送領域103内のWCD104に電力を無線で伝送することができる効率を低下させるいずれかの物体を含んでもよい。いくつかの実施例では、異物210の例は、限定なしに、コイン及び鍵を含んでもよい。異質物体212は、概して、伝送領域103内のその存在によって、安全上の問題を与えるいずれかの物体、及び／又はPTU106及び／又は無線充電ステーション102に損傷を引き起こす脅威を与えるいずれかの物体を含んでもよい。非限定的な例示的な実施例では、悪事の働く物体212は、無線充電ステーション102の近くに置かれた場合、潜在的に非常に暑くなり火災の危険を与える可能性があるデジタルビデオディスク（DVD：digital  video  disk）を含んでもよい。以下では、「異質物体（extraneous  object）」という用語は、異物（foreign  object）と悪事の働く物体（rogue  object）との双方を含む包括的な用語として使用されるものとする。この定義によれば、所与の異質物体は、異物210のような異物でもよく、或いは悪事の働く物体212のような悪事の働く物体でもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１１】
伝送領域103内の異質物体の存在に潜在的に関連し得る望ましくない効果を鑑みて、無線充電ステーション102は、異質物体検出手順を使用して伝送領域103内の異質物体の存在を検査するように構成されてもよい。様々な実施例では、無線充電ステーション102は、伝送領域103に入る可能性がある異質物体が比較的迅速に検出されることを確保するための選択されたレートで、異質物体検出手順を周期的に繰り返すように構成されてもよい。いくつかの実施例では、異質物体検出手順は、無線充電ステーション102が異質物体の存在を検出することと、いずれかのこのような物体が悪事の働く物体であるか否かを決定することとの双方を行うことを可能にし得る。様々な実施例では、異質物体の存在を検出すると、無線充電ステーション102は、いずれかの悪事の働く物体が存在するか否かに基づいて決定された方式で進めてもよい。いくつかの実施例では、１つ以上の悪事の働く物体が存在すると決定したことに応じて、無線充電ステーション102は、PTU106を電力伝送状態から非伝送状態に遷移させてもよい。様々なこのような実施例では、非伝送状態は、ラッチングフォールト（latching  fault）状態を含んでもよい。他方、１つ以上の異質物体が存在するが、いずれも悪事の働く物体を含まないと決定したことに応じて、無線充電ステーション102は、PTU106を電力伝送状態に維持してもよい。
【００１２】
動作環境200において、伝送領域103内のいずれかの異質物体の存在、及びその検出に続いて無線充電ステーション102により行われるアクションは、無線充電ステーション102から電力を受信する様々なWCD104の能力に影響を与えてもよい。悪事の働く物体212の存在のため、無線充電ステーション102がPTU106を非伝送状態に遷移させた場合、様々なWCD104は、もはやPTU106から電力を全く受信しない。悪事の働く物体212が存在しない場合であり、したがって、無線充電ステーション102がPTU106を電力伝送状態に維持する場合であっても、異物210の存在は、様々なWCD104がPTU106から電力を受信する効率を低下させ得る。これらの効果は、様々なWCD104のユーザに関してユーザ体験に悪影響を与える可能性を有する。例えば、充電するためにWCD104を伝送領域103内に配置した後に、ユーザが後で戻り、伝送領域103内の異質物体の存在のため、WCD104が部分的にしか充電されていないこと又は全く充電されていないことを見つける可能性がある。異質物体の存在の認識が無線充電ステーション102に限られる場合、伝送領域103内の異質物体の存在のユーザの最初に受ける兆候は、ユーザのデバイスが適切／効率的に充電するのに失敗するという形式になる。
【００１３】
無線電力伝送システムにおける無線充電可能デバイスのユーザに関してユーザ体験を改善するためにいくつかの実施例で実装され得る無線電力伝送システムのための通知技術が、ここに開示される。様々なこのような技術によれば、PTUの伝送範囲内の異質物体の検出に応じて、通知は、伝送領域内に位置する１つ以上のPRUに送信されてもよい。いくつかの実施例では、通知は、帯域内シグナリング機構を使用して送信されてもよい。様々な他の実施例では、通知は、帯域内シグナリング機構を介したものではなく、或いはそれに加えて、帯域外シグナリング機構を使用して送信されてもよい。いくつかの実施例では、このような通知の受信に応じて、次に、所与のPRUは、PRUが含まれるWCDにおいてユーザ警告手順を開始してもよい。様々なこのような実施例では、ユーザ警告手順に従って、警告メッセージ、ウィンドウ、ダイアログ、アイコン、音又は他の種類の通知がWCDにおいて／により、WCDと同じユーザに関連する他のデバイスにおいて／により、或いはこれらの双方において／により提示されてもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１４】
図３は、いくつかの実施例における無線電力伝送システムのための開示の通知技術の実装を表してもよい動作環境300の例を示す。動作環境300において、無線充電ステーション302は、伝送領域303内のWCDに電力を提供するために、PTU306を使用することができる。伝送領域303内に位置するWCD304は、PRU308を使用して無線充電ステーション302から電力を受信することができる。様々な実施例では、無線充電ステーション302、伝送領域303及びPTU306は、それぞれ図１及び図２の無線充電ステーション102、伝送領域103及びPTU106と同じでもよく、或いは類似してもよい。いくつかの実施例では、WCD304及びPRU308は、それぞれ図１及び２のいずれかの特定のWCD104及び対応するPRU108と同じでもよく、或いは類似してもよい。様々な実施例では、WCD304は、モバイル電話、スマートフォン、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、電子リーダ、パーソナルデジタルアシスタント（PDA：personal  digital  assistant）、又は他の種類のモバイルコンピューティングデバイスのようなモバイルコンピューティングデバイスを含んでもよい。いくつかの実施例では、１つ以上の他のWCDは、WCD304に加えて伝送領域303内に位置してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１５】
様々な実施例では、無線充電ステーション302は、管理コンポーネント314を含んでもよい。管理コンポーネント314は、概して、伝送領域303内のWCDへの電力の無線提供に関してPTU306の動作を管理するように構成されたロジックを含んでもよい。いくつかの実施例では、通常の動作中に、管理コンポーネント314は、伝送領域303内の検出状況に基づいて複数の可能な動作状態の中でPTU306を遷移させるように動作可能でもよい。様々な実施例では、管理コンポーネント314は、ソフトウェアロジック、ハードウェアロジック又は双方の組み合わせを含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１６】
いくつかの実施例では、無線充電ステーション302は、通信コンポーネント316を含んでもよい。通信コンポーネント316は、伝送領域303に入る可能性があるか、或いは無線充電ステーション302の無線通信範囲内に移動する可能性があるWCD及び／又は他のデバイスとの、無線充電ステーション302の一部の通信を管理するように構成されたロジックを含んでもよい。様々な実施例では、通信コンポーネント316は、このようなデバイスと通信するための１つ以上の無線シグナリング機構を使用することができてもよい。いくつかの実施例では、通信コンポーネント316は、ソフトウェアロジック、ハードウェアロジック又は双方の組み合わせを含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１７】
様々な実施例では、無線充電ステーション302は、１つ以上の無線周波数（RF：radio  frequency）トランシーバ342を含んでもよい。RFトランシーバ342は、様々な適切な無線通信技術を使用して信号を送信及び受信することができる１つ以上の無線機を含んでもよい。このような技術は、１つ以上の無線ネットワークの間での通信を伴ってもよい。例示的な無線ネットワークは、セルラ無線アクセスネットワーク、無線ローカルエリアネットワーク（WLAN：wireless  local  area  network）、無線パーソナルエリアネットワーク（WPAN：wireless  personal  area  network）、無線メトロポリタンエリアネットワーク（WMAN：wireless  metropolitan  area  network）及び衛星ネットワークを含む（しかし、これらに限定されない）。いくつかの実施例では、RFトランシーバ342のうち１つ以上は、2014年12月にリリースされたBluetooth  Core  Specification  4.2によるBluetooth  Low  Energy（Bluetooth  Smartとしても知られる）、及び／又はその前身、後継及び／又は変形で無線通信を実行することができてもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１８】
様々な実施例では、無線充電ステーション302は、１つ以上のRFアンテナ344を含んでもよい。いずれかの特定のRFアンテナ344の例は、限定なしに、内部アンテナ、無指向性アンテナ、モノポールアンテナ、ダイポールアンテナ、エンドフェッドアンテナ、円偏波アンテナ、マイクロストリップアンテナ、ダイバーシチアンテナ、デュアルアンテナ、３バンドアンテナ、４バンドアンテナ等を含んでもよい。いくつかの実施例では、RFトランシーバ342は、１つ以上のRFアンテナ344を使用してメッセージ及び／又はデータを送信及び／又は受信するように動作可能でもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００１９】
様々な実施例では、無線充電ステーション302の通常の動作中に、PTU306は、電力をPRU308に無線で伝送するように動作可能でもよい。いくつかの実施例では、PTU306は、共振誘導結合のような磁気共振に基づく技術を使用して電力をPRU308に無線で伝送してもよい。このような実施例に関して、「電力送信周波数」という用語は、以下で、電力が無線で伝送される磁気共振の周波数を示すために使用されるものとする。様々な実施例では、PTU306は、実質的に固定の電力送信周波数に従って電力をPRU308に無線で伝送してもよい。いくつかの実施例では、例えば、PTU306は、6.78MHzの実質的に固定の電力送信周波数に従って電力をPRU308に無線で伝送してもよい。実施例はこの例に限定されない。
【００２０】
様々な実施例では、PTU306は、帯域内シグナリング機構を使用してPRU308と通信することができてもよい。いくつかのこのような実施例では、帯域内シグナリング機構を使用したPRU308との通信は、電力をPRU308に無線で配信するために使用される電力送信周波数の変調を介して実現されてもよい。様々な実施例では、さらに又は或いは、PTU306は、帯域外シグナリング機構を使用してPRU308と通信することができてもよい。いくつかのこのような実施例では、帯域外シグナリング機構を使用したPRU308との通信は、PTU306及びPRU308の双方が接続を有する無線ネットワークにおける無線通信を含んでもよい。様々な実施例では、例えば、PTU306及びPRU308は、Bluetooth  Low  Energy無線ネットワークへの接続を共に保持してもよく、PTU306による帯域外シグナリング機構の使用は、Bluetooth  Low  Energy無線ネットワークを通じてメッセージをPRU308に送信することを伴ってもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００２１】
いくつかの実施例では、PTU306が電力をWCD304に無線で伝送する電力伝送状態にあるPTU306の動作中に、管理コンポーネント314は、伝送領域303内の異質物体の存在を検査するために、異質物体検出手順を実行してもよい。様々な実施例では、無線充電ステーション302は、規則的な時間間隔で異質物体検出手順を繰り返し実行してもよい。いくつかの実施例では、異質物体検出手順中に、管理コンポーネント314は、PTU306における反射インピーダンスの測定を分析することにより、伝送領域303内の異質物体の存在を検査してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２２】
様々な実施例では、異質物体検出手順中に、管理コンポーネント314は、伝送領域303内の異質物体318の存在を検出してもよい。いくつかの実施例では、管理コンポーネント314は、異質物体318が異物を含むか悪事の働く物体を含むかを決定してもよい。様々な実施例では、管理コンポーネント314は、PTU306における反射インピーダンスの実数成分及び虚数成分を分析することにより、この決定を実行してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２３】
いくつかの実施例では、異質物体318の検出に応じて、通信コンポーネント316は、無線充電ステーション302の伝送範囲303内の異質物体318の存在をWCD304に通知するために、異質物体通知メッセージ320の送信を引き起こすように動作可能でもよい。様々な実施例では、異質物体通知メッセージ320は、単に少なくとも１つの異質物体が伝送範囲303内で検出されたことを示してもよい。いくつかの他の実施例では、異質物体通知メッセージ320は、異質物体検出手順中に検出されたいずれかの異質物体に関する更なる詳細を含んでもよい。例えば、様々な実施例では、異質物体通知メッセージ320は、いずれかの悪事の働く物体が検出された異質物体の中に含まれるか否かを指定する情報を含んでもよい。他の例では、いくつかの実施例では、異質物体通知メッセージ320は、検出された異質物体の存在により引き起こされる充電効率の推定の低下を示す情報を含んでもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００２４】
様々な実施例では、通信コンポーネント316は、異質物体通知メッセージ320を帯域内シグナリング機構を使用して送信させるように動作可能でもよい。例えば、いくつかの実施例では、通信コンポーネント316は、その電力送信周波数を変調することにより、PTU306に異質物体通知メッセージ320を送信させるように動作可能でもよい。様々なこのような実施例では、PRU308は、電力送信周波数の変調を検出し、帯域内シグナリング機構に従って異質物体通知メッセージ320を受信するために、信号処理技術を使用してPRU308における磁気誘導電流の特性を分析してもよい。いくつかの実施例では、通信コンポーネント316は、異質物体通知メッセージ320を帯域外シグナリング機構を使用して送信させるように動作可能でもよい。例えば、様々な実施例では、通信コンポーネント316は、Bluetooth  Low  Energy無線ネットワーク接続を介して異質物体通知メッセージ320をPRU308に送信するように、１つ以上のRFトランシーバ342及び１つ以上のRFアンテナ344で動作可能でもよい。いくつかのこのような実施例では、WCD304は、１つ以上のRFトランシーバ及び１つ以上のRFアンテナを含んでもよく、これらを介して、帯域外シグナリング機構に従って異質物体通知メッセージ320を受信してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２５】
様々な実施例では、異質物体通知メッセージ320の送信の後に、管理コンポーネント314は、異質物体318が悪事の働く物体であるか否かに基づいて決定された方式で進めてもよい。いくつかの実施例では、異質物体318が悪事の働く物体ではないという決定に応じて、管理コンポーネント314は、PTU306を電力伝送状態に維持するように動作可能でもよい。様々な実施例では、異質物体318が悪事の働く物体であるという決定に応じて、管理コンポーネント314は、PTU306を電力伝送状態から非伝送状態に遷移させるように動作可能でもよい。いくつかの実施例では、非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含んでもよい。様々な実施例では、管理コンポーネント314は、直ちにこの遷移を開始するのではなく、PTU306を電力伝送状態から遷移させる前に、状態遷移遅延間隔が経過するまで待機するように構成されてもよい。いくつかのこのような実施例では、状態遷移遅延間隔の持続時間は、プログラム可能な遅延パラメータに従って決定されてもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２６】
様々な実施例では、異質物体通知メッセージ320の受信に応じて、PRU308は、伝送範囲303内の異質物体318の存在をWCD304のユーザに警告するために、ユーザ警告手順を開始するように動作可能でもよい。いくつかの実施例では、ユーザ警告手順に従って、PRU308は、WCD304におけるアプリケーションに対して、警告322をWCD304により提示させるようにトリガーしてもよい。いくつかの実施例では、WCD304は、ホスト309を含んでもよく、PRU308は、ホスト309に警告322を提示させてもよい。様々な実施例では、警告322は、概して、ユーザの注意を捕らえ、WCD304が存在する伝送範囲303内に異質物体が検出されたことをユーザに通知するように設計された１つ以上の知覚効果のセットを含んでもよい。いくつかの実施例では、警告322を構成する１つ以上の知覚効果は、メッセージボックス、ダイアログウィンドウ、プロンプト画面、アイコン及び／又は他の視覚効果のような１つ以上の視覚効果を含んでもよい。様々な実施例では、警告322を構成する１つ以上の知覚効果は、アラーム、チャイム、音、音声及び／又は他のオーディオ効果のような１つ以上のオーディオ効果を含んでもよい。いくつかの実施例では、警告322を構成する１つ以上の知覚効果は、バイブレーションのような１つ以上の触覚効果を含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２７】
様々な実施例では、ユーザ警告手順に従って、PRU308は、WCD304におけるアプリケーションに対して、警告326をモバイルデバイス324により提示させるようにトリガーしてもよい。いくつかの実施例では、モバイルデバイス324は、WCD304と同じユーザに関連するデバイスを含んでもよい。様々な実施例では、警告326は、概して、ユーザの注意を捕らえ、WCD304が存在する伝送範囲303内に異質物体が検出されたことをユーザに通知するように設計された１つ以上の知覚効果のセットを含んでもよい。警告326を構成し得る様々な種類の知覚効果は、限定なしに、警告322を参照して前述した例のいずれかを含んでもよい。警告322及び326が共に提示されるいくつかの実施例では、警告326は、警告322と同じでもよく、或いは類似してもよい。様々な他のこのような実施例では、警告326は、警告322と実質的に異なってもよい。警告326がモバイルデバイス324において提示されるいくつかの実施例では、警告322は、WCD324において提示されなくてもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００２８】
様々な実施例では、警告326をモバイルデバイス324に提示させるために、PRU308は、警告転送メッセージ328の送信を引き起こすように動作可能でもよい。様々な実施例では、警告転送メッセージ328は、ホスト309により生成されてもよい。いくつかの実施例では、図３の経路330により示すように、警告転送メッセージ328は、WCD304からモバイルデバイス324に直接送信されるメッセージを含んでもよい。様々な実施例では、例えば、警告転送メッセージ328は、WCD304からモバイルデバイス324へのデバイス対デバイス（D2D：device-to-device）送信を含んでもよい。いくつかの他の実施例では、図３の経路332により示すように、警告転送メッセージ328は、１つ以上の中間ノード334を介してモバイルデバイス324に送信されるメッセージを含んでもよい。様々な実施例では、例えば、警告転送メッセージ328は、SMSサーバを介してモバイルデバイス324に送信されるSMSメッセージを含んでもよい。他の例では、いくつかの実施例では、警告転送メッセージ328は、モバイルデバイス324がセルラ無線アクセスネットワーク、無線ローカルエリアネットワーク（WLAN：wireless  local  area  network）、又は他の種類の無線ネットワークとの無線接続を使用して受信する電子メールメッセージを含んでもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００２９】
非限定的な例示的な実施例では、WCD304は、ユーザのラップトップコンピュータを含んでもよく、モバイルデバイス324は、そのユーザのモバイル電話を含んでもよい。この例では、ユーザのラップトップコンピュータが存在する伝送範囲303内で異質物体が検出されたことをラップトップユーザに通知するために、PRU308は、ユーザ警告手順を開始してもよい。ユーザ警告手順中に、PRU308は、ラップトップコンピュータに警告322を提示させてもよく、これは、ラップトップの画面に表示される警告ウィンドウと、ラップトップのスピーカにより生成される警告音とを含んでもよい。さらに又は或いは、PRU308は、WCD304に、セルラサービスプロバイダのネットワークによりユーザのモバイル電話にプッシュされるべきSMSメッセージを含む警告転送メッセージ328を送信させてもよく、警告326は、モバイル電話に到達した際のそのSMSメッセージの提示を含んでもよい。実施例はこの例に限定されない。
【００３０】
様々な実施例では、警告322及び／又は326は、伝送範囲303内で検出された異質物体の特徴を記述する異質物体通知メッセージ320に含まれる情報に基づいてカスタマイズされてもよいことは、留意するに値する。例えば、いくつかの実施例では、警告322及び／又は326は、検出された異質物体がいずれかの悪事の働く物体を含むか否かの指標を含んでもよい。他の例では、様々な実施例では、警告322及び／又は326は、検出された異質物体の存在により引き起こされる充電効率の推定の低下の指標を含んでもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００３１】
前述の実施例の動作について、以下の図面及び添付の例を参照して更に説明し得る。図面のいくつかは、論理フローを含んでもよい。ここに提示されるこのような図面は特定の論理フローを含むことがあるが、論理フローは、単にここに記載の一般的な機能がどのように実装され得るかの例を提供しているに過ぎないことが認識され得る。さらに、所与の論理フローは、特に示されない限り、必ずしも提示された順序で実行される必要はない。さらに、所与の論理フローは、ハードウェア要素、プロセッサにより実行されるソフトウェア要素又はこれらのいずれかの組み合わせにより実装されてもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００３２】
図４は、いくつかの実施例における無線電力伝送システムのための開示の通知技術の実装を表してもよい論理フロー400の実施例を示す。例えば、論理フロー400は、様々な実施例において図３の無線充電ステーション302で実行され得る動作を表してもよい。図４に示すように、402において、PTUは、電力伝送状態に配置されてもよい。例えば、図３の管理コンポーネント314は、PTU306を電力伝送状態に配置するように動作可能でもよい。404において、異質物体検出手順が開始されてもよい。例えば、図３の管理コンポーネント314は、伝送範囲303内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始するように動作可能でもよい。404から、フローは406に進んでもよく、そこから、フローは、404においていずれかの異質物体が異質物体検出手順中に検出されたか否かに基づいて進めてもよい。異質物体が検出されなかった場合、フローは408に進んでもよい。408において、フローは、固定の遅延期間の間に一時停止してもよく、その後、フローは404に戻ってもよく、異質物体検出手順が繰り返されてもよい。例えば、図３の管理コンポーネント314が異質物体検出手順中に異質物体を検出しなかった場合、250msのような固定の遅延期間だけ待機してもよく、次に、再び異質物体検出手順を実行してもよい。
【００３３】
404において少なくとも１つの異質物体が異質物体検出手順中に検出された場合、フローは、406から２つの並列経路に沿って進んでもよい。１つの経路に沿って、フローは406から410に進んでもよく、PTUによる異質物体の検出を全ての影響のあるPRUに通知するために、１つ以上の異質物体通知メッセージが送信されてもよい。例えば、図３の通信コンポーネント316は、PTU306による異質物体の検出を全ての影響のあるPRUに通知するために、１つ以上の異質物体通知メッセージ320を送信するように動作可能でもよい。411において、それぞれの影響のあるPRUは、PTUにより送信された異質物体通知メッセージの受信をそのホストCPUに通知してもよい。412において、影響のあるPRUに関連するモバイルデバイスは、異質物体の検出を他のデバイスに通知するために、ローカル又はリモート通知を送信してもよい。
【００３４】
並列経路に沿って、フローは406から413に進んでもよく、そこから、フローは、いずれか検出された異質物体が悪事の働く物体を含むか否かに基づいて進めてもよい。悪事の働く物体が検出されなかった場合、フローは413から414に進んでもよく、PTUは、電力伝送状態に維持されてもよい。414から、フローは408に進んでもよい。404において異質物体検出手順中に少なくとも１つの悪事の働く物体が検出された場合、フローは413から416に進んでもよい。416において、フローは、プログラム可能な遅延の間に一時停止してもよく、その後、418において、PTUは、非電力伝送状態に遷移してもよい。例えば、管理コンポーネント314が異質物体検出手順中に少なくとも１つの悪事の働く物体を検出した場合、プログラム可能な遅延だけ待機し、次に、PTUをラッチングフォールト状態に遷移させてもよい。様々な実施例では、プログラム可能な遅延は、410及び411における動作の完了に必要な時間をカバーするように選択されてもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００３５】
図５は、いくつかの実施例における無線電力伝送システムのための開示の通知技術の実装を表してもよい論理フロー500の実施例を示す。例えば、論理フロー500は、様々な実施例において図３の無線充電ステーション302で実行され得る動作を表してもよい。図５に示すように、502において、電力伝送状態で動作するPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために、異質物体検出手順が開始されてもよい。例えば、図３のPTU306が電力伝送状態で動作する間に、管理コンポーネント314は、伝送範囲303内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始してもよい。
【００３６】
504において、異質物体が検出されてもよい。例えば、図３の管理コンポーネント314は、異質物体318を検出してもよい。506において、異質物体通知メッセージは、PRUに送信されてもよい。例えば、図３の通信コンポーネント316は、異質物体通知メッセージ320をPRU308に送信してもよい。508において、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かに基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かが決定されてもよい。例えば、図３の管理コンポーネント314は、異質物体318が悪事の働く物体を含むという決定に基づいて、PTU306を電力伝送状態に維持するか否かを決定してもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００３７】
図６は、いくつかの実施例における無線電力伝送システムのための開示の通知技術の実装を表してもよい論理フロー600の実施例を示す。例えば、論理フロー600は、様々な実施例において図３のWCD304で実行され得る動作を表してもよい。図６に示すように、602において、PTUが検出されてもよい。例えば、図３のWCD304は、無線充電ステーション302に含まれるPTU306を検出してもよい。604において、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージが受信されてもよい。例えば、図３のWCD304は、PTU306の伝送範囲303内の異質物体313の存在を示してもよい異質物体通知メッセージ320を受信してもよい。606において、異質物体警告の提示を引き起こすために、異質物体通知メッセージの受信に応じてユーザ警告手順が開始されてもよい。例えば、図３のWCD304は、警告322をWCD304において提示させるため及び／又は警告326をモバイルデバイス324において提示させるために、異質物体通知メッセージ320の受信に応じてユーザ警告手順を開始してもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００３８】
図７Ａは、記憶媒体700の実施例を示す。記憶媒体700は、光、磁気又は半導体記憶媒体のようないずれか過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体又は機械読み取り可能記憶媒体を含んでもよい。様々な実施例では、記憶媒体700は、製造物を含んでもよい。いくつかの実施例では、記憶媒体700は、図４の論理フロー400及び図５の論理フロー500の一方又は双方を実装するコンピュータ実行可能命令のようなコンピュータ実行可能命令を記憶してもよい。コンピュータ読み取り可能記憶媒体又は機械読み取り可能記憶媒体の例は、揮発性メモリ又は不揮発性メモリ、取り外し可能又は取り外し不可能メモリ、消去可能又は消去不可能メモリ、書き込み可能又は再書き込み可能メモリ等を含み、電子データを記憶することができるいずれかの有形の媒体を含んでもよい。コンピュータ実行可能命令の例は、ソースコード、コンパイル済コード、インタープリタ型コード、実行可能コード、スタティックコード、ダイナミックコード、オブジェクト指向型コード、ビジュアルコード等のように、いずれか適切な種類のコードを含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００３９】
図７Ｂは、記憶媒体750の実施例を示す。記憶媒体750は、光、磁気又は半導体記憶媒体のようないずれか過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体又は機械読み取り可能記憶媒体を含んでもよい。様々な実施例では、記憶媒体750は、製造物を含んでもよい。いくつかの実施例では、記憶媒体750は、図６の論理フロー600を実装するコンピュータ実行可能命令のようなコンピュータ実行可能命令を記憶してもよい。コンピュータ読み取り可能記憶媒体又は機械読み取り可能記憶媒体及びコンピュータ実行可能命令の例は、限定なしに、図７Ａの記憶媒体700を参照して前述したそれぞれの例のいずれかを含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００４０】
図８は、図１及び図２の無線充電ステーション102及びWCD104、図３の無線充電ステーション302、WCD304及びモバイルデバイス324、図４の論理フロー400、図５の論理フロー500、図６の論理フロー600、図７Ａの記憶媒体700、並びに図７Ｂの記憶媒体750のうち１つ以上を実装し得る通信デバイス800の実施例を示す。様々な実施例では、デバイス800は、論理回路828を含んでもよい。論理隘路828は、例えば、図１及び図２の無線充電ステーション102及びWCD104、図３の無線充電ステーション302、WCD304及びモバイルデバイス324、図４の論理フロー400、図５の論理フロー500、並びに図６の論理フロー600のうち１つ以上について説明した動作を実行する物理回路を含んでもよい。図８に示すように、デバイス800は、無線インタフェース810と、ベースバンド回路820と、コンピューティングプラットフォーム830とを含んでもよいが、実施例はこの構成に限定されない。
【００４１】
デバイス800は、完全に単一のデバイス内のように、単一のコンピューティング回路内において図１及び図２の無線充電ステーション102及びWCD104、図３の無線充電ステーション302、WCD304及びモバイルデバイス324、図４の論理フロー400、図５の論理フロー500、図６の論理フロー600、図７Ａの記憶媒体700、図７Ｂの記憶媒体750、並びに論理回路828のうち１つ以上の構成及び／又は動作の一部又は全部を実装してもよい。或いは、デバイス800は、クライアント・サーバアーキテクチャ、３層アーキテクチャ、N層アーキテクチャ、密結合又はクラスタ化アーキテクチャ、ピアツーピアアーキテクチャ、マスター・スレーブアーキテクチャ、共有データベースアーキテクチャ、及び他の種類の分散システムのような分散システムアーキテクチャを使用して複数のコンピューティングエンティティの間で、図１及び図２の無線充電ステーション102及びWCD104、図３の無線充電ステーション302、WCD304及びモバイルデバイス324、図４の論理フロー400、図５の論理フロー500、図６の論理フロー600、図７Ａの記憶媒体700、図７Ｂの記憶媒体750、並びに論理回路828のうち１つ以上の構成及び／又は動作の部分を分散してもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００４２】
一実施例では、無線インタフェース810は、シングルキャリア又はマルチキャリア変調信号（例えば、CCK（complementary  code  keying）及び／又はOFDM（orthogonal  frequency  division  multiplexing）及び／又はSC-FDM（single  carrier  frequency  division  multiplexing）シンボルを含む）を送信及び／又は受信するように適合されたコンポーネント又はコンポーネントの組み合わせを含んでもよいが、実施例はいずれか特定の無線インタフェース又は変調方式に限定されない。無線インタフェース810は、例えば、受信機812、周波数シンセサイザ814及び／又は送信機816を含んでもよい。無線インタフェース810は、バイアス制御、水晶発振器及び／又は１つ以上のアンテナ818-fを含んでもよい。他の実施例では、無線インタフェース810は、必要に応じて、外部の電圧制御発振器（VCO：voltage-controlled  oscillator）、表面弾性波フィルタ、中間周波数（IF：intermediate  frequency）フィルタ及び／又はRFフィルタを使用してもよい。潜在的なRFインタフェース設計の多様性のため、その広範囲の説明は省略される。
【００４３】
ベースバンド回路820は、信号を処理、受信及び／又は送信処理するために無線インタフェース810と通信してもよく、例えば、受信信号をダウンコンバートするためのアナログ・デジタル変換器822と、送信のために信号をアップコンバートするためのデジタル・アナログ変換器824とを含んでもよい。さらに、ベースバンド回路810は、それぞれ受信／送信信号の物理レイヤ（PHY）リンクレイヤの処理のために、ベースバンド又はPHY処理回路826を含んでもよい。ベースバンド回路820は、例えば、媒体アクセス制御（MAC）／データリンクレイヤ処理のためのMAC処理回路827を含んでもよい。ベースバンド回路820は、例えば１つ以上のインタフェース834を介して、MAC処理回路827及び／又はコンピューティングプラットフォーム830と通信するためのメモリコントローラ832を含んでもよい。
【００４４】
いくつかの実施例では、PHY処理回路826は、バッファメモリのような更なる回路と組み合わせて、フレームを構築及び／又は分解するフレーム構築及び／又は検出モジュールを含んでもよい。或いは又はさらに、MAC処理回路827は、これらの機能の特定のものの処理を共有してもよく、或いはPHY処理回路826と独立してこれらの処理を実行してもよい。いくつかの実施例では、MAC及びPHY処理は単一の回路に統合されてもよい。
【００４５】
コンピューティングプラットフォーム830は、デバイス800のコンピューティング機能を提供してもよい。図示のように、コンピューティングプラットフォーム830は、処理コンポーネント840を含んでもよい。ベースバンド回路820に加えて又はベースバンド回路820の別法として、デバイス800は、処理コンポーネント840を使用して、図１及び図２の無線充電ステーション102及びWCD104、図３の無線充電ステーション302、WCD304及びモバイルデバイス324、図４の論理フロー400、図５の論理フロー500、図６の論理フロー600、図７Ａの記憶媒体700、図７Ｂの記憶媒体750、並びに論理回路828のうち１つ以上の処理動作又はロジックを実行してもよい。処理コンポーネント840（及び／又はPHY826及び／又はMAC827）は、様々なハードウェア要素、ソフトウェア要素又は双方の組み合わせを含んでもよい。ハードウェア要素の例は、デバイス、論理デバイス、コンポーネント、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、プロセッサ回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗、コンデンサ、インダクタ等）、集積回路、特定用途向け集積回路（ASIC）、プログラム可能論理デバイス（PLD）、デジタルシグナルプロセッサ（DSP）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（FPGA）、メモリユニット、論理ゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセット等を含んでもよい。ソフトウェア要素の例は、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、ソフトウェア開発プログラム、機械プログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインタフェース、アプリケーションプログラムインタフェース（API）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル又はこれらのいずれかの組み合わせを含んでもよい。実施例がハードウェア要素及び／又はソフトウェア要素を使用して実装されるか否かを決定することは、所与の実装の要求の通りに、所望の計算レート、電力レベル、耐熱性、処理サイクル予算、入力データレート、出力データレート、メモリリソース、データバス速度及び他の設計上又は性能上の制約のような、いずれかの数の要因に従って変化し得る。
【００４６】
コンピューティングプラットフォーム830は、他のプラットフォームコンポーネント850を更に含んでもよい。他のプラットフォームコンポーネント850は、１つ以上のプロセッサ、マルチコアプロセッサ、コプロセッサ、メモリユニット、チップセット、コントローラ、周辺機器、インタフェース、発振器、タイミングデバイス、ビデオカード、オーディオカード、マルチメディア入出力（I/O）コンポーネント（例えば、デジタルディスプレイ）、電源等のような共通のコンピューティング要素を含む。メモリユニットの例は、非限定的に、読み取り専用メモリ（ROM）、ランダムアクセスメモリ（RAM）、ダイナミックRAM（DRAM）、ダブルデータレートDRAM（DDRAM）、シンクロナスDRAM（SDRAM）、スタティックRAM（SRAM）、プログラム可能ROM（PROM）、消去可能プログラム可能ROM（EPROM）、電気的消去可能プログラム可能ROM（EEPROM）、フラッシュメモリ、強誘電性ポリマーメモリのようなポリマーメモリ、オボニックメモリ、相変化又は強誘電性メモリ、SONOS（silicon-oxide-nitride-oxide-silicon）メモリ、磁気又は光カード、RAID（Redundant  Array  of  Independent  Disks）ドライブのようなデバイスのアレイ、ソリッドステートメモリデバイス（例えば、USBメモリ、ソリッドステートドライブ（SSD））、及び情報を記憶するのに適した他の種類の記憶媒体のように、１つ以上の高速メモリユニットの形式の様々な種類のコンピュータ読み取り可能及び機械読み取り可能記憶媒体を含んでもよい。
【００４７】
デバイス800は、例えば、ウルトラモバイルデバイス、モバイルデバイス、固定デバイス、マシン対マシン（M2M）デバイス、パーソナルデジタルアシスタント（PDA）、モバイルコンピューティングデバイス、スマートフォン、電話、デジタル電話、セルラ電話、ユーザ装置、eBookリーダ、ハンドセット、片方向ページャ、双方向ページャ、メッセージングデバイス、コンピュータ、パーソナルコンピュータ（PC）、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、ネットブックコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバ、サーバアレイ若しくはサーバファーム、ウェブサーバ、ネットワークサーバ、インターネットサーバ、ワークステーション、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、スーパーコンピュータ、ネットワーク機器、ウェブ機器、分散コンピューティングシステム、マイクロプロセッサシステム、プロセッサに基づくシステム、家庭用電化製品、プログラム可能家庭用電化製品、ゲームデバイス、ディスプレイ、テレビ、デジタルテレビ、セットトップボックス、無線アクセスポイント、基地局、node  B、加入者局、モバイル加入者センタ、無線ネットワークコントローラ、ルータ、ハブ、ゲートウェイ、ブリッジ、スイッチ、機械、又はこれらの組み合わせでもよい。したがって、ここに記載するデバイス800の機能及び／又は特定の構成は、適切に要求の通りに、デバイス800の様々な実施例に含まれてもよく、或いは省略されてもよい。
【００４８】
デバイス800の実施例は、SISO（single  input  single  output）アーキテクチャを使用して実装されてもよい。しかし、特定の実装は、ビームフォーミング若しくはSDMA（spatial  division  multiple  access）のための適応アンテナ技術及び／又はMIMO（multiple  input  multiple  output）通信技術を使用した送信及び／受信のために、複数のアンテナ（例えば、アンテナ818-f）を含んでもよい。
【００４９】
デバイス800のコンポーネント及び機能は、ディスクリート回路、特定用途向け集積回路（ASIC）、論理ゲート及び／又は単一チップアーキテクチャのいずれかの組み合わせを使用して実装されてもよい。さらに、デバイス800の機能は、適切に必要に応じて、マイクロコントローラ、プログラム可能論理アレイ及び／又はマイクロプロセッサ、又は前述のいずれかの組み合わせを使用して実装されてもよい。ハードウェア、ファームウェア及び／又はソフトウェア要素は、併せて或いは個別にここでは「ロジック」又は「回路」と呼ばれることがある点に留意すべきである。
【００５０】
図８のブロック図に示す例示的なデバイス800は、多くの潜在的な実装のうち１つの機能的な説明例を表し得ることが分かる。したって、添付図面に示すブロック機能の分割、省略又は包含は、これらの機能を実装するハードウェアコンポーネント、回路、ソフトウェア及び／又は要素が実施例において必ずしも分割、省略又は包含されることを推測するものではない。
【００５１】
図９は、無線ネットワーク900の実施例を示す。図９に示すように、無線ネットワークは、アクセスポイント902と、無線ステーション904、906及び908とを含む。様々な実施例では、無線ネットワーク900は、１つ以上のIEEE（Institute  of  Electrical  and  Electronics  Engineers）802.11標準（場合によっては、併せて「Wi-Fi」と呼ばれる）を実装するWLANのような無線ローカルエリアネットワーク（WLAN）を含んでもよい。いくつかの他の実施例では、無線ネットワーク900は、他の種類の無線ネットワークを含んでもよく、及び／又は他の無線通信標準を実装してもよい。様々な実施例では、例えば、無線ネットワーク900は、WLANではなく、WWAN又はWPANを含んでもよい。実施例はこの例に限定されない。
【００５２】
いくつかの実施例では、無線ネットワーク900は、改訂、後継及び変形を含み、3G又は4G標準のような１つ以上のブロードバンド無線通信標準を実装してもよい。3G又は4G無線標準の例は、非限定的に、改訂、後継及び変形を含み、IEEE802.16m及び802.16p標準、3GPP（3rd  Generation  Partnership  Project）のLTE（Long  Term  Evolution）及びLTE-A（LTE-Advanced）標準、並びにIMT-ADV（International  Mobile  Telecommunications  Advanced）標準を含んでもよい。他の適切な例は、非限定的に、GSM（Global  System  for  Mobile  Communications）／EDGE（Enhanced  Data  Rates  for  GSM  Evolution）技術、UMTS（Universal  Mobile  Telecommunications  System）／HSPA（High  Speed  Packet  Access）技術、WiMAX（Worldwide  Interoperability  for  Microwave  Access）又はWiMAX  II技術、CDMA（Code  Division  Multiple  Access）2000システム技術（例えば、CDMA2000  1xRTT、CDMA2000  EV-DO、CDMA  EV-DV等）、ETSI（European  Telecommunications  Standards  Institute）BRAN（Broadband  Radio  Access  Networks）により規定されたHIPERMAN（High  Performance  Radio  Metropolitan  Area  Network）技術、WiBro（Wireless  Broadband）技術、
(WiBro) technologies, GSM／GPRS（GSM  with  General  Packet  Radio  Service（GPRS）システム）技術、HSDPA（High  Speed  Downlink  Packet  Access）技術、HSOPA（High  Speed  Orthogonal  Frequency-Division  Multiplexing（OFDM）Packet  Access）技術、HSUPA（High-Speed  Uplink  Packet  Access）システム技術、LTE／SAE（System  Architecture  Evolution）の3GPP  Rel.  8-12等を含んでもよい。実施例はこの点に限定されない。
【００５３】
様々な実施例では、無線ステーション904、906及び908は、１つ以上の外部データネットワークへの接続を取得するために、アクセスポイント902と通信してもよい。いくつかの実施例では、例えば、無線ステーション904、906及び908は、アクセスポイント902及びアクセスネットワーク910を介してインターネット912に接続してもよい。様々な実施例では、アクセスネットワーク910は、インターネットサービスプロバイダ（ISP：Internet  Service  Provider）ネットワークのように、加入に基づくインターネット接続を提供するプライベートネットワークを含んでもよい。実施例はこの例に限定されない。
【００５４】
様々な実施例では、無線ステーション904、906及び908のうち２つ以上は、ピアツーピア通信を交換することにより、互いに直接通信してもよい。例えば、図９の例では、無線ステーション904及び906は、ピアツーピア通信914を交換することにより、互いに直接通信してもよい。いくつかの実施例では、このようなピアツーピア通信は、１つ以上のWFA（Wi-Fi  Alliance）標準に従って実行されてもよい。例えば、様々な実施例では、このようなピアツーピア通信は、WFA  Wi-Fi  Direct標準の2010  Releaseに従って実行されてもよい。さらに又は或いは、様々な実施例では、このようなピアツーピア通信は、WFDS（WFA  Wi-Fi  Direct  Services）Task  Groupにより開発された１つ以上のインタフェース、プロトコル及び／又は標準を使用して実行されてもよい。実施例はこれらの例に限定されない。
【００５５】
様々な実施例は、ハードウェア要素、ソフトウェア要素又は双方の組み合わせを使用して実装されてもよい。ハードウェア要素の例は、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗、コンデンサ、インダクタ等）、集積回路、特定用途向け集積回路（ASIC）、プログラム可能論理デバイス（PLD）、デジタルシグナルプロセッサ（DSP）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（FPGA）、論理ゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセット等を含んでもよい。ソフトウェアの例は、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、機械プログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインタフェース、アプリケーションプログラムインタフェース（API）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル又はこれらのいずれかの組み合わせを含んでもよい。実施例がハードウェア要素及び／又はソフトウェア要素を使用して実装されるか否かを決定することは、所望の計算レート、電力レベル、耐熱性、処理サイクル予算、入力データレート、出力データレート、メモリリソース、データバス速度及び他の設計上又は性能上の制約のような、いずれかの数の要因に従って変化し得る。
【００５６】
少なくとも１つの実施例の１つ以上の態様は、プロセッサ内の様々なロジックを表す機械読み取り可能媒体上に記憶されたそれぞれの命令により実装されてもよく、これは、機械により読み取られた場合、機械に対してここに記載する技術を実行するようにロジックを作らせる。「IPコア」として知られるこのような表現は、有形の機械読み取り可能媒体上に記憶され、実際にロジック又はプロセッサを作る製造機械にロードされるために、様々な顧客又は製造施設に供給されてもよい。いくつかの実施例は、例えば、機械により実行された場合、機械に対して実施例に従った方法及び／又は動作を実行させ得る命令又は命令のセットを記憶し得る機械読み取り可能媒体又は物を使用して実装されてもよい。このような機械は、例えば、いずれか適切な処理プラットフォーム、コンピューティングプラットフォーム、コンピューティングデバイス、処理デバイス、コンピューティングシステム、処理システム、コンピュータ、プロセッサ等を含んでもよく、ハードウェア及び／又はソフトウェアのいずれか適切な組み合わせを使用して実装されてもよい。機械読み取り可能な媒体又は物は、例えば、いずれか適切な種類のメモリユニット、メモリデバイス、メモリ物、メモリ媒体、記憶デバイス、記憶物、記憶媒体、及び／又は記憶ユニット、例えば、メモリ、取り外し可能又は取り外し不可能媒体、消去可能又は消去不可能媒体、書き込み可能又は再書き込み可能媒体、デジタル又はアナログ媒体、ハードディスク、フロッピーディスク、CD-ROM（Compact  Disk  Read  Only  Memory）、CD-R（Compact  Disk  Recordable）、CD-RW（Compact  Disk  Rewriteable）、光ディスク、磁気媒体、光磁気媒体、取り外し可能メモリカード又はディスク、様々な種類のDVD（Digital  Versatile  Disk）、テープ、カセット等を含んでもよい。命令は、ソースコード、コンパイル済コード、インタープリタ型コード、実行可能コード、スタティックコード、ダイナミックコード、暗号化コード等のようないずれか適切な種類のコードを含んでもよく、いずれか適切なハイレベル、ローレベル、オブジェクト指向型、ビジュアル、コンパイル済、及び／又はインタープリタ型のプログラミング言語を使用して実装されてもよい。
【００５７】
例１は、電力送信ユニット（PTU）とロジックとを含む装置であり、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、電力伝送状態にあるPTUの動作中にPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始し、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信し、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定する。
【００５８】
例２は、例１の装置であり、ロジックは、帯域内シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信する。
【００５９】
例３は、例２の装置であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【００６０】
例４は、例３の装置であり、PTUの電力送信周波数は、6.78MHzの実質的に固定の電力送信周波数を含む。
【００６１】
例５は、例１の装置であり、ロジックは、帯域外シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信する。
【００６２】
例６は、例５の装置であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【００６３】
例７は、例１の装置であり、ロジックは、異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、PTUを非伝送状態に遷移させる。
【００６４】
例８は、例７の装置であり、非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む。
【００６５】
例９は、例１の装置であり、ロジックは、異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、PTUを電力伝送状態に維持する。
【００６６】
例１０は、例１の装置であり、異質物体通知メッセージは、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを示す情報を含む。
【００６７】
例１１は、例１の装置であり、異質物体通知メッセージは、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在に関連する推定の充電効率の低下を示す情報を含む。
【００６８】
例１２は、リモートデバイスに含まれる電力送信ユニット（PTU）から電力を受信するための電力受信ユニット（PRU）をとロジックと含む無線充電可能デバイスであり、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージを受信し、異質物体通知メッセージの受信に応じて、異質物体警告の提示を引き起こすためにユーザ警告手順を開始する。
【００６９】
例１３は、例１２の無線充電可能デバイスであり、異質物体警告は、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを指定する。
【００７０】
例１４は、例１２の無線充電可能デバイスであり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて異質物体警告を提示することを含む。
【００７１】
例１５は、例１２の無線充電可能デバイスであり、ユーザ警告手順は、モバイルデバイスにおいて異質物体警告の提示を引き起こすために警告転送メッセージを送信することを含む。
【００７２】
例１６は、例１５の無線充電可能デバイスであり、異質物体警告は、ショートメッセージサービス（SMS）メッセージを含む。
【００７３】
例１７は、例１５の無線充電可能デバイスであり、異質物体警告は、電子メールメッセージを含む。
【００７４】
例１８は、例１５の無線充電可能デバイスであり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて第２の異質物体を提示することを含む。
【００７５】
例１９は、例１２の無線充電可能デバイスであり、ロジックは、帯域内シグナリング機構を介してPTUから異質物体通知メッセージを受信する。
【００７６】
例２０は、例１９の無線充電可能デバイスであり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【００７７】
例２１は、例１２の無線充電可能デバイスであり、ロジックは、帯域外シグナリング機構を介してリモートデバイスから異質物体通知メッセージを受信する。
【００７８】
例２２は、例２１の無線充電可能デバイスであり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【００７９】
例２３は、例１２の無線充電可能デバイスであり、少なくとも１つの無線周波数（RF）トランシーバと少なくとも１つのRFアンテナとを含む。
【００８０】
例２４は、少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、電力伝送状態にある電力送信ユニット（PTU）の動作中に無線電力伝送デバイスのPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始させ、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信させ、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定させる命令のセットを含む。
【００８１】
例２５は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、帯域内シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信させる命令を含む。
【００８２】
例２６は、例２５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【００８３】
例２７は、例２６の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、PTUの電力送信周波数は、6.78MHzの実質的に固定の電力送信周波数を含む。
【００８４】
例２８は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、帯域外シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信させる命令を含む。
【００８５】
例２９は、例２８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【００８６】
例３０は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、PTUを非伝送状態に遷移させる命令を含む。
【００８７】
例３１は、例３０の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む。
【００８８】
例３２は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、PTUを電力伝送状態に維持させる命令を含む。
【００８９】
例３３は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、異質物体通知メッセージは、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを示す情報を含む。
【００９０】
例３４は、例２４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、異質物体通知メッセージは、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在に関連する推定の充電効率の低下を示す情報を含む。
【００９１】
例３５は、少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線充電可能デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線充電可能デバイスに対して、リモートデバイスに含まれる電力送信ユニット（PTU）を検出させ、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージを受信させ、異質物体通知メッセージの受信に応じて、異質物体警告の提示を引き起こすためにユーザ警告手順を開始させる命令のセットを含む。
【００９２】
例３６は、例３５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、異質物体警告は、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを指定する。
【００９３】
例３７は、例３５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて異質物体警告を提示することを含む。
【００９４】
例３８は、例３５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、ユーザ警告手順は、モバイルデバイスにおいて異質物体警告の提示を引き起こすために警告転送メッセージを送信することを含む。
【００９５】
例３９は、例３８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、異質物体警告は、ショートメッセージサービス（SMS）メッセージを含む。
【００９６】
例４０は、例３８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、異質物体警告は、電子メールメッセージを含む。
【００９７】
例４１は、例３８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて第２の異質物体を提示することを含む。
【００９８】
例４２は、例３５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線充電可能デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線充電可能デバイスに対して、帯域内シグナリング機構を介してPTUから異質物体通知メッセージを受信させる命令を含む。
【００９９】
例４３は、例４２の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【０１００】
例４４は、例３５の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線充電可能デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線充電可能デバイスに対して、帯域外シグナリング機構を介してリモートデバイスから異質物体通知メッセージを受信させる命令を含む。
【０１０１】
例４５は、例４４の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１０２】
例４６は、方法であり、無線電力伝送デバイスにおいて、電力伝送状態にある電力送信ユニット（PTU）の動作中に無線電力伝送デバイスのPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始するステップと、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信するステップと、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定するステップとを含む。
【０１０３】
例４７は、例４６の方法であり、帯域内シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信するステップを含む。
【０１０４】
例４８は、例４７の方法であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【０１０５】
例４９は、例４８の方法であり、PTUの電力送信周波数は、6.78MHzの実質的に固定の電力送信周波数を含む。
【０１０６】
例５０は、例４６の方法であり、帯域外シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをリモートデバイスに送信するステップを含む。
【０１０７】
例５１は、例５０の方法であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１０８】
例５２は、例４６の方法であり、異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、PTUを非伝送状態に遷移させるステップを含む。
【０１０９】
例５３は、例５２の方法であり、非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む。
【０１１０】
例５４は、例４６の方法であり、異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、PTUを電力伝送状態に維持するステップを含む。
【０１１１】
例５５は、例４６の方法であり、異質物体通知メッセージは、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを示す情報を含む。
【０１１２】
例５６は、例４６の方法であり、異質物体通知メッセージは、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在に関連する推定の充電効率の低下を示す情報を含む。
【０１１３】
例５７は、少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、コンピューティングデバイス上で実行されたことに応じて、コンピューティングデバイスに対して、例４６〜５６のいずれかによる方法を実行させる命令のセットを含む。
【０１１４】
例５８は、例４６〜５６のいずれかによる方法を実行するための手段を含む装置である。
【０１１５】
例５９は、方法であり、無線充電可能デバイスにより、リモートデバイスに含まれる電力送信ユニット（PTU）を検出するステップと、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージを受信するステップと、異質物体通知メッセージの受信に応じて、異質物体警告の提示を引き起こすためにユーザ警告手順を開始するステップとを含む。
【０１１６】
例６０は、例５９の方法であり、異質物体警告は、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かを指定する。
【０１１７】
例６１は、例５９の方法であり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて異質物体警告を提示することを含む。
【０１１８】
例６２は、例５９の方法であり、ユーザ警告手順は、モバイルデバイスにおいて異質物体警告の提示を引き起こすために警告転送メッセージを送信することを含む。
【０１１９】
例６３は、例６２の方法であり、異質物体警告は、ショートメッセージサービス（SMS）メッセージを含む。
【０１２０】
例６４は、例６２の方法であり、異質物体警告は、電子メールメッセージを含む。
【０１２１】
例６５は、例６２の方法であり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて第２の異質物体を提示することを含む。
【０１２２】
例６６は、例５９の方法であり、帯域内シグナリング機構を介してPTUから異質物体通知メッセージを受信するステップを含む。
【０１２３】
例６７は、例６６の方法であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信周波数の変調を含む。
【０１２４】
例６８は、例５９の方法であり、帯域外シグナリング機構を介してリモートデバイスから異質物体通知メッセージを受信するステップを含む。
【０１２５】
例６９は、例６８の方法であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１２６】
例７０は、少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、コンピューティングデバイス上で実行されたことに応じて、コンピューティングデバイスに対して、例５９〜６９のいずれかによる方法を実行させる命令のセットを含む。
【０１２７】
例７１は、例５９〜６９のいずれかによる方法を実行するための手段を含む装置である。
【０１２８】
例７２は、電力送信ユニット（PTU）とロジックとを含む装置であり、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、電力伝送状態にあるPTUの動作中にPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始し、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU）に送信し、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定する。
【０１２９】
例７３は、例７２の装置であり、ロジックは、帯域内シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをPRUに送信する。
【０１３０】
例７４は、例７３の装置であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信の変調を含む。
【０１３１】
例７５は、例７２の装置であり、ロジックは、帯域外シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをPRUに送信する。
【０１３２】
例７６は、例７５の装置であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１３３】
例７７は、例７２の装置であり、ロジックは、異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、PTUを非伝送状態に遷移させる。
【０１３４】
例７８は、例７７の装置であり、非電力伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む。
【０１３５】
例７９は、例７７の装置であり、ロジックは、PTUを非電力伝送状態に遷移させる前に、プログラム可能な遅延を実施させる。
【０１３６】
例８０は、例７２の装置であり、ロジックは、異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、PTUを電力伝送状態に維持する。
【０１３７】
例８１は、電力送信ユニット（PTU）から電力を受信するための電力受信ユニット（PRU）とロジックと含む無線充電可能デバイスであり、その少なくとも一部はハードウェアであり、ロジックは、PTUの伝送範囲内の異質物体の存在を示す異質物体通知メッセージを受信し、異質物体通知メッセージの受信に応じて、異質物体警告の提示を引き起こすためにユーザ警告手順を開始する。
【０１３８】
例８２は、例８１の無線充電可能デバイスであり、ユーザ警告手順は、無線充電可能デバイスにおいて異質物体警告を提示することを含む。
【０１３９】
例８３は、例８１の無線充電可能デバイスであり、ユーザ警告手順は、リモートモバイルデバイスにおいて異質物体警告の提示を引き起こすために警告転送メッセージを送信することを含む。
【０１４０】
例８４は、例８１の無線充電可能デバイスであり、ロジックは、帯域外シグナリング機構を介してリモートデバイスから異質物体通知メッセージを受信する。
【０１４１】
例８５は、例８４の無線充電可能デバイスであり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１４２】
例８６は、例８１の無線充電可能デバイスであり、少なくとも１つのプロセッサと少なくとも１つのメモリとを含む。
【０１４３】
例８７は、例８６の無線充電可能デバイスであり、少なくとも１つの無線周波数（RF）トランシーバと少なくとも１つのRFアンテナとを含む。
【０１４４】
例８８は、少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、電力伝送状態にある電力送信ユニット（PTU）の動作中に無線電力伝送デバイスのPTUの伝送範囲内の異質物体の存在を検査するために異質物体検出手順を開始させ、異質物体の検出に応じて、異質物体通知メッセージを電力受信ユニット（PRU）に送信させ、異質物体が悪事の働く物体を含むか否かの決定に基づいて、PTUを電力伝送状態に維持するか否かを決定させる命令のセットを含む。
【０１４５】
例８９は、例８８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、帯域内シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをPRUに送信させる命令を含む。
【０１４６】
例９０は、例８９の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域内シグナリング機構は、PTUの電力送信の変調を含む。
【０１４７】
例９１は、例８８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、帯域外シグナリング機構を介して異質物体通知メッセージをPRUに送信させる命令を含む。
【０１４８】
例９２は、例９１の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、帯域外シグナリング機構は、Bluetooth  Low  Energyネットワークを介した無線通信を含む。
【０１４９】
例９３は、例８８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、異質物体が悪事の働く物体を含むという決定に応じて、PTUを非伝送状態に遷移させる命令を含む。
【０１５０】
例９４は、例９３の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、非伝送状態は、ラッチングフォールト状態を含む。
【０１５１】
例９５は、例９３の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、PTUを非電力伝送状態に遷移させる前に、プログラム可能な遅延を実施させる命令を含む。
【０１５２】
例９６は、例８８の少なくとも１つの過渡的でないコンピュータ読み取り可能記憶媒体であり、無線電力伝送デバイスにおいて実行されたことに応じて、無線電力伝送デバイスに対して、異質物体が悪事の働く物体を含まないという決定に応じて、PTUを電力伝送状態に維持させる命令を含む。
【０１５３】
実施例の完全な理解を提供するために、複数の特定の詳細がここに示されている。しかし、実施例は、これらの特定の詳細なしに実施されてもよいことが当業者により理解される。他の場合にも、周知の動作、コンポーネント及び回路は、実施例を曖昧にしないように詳細に記載されていない。ここに開示された特定の構造的及び機能的詳細は、代表例になり得るものであり、必ずしも実施例の範囲を限定するものではないことが認識され得る。
【０１５４】
いくつかの実施例は、「結合」及び「接続」という表現をその派生語と共に使用して記載されることがある。これらの用語は、互いに同義語と意図するものではない。例えば、いくつかの実施例は、２つ以上の要素が互いに直接の物理的又は電気的接触にあることを示すために、「接続」及び／又は「結合」という用語を使用して記載されることがある。しかし、「結合」という用語はまた、２つ以上の要素が互いに直接に接触していないが、依然として互いに協調又は相互作用することを意味することもある。
【０１５５】
特に言及しない限り、「処理」、「計算」、「算出」、「決定」等のような用語は、コンピューティングシステムのレジスタ及び／又はメモリ内の物理量（例えば、電子量）として表されたデータを、コンピューティングシステムのメモリ、レジスタ又は他のこのような情報記憶、伝送若しくは表示デバイス内の物理量として同様に表された他のデータに操作及び／又は変換する、コンピュータ若しくはコンピューティングシステム又は同様の電子コンピューティングデバイスの動作及び／又は処理を示す。実施例はこの点に限定されない。
【０１５６】
ここに記載する方法は、記載の順序又はいずれか特定の順序で実行される必要はない点に留意すべきである。さらに、ここで特定された方法に関して記載する様々な動作は、直列的又は並列的に実行されることができる。
【０１５７】
特定の実施例についてここに図示及び記載しているが、同じ目的を達成するように計算されたいずれかの構成は、図示の特定の実施例に置換されてもよいことが認識されるべきである。この開示は、様々な実施例のいずれか且つ全ての適合又は変更をカバーすることを意図する。前述の説明は限定的ではなく例示的に行われていることが認識されるべきである。前述の実施例の組み合わせ、及びここに特に記載しない他の実施例は、前述の説明を検討することで当業者に明らかになる。したがって、様々な実施例の範囲は、前述の構成、構造及び方法が使用される他の用途を含む。
【０１５８】
開示の要約は、読者が技術的開示の本質を迅速に確認することを可能にすることを要約に求める37C.F.R§1.72(b)に従うために提供されていることが強調される。これは、請求項の範囲又は意味を解釈又は限定するために使用されないという理解で提示されている。さらに、前述の詳細な説明において、開示を合理化する目的で、様々な機能が単一の実施例にグループ化されていることが分かる。開示のこの方法は、請求項の実施例が各請求項に明示的に記載されたものより多くの機能を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、以下の請求項が反映するように、本発明の対象物は、単一の開示された実施例の全ての機能未満にある。したがって、以下の請求項は、各請求項が別々の好ましい実施例として自立して、詳細な説明に組み込まれる。添付の特許請求の範囲において、「含む（including）」及び「ここで（in  which）」という用語は、それぞれ「含む（comprising）」及び「ここで（wherein）」という各用語の英語における等価なものとして使用される。さらに、「第１」、「第２」及び「第３」等の用語は、単にラベルとして使用されており、その物に対する数値的な要件を課すことを意図するものではない。
【０１５９】
対象物は、構造的機能及び／又は方法論的動作に特有の言語で記載されているが、添付の特許請求の範囲に規定される対象物は、必ずしも前述の特定の機能又は動作に限定されるものではないことが理解されるべきである。むしろ、前述の特定の機能及び動作は、特許請求の範囲を実装する例示的な形式として開示される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
2018523448.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
2018523448.tif 000009
【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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2018523448.tif 000014