(57)【要約】  がんの治療におけるＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターの使用が提供される。したがって、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、治療有効量のＰＤ１アンタゴニスト、ＰＤＬ−１アンタゴニスト、ＣＴＬＡ−４アンタゴニスト、ＬＡＧ−３アンタゴニスト、ＴＩＭ−３アンタゴニスト、ＫＩＲアンタゴニスト、ＩＤＯアンタゴニスト、ＯＸ４０アゴニスト、ＣＤ１３７アゴニスト、ＣＤ２７アゴニスト、ＣＤ４０アゴニスト、ＧＩＴＲアゴニスト、ＣＤ２８アゴニストまたはＩＣＯＳアゴニストとを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療することを含む方法が提供される。医薬組成物および製品も提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項２】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項３】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項４】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項５】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項６】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項７】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項８】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項９】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１０】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１１】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１２】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１３】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１４】
配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品。
【請求項１５】
前記ペプチドと前記アンタゴニストとが、個別の処方に含まれる、請求項１〜７のいずれか一項に記載の製品。
【請求項１６】
前記ペプチドと前記アンタゴニストとが、混合処方に含まれる、請求項１〜７のいずれか一項に記載の製品。
【請求項１７】
前記ペプチドと前記アゴニストとが、個別の処方に含まれる、請求項８〜１４のいずれか一項に記載の製品。
【請求項１８】
前記ペプチドと前記アゴニストとが、混合処方に含まれる、請求項８〜１４のいずれか一項に記載の製品。
【請求項１９】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２０】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２１】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２２】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２３】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２４】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２５】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２６】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２７】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２８】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項２９】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項３０】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項３１】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項３２】
活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物。
【請求項３３】
前記アンタゴニストが抗体である、請求項１〜７ならびに１５および１６のいずれか一項に記載の製品または請求項１９〜２５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３４】
前記アンタゴニストが小分子である、請求項１〜７、１５および１６のいずれか一項に記載の製品または請求項１９〜２５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３５】
前記アンタゴニストがペプチドである、請求項１〜７、１５および１６のいずれか一項に記載の製品または請求項１９〜２５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３６】
前記アゴニストが抗体である、請求項８〜１４、１７および１８のいずれか一項に記載の製品または請求項２６〜３２のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３７】
前記アゴニストが小分子である、請求項８〜１４、１７および１８のいずれか一項に記載の製品または請求項２６〜３２のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３８】
前記アゴニストがペプチドである、請求項８〜１４、１７および１８のいずれか一項に記載の製品または請求項２６〜３２のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３９】
前記類似体または誘導体が、下記式（Ｉ）で表されるアミノ酸配列またはその塩を有する、請求項１〜３８のいずれか一項に記載の製品または医薬組成物。
【化１】
2018521983.tif 000006
（式中：
Ａ１は、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基、もしくはこれらアミノ酸のＮ−α−置換誘導体であるか、またはＡ１は存在しない、
Ａ２は、Ａ１が存在する場合、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、Ａ１が存在しない場合、アルギニンもしくはグルタミン酸残基、またはこれらのアミノ酸のＮ−α−置換誘導体を表し、
Ａ３は、芳香族アミノ酸残基を表し、
Ａ４、Ａ５およびＡ９は、それぞれ独立に、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ６は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリン、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ７は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリンまたはアルギニン残基を表し、
Ａ８は、チロシン、フェニルアラニン、アラニン、ナフチルアラニン、シトルリンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ１０は、シトルリン、グルタミン酸、アルギニンまたはリシン残基を表し、
Ａ１１は、アルギニン、グルタミン酸、リシンまたはシトルリン残基を表し、Ｃ末端のカルボキシル基は、誘導体化されていてもよく、
４位または１３位のシステイン残基は、ジスルフィド結合を形成していてもよく、前記アミノ酸は、Ｌ型とＤ型のいずれでもよい。）
【請求項４０】
前記ペプチドが、配列番号１〜７２からなる群より選択されるものである、請求項１〜３８のいずれか一項に記載の製品または医薬組成物。
【請求項４１】
前記ペプチドが、配列番号１に記載されるものである、請求項１〜３８のいずれか一項に記載の製品または医薬組成物。
【請求項４２】
ワクチンの投与をさらに含み、所望により前記ワクチンは、ＨＰＶワクチンである、請求項１〜３８のいずれか一項に記載の製品または医薬組成物。
【請求項４３】
前記がんが、固形腫瘍がんである、請求項１〜３８のいずれか一項に記載の製品または医薬組成物。
【請求項４４】
前記固形腫瘍が、肺がん、神経膠腫、結腸がん、卵巣がん、腎臓がん、黒色腫がん、肝細胞がん、胃がん、膠芽腫、子宮頸がん、膀胱がん、乳がん、結腸直腸がん、前立腺がん、甲状腺がん、頭頸部がんおよび膵臓がんからなる群より選択される、請求項４２に記載の製品または医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、その一部の実施形態において、がんの治療方法に関する。より詳細には、がんの治療におけるＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターの使用に関するが、これらに限定されるものではない。
【背景技術】
【０００２】
がんは、米国における主な死亡原因の第２位である。２０１４年の推定によれば、およそ５８５，０００人ががんで死亡し、１，６００万件の新規症例が診断されると予想される（American Cancer Society, Cancer Facts & Figures 2014）。
【０００３】
早期がんに関しては、外科的切除が非常に有効な治療である。
【０００４】
しかしながら、より進行した症例や非固形血液系悪性腫瘍の場合、典型的には、例えば化学療法および放射線治療などの標準的な非特異的ながんの治療が使用される。これらの治療は、多くの健康な細胞に影響を与え、毒性の上昇を引き起こし、治療された個体のほんの一部においてのみ有効である。さらに、最初は療法に応答する個体でも、再発のリスクがあり、耐性を生じることが多い。
【０００５】
腫瘍生物学の基礎原理のみならず、がんに対する免疫応答の基礎メカニズムの理解に関する顕著な発展は、より高い効能と低い毒性とによってがんを根絶するために適応免疫系を使用することを目的とする、新しい免疫療法の開発に繋がった。近頃まで、がん免疫療法は、活性化させたエフェクター細胞の養子移入、関連抗原に対する免疫化、または非特異的な免疫刺激剤（例えばサイトカイン）の提供によって、抗腫瘍免疫応答を強化するアプローチに焦点を当ててきた。しかしながら、過去１０年間で、特異的な免疫チェックポイント経路阻害剤および共刺激経路活性化剤を開発するための鋭意努力により、がんを治療するための新しい免疫療法薬の提供が始まっている。したがって、例えば、免疫調節タンパク質ＣＴＬＡ−４に結合してそれを阻害する抗体であるイピリムマブ（ＹＥＲＶＯＹ（登録商標））、および免疫調節タンパク質ＰＤ１に結合してそれを阻害する抗体であるペンブロリズマブ（ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標））が、米国食品医薬品局（United States Food and Drug Administration）により黒色腫の治療のために承認済みである。他の抗ＰＤ−１抗体（例えばニボルマブなど）はまた、例えば非小細胞肺がん、および腎細胞がんなどの他の固形腫瘍における効能も示している［Topalian et al. N Engl J Med. (2012) 366(26):2443-54］。
【０００６】
４Ｆ−ベンゾイル−ＴＮ１４００３（ＢＫＴ１４０としても公知であり、以降、ＢＬ−８０４０と称す）は、特異的なＣＸＣＲ４アンタゴニストとして開発された１４残基の生物学的に安定な合成ペプチドである。ＢＬ−８０４０は、高い親和性でＣＸＣＲ４受容体と結合し、受容体を長期間占有することが示されている。マウスにおける研究から、単回のＢＬ−８０４０注射は、移植に十分な、長期にわたり生着する幹細胞を動員したことが実証された［Abraham M et al., Stem Cells（2007）25：2158-66］。多発性骨髄腫患者における研究の結果から、ＢＬ−８０４０とＧ−ＣＳＦとの併用治療は、単回のアフェレーシス（ａｐｈａｅｒｅｓｉｓ）手順で多数のＣＤ３４＋造血幹／前駆細胞（ＨＳＰＣ）を収集することを可能にすることが示された［Peled A et al. Clin Cancer Res; (2013) 20(2); 469-79］。
【０００７】
加えて、ＢＬ−８０４０は、例えば骨髄性白血病、造血器腫瘍および非小細胞肺がんなどの数々の腫瘍に対して毒性であることが見出された（国際特許出願ＩＬ２０１４／０５０９３９号ならびに国際公開第２０１３／１６０８９５号および第２００８／０７５３７０号）。
【０００８】
追加の背景技術としては、以下が挙げられる：
国際公開第２０１４／１５５３７６号、
国際公開第２０１２／０９５８４９号、
国際公開第２００２／２０５６１号、
国際公開第２００４／０２０４６２号、
国際公開第２００８／０７５３６９号、
国際公開第２００８／０７５３７１号、
国際公開第２０１０／１４６５７８号、
国際公開第２０１０／１４６５８４号、
国際公開第２００３／０７２５９９号、
国際公開第２０１５／０１９２８４号、
米国特許公開公報第２０１２／００８２６８７号、および
Chen et al. HEPATOLOGY (2015) 61: 1591-1602。
【発明の概要】
【０００９】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＰＤ１アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１０】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＰＤ−Ｌ１アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＴＬＡ−４アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＬＡＧ−３アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１３】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＴＩＭ−３アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１４】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＫＩＲアンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１５】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＩＤＯアンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１６】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＯＸ４０アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１７】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ１３７アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１８】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ２７アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００１９】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ４０アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００２０】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＧＩＴＲアゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００２１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ２８アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００２２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＩＣＯＳアゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【００２３】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は（ｂ）の前に実施する。
【００２４】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は（ｂ）の後に実施する。
【００２５】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は（ｂ）と同時に実施する。
【００２６】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は複数回実施する。
【００２７】
本発明の一部の実施形態によれば、（ｂ）は複数回実施する。
【００２８】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）および（ｂ）は、逐次的に実施する。
【００２９】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は、０．５〜１ｍｇ／ｋｇの用量で実施する。
【００３０】
本発明の一部の実施形態によれば、（ａ）は、皮下投与される。
【００３１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３３】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３４】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３５】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３６】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３７】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３８】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００３９】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４０】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４３】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４４】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【００４５】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドおよびアンタゴニストは、個別の処方に含まれる。
【００４６】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドおよびアンタゴニストは、混合処方に含まれる。
【００４７】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドおよびアゴニストは、個別の処方に含まれる。
【００４８】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドおよびアゴニストは、混合処方に含まれる。
【００４９】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５０】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５３】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５４】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５５】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５６】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５７】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５８】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００５９】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００６０】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００６１】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００６２】
本発明の実施形態の一部の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【００６３】
本発明の一部の実施形態によれば、アンタゴニストは、抗体である。
【００６４】
一部の実施形態によれば、がんを治療する方法は、ワクチンを投与することをさらに含み、所望によりワクチンは、ＨＰＶワクチンである。
【００６５】
本発明の一部の実施形態によれば、アンタゴニストは、小分子である。
【００６６】
本発明の一部の実施形態によれば、アンタゴニストは、ペプチドである。
【００６７】
本発明の一部の実施形態によれば、アゴニストは、抗体である。
【００６８】
本発明の一部の実施形態によれば、アゴニストは、小分子である。
【００６９】
本発明の一部の実施形態によれば、アゴニストは、ペプチドである。
【００７０】
本発明の一部の実施形態によれば、類似体または誘導体は、下記式（Ｉ）で表されるアミノ酸配列またはその塩を有する。
【００７１】
【化１】
2018521983.tif 000002
【００７２】
（式中：
Ａ１は、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基、もしくはこれらアミノ酸のＮ−α−置換誘導体であるか、またはＡ１は存在しない、
Ａ２は、Ａ１が存在する場合、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、Ａ１が存在しない場合、アルギニンもしくはグルタミン酸残基、またはこれらのアミノ酸のＮ−α−置換誘導体を表し、
Ａ３は、芳香族アミノ酸残基を表し、
Ａ４、Ａ５およびＡ９は、それぞれ独立に、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ６は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリン、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ７は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリンまたはアルギニン残基を表し、
Ａ８は、チロシン、フェニルアラニン、アラニン、ナフチルアラニン、シトルリンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ１０は、シトルリン、グルタミン酸、アルギニンまたはリシン残基を表し、
Ａ１１は、アルギニン、グルタミン酸、リシンまたはシトルリン残基を表し、Ｃ末端のカルボキシル基は、誘導体化されていてもよく、
４位または１３位のシステイン残基は、ジスルフィド結合を形成していてもよく、前記アミノ酸は、Ｌ型とＤ型のいずれでもよい。）
【００７３】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドは、配列番号１〜７２からなる群より選択されるものである。
【００７４】
本発明の一部の実施形態によれば、ペプチドは、配列番号１に記載のものである。
【００７５】
本発明の一部の実施形態によれば、がんは、固形腫瘍がんである。
【００７６】
本発明の一部の実施形態によれば、固形腫瘍は、肺がん、神経膠腫、結腸がん、卵巣がん、腎臓がん、黒色腫がん、肝細胞がん、胃がん（ｇａｓｔｒｉｃ  ｃａｎｃｅｒ  ｏｒ  ｓｔｏｍａｃｈ  ｃａｎｃｅｒ）、膠芽腫、子宮頸がん、膀胱がん、乳がん、結腸直腸がん、前立腺がん、甲状腺がん、頭頸部がんおよび膵臓がんからなる群より選択される。
【００７７】
別段の指定がない限り、本明細書で使用される全ての技術的および／または科学的な用語は、本発明が関連する当業者により一般的に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書で説明したものに類似した、または同等な方法および材料も本発明の実施形態の実施または試験で使用することができるが、例示的な方法および／または材料が後述される。矛盾がある場合、定義を含めて本特許明細書が優先される。加えて、材料、方法、および実施例は単なる例示にすぎず、必ずしも限定を意図するものではない。
【発明を実施するための形態】
【００７８】
本発明は、その一部の実施形態において、がんを治療する方法に関し、より詳細には、これらに限定されないが、がんの治療におけるＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターの使用に関する。
【００７９】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳細に説明する前に、本発明は、以下の説明または実施例によって例示される詳細によって、その用途が必ずしも制限されるものではないことを理解されたい。本発明は、その他の実施形態、または種々の方法による実行または実施が可能である。
【００８０】
ほとんどの種類のがんの治療は、化学療法および放射線治療などの、多くの健康な細胞に少なくとも部分的に影響を与える可能性がある細胞傷害性の治療を含むことから、毒性の上昇を引き起こす。加えて、これらの治療は、がんを発症した患者のほんの一部にしか効果的ではない。免疫系をがんとの闘いに役立てることを目的としたがん治療のための免疫療法戦略としては、サイトカイン、腫瘍細胞に対するモノクローナル抗体または免疫調節分子、がんワクチンに加えて、例えばエクスビボで活性化されたＴ細胞およびナチュラルキラー（ＮＫ）細胞の養子移入などの細胞ベースの療法が挙げられる。
【００８１】
４Ｆ−ベンゾイル−ＴＮ１４００３（配列番号１、ＢＫＴ１４０としても公知であり、以下、ＢＬ−８０４０と称する）は、ＣＸＣＲ４ペプチドアンタゴニストである。ＢＬ−８０４０は、さらに移植に使用することができるＣＤ３４＋造血幹細胞／前駆細胞（ＨＳＰＣ）の動員を誘導することが示されている。加えて、ＢＬ−８０４０は、例えば骨髄性白血病、造血器腫瘍および非小細胞肺がんなどの数々の腫瘍に対して毒性であることが見出された。
【００８２】
本発明を実施に移すなかで、本発明者らは、インビボでのＢＬ−８０４０投与は、未成熟の幹細胞／前駆細胞に加えて、完全に分化したＴ細胞およびＮＫ細胞を包含する様々な免疫細胞の迅速な動員を誘導することを見出した。それゆえに本発明の発見をＢＬ−８０４０の使用に関連付けて、腫瘍部位へのＩｍＤＣならびにＴエフェクター細胞およびメモリー細胞の動員および播種を誘導することを可能にし、したがって免疫療法薬の抗腫瘍作用を増大させることを可能にする。
【００８３】
したがって、実施例１で提示する本発明の教示およびプロトコールは、がん治療のために、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、免疫チェックポイントレギュレーターの数々の組合せとを組み合わせて使用することを示唆する。
【００８４】
用語「治療する」または「治療」は、病状（例えばがん）の発生を阻害、予防もしくは停止すること、および／または病状の低減、寛解もしくは退縮を引き起こすことを指す。当業者ならば、病状の発生を評価するために種々の方法論およびアッセイが使用可能であり、同様に、病状の軽減、寛解または退縮を評価するための種々の方法論およびアッセイが使用可能であることを理解するであろう。
【００８５】
成句「それを必要とする対象」は、本明細書で使用される場合、がんと診断されている哺乳類の雄または雌の対象（例えば、人間）を指す。具体的な実施形態において、この用語は、がんを発症するリスクのある個体を包含する。獣医学的な使用も考えられる。対象は、いずれの性別や年齢でもよく、新生児、乳児、若年者、青年、成人および高齢者などが含まれる。
【００８６】
用語「がん」および「がん性」は、典型的には無制御の細胞成長を特徴とする、哺乳動物における生理学的状態を指すかまたは説明する。
【００８７】
この本発明の実施形態の一部の態様の方法で治療することができるがんは、あらゆる固形もしくは非固形がんおよび／またはがん性転移である。
【００８８】
具体的な実施形態によれば、がんは、固形腫瘍である。別の具体的な実施形態によれば、がんは、非固形腫瘍である。
【００８９】
がんの例としては、これらに限定されないが、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫、肉腫、および白血病が挙げられる。このようながんのさらなる具体例としては、扁平上皮がん、肺がん（小細胞肺がん、非小細胞肺がん、肺腺癌、および肺扁平上皮癌など）、黒色腫がん、腹膜のがん、肝細胞がん、胃がん（消化器がんなど）、膵臓がん、膠芽腫、子宮頸がん、卵巣がん、肝臓がん、膀胱がん、肝癌、乳がん、結腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜癌または子宮癌、唾液腺癌、腎がんまたは腎臓がん、肝臓がん、前立腺がん、外陰がん、甲状腺がん、肝臓癌および様々な種類の頭頸部がん、同様にＢ細胞リンパ腫（低悪性度／濾胞性非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、小リンパ球性（ＳＬ）ＮＨＬ、中悪性度／濾胞性ＮＨＬ、中悪性度びまん性ＮＨＬ、高悪性度免疫芽球性ＮＨＬ、高悪性度リンパ芽球性ＮＨＬ、高悪性度小型非開裂細胞ＮＨＬ、巨大病変ＮＨＬ、マントル細胞リンパ腫、ＡＩＤＳ関連リンパ腫、およびワルデンシュトレームマクログロブリン血症など）、慢性リンパ球性白血病（ＣＬＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、ヘアリーセル白血病、慢性骨髄芽球性白血病、急性骨髄芽球性白血病、多発性骨髄腫、および移植後リンパ増殖性障害（ＰＴＬＤ）、同様に母斑症に関連する異常な血管増殖、浮腫（例えば脳腫瘍に関連する）、ならびにメグズ症候群が挙げられる。好ましくは、がんは、乳がん、結腸直腸がん、直腸がん、非小細胞肺がん、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、慢性骨髄芽球性白血病（ＣＭＬ）、急性骨髄芽球性白血病（ＡＭＬ）、腎細胞がん、前立腺がん、肝臓がん、膵臓がん、軟部組織肉腫、カポジ肉腫、カルチノイド癌腫、頭頸部がん、黒色腫、卵巣がん、中皮腫、および多発性骨髄腫からなる群より選択されるものである。本発明の治療で対応可能ながん性の状態としては、転移がんが挙げられる。
【００９０】
具体的な実施形態によれば、がんは、肺がん、神経膠腫、結腸がん、卵巣がん、腎臓がん、黒色腫がん、肝細胞がん、胃がん、膠芽腫、子宮頸がん、膀胱がん、乳がん、結腸直腸がん、前立腺がん、甲状腺がん、頭頸部がんおよび膵臓がんからなる群より選択されるものである。
【００９１】
具体的な実施形態によれば、がんは、肺がん、神経膠腫、結腸がんおよび膵臓がんからなる群より選択されるものである。
【００９２】
他の具体的な実施形態によれば、がんは、多発性骨髄腫および白血病からなる群より選択されるものである。
【００９３】
用語「ペプチド」は、本明細書で使用される場合、天然ペプチド（分解産物、合成法によって合成されたペプチド、または組換えペプチドのいずれか）およびペプチド模倣体（典型的には、合成法によって合成されたペプチド）のみならず、ペプチド類似体であるペプトイドおよびセミペプトイドも包含する。当該ペプチド類似体は、例えば、ペプチドの体内での安定性を高めたり、ペプチドの細胞への浸透性を高めるような修飾を有してもよい。
【００９４】
具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、１００アミノ酸以下である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、５〜１００アミノ酸である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、５〜５０アミノ酸である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、５〜２０アミノ酸である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、５〜１５アミノ酸である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、１０〜２０アミノ酸である。具体的な実施形態によれば、ペプチドの長さは、１０〜１５アミノ酸である。
【００９５】
用語「配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体」は、本明細書で使用される場合、４Ｆ−ベンゾイル−ＴＮ１４００３（配列番号１、また、ＢＫＴ１４０としても公知であり、以下、ＢＬ−８０４０と称する）ペプチドおよびその機能的な類似体または誘導体を指す。本発明のペプチドは、国際公開第２００２／０２０５６１号および国際公開第２００４／０２０４６２号に開示されたペプチドに構造的および機能的に関連しており、詳細に後述するように、「Ｔ−１４０類似体」としても公知である。本発明のペプチドは、ＣＸＣＲ４−アンタゴニストペプチドである、すなわち、ペプチドアンタゴニストの非存在下におけるＣＸＣＲ−４の活性化と比較して、ＣＸＣＲ−４の活性化を少なくとも１０％低下させる。具体的な実施形態によれば、ペプチドアンタゴニストは、競合阻害剤である。具体的な実施形態によれば、ペプチドアンタゴニストは、非競合阻害剤である。
【００９６】
具体的な実施形態によれば、機能的なＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、本明細書で使用される場合、投与されると、ＩｍＤＣ、ＮＫ細胞、Ｂ細胞、単球／マクロファージならびにＴエフェクターおよびメモリー細胞の対象の腫瘍への動員および播種を誘導することが可能なものである。
【００９７】
他の具体的な実施形態によれば、機能的なＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、本明細書で使用される場合、腫瘍に対する免疫応答を強化することが可能である。
【００９８】
様々な特定の実施形態において、ペプチド類似体または誘導体は、下記式（Ｉ）で表されるアミノ酸配列またはその塩を有する。
【００９９】
【化２】
2018521983.tif 000003
【０１００】
（式中：
Ａ１は、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基、もしくはこれらアミノ酸のＮ−α−置換誘導体であるか、またはＡ１は存在しない、
Ａ２は、Ａ１が存在する場合、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、Ａ１が存在しない場合、アルギニンもしくはグルタミン酸残基、またはこれらのアミノ酸のＮ−α−置換誘導体を表し、
Ａ３は、芳香族アミノ酸残基を表し、
Ａ４、Ａ５およびＡ９は、それぞれ独立に、アルギニン、リシン、オルニチン、シトルリン、アラニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ６は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリン、アルギニンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ７は、プロリン、グリシン、オルニチン、リシン、アラニン、シトルリンまたはアルギニン残基を表し、
Ａ８は、チロシン、フェニルアラニン、アラニン、ナフチルアラニン、シトルリンまたはグルタミン酸残基を表し、
Ａ１０は、シトルリン、グルタミン酸、アルギニンまたはリシン残基を表し、
Ａ１１は、アルギニン、グルタミン酸、リシンまたはシトルリン残基を表し、Ｃ末端のカルボキシル基は、誘導体化されていてもよく、
４位または１３位のシステイン残基は、ジスルフィド結合を形成していてもよく、前記アミノ酸は、Ｌ型とＤ型のいずれでもよい。）
【０１０１】
式（Ｉ）で表される例示的なペプチドは、以下の表１に示したように、配列番号１〜７２のいずれか１つに記載のアミノ酸配列を有するペプチドである。
【０１０２】
【表１−１】
2018521983.tif 000004
【０１０３】
【表１−２】
2018521983.tif 000005
【０１０４】
具体的な実施形態によれば、配列番号１〜７２のそれぞれにおいて、２つのシステイン残基は、ジスルフィド結合でカップリングされている。
【０１０５】
別の実施形態において、類似体または誘導体は、配列番号６５に記載のアミノ酸配列（Ｈ−Ａｒｇ−Ａｒｇ−Ｎａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｃｉｔ−Ｌｙｓ−ＤＬｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｙｒ−Ａｒｇ−Ｃｉｔ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−ＯＨ、ＴＣ１４００３）を有する。
【０１０６】
別の実施形態において、本発明の組成物および方法で使用するペプチドは、配列番号１に記載のアミノ酸配列から実質的になる。別の実施形態において、本発明の組成物および方法で使用するペプチドは、配列番号１に記載のアミノ酸配列を含む。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号１と少なくとも６０％、少なくとも７０％または少なくとも８０％相同である。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号１と少なくとも９０％相同である。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号１と少なくとも約９５％相同である。それぞれの可能性が本発明の別個の実施形態を表す。
【０１０７】
様々な他の実施形態において、ペプチドは、配列番号１〜７２から選択され、それぞれの可能性が本発明の別個の実施形態を表す。
【０１０８】
別の実施形態において、ペプチドは、配列番号１〜４、１０、４６、４７、５１〜５６、６５、６６、６８、７０および７１のいずれか１つに記載のアミノ酸配列を有する。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号４、１０、４６、４７、６８および７０のいずれか１つに記載のアミノ酸配列を有する。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号１、２、５１、６５および６６のいずれか１つに記載のアミノ酸配列を有する。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号５３〜５６のいずれか１つに記載のアミノ酸配列を有する。
【０１０９】
一実施形態において、ペプチドは、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有する。具体的な実施形態によれば、ペプチドは、配列番号１に記載のものである。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号２に記載のアミノ酸配列を有する。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号５１に記載のアミノ酸配列を有する。別の実施形態において、ペプチドは、配列番号６６に記載のアミノ酸配列を有する。
【０１１０】
具体的な実施形態によれば、ペプチドは、配列番号１に記載のものであり、本明細書に記載されるいずれの実施形態も、このペプチドを具体的に参照したものとして理解されたい。
【０１１１】
本発明の一部の実施形態におけるペプチドは、ペプチド合成の技術分野における当業者に公知のいかなる技術で合成されてもよい。固相ペプチド合成の場合、多くの技術の要約は、J. M. Stewart and J. D. Young, Solid Phase Peptide Synthesis, W. H. Freeman Co. (San Francisco), 1963、およびJ. Meienhofer, Hormonal Proteins and Peptides, vol. 2, p. 46, Academic Press (New York), 1973に見出すことができる。古典的な溶液合成については、G. Schroder and K. Lupke, The Peptides, vol. 1, Academic Press (New York), 1965を参照されたい。
【０１１２】
一般的に、これらの方法は、成長するペプチド鎖に、１つまたは複数のアミノ酸または好適には保護されたアミノ酸を逐次的に付加することを含む。通常、最初のアミノ酸のアミノ基またはカルボキシル基のいずれかが、好適な保護基によって保護される。次いで保護されたまたは誘導体化されたアミノ酸は、不活性固体支持体に固定されるか、または溶液中で使用することで、適切に保護された相補的な基（アミノ基またはカルボキシル基）を有する、配列において次に来るアミノ酸を、アミド結合を形成するのに好適な条件下で付加することができる。その後、この新たに付加されたアミノ酸残基から保護基を除去し、次いで次のアミノ酸（好適には保護されたもの）を付加し、以降同様である。全ての所望のアミノ酸が適正な順番で連結された後、全ての残存する保護基（およびあらゆる固体支持体）を逐次的にまたは同時に除去して、最終的なペプチド化合物を得る。この一般的な手順の簡単な改変によって、成長鎖に１を超える数のアミノ酸を一度に付加することもでき、例えば、保護されたトリペプチドと、適切に保護されたジペプチドとを（キラル中心をラセミ化しない条件下で）カップリングすることによって、脱保護後にはペンタペプチドなどを形成することが可能である。ペプチド合成のさらなる説明は、米国特許第６，４７２，５０５号に開示されている。
【０１１３】
大規模なペプチド合成は、Andersson Biopolymers 2000;55(3):227-50によって説明されている。
【０１１４】
具体的な実施形態によれば、ＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドを、１種または複数種の白血球動員剤（ｗｈｉｔｅ  ｂｌｏｏｄ  ｃｅｌｌ  ｍｏｂｉｌｉｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）と組み合わせて対象に投与する。例えば、ペプチドを、動員に影響を与える１種または複数種の他の増殖因子またはサイトカイン（例えば、Ｇ−ＣＳＦ、ＧＭ−ＣＳＦおよびＳＣＦなどであるが、これらに限定されない）と、順次または同時に組み合わせて投与してもよい。
【０１１５】
用語「免疫チェックポイントレギュレーター」は、本明細書で使用される場合、１種または複数種の免疫チェックポイントタンパク質の活性をアゴニストまたはアンタゴニストの方式で調整し、その結果として、免疫細胞の補充を引き起こして、がん細胞に対する免疫活性を惹起する分子を指す。
【０１１６】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、他の免疫チェックポイントタンパク質との交差反応性のない、特異的な免疫チェックポイントタンパク質の活性を調節する。
【０１１７】
他の具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、少なくとも２つ、少なくとも３つ、少なくとも４つの免疫チェックポイントタンパク質の活性を調節する。
【０１１８】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、免疫チェックポイントタンパク質と直接結合する。
【０１１９】
他の具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、中間分子を介して、免疫チェックポイントタンパク質と間接的に結合する。
【０１２０】
用語「活性化」は、本明細書で使用される場合、細胞の増殖、成熟、サイトカイン産生および／または調節またはエフェクター機能の誘導を引き起こす、免疫細胞（例えばＴ細胞、ＮＫ細胞、Ｂ細胞）を刺激するプロセスを指す。
【０１２１】
用語「免疫チェックポイントタンパク質」は、本明細書で使用される場合、免疫細胞の応答（すなわち活性化または機能）を調節する、抗原非依存性のタンパク質を指す。免疫チェックポイントタンパク質は、共刺激タンパク質（すなわち共刺激性の二次シグナルを伝達することによって免疫細胞の活性化または機能を正に調節して、結果として免疫細胞の活性化をもたらすこと）または阻害タンパク質（すなわち阻害性シグナルを伝達することによって免疫細胞の活性化または機能を負に調節して、結果として免疫細胞の活性の抑制をもたらすこと）のいずれでもよい。
【０１２２】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントタンパク質は、Ｔ細胞の活性化または機能を調節する。多数のチェックポイントタンパク質が当業界において公知であり、例えば、これらに限定されないが、ＰＤ１、ＰＤＬ−１、ＣＴＬＡ−４、ＣＤ８０、ＬＡＧ−３、ＴＩＭ−３、ＫＩＲ、ＩＤＯ、ＯＸ４０、ＯＸ４０Ｌ、ＣＤ１３７（４−１ＢＢ）、４−１ＢＢＬ、ＣＤ２７、ＣＤ７０、ＣＤ４０、ＣＤ４０Ｌ、ＧＩＴＲ、ＣＤ２８、ＣＤ８６、およびＩＣＯＳ（ＣＤ２７８）、ＩＣＯＳＬが挙げられる。
【０１２３】
刺激シグナルまたは阻害シグナルのシグナル伝達を決定する方法は当業界において周知であり、これらに限定されないが、結合アッセイ（例えば、ＢｉａＣｏｒｅ、ＨＰＬＣまたはフローサイトメトリーを使用）、酵素活性アッセイ（例えば、キナーゼ活性アッセイ）、およびシグナル伝達カスケードに関与する分子の発現（例えば、ＰＣＲ、ウェスタンブロット、免疫沈降および免疫組織化学を使用）等が挙げられる。上記に加えて、または上記の代替として、シグナル（共刺激または阻害）の伝達の決定を、免疫細胞の活性化または機能の評価によって行うことができる。免疫細胞の活性化または機能を評価する方法は当業界において周知であり、例えば、これらに限定されないが、ＢＲＤＵおよびチミジンの取り込みなどの増殖アッセイ、クロム放出などの細胞傷害アッセイ、細胞内サイトカインを染色するＥＬＩＳＰＯＴおよびＥＬＩＳＡなどのサイトカイン分泌アッセイ、フローサイトメトリーを使用した、ＣＤ２５、ＣＤ６９およびＣＤ６９などの活性化マーカーの発現が挙げられる。
【０１２４】
具体的な実施形態によれば、シグナル伝達活性の決定は、例えば、混合リンパ球反応（ＭＬＲ）によって、インビトロまたはエクスビボで行う。
【０１２５】
同じ培養条件の場合、シグナル伝達活性または免疫細胞の活性化もしくは機能は、一般的に、対照とも称される、同種であり、免疫チェックポイントレギュレーターと接触させていないか、またはビヒクルのみの対照と接触させた細胞におけるシグナル伝達、活性化または機能と比較として表される。
【０１２６】
免疫チェックポイントタンパク質（すなわち、共刺激性または阻害性である）に応じて、免疫チェックポイントレギュレーターは、アゴニストであってもよいし、またはアンタゴニストであってもよい。
【０１２７】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、アンタゴニストである。
【０１２８】
用語「アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害する分子を指す。
【０１２９】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、免疫細胞（例えばＴ細胞）における免疫チェックポイントタンパク質の抑制作用を防止および／または阻害する。
【０１３０】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質によって免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害する。
【０１３１】
分子は、可逆的または不可逆的なアンタゴニストであってもよい。
【０１３２】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能（例えばシグナル伝達）を完全に防止する。
【０１３３】
他の具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能（例えばシグナル伝達）を阻害する。当該阻害は、例えば、キナーゼ活性、増殖アッセイ、細胞傷害アッセイまたはサイトカイン分泌アッセイによって検出されるものなどである。ここで生じる低減は、アンタゴニストの非存在下におけるそれと比較して、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％の低減である。
【０１３４】
免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能の防止および／または阻害は、タンパク質レベルで（例えば、抗体、小分子、阻害ペプチド、ポリペプチドを切断する酵素、アプタマーなどの使用によって）行うこともできるが、ゲノムレベル（例えば、相同組換えおよび部位特異的なエンドヌクレアーゼによる）、および／または阻害性免疫チェックポイントタンパク質の転写および／または翻訳に干渉する様々な分子（例えば、ＲＮＡサイレンシング剤）を使用して転写レベルで行うこともできる。
【０１３５】
アンタゴニストとして機能することができる薬剤の非限定的な例を以下で詳細に説明する。
【０１３６】
ポリペプチドレベルでの生物学的機能の抑制
具体的な実施形態によれば、アンタゴニスト剤は、抗体である。
【０１３７】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニスト抗体は、阻害性免疫チェックポイントタンパク質に特異的に結合することが可能である。具体的な実施形態によれば、アンタゴニスト抗体は、阻害性免疫チェックポイントタンパク質の少なくとも１つのエピトープと特異的に結合する。
【０１３８】
用語「エピトープ」は、本明細書で使用される場合、抗体のパラトープが結合する、抗原におけるあらゆる抗原決定基を指す。エピトープ決定基は、通常、化学的に活性な表面の分子群、例えばアミノ酸や炭水化物側鎖など、からなり、通常、特異的な３次元構造特性に加えて、特異的な電荷の特徴を有する。
【０１３９】
用語「抗体」は、本発明で使用される場合、抗原のエピトープに結合することが可能な、インタクトな分子のみならず、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、ｄｓＦｖ等の機能的断片、または抗原のエピトープと結合可能な、ＶＨおよびＶＬなどの単一ドメイン分子が含まれる。
【０１４０】
抗体は、単一特異的（１種のエピトープまたはタンパク質を認識することが可能）、二重特異的（２種のエピトープまたはタンパク質と結合することが可能）または多重特異的（複数種のエピトープまたはタンパク質を認識することが可能）であり得る。
【０１４１】
本発明の一部の実施形態を実施するための好適な抗体断片は、免疫グロブリン軽鎖（本明細書において「軽鎖」と称する）の相補性決定領域（ＣＤＲ）、免疫グロブリン重鎖（本明細書において「重鎖」と称する）の相補性決定領域、軽鎖の可変領域、重鎖の可変領域、軽鎖、重鎖、Ｆｄ断片、ならびに軽鎖および重鎖両方の実施的に全可変領域を含む、Ｆｖ、単鎖Ｆｖ  Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ジスルフィド安定化Ｆｖ（ｄｓＦｖ）、Ｆａｂ、Ｆａｂ’およびＦ（ａｂ’）２などの抗体断片を含む。
【０１４２】
用語「相補性決定領域」または「ＣＤＲ」は、本明細書で使用される場合、同義的に使用され、重鎖および軽鎖ポリペプチドの可変領域内に見出される抗原結合領域を指す。一般的に、抗体は、ＶＨのそれぞれにおける３つのＣＤＲ（ＣＤＲ  ＨＩまたはＨＩ、ＣＤＲ  Ｈ２またはＨ２、およびＣＤＲ  Ｈ３またはＨ３）およびＶＬのそれぞれにおける３つのＣＤＲ（ＣＤＲ  ＬＩ  またはＬＩ、ＣＤＲ  Ｌ２またはＬ２、およびＣＤＲ  Ｌ３またはＬ３）を含む。
【０１４３】
特定の抗体中の可変領域またはＣＤＲを構成するアミノ酸残基の同一性は、当技術分野で周知の方法を使用して決定することができる。このような方法には、Ｋａｂａｔらによって定義された配列多様性（例えば、Kabat et al., 1992, Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th ed., Public Health Service, NIH, Washington D.C.を参照）、Ｃｈｏｔｈｉａらによって定義された造的ループ領域の位置（例えば、Chothia et al., Nature 342:877-883, 1989.を参照）、Ｏｘｆｏｒｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ社ののＡｂＭ抗体モデリングソフトウェア（現在はＡｃｃｅｌｒｙｓ（登録商標）、Martin et al., 1989、Proc. Natl Acad Sci USA. 86:9268およびワールドワイドウェブサイトwww.bioinf-org.uk/absを参照）を使用する、ＫａｂａｔおよびＣｈｏｔｈｉａの折衷案、接触定義によって定義される、利用可能な複合体結晶構造（MacCallum et al., J. Mol. Biol. 262:732-745, 1996を参照）、「コンホメーション定義」（例えば、Makabe et al., Journal of Biological Chemistry, 283:1156-1166, 2008を参照）、ならびにＩＭＧＴ（Lefranc MP, et al. (2003) IMGT unique numbering for immunoglobulin and T cell receptor variable domains and Ig superfamily V-like domains. Dev Comp Immunol 27: 55-77）などが含まれる。
【０１４４】
「可変領域」および「ＣＤＲ」は、本明細書で使用される場合、複数の手法の組み合わせを含む、当該技術分野で公知の任意の手法によって定義される、可変領域およびＣＤＲを指す場合もある。
【０１４５】
軽鎖および重鎖両方の可変領域の全体または実質的に全体を含む、機能的抗体断片は、以下のように定義される。
（ｉ）Ｆｖ：２つの鎖として発現される、軽鎖（ＶＬ）の可変領域および重鎖（ＶＨ）の可変領域からなる、遺伝子操作された断片と定義されるもの、
（ｉｉ）単鎖Ｆｖ（「ｓｃＦｖ」）：適切なポリペプチドリンカーによって、遺伝子融合された単鎖分子として連結された、軽鎖の可変領域および重鎖の可変領域を含む、遺伝子操作された単鎖分子、
（ｉｉｉ）ジスルフィド安定化Ｆｖ（「ｄｓＦｖ」）：遺伝子操作されたジスルフィド結合によって連結された軽鎖の可変領域および重鎖の可変領域を含む遺伝子操作された抗体、
（ｉｖ）Ｆａｂ：抗体分子の一価の抗原結合部分を含有する抗体分子断片であって、無傷の軽鎖、および重鎖の可変ドメインおよびＣＨ１ドメインからなる重鎖Ｆｄ断片を生じるように完全な抗体を酵素パパインで処理することによって得られる抗体分子断片、
（ｖ）Ｆａｂ’：抗体分子の一価の抗原結合部分を含有する抗体分子断片であって、完全な抗体を酵素ペプシンで処理し、次に還元することによって得られる抗体分子の断片（抗体分子あたり２つのＦａｂ’断片が得られる）、
（ｖｉ）Ｆ（ａｂ’）２：抗体分子の一価の抗原結合部分を含有する抗体分子断片であって、完全な抗体を酵素ペプシンで処理することによって得られるもの（すなわち、２つのジスルフィド結合によって結合されたＦａｂ’断片の二量体）、および
（ｖｉｉ）単一ドメイン抗体またはナノボディー：抗原に対して十分な親和性を示す、単一ＶＨまたはＶＬドメインから構成されるもの。
【０１４６】
抗体は、モノクローナルであってもよいし、またはポリクローナルであってもよい。
【０１４７】
ポリクローナルおよびモノクローナル抗体ならびにそれらの断片を製造する方法は、当技術分野で周知である（例えば、参照により本明細書に組み込まれるHarlow and Lane, Antibodies: A Laboratory Manual, Cold Spring Harbor Laboratory, New York, 1988を参照）。
【０１４８】
本発明の一部の実施形態に係る抗体断片は、抗体のタンパク質分解性加水分解によって、または断片をコードするＤＮＡの大腸菌もしくは哺乳動物細胞（例えば、チャイニーズハムスター卵巣細胞培養物またはその他のタンパク質発現系）における発現によって調製することができる。抗体断片は、従来法による全抗体のペプシンまたはパパイン消化によって得ることができる。例えば、抗体断片は、Ｆ（ａｂ’）２と呼ばれる５Ｓ断片を提供するための、ペプシンによる抗体の酵素的切断によって製造することができる。この断片を、チオール還元剤による切断、および所望により、ジスルフィド結合の切断に起因するスルフヒドリル基に対するブロッキング基を使用して、３．５Ｓ  Ｆａｂ’一価断片を製造することができる。あるいは、ペプシンを使用する酵素切断によって、２つの一価のＦａｂ’断片およびＦｃ断片が直接製造される。これらの方法は、例えば、Ｇｏｌｄｅｎｂｅｒｇ、米国特許第４，０３６，９４５号および同４，３３１，６４７号およびそれらに包含される参考文献に記載されており、これらの特許は、本参照をもってその全文が本明細書に組み込まれる。Ｐｏｒｔｅｒ，  Ｒ．  Ｒ．［Biochem. J. 73: 119-126 (1959)］も参照。一価の軽鎖−重鎖断片を形成するための重鎖の分離、断片のさらなる切断、またはその他の酵素的、化学的もしくは遺伝子技術などの抗体を切断する他の方法は、得られる断片が無傷の抗体によって認識される抗原と結合する限り、使用することができる。
【０１４９】
Ｆｖ断片は、ＶＨおよびＶＬ鎖の会合を含む。この会合は、Ｉｎｂａｒ  ｅｔ  ａｌ．［Proc. Nat’l Acad. Sci. USA 69:2659-62 (19720］に記載されるように、非共有結合でもよい。あるいは、可変鎖は、分子間ジスルフィド結合によって連結されてもよく、またはグルタルアルデヒドなどの化学物質によって架橋されてもよい。好ましくは、Ｆｖ断片は、ペプチドリンカーによって接続されたＶＨおよびＶＬ鎖を含む。これらの単鎖抗原結合タンパク質（ｓＦｖ）は、オリゴヌクレオチドによって接続されたＶＨおよびＶＬドメインをコードするＤＮＡ配列を含む構造遺伝子を構築することによって調製することができる。構造遺伝子は、発現ベクター中に挿入され、これは、続いて、大腸菌などの宿主細胞中に導入される。組み換え宿主細胞は、２つのＶドメインを架橋するリンカーペプチドを有する単一ポリペプチド鎖を合成する。ｓＦｖを製造するための方法は、例えば、参照によりその全文が本明細書に組み込まれる、Whitlow and Filpula, Methods 2: 97-105 (1991).、Bird et al., Science 242:423-426 (1988).、Pack et al., Bio/Technology 11:1271-77 (1993).、および米国特許第４，９４６，７７８号によって記載されている。
【０１５０】
抗体断片の別の形態は、単一の相補性決定領域（ＣＤＲ）をコードするペプチドである。ＣＤＲペプチド（「最小認識単位」）は、目的の抗体のＣＤＲをコードする遺伝子を構築することにより得ることができる。このような遺伝子は、例えば、ポリメラーゼ連鎖反応を使用して抗体産生細胞のＲＮＡ由来の可変領域を合成することによって調製される。例えば、LarrickおよびFry［Methods, 2：106-10（1991）］を参照されたい。
【０１５１】
ヒトの療法または診断の場合、ヒト化抗体の使用が好ましいことを理解されたい。
【０１５２】
非ヒト（例えば、マウス）抗体のヒト化形態は、非ヒト免疫グロブリン由来の最小配列を含有する、免疫グロブリン、免疫グロブリン鎖またはその断片（抗体のＦｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２またはその他の抗原結合部分配列など）のキメラ分子である。ヒト化抗体は、レシピエントの相補性決定領域（ＣＤＲ）由来の残基が、所望の特異性、親和性および能力を有するマウス、ラットまたはウサギなどの非ヒト種（ドナー抗体）のＣＤＲ由来の残基によって置換されている、ヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）を含む。いくつかの場合には、ヒト免疫グロブリンのＦｖフレームワーク残基は、対応する非ヒト残基によって置換される。ヒト化抗体はまた、レシピエント抗体中にも、移入されたＣＤＲまたはフレームワーク配列中にも見られない残基を含み得る。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、通常は２つの可変ドメインの実質的にすべてを含み、この場合、ＣＤＲ領域のすべてまたは実質的にすべてが、非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、ＦＲ領域のすべてまたは実質的にすべてが、ヒト免疫グロブリンコンセンサス配列のものである。ヒト化抗体は、最適には、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）、通常は、ヒト免疫グロブリンのもの、の少なくとも一部をさらに含む［Jones et al., Nature, 321:522-525 (1986)、Riechmann et al., Nature, 332:323-329 (1988)、およびPresta, Curr. Op. Struct. Biol., 2:593-596 (1992)］。
【０１５３】
非ヒト抗体をヒト化するための方法は当業界において周知である。
【０１５４】
一般に、ヒト化抗体は、非ヒトである原料からそれに導入された１つまたは複数のアミノ酸残基を有する。これらの非ヒトアミノ酸残基は、移入残基と呼ばれることが多く、これは、通常、移入可変ドメインから取られたものである。ヒト化は、実質的に、Ｗｉｎｔｅｒおよび共同研究者［Jones et al., Nature, 321:522-525 (1986)、Riechmann et al., Nature 332:323-327 (1988).、Verhoeyen et al., Science, 239:1534-1536 (1988)］の方法に従って、げっ歯類ＣＤＲまたはＣＤＲ配列をヒト抗体の対応する配列と置換することによって実施することができる。したがって、このようなヒト化抗体は、無傷のヒト可変ドメインよりも実質的に小さい部分が非ヒト種由来の対応する配列によって置換されている、キメラ抗体（米国特許第４，８１６，５６７号）である。実際には、ヒト化抗体は、典型的にはいくつかのＣＤＲ残基および、場合により、いくつかのＦＲ残基が、げっ歯類抗体中の類似部位由来の残基によって置換されたヒト抗体である。
【０１５５】
ヒト抗体はまた、ファージディスプレイライブラリー［Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227:381 (1991).、Marks et al., J. Mol. Biol., 222:581 (1991)］を含む当技術分野で公知の種々の技術を使用して製造することができる。ＣｏｌｅらおよびＢｏｅｒｎｅｒらの技術も、ヒトモノクローナル抗体の調製のために利用可能である［Cole et al., Monoclonal Antibodies and Cancer Therapy, Alan R. Liss, p. 77 (1985) and Boerner et al., J. Immunol., 147(1):86-95 (1991)]。同様に、ヒト抗体は、ヒト免疫グロブリン遺伝子座の、内在性免疫グロブリン遺伝子が部分的にまたは完全に不活性化されているトランスジェニック動物（例えば、マウス）への導入によって作製することができる。曝露の際に、遺伝子再構成、構築および抗体レパートリーを含むあらゆる点で、ヒトにおいて見られるものと非常によく似たヒト抗体の作製が観察される。このアプローチは、例えば、米国特許第５，５４５，８０７号、同５，５４５，８０６号、同５，５６９，８２５号、同５，６２５，１２６号、同５，６３３，４２５号、同５，６６１，０１６号、および以下の科学刊行物：Marks et al., Bio/Technology 10,: 779-783 (1992).、Lonberg et al., Nature 368: 856-859 (1994).、Morrison, Nature 368 812-13 (1994).、Fishwild et al., Nature Biotechnology 14, 845-51 (1996).、Neuberger, Nature Biotechnology 14: 826 (1996).およびLonberg and Huszar, Intern. Rev. Immunol. 13, 65-93 (1995)に記載されている。
【０１５６】
抗体が得られたら、それらの活性について、例えばＥＬＩＳＡにより試験してもよい。
【０１５７】
本発明の一部の実施形態において、アンタゴニストとして使用可能な別の薬剤は、アプタマーである。用語「アプタマー」は、本明細書で使用される場合、タンパク質などの特異的な分子標的に結合する二本鎖または一本鎖のＲＮＡ分子を指す。タンパク質特異的なアプタマーを設計するのに使用できる様々な方法は、当業界において公知である。当業者は、Stoltenburg R, Reinemann C, and Strehlitz B (Biomolecular engineering (2007) 24（4）:381-403に記載されるような効率的な選択のために、ＳＥＬＥＸ（Ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｌｉｇａｎｄｓ  ｂｙ  Ｅｘｐｏｎｅｎｔｉａｌ  Ｅｎｒｉｃｈｍｅｎｔ、試験管内進化法）を採用することができる。
【０１５８】
アンタゴニストとなりうる別の薬剤は、免疫チェックポイントタンパク質に結合する、および／またはそれを切断することによって免疫チェックポイントタンパク質の機能（例えば、触媒作用または相互作用）に干渉するあらゆる分子である。このような分子は、小分子、阻害ペプチド、免疫チェックポイントタンパク質を切断する酵素、アドネクチン、アフィボディ、アビマー、アンチカリン、テトラネクチン、ＤＡＲＰｉｎ、および操作されたクニッツ型阻害剤であってもよいが、これらに限定されるものではなく、それぞれの可能性が本発明の別個の実施形態である。
【０１５９】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、小分子である。
【０１６０】
具体的な実施形態によれば、アンタゴニストは、ペプチド分子である。
【０１６１】
阻害ペプチドの少なくとも触媒性部分または結合部分に対する、非機能的な類似体もまた、アンタゴニストとして使用可能であることを理解されたい。
【０１６２】
核酸レベルでの生物学的機能の抑制
核酸レベルでの下方制御は、典型的には、核酸骨格を有する核酸剤、ＤＮＡ、ＲＮＡ、それらの模倣剤またはそれらの組合せを使用して行われる。核酸剤は、ＤＮＡ分子によりコードされていてもよいし、またはそれ自体を細胞に提供してもよい。
【０１６３】
したがって、本発明の一部の実施形態のアンタゴニストは、ＲＮＡサイレンシング剤でよい。成句「ＲＮＡサイレンシング」は、本明細書で使用される場合、対応するタンパク質をコードする遺伝子発現の阻害または「サイレンシング」を引き起こす、ＲＮＡ分子が媒介する調節メカニズムの群［例えばＲＮＡ干渉（ＲＮＡｉ）、転写型遺伝子サイレンシング（ＴＧＳ）、転写後遺伝子サイレンシング（ＰＴＧＳ）、クエリング、共抑制、および翻訳抑制］を指す。ＲＮＡサイレンシングは、植物、動物、および真菌などの様々な生物で観察されている。
【０１６４】
用語「ＲＮＡサイレンシング剤」は、本明細書で使用される場合、標的遺伝子の発現を特異的に阻害または「サイレンシング」することが可能なＲＮＡを指す。ある特定の実施形態において、ＲＮＡサイレンシング剤は、転写後のサイレンシングメカニズムを介してｍＲＮＡ分子の完全なプロセシング（例えば、全体の翻訳および／または発現）を防止することが可能である。ＲＮＡサイレンシング剤としては、非コードＲＮＡ分子、例えば対になったＲＮＡ鎖を含むＲＮＡ二重鎖、加えてこのような小さい非コードＲＮＡを生成できる前駆ＲＮＡが挙げられる。例示的なＲＮＡサイレンシング剤としては、ｄｓＲＮＡ、例えばｓｉＲＮＡ、ｍｉＲＮＡおよびｓｈＲＮＡなどが挙げられる。
【０１６５】
一実施形態において、ＲＮＡサイレンシング剤は、ＲＮＡ干渉を誘導することが可能である。
【０１６６】
別の実施形態において、ＲＮＡサイレンシング剤は、翻訳抑制を媒介することが可能である。
【０１６７】
本発明の実施形態によれば、ＲＮＡサイレンシング剤は、標的ＲＮＡ（すなわち免疫チェックポイント、例えばＰＤ−１、ＰＤＬ−１、ＣＴＬＡ−４、ＬＡＧ−３、ＴＩＭ−３、ＫＩＲおよびＩＤＯ）に特異的であり、他の標的またはスプライスバリアントを交差阻害したり、サイレンシングしたりしないものである。当該スプライスバリアントは、ＰＣＲ、ウェスタンブロット、免疫組織化学および／またはフローサイトメトリーによって決定した、標的遺伝子に対する全体的相同性が９９％以下、例えば、標的遺伝子に対する全体的相同性が、９８％、９７％、９６％、９５％、９４％、９３％、９２％、９１％、９０％、８９％、８８％、８７％、８６％、８５％、８４％、８３％、８２％、８１％未満のものである。
【０１６８】
ＲＮＡ干渉は、短鎖干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）の媒介する、動物における配列特異的な転写後遺伝子サイレンシングのプロセスである。
【０１６９】
以下に、本発明の具体的な実施形態に従って使用することのできる、ＲＮＡサイレンシング剤の詳細な説明を記載する。
【０１７０】
ｄｓＲＮＡ、ｓｉＲＮＡおよびｓｈＲＮＡ。細胞中の長いｄｓＲＮＡの存在は、ダイサーと称されるリボヌクレアーゼＩＩＩ酵素の活性を刺激する。ダイサーは、ｄｓＲＮＡの、短鎖干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）として公知のｄｓＲＮＡの短い断片へのプロセシングに関与する。ダイサー活性から得られた短鎖干渉ＲＮＡは、典型的には約２１から約２３ヌクレオチドの長さであり、約１９塩基対の二重鎖を含む。
【０１７１】
ＲＮＡｉ応答はまた、一般的にＲＮＡ誘導型サイレンシング複合体（ＲＩＳＣ）と称される、エンドヌクレアーゼ複合体を使用し、当該エンドヌクレアーゼ複合体は、ｓｉＲＮＡ二重鎖のアンチセンス鎖に相補的な配列を有する一本鎖ＲＮＡの切断を媒介する。標的ＲＮＡの切断は、ｓｉＲＮＡ二重鎖のアンチセンス鎖に相補的な領域の中央で起こる。
【０１７２】
したがって、本発明の一部の実施形態は、ｍＲＮＡからのタンパク質発現を下方制御するためのｄｓＲＮＡの使用を含む。
【０１７３】
一実施形態によれば、３０ｂｐを超えるｄｓＲＮＡを使用する。様々な研究から、長いｄｓＲＮＡは、ストレス応答を誘導したり、有意なオフターゲット作用を引き起こしたりすることなく、遺伝子発現をサイレンシング可能であることが実証されている。例えば［Strat et al., Nucleic Acids Research, 2006, Vol. 34, No.13 3803-3810、Bhargava A et al. Brain Res. Protoc. 2004: 13：115-125、Diallo M. et al., Oligonucleotides. 2003, 13：381-392、Paddison P.J.et al., Proc. Natl Acad. Sci. USA. 2002, 99:1443-1448、Tran N.、et al., FEBS Lett. 2004, 573:127-134］を参照されたい。
【０１７４】
本発明の一部の実施形態によれば、ｄｓＲＮＡは、インターフェロン経路が活性化されていない細胞中に提供される。例えば、Billy et al., PNAS 2001, Vol 98, pages 14428-14433. and Diallo et al., Oligonucleotides, October 1, 2003, 13(5): 381-392. doi:10.1089/154545703322617069を参照されたい。
【０１７５】
本発明の実施形態によれば、長いｄｓＲＮＡは、遺伝子発現を下方制御するために、インターフェロンおよびＰＫＲ経路を誘導しないように厳密に設計される。例えば、ＳｈｉｎａｇｗａおよびＩｓｈｉｉ［Genes & Dev. 17 (11): 1340-1345, 2003］は、ＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ  ＩＩ）プロモーターから長い二本鎖ＲＮＡを発現させるために、ｐＤＥＣＡＰと命名されたベクターを開発した。ｐＤＥＣＡＰからの転写物は、細胞質へのｄｓ−ＲＮＡの輸送を容易にする５’−キャップ構造と３’−ポリ（Ａ）テールの両方が欠如しているため、ｐＤＥＣＡＰ由来の長いｄｓ−ＲＮＡは、インターフェロン応答を誘導しない。
【０１７６】
哺乳類系においてインターフェロンおよびＰＫＲ経路を回避する別の方法は、トランスフェクションまたは内因性発現のいずれかを介した、阻害的低分子ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）の導入である。
【０１７７】
用語「ｓｉＲＮＡ」は、ＲＮＡ干渉（ＲＮＡｉ）経路を誘導する阻害性低分子ＲＮＡ二重鎖（一般的に１８〜３０塩基対）を指す。
【０１７８】
典型的には、ｓｉＲＮＡは、中央の１９ｂｐの二重鎖領域と、末端における対称的な２塩基の３’−オーバーハングとを有する２１ｍｅｒとして化学的に合成されるが、近年、長さ２５〜３０塩基の化学的に合成されたＲＮＡ二重鎖が、同じ位置に対する２１ｍｅｒと比較して、最大で１００倍もの効力増加を示し得ることが報告されている。ＲＮＡｉ始動における、より長いＲＮＡの使用によって観察される効力の増加は、ダイサーに対して産物（２１ｍｅｒ）の代わりに基質（２７ｍｅｒ）を提供することに起因し、これにより、ｓｉＲＮＡ二重鎖のＲＩＳＣへの侵入の速度または効率が改善されることが示唆される。
【０１７９】
３’−オーバーハングの位置がｓｉＲＮＡの効力に影響を与え、アンチセンス鎖に３’−オーバーハングを有する非対称二重鎖は、一般的に、センス鎖に３’−オーバーハングを有するものよりも有効であることが発見された（Rose et al., 2005）。アンチセンス転写を標的化した場合には逆の効力パターンが観察されることから、ＲＩＳＣへの非対称鎖のローディングが上記の原因であると考えられる。
【０１８０】
二本鎖干渉ＲＮＡ（例えば、ｓｉＲＮＡ）の鎖は、ヘアピン構造またはステム−ループ構造（例えば、ｓｈＲＮＡ）を形成するように接続されてもよい。したがって、上述したように、本発明の一部の実施形態のＲＮＡサイレンシング剤はまた、短鎖ヘアピンＲＮＡ（ｓｈＲＮＡ）でもよい。
【０１８１】
用語「ｓｈＲＮＡ」は、本明細書で使用される場合、ステム−ループ構造を有するＲＮＡ剤を指し、これは、相補配列の第１および第２の領域を含み、相補性の程度および領域の方向は、領域間での塩基対合が起こるのに十分であり、第１および第２の領域がループ領域によって接合されており、ループは、ループ領域内のヌクレオチド（またはヌクレオチド類似体）間の塩基対合の欠如によって生じたものである。ループのヌクレオチド数は、３から２３、または５から１５、または７から１３、または４から９、または９から１１であり、これら範囲内およびその両端の数である。
【０１８２】
ループ中のヌクレオチドの一部が、ループ中の他のヌクレオチドとの塩基対相互作用に関与していてもよい。ループを形成するのに使用できるオリゴヌクレオチド配列の例としては、５’−ＣＡＡＧＡＧＡ−３’および５’−ＵＵＡＣＡＡ−３’が挙げられる（国際公開第２０１３１２６９６３号および国際公開第２０１４１０７７６３号）。当業者であれば、得られた単鎖オリゴヌクレオチドが、ＲＮＡｉ機構と相互作用することが可能な二本鎖領域を含むステム−ループ構造またはヘアピン構造を形成することを認識することができる。
【０１８３】
本発明の一部の実施形態における使用に好適なＲＮＡサイレンシング剤の合成は、以下のように行うことができる。第１に、阻害チェックポイントｍＲＮＡ配列のＡＵＧ開始コドンの下流側を、ＡＡジヌクレオチド配列についてスキャンする。各ＡＡおよびその３’に隣接する１９ヌクレオチドの出現を、ｓｉＲＮＡ標的部位候補として記録する。調節タンパク質結合部位中には非翻訳領域（ＵＴＲ）がより豊富であるため、ｓｉＲＮＡ標的部位は、オープンリーディングフレームから選択されることが好ましい。ＵＴＲ結合タンパク質および／または翻訳開始複合体は、ｓｉＲＮＡエンドヌクレアーゼ複合体の結合に干渉する可能性がある［Tuschl ChemBiochem. 2：239-245］。また、ＧＡＰＤＨに関して実証されたように、５’ＵＴＲに対するｓｉＲＮＡが細胞性ＧＡＰＤＨ  ｍＲＮＡの約９０％の減少を媒介し、タンパク質レベルを完全に消滅させたことから、非翻訳領域に対するｓｉＲＮＡも有効である可能性があることを理解されたい（www.ambion.com/techlib/tn/91/912.html）。
【０１８４】
第２に、標的部位候補を、配列アライメントソフトウェア、例えばＮＣＢＩサーバー（www.ncbi.nlm.nih.gov/BLAST/）より入手可能なＢＬＡＳＴソフトウェアなどを使用して、適切なゲノムデータベース（例えば、ヒト、マウス、ラットなど）と比較する。他のコード配列に対して有意な相同性を示す推定上の標的部位を選別する。
【０１８５】
適格な標的配列を、ｓｉＲＮＡ合成のためのテンプレートとして選択する。
【０１８６】
好ましい配列は、Ｇ／Ｃ含量の低いものであり、これは、Ｇ／Ｃ含量が５５％より高いものと比較して、遺伝子サイレンシングの媒介においてより有効であることが証明されているためである。標的遺伝子の長さに沿って、好ましくは複数の標的部位を評価のために選択する。選択したｓｉＲＮＡのより優れた評価のために、好ましくは陰性対照を共に使用する。陰性対照のｓｉＲＮＡは、好ましくはｓｉＲＮＡと同じヌクレオチド組成を含むが、ゲノムに対する有意な相同性が欠如したものである。したがって、他のいずれの遺伝子に対してもいかなる有意な相同性も提示しないことを前提として、ｓｉＲＮＡのヌクレオチド配列をスクランブルしたものが好ましく使用される。
【０１８７】
例えば、ＰＤＬ−１に対する好適なｓｉＲＮＡは、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社（ドイツ国、ザンクトレオン−ロート）およびＩｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社（米国、カリフォルニア州、カールスバッド）から入手可能であり、ＰＤＬ−２に対するｓｉＲＮＡは、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社（米国、カリフォルニア州、カールスバッド）から入手可能であり、ＩＤＯに対するｓｉＲＮＡは、Zheng et al. The journal of Immunology（2006）177（8）：5639-5646に記載された通りでもよい。
【０１８８】
当然のことながら、さらに上記で述べられた通り、本発明の一部の実施形態のＲＮＡサイレンシング剤は、ＲＮＡのみを含有する分子に必ずしも限定されないが、さらに化学修飾されたヌクレオチドおよび非ヌクレオチドも包含する。
【０１８９】
別の実施形態によれば、ＲＮＡサイレンシング剤は、ｍｉＲＮＡでもよい。
【０１９０】
用語「マイクロＲＮＡ」、「ｍｉＲＮＡ」および「ｍｉＲ」は、同義であり、遺伝子発現を調節する長さが約１９〜２８ヌクレオチドの非コード一本鎖ＲＮＡ分子の集合体を指す。ｍｉＲＮＡは、多様な生物（ウイルスからヒトに至る）に見出され、発生、ホメオスタシス、および疾患の病因において役割を担うことが示されている。
【０１９１】
以下は、ｍｉＲＮＡ活性のメカニズムの簡単な説明である。
【０１９２】
ｍｉＲＮＡをコードする遺伝子は、転写されて、ｐｒｉ−ｍｉＲＮＡとして公知のｍｉＲＮＡ前駆体の産生をもたらす。ｐｒｉ−ｍｉＲＮＡは、ステムおよびループを有するヘアピンを形成することができる。
【０１９３】
ｐｒｉ−ｍｉＲＮＡのヘアピン構造は、ＲＮａｓｅ  ＩＩＩエンドヌクレアーゼであるドローシャによって認識される。ドローシャは、典型的にはｐｒｉ−ｍｉＲＮＡの末端ループを認識し、ＲＮａｓｅ  ＩＩＩエンドヌクレアーゼに典型的な、互い違いの断面でｐｒｉ−ｍｉＲＮＡを切断し、５’リン酸と約２ヌクレオチドの３’オーバーハングを有するｐｒｅ−ｍｉＲＮＡステムループを産生する。次いでｐｒｅ−ｍｉＲＮＡは、Ｒａｎ−ＧＴＰおよび輸送受容体Ｅｘ−ポーチン−５によって、核から細胞質に能動輸送される。
【０１９４】
次いでｐｒｅ−ｍｉＲＮＡのステムループの塩基における二本鎖ステムまたは５’リン酸および３’オーバーハングは、ダイサーによって認識される。このダイサーもＲＮａｓｅ  ＩＩＩエンドヌクレアーゼである。次いでダイサーがステムループの塩基から末端ループの２つのヘリカルターンを切り離すと、追加の５’リン酸および約２ヌクレオチドの３’オーバーハングが残る。得られたｓｉＲＮＡ様の二重鎖は、ミスマッチを含む可能性があり、成熟ｍｉＲＮＡ、および類似の大きさである、ｍｉＲＮＡ＊として公知の断片を含む。ｍｉＲＮＡ＊配列は、クローニングしたｍｉＲＮＡのライブラリーに見出されることがあるが、典型的にはｍｉＲＮＡより低い頻度である。
【０１９５】
ｍｉＲＮＡは、最初のうちはｍｉＲＮＡ＊との二本鎖種として存在するが、最終的には一本鎖ＲＮＡとしてＲＮＡ誘導型サイレンシング複合体（ＲＩＳＣ）として公知のリボ核タンパク質複合体に取り込まれる。一方、ｍｉＲＮＡ＊は除去され分解される。
【０１９６】
ＲＩＳＣは、ｍｉＲＮＡ、特にｍｉＲＮＡのヌクレオチド２〜７とｍＲＮＡとの高レベルの相補性に基づき、標的核酸を同定する。
【０１９７】
多数の研究において、翻訳の効率的な阻害を達成するための、ｍｉＲＮＡとそのｍＲＮＡ標的との塩基対合の必要条件が検討されてきた（Bartel 2004, Cell 116-281に総論有り）。哺乳類細胞では、ｍｉＲＮＡの最初の８ヌクレオチドが重要な可能性がある（Doench & Sharp 2004 GenesDev 2004-504）。しかしながら、マイクロＲＮＡの他の部分もｍＲＮＡ結合に参加する可能性がある。さらに、３’における十分な塩基対合は、５’における不十分な対合を補う可能性がある（Brennecke et al., 2005 PLoS 3-e85）。全ゲノムに対するｍｉＲＮＡの結合を分析するコンピューター使用の研究は、その標的結合における、ｍｉＲＮＡの５’の塩基２〜７の特異的な役割を示唆したが、通常「Ａ」であることが見出されている最初のヌクレオチドの役割も認められた（Lewis et at 2005 Cell 120-15）。同様に、Krek et al.（2005, Nat Genet 37-495）は、ヌクレオチド１〜７または２〜８を、標的の同定および検証に使用した。
【０１９８】
ｍＲＮＡにおける標的部位は、５’ＵＴＲ、３’ＵＴＲ、またはコード領域に存在し得る。
【０１９９】
ｍｉＲＮＡは、ｍＲＮＡ切断または翻訳抑制の２つのメカニズムのいずれかによって、遺伝子発現の下方制御をＲＩＳＣに指示する可能性がある。ｍＲＮＡがｍｉＲＮＡに対してある程度の相補性を有する場合、ｍｉＲＮＡは、ｍＲＮＡの切断を指定する可能性がある。ｍｉＲＮＡが切断を導く場合、切断は、典型的にはｍｉＲＮＡの残基１０から残基１１へのヌクレオチドの対合の間である。代替として、ｍｉＲＮＡがｍｉＲＮＡに対して必要な程度の相補性を有さない場合、ｍｉＲＮＡは、翻訳を抑制する可能性がある。
【０２００】
本明細書の上記の記載から、細胞とｍｉＲＮＡとの接触は、細胞に、例えば成熟二本鎖ｍｉＲＮＡ、ｐｒｅ−ｍｉＲＮＡまたはｐｒｉ−ｍｉＲＮＡをトランスフェクトする／細胞にそれらをローディングすることによって実施可能であることを理解されたい。
【０２０１】
ｐｒｅ−ｍｉＲＮＡ配列は、４５〜９０、６０〜８０または６０〜７０ヌクレオチドを含んでいてもよい。
【０２０２】
ｐｒｉ−ｍｉＲＮＡ配列は、４５〜３０，０００、５０〜２５，０００、１００〜２０，０００、１，０００〜１，５００または８０〜１００ヌクレオチドを含んでいてもよい。
【０２０３】
アンチセンス。アンチセンスは、遺伝子のｍＲＮＡに特異的にハイブリダイズすることによって遺伝子の発現を防止または阻害するように設計された、一本鎖ＲＮＡである。免疫チェックポイントの下方制御は、免疫チェックポイントタンパク質をコードするｍＲＮＡ転写物に特異的にハイブリダイズすることが可能なアンチセンスポリヌクレオチドを使用して行うことができる。
【０２０４】
免疫チェックポイントを効率的に下方制御するのに使用可能なアンチセンス分子の設計は、アンチセンスアプローチに重要な２つの観点を考慮しながら行われなければならない。第１の観点は、適切な細胞の細胞質へのオリゴヌクレオチドの送達であり、一方で、第２の観点は、指定したｍＲＮＡの翻訳を阻害するように、細胞内で当該ｍＲＮＡに特異的に結合するオリゴヌクレオチドの設計である。
【０２０５】
従来技術は、多種多様の細胞種にオリゴヌクレオチドを効率的に送達するのに使用できる多数の送達戦略を教示している［例えば、Jaaskelainen et al. Cell Mol Biol Lett. (2002) 7(2):236-7、Gait, Cell Mol Life Sci. (2003) 60(5):844-53、Martino et al. J Biomed Biotechnol. (2009) 2009:410260、Grijalvo et al. Expert Opin Ther Pat. (2014) 24(7):801-19、Falzarano et al., Nucleic Acid Ther. (2014) 24(1):87-100、Shilakari et al. Biomed Res Int. (2014) 2014: 526391、Prakash et al. Nucleic Acids Res. (2014) 42(13):8796-807およびAsseline et al. J Gene Med. (2014) 16(7-8):157-65を参照］。
【０２０６】
加えて、標的ｍＲＮＡおよびオリゴヌクレオチドの両方における構造変化のエネルギー論を説明する、熱力学的サイクルに基づく、標的ｍＲＮＡに対する予測された結合親和性が最大となる配列を同定するためのアルゴリズムも利用可能である［例えば、Walton et al. Biotechnol Bioeng 65：1-9（1999）を参照］。このようなアルゴリズムは、細胞でアンチセンスアプローチを実行するのに有効に使用されている。
【０２０７】
加えて、インビトロの系を使用して特異的なオリゴヌクレオチドを設計し、その効率を予測するための数々のアプローチも公開された［Matveeva et al., Nature Biotechnology 16：1374-1375 (1998)］。
【０２０８】
したがって、高度に正確なアンチセンス設計アルゴリズムおよび多種多様のオリゴヌクレオチド送達系の生成により、当業者は、過剰な試行錯誤を伴う実験を行うことなく、公知配列の発現の下方制御に好適なアンチセンス手法を設計し、それを実行することが可能となる。
【０２０９】
また核酸剤は、下記で要約されるように、ＤＮＡレベルでも作動することができる。
【０２１０】
免疫チェックポイントの生物学的機能の抑制は、遺伝子（例えば、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１、ＣＴＬＡ−４、ＬＡＧ−３、ＴＩＭ−３、ＫＩＲおよびＩＤＯ）の構造中への機能喪失型の変更（例えば点突然変異、欠失および挿入）を含む標的化変異を導入を介して、遺伝子を不活性化することによっても達成することができる。
【０２１１】
成句「機能喪失型の変更」は、本明細書で使用される場合、発現産物、すなわちｍＲＮＡ転写物および／または翻訳されたタンパク質の発現レベルおよび／または活性の下方制御をもたらす、遺伝子のＤＮＡ配列中のあらゆる突然変異を指す。このような機能喪失型の変更の非限定的な例としては、ミスセンス変異（すなわち、タンパク質中のアミノ酸残基を別のアミノ酸残基に換えることによってタンパク質の酵素活性を壊滅させる突然変異）、ナンセンス突然変異（すなわち、タンパク質中に終止コドン（例えば、酵素活性を欠いたより短いタンパク質を生じさせる早期終止コドン）を導入する突然変異）、フレームシフト突然変異（すなわち、タンパク質のリーディングフレームを変化させる、通常は、欠失または挿入である核酸の突然変異であって、リーディングフレームに終止コドンを導入することによって早期終結したもの（例えば、酵素活性を欠いた、短縮化されたタンパク質）、またはタンパク質の二次または三次構造に影響を与え、突然変異していないポリペプチドの酵素活性を欠いた非機能性タンパク質である、より長いアミノ酸配列（例えば、リードスルータンパク質）をもたらす核酸の突然変異）、素活性の壊滅を伴う、フレームシフト突然変異または終止コドンの改変を生じる突然変異によるリードスルー突然変異（すなわち、終止コドンがアミノ酸コドンに突然変異した場合）、プロモーター突然変異（すなわち、一般的には遺伝子の転写開始部位の５’側のプロモーター配列の突然変異であって、特定の遺伝子産物の下方制御をもたらすもの）、調節突然変異（すなわち、遺伝子の上流もしくは下流、またはその中の領域における、遺伝子産物の発現に影響を与える突然変異）、欠失突然変異（すなわち、遺伝子配列中のコード核酸を欠失させる突然変異であり、フレームシフト突然変異またはインフレーム突然変異（コード配列以内の、１つまたは複数のアミノ酸コドンの欠失）を引き起こす可能性がある突然変異）、挿入突然変異（すなわち、遺伝子配列にコードまたは非コード核酸を挿入する突然変異であり、１つまたは複数のアミノ酸コドンのフレームシフト突然変異またはインフレーム挿入を引き起こす可能性がある突然変異）、逆位（すなわち、逆位を有するコードまたは非コード配列が生じる突然変異）、スプライシング突然変異（すなわち、異常なスプライシングまたは不良なスプライシングを引き起こす突然変異）、および二重突然変異（すなわち、インフレームであるか、またはフレームシフトを引き起こし、重複したコードまたは非コード配列を生じる突然変異）が挙げられる。
【０２１２】
具体的な実施形態によれば、機能喪失型の遺伝子変更は、遺伝子の少なくとも１つの対立遺伝子を含んでいてもよい。
【０２１３】
用語「対立遺伝子」は、本明細書で使用される場合、遺伝子座の１つまたは複数の代替形態のいずれかを指し、これらの対立遺伝子の全てが形質または特徴に関するものである。２倍体細胞または生物において、所与の遺伝子の２つの対立遺伝子は、相同染色体対上の対応する遺伝子座を占有する。
【０２１４】
他の具体的な実施形態によれば、機能喪失型の遺伝子変更は、遺伝子の両方の対立遺伝子を含む。
【０２１５】
核酸の変更を目的の遺伝子に導入する方法は当業界において周知である［例えば、Menke D. Genesis (2013) 51: -618、Capecchi, Science (1989) 244:1288-1292、Santiago et al. Proc Natl Acad Sci USA (2008) 105:5809-5814、国際公開第２０１４０８５５９３号、国際公開第２００９０７１３３４号および国際公開第２０１１１４６１２１号、米国特許第８，７７１，９４５号、８，５８６，５２６号、６，７７４，２７９号および米国特許出願公開公報第２００３０２３２４１０号、２００５００２６１５７号、第２００６００１４２６４を参照。これらの内容は、参照によりそれらの全体が組み混まれたものとする］、標的化相同組換え（例えば「ヒットエンドラン」、「二重の置き換え」）、部位特異的なリコンビナーゼ（例えばＣｒｅリコンビナーゼおよびＦｌｐリコンビナーゼ）、ＰＢトランスポゼース（例えばスリーピングビューティー、ｐｉｇｇｙＢａｃ、Ｔｏｌ２またはフロッグプリンス）、操作されたヌクレアーゼによるゲノム編集（例えばメガヌクレアーゼ、ジンクフィンガーヌクレアーゼ（ＺＦＮ）、エフェクターヌクレアーゼ（ＴＡＬＥＮ）およびＣＲＩＳＰＲ／Ｃａｓ系のような転写活性化剤）、および組換えアデノ関連ウイルス（ｒＡＡＶ）プラットフォームを使用するゲノム編集が挙げられる。目的の遺伝子に核酸の変更を導入するための薬剤は、公知のものを使用して設計してもよいし、またはＴｒａｎｓｐｏｓａｇｅｎ社、Ａｄｄｇｅｎｅ社およびＳａｎｇａｍｏ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ社から商業的に得てもよい。
【０２１６】
効能を評価するための方法および配列の変更を検出するための方法は、当業界において周知であり、ＤＮＡシーケンシング、電気泳動、酵素ベースのミスマッチ検出アッセイ、ならびにハイブリダイゼーションアッセイ、例えばＰＣＲ、ＲＴ−ＰＣＲ、ＲＮアーゼ保護、インサイチュハイブリダイゼーション、プライマー伸長、サザンブロット、ノーザンブロットおよびドットブロット分析などが挙げられるが、これらに限定されルものではない。
【０２１７】
また特定の遺伝子における配列の変更は、タンパク質レベルで、例えばクロマトグラフィー、電気泳動方法、例えばＥＬＩＳＡおよびウェスタンブロット分析などの免疫検出アッセイ、ならびに免疫組織化学を使用して決定することもできる。
【０２１８】
上述したように、免疫チェックポイントタンパク質（すなわち共刺激性かまたは阻害性か）に応じて、免疫チェックポイントレギュレーターは、アゴニストであってもよいし、またはアンタゴニストであってもよい。したがって、具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターは、アゴニストである。
【０２１９】
用語「アゴニスト」は、本明細書で使用される場合、免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能および／または発現を誘導する、および／または増加させる分子を指す。
【０２２０】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、免疫細胞（例えばＴ細胞）における免疫チェックポイントタンパク質の共刺激作用を誘導する、および／または増加させる。
【０２２１】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質による免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導する、および／または増加させる。
【０２２２】
アゴニストは、天然に存在する活性化剤またはそれらの機能的な誘導体であってもよいし、または天然に存在しない活性化剤であってもよい。
【０２２３】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、完全アゴニストである、すなわち、アゴニストの作用が天然に存在する活性化剤（すなわちリガンド）の作用と同等である。
【０２２４】
他の具体的な実施形態によれば、アゴニストは、部分アゴニストである、すなわち、アゴニストの作用が天然に存在する活性化剤（すなわちリガンド）の最大作用よりも低い。アゴニストの作用は、天然に存在する活性化剤の最大作用と比較して、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％または少なくとも９０％低くてもよい。
【０２２５】
さらに他の具体的な実施形態によれば、アゴニストは、スーパーアゴニストである、すなわち、アゴニストの作用は、天然に存在する活性化剤（すなわちリガンド）の最大作用よりも高い。アゴニストの作用は、天然に存在する活性化剤の最大作用と比較して、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％高い、または少なくとも２倍、少なくとも４倍、少なくとも５倍もしくは少なくとも１０倍でもよい。
【０２２６】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能（例えばシグナル伝達）の完全な活性化を誘導する。
【０２２７】
他の具体的な実施形態によれば、アゴニストは、例えば、キナーゼ活性、増殖アッセイ、細胞傷害アッセイまたはサイトカイン分泌アッセイによって検出される免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能（例えばシグナル伝達）を、増加させる。増加は、アゴニストの非存在下におけるそれと比較して、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％の増加であってもよい。
【０２２８】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質と直接結合する。
【０２２９】
他の具体的な実施形態によれば、アゴニストは、中間分子を介した作用によって免疫チェックポイントタンパク質と間接的に結合し、例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子が免疫チェックポイントタンパク質に結合するかまたはそれを調節する。
【０２３０】
免疫チェックポイントタンパク質の生物学的機能の活性化および／または増加は、タンパク質レベルで（例えば、抗体、小分子、ペプチドなど）行うこともできるが、ゲノムレベルで（例えば、プロモーター、エンハンサー、調節エレメントを介した転写の活性化）、および／または共刺激免疫チェックポイントタンパク質の転写および／または翻訳（例えば、正しいスプライシング、ポリアデニル化、翻訳の活性化）を促進する様々な分子を使用して転写レベルで行うこともできる。
【０２３１】
アゴニストとして機能することができる薬剤の非限定的な例を以下で詳細に説明する。
【０２３２】
ポリペプチドレベルでの生物学的機能の活性化および／または増加
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、免疫チェックポイントタンパク質に特異的に結合する能力を保持する、天然に存在する活性化剤またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。
【０２３３】
共刺激ペプチドの少なくとも触媒性部分または結合部分の機能的な類似体も、アゴニストとしても使用可能であることを理解されたい。したがって、具体的な実施形態によれば、アゴニストは、共刺激免疫チェックポイントタンパク質の少なくとも機能的な部分（例えば触媒性部分または相互作用部分）を包含する、外因性ポリペプチドである。したがって、例えば、ポリペプチドは、共刺激免疫チェックポイントタンパク質受容体と結合して、それを活性化することが可能なリガンドでもよい。
【０２３４】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、抗体である。
【０２３５】
具体的な実施形態によれば、アゴニスト抗体は、共刺激免疫チェックポイントタンパク質に特異的に結合することができる。具体的な実施形態によれば、アゴニスト抗体は、共刺激免疫チェックポイントタンパク質の少なくとも１つのエピトープと特異的に結合する。本発明の具体的な実施形態に従って使用可能な抗体の詳細な説明は、本明細書において上述した。
【０２３６】
アゴニストとなりうる他の薬剤は、免疫チェックポイントタンパク質またはそれらの中間体に結合することによって、共刺激免疫チェックポイントタンパク質の機能（例えば触媒能または相互作用）を促進するおよび／または増加させる分子と予想される。このような分子は、これらに限定されないが、小分子、ペプチド、アプタマー、アドネクチン、アフィボディ、アビマー、アンチカリン、テトラネクチンおよびＤＡＲＰｉｎであってもよく、それぞれの可能性が本発明の別個の実施形態である。
【０２３７】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、小分子である。
【０２３８】
具体的な実施形態によれば、アゴニストは、ペプチドである。
【０２３９】
核酸レベルでの生物学的機能の活性化および／または増加
アゴニストはまた、共刺激免疫チェックポイントタンパク質をコードする内因性ＤＮＡまたはｍＲＮＡの転写および／または翻訳を増加させる、したがって内因性共刺激免疫チェックポイントタンパク質の活性を増加させることが可能な分子であってもよい。
【０２４０】
他のアゴニスト剤は、共刺激免疫チェックポイントタンパク質の少なくとも機能的な部分を発現するように設計および構築された外因性ポリヌクレオチド（ＤＮＡまたはＲＮＡ）配列であってもよい。
【０２４１】
数々の共刺激免疫チェックポイントが、ヒト、ラットおよびマウスからクローニングされている。したがって、コード配列情報は、www.ncbi.nlm.nih.gov/を介して利用可能なＧｅｎＢａｎｋデータベースなどの数々のデータベースより入手可能である。
【０２４２】
哺乳類細胞に外因性共刺激免疫チェックポイントタンパク質を発現させるために、所望の活性を示す特異的な共刺激免疫チェックポイントタンパク質またはそれらの相同体をコードするポリヌクレオチド配列を、好ましくは哺乳類細胞での発現に好適な核酸構築物に連結する。このような核酸構築物は、細胞中でのポリヌクレオチド配列の転写を指示するプロモーター配列を包含し、当該プロモーターは、構成的なもの［例えばサイトメガロウイルス（ＣＭＶ）やラウス肉腫ウイルス（ＲＳＶ）由来のもの］または誘導性（例えばテトラサイクリン誘導性プロモーター）である。
【０２４３】
具体的な実施形態によれば、本発明の一部の実施形態の核酸構築物によって利用されるプロモーターは、特定の細胞集団において活性である。細胞型特異的および／または組織特異的なプロモーターの例としては、例えば、これらに限定されないが、リンパ球特異的なプロモーター［Calame et al., (1988) Adv. Immunol. 43:235-275］、詳細にはＴ細胞受容体のプロモーター［Winoto et al., (1989) EMBO J. 8:729-733］および免疫グロブリンのプロモーター［Banerji et al.（1983）Cell 33729-740］などのプロモーターが挙げられる。
【０２４４】
本発明の一部の実施形態の核酸構築物（本明細書では「発現ベクター」とも称される）は、当該ベクターを、原核生物、真核生物または好ましくはこれらの両方（例えば、シャトルベクター）における複製および組込みに適切なものとする付加的な配列を含む。さらに、典型的なクローニングベクターはまた、転写および翻訳開始配列、転写および翻訳停止配列、ならびにポリアデニル化シグナルも含有してもよい。一例として、このような構築物は、通常、５’ＬＴＲ、ｔＲＮＡ結合部位、パッケージングシグナル、二本鎖ＤＮＡ合成開始点、および３’ＬＴＲまたはその一部を含んでもよい。また構築物は、連結された相同なまたは異種プロモーターからの転写を１，０００倍まで増加することができるエンハンサーエレメントを包含してもよい。ベクターは、真核性のレプリコンを包含してもよいし、または包含しなくてもよい。
【０２４５】
本発明の一部の実施形態の核酸構築物はまた、それを導入した宿主細胞からペプチドを分泌させるためのシグナル配列を包含してもよい。好ましくは、この目的のためのシグナル配列は、哺乳類シグナル配列であるか、または本発明の一部の実施形態のポリペプチドバリアントのシグナル配列である。
【０２４６】
共刺激免疫チェックポイントのｍＲＮＡの翻訳効率を増加させるために、ポリアデニル化配列が発現ベクターに付加されてもよい。正確で効率的なポリアデニル化には、ポリアデニル化部位の下流に配置されたＧＵまたはＵリッチ配列、および１１〜３０ヌクレオチド上流に位置する、６つのヌクレオチドの高度に保存された配列であるＡＡＵＡＡＡといった、２つの別個の配列エレメントが必要である。本発明の一部の実施形態に好適な終結およびポリアデニル化シグナルとしては、ＳＶ４０由来のものが挙げられる。
【０２４７】
本発明の一部の実施形態の発現ベクターは、内部リボソーム侵入部位（ＩＲＥＳ）などの、例えば単一のｍＲＮＡから数々のタンパク質の翻訳を可能にする追加のポリヌクレオチド配列、およびプロモーター−キメラポリペプチドのゲノム統合のための配列をさらに包含していてもよい。
【０２４８】
挿入されたコード配列の転写および翻訳のための必須エレメントを含有することに加えて、本発明の一部の実施形態の発現構築物はまた、発現されたペプチドの安定性、産生、または収量を強化するように操作された配列を包含してもよい。
【０２４９】
発現ベクター中に含まれる個々のエレメントは、様々な順序で配置可能であることを理解されたい。
【０２５０】
本発明の一部の実施形態によって使用されるベクターの種類は、形質転換する細胞の種類に依存する。形質転換される細胞種に基づき、好適なベクターを選択することは、十分に当業者の能力の範囲内であり、よって、本明細書においては、そのような選択のための一般的な説明は提供しない。
【０２５１】
組換えウイルスベクターは、水平感染および特異的な標的化などの利点を提供するため、免疫チェックポイントタンパク質のインビボにおける発現に有用である。水平伝播することのできないウイルスベクターを産生してもよい。
【０２５２】
細胞に本発明の一部の実施形態の発現ベクターを導入するために、様々な方法を使用することができる。このような方法は、一般的に、Sambrook et al., Molecular Cloning: A Laboratory Manual, Cold Springs Harbor Laboratory, New York (1989, 1992)、Ausubel et al., Current Protocols in Molecular Biology, John Wiley and Sons, Baltimore, Md. (1989)、Chang et al., Somatic Gene Therapy, CRC Press, Ann Arbor, Mich. (1995)、Vega et al., Gene Targeting, CRC Press, Ann Arbor Mich. (1995)、Vectors: A Survey of Molecular Cloning Vectors and Their Uses, Butterworths, Boston Mass. (1988)およびGilboa et at. [Biotechniques 4 (6): 504-512, 1986]に記載されている。現在好ましいインビボでの核酸移動技術としては、ウイルスまたは非ウイルス構築物、例えばアデノウイルス、レンチウイルス、単純ヘルペスＩ型ウイルス、またはアデノ関連ウイルス（ＡＡＶ）など、および脂質ベースの系でのトランスフェクションが挙げられる。遺伝子の脂質媒介移動に有用な脂質は、例えば、ＤＯＴＭＡ、ＤＯＰＥ、およびＤＣ−Ｃｈｏｌである［Tonkinson et al., Cancer Investigation, 14（1）：54-65（1996）］。遺伝子治療での使用に最も好ましい構築物は、ウイルス、最も好ましくはアデノウイルス、ＡＡＶ、レンチウイルス、またはレトロウイルスである。非ウイルス、例えばカチオン脂質、ポリリシン、およびデンドリマーなどの他のベクターも使用することができる。
【０２５３】
上述したように、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、がんの治療のために、免疫チェックポイントレギュレーターと組み合わせて使用することができる。免疫チェックタンパク質が阻害タンパク質である具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、免疫チェックポイントアンタゴニストと組み合わせて投与される。以下は、本発明の教示に従って使用できる組合せを列挙する。
【０２５４】
したがって、本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＰＤ１アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【０２５５】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０２５６】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０２５７】
ＰＤ１（プログラム死１、また、ＣＤ２７９としても公知）は、Ｉｇ遺伝子スーパーファミリーの一部である５５ｋＤａのＩ型膜貫通タンパク質であり、活性化されたＴ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞および骨髄細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現されるものである。ＰＤ−１は、膜近位の免疫受容体のチロシン阻害モチーフ（ＩＴＩＭ）および膜遠位のチロシンベースのスイッチモチーフ（ＩＴＳＭ）を含有する。
【０２５８】
ＰＤ−１上のＩＴＩＭの存在は、この分子が、細胞質内ホスファターゼの補充によって抗原の受容体シグナル伝達を弱めるように機能することを示す。
【０２５９】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００５００９として登録されているヒトタンパク質を指す。ＰＤ−１に対する２つのリガンドであるＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２（Ｂ７−ＤＣとしても公知）が同定されている。
【０２６０】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ−Ｌ１タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２５４６３５およびＮＰ＿０５４８６２として登録されているヒトタンパク質を指す。具体的な実施形態によれば、ＰＤ−Ｌ２タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿０７９５１５として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０２６１】
ＰＤ１の発現パターンおよび機能は、細胞型に依存する。ＰＤ１発現は、エフェクターＴ細胞の活性化後に誘導される。リガンドが結合すると、ＰＤ１は、例えばホスファターゼＳＨＰ２を介したＴ細胞の活性化に関与するキナーゼを阻害することによって、阻害シグナルを伝達する。逆に、ＰＤ１は、調節性Ｔ細胞上で高度に発現され、そこでＰＤ１は、リガンドが結合するときにそれらの増殖を強化することができる。ＰＤ−１はまた、Ｂ細胞およびＮＫ細胞などの他の活性化された非Ｔリンパ球サブセット上でも誘導され、リガンドが結合すると、ＰＤ−１は、それらの抗体産生および溶解活性をそれぞれ制限する阻害シグナルを伝達する［Pardoll（2012）Nature Reviews Cancer 12, 252-264］。
【０２６２】
したがって、ＰＤ１遮断は、エフェクターＴ細胞、ＮＫ細胞の活性、ならびに組織および腫瘍の微小環境における抗体産生を強化することができる。多くの腫瘍には調節性Ｔ細胞が高度に浸潤しており、調節性Ｔ細胞はさらにエフェクター免疫応答を抑制する可能性があることから、ＰＤ１経路の遮断はまた、腫瘍内の調節性Ｔ細胞の数および／または抑制活性を減らすことによって抗腫瘍免疫応答を強化することもできる。
【０２６３】
用語「ＰＤ１アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＰＤ１の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０２６４】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、ＰＤ１によって免疫細胞（例えばＴ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＰＤ１の免疫抑制活性を抑制する。
【０２６５】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０２６６】
具体的な実施形態によれば、本発明のＰＤ１アンタゴニストは、ＰＤ１と直接結合する、および／またはＰＤ１のリガンドと結合することによって、リガンドのＰＤ１への結合に干渉する、および／またはそれを阻害する。
【０２６７】
他の具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＰＤ１と間接的に結合する。例えば、アンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＰＤ１に結合するかまたはそれを調節する。
【０２６８】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、ＰＤ１と結合する。他の具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、さらに後述するように、ＰＤ−１リガンド（例えばＰＤＬ−１またはＰＤＬ−２）の少なくとも１つと結合する。
【０２６９】
ある特定の実施形態において、ＰＤ１アンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＰＤ１への高親和性の結合（例えば１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＰＤ１への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質（例えばＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４およびＩＣＯＳ）への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞の増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γおよび／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、１種または複数種のＰＤ１リガンド（例えば、ＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２）のＰＤ１への結合を阻害する能力、抗原特異的なメモリー応答を刺激する能力、抗体反応を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０２７０】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、抗体である。
【０２７１】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、抗ＰＤ１抗体である。本発明での使用に好適な抗ＰＤ１抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＰＤ１抗体が使用されてもよい。抗ＰＤ１抗体の例は、例えば、Topalian, et al. NEJM 2012、米国特許第７，４８８，８０２号、第８，００８，４４９号、第８，６０９，０８９号、第６，８０８，７１０号、第７，５２１，０５１号、および第８１６８７５７号、米国特許出願公開公報第２０１４０２２７２６２号、第２０１００１５１４９２号、第２００６０２１０５６７号、および第２００６００３４８２６号、ならびに国際公開第２００８１５６７１２号、第２０１００８９４１１号、第２０１００３６９５９号、第２０１１１５９８７７号、第２０１３／０１９９０６号、第２０１４１５９５６２号、第２０１１１０９７８９号、第０１／１４５５７号、第２００４／００４７７１号、および第２００４／０５６８７５号に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０２７２】
本発明の一部の実施形態に従って使用で可能な具体的な抗ＰＤ１抗体としては、これらに限定されるものではないが、以下が挙げられる。
【０２７３】
WHO Drug Information, Vol. 27, No. 1, pages 68-69（2013）に記載の構造を有し、ＰＤ−１に結合して、そのリガンドＰＤ−ＬｌおよびＰＤ−Ｌ２によるＰＤ−１の活性化をブロックする完全ヒトＩｇＧ４抗体である、ＢＭＹ社によりオプジーボとして販売されているニボルマブ（ＭＤＸ１１０６、ＢＭＳ−９３６５５８、ＯＮＯ−４５３８としても公知）、
WHO Drug Information, Vol. 27, No. 2, pages 161-162（2013）に記載の構造を有し、ＰＤ１に結合して、そのリガンドによるＰＤ１の活性化をブロックするヒト化モノクローナルＩｇＧ４抗体である、ペンブロリズマブ（Ｍｅｒｃｋ社により生産されたＭＫ−３４７５であり、キイトルーダ、ＳＣＨ９００４７５としても公知）、
ＰＤ−１と結合するヒト化モノクローナルＩｇＧ１抗体である、ピディリズマブ（ＣｕｒｅＴｅｃｈ社により生産されたＣＴ−０１１であり、ｈＢＡＴ、ｈＢＡＴ−１としても公知）、
ＰＤ−１と結合するヒト化モノクローナルＩｇＧ４抗体である、ＡＭＰ−５１４（ＡＺＹおよびＭｅｄＩｍｍｕｎｅにより生産されたＭＥＤＩ−０６８０としても公知）、
国際公開第２００８／１５６７１２号に記載されているヒト化抗体ｈ４０９Ａｌ  ｌ、ｈ４０９Ａ１６およびｈ４０９Ａ１７。
【０２７４】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＰＤ１への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０２７５】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＰＤ１との結合に関して競合する、および／またはＰＤ１上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０２７６】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、その可変領域のアミノ酸配列同一性が、上述の抗体と少なくとも約９０％である。
【０２７７】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、さらに後述するように、抗ＰＤＬ−１抗体である。
【０２７８】
具体的な実施形態によれば、ＰＤ１アンタゴニストは、抗ＰＤＬ−２抗体である。
【０２７９】
本発明での使用に好適な抗ＰＤＬ−２抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＰＤＬ−２抗体を使用してもよい。抗ＰＤ１抗体の例は、例えば、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、国際公開第０３／０４２４０２号および第０２／００７３０号で開示されている。
【０２８０】
他のＰＤ１アンタゴニストとしては、ＰＤ−１またはそのリガンドのいずれか１つに特異的に結合するイムノアドヘシン、例えば、免疫グロブリン分子のＦｃ領域などの定常領域に融合した、ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外またはＰＤ１結合部分を含有する融合タンパク質などが挙げられる。ＰＤ１に特異的に結合するイムノアドヘシン分子の例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、国際公開第２０１０／０２７８２７号および第２０１１／０６６３４２号に記載されている。
【０２８１】
本発明の一部の実施形態に従って使用可能な具体的な融合タンパク質は、ヒトＰＤ−Ｌ２およびヒトＩｇＧ１のＦｃドメインで構成される、操作された組換え融合タンパク質である、ＡＭＰ−２２４（ＡＺＹおよびＧＳＫにより生産されたＢ７−ＤＣＩｇとしても公知）である。
【０２８２】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＰＤ１アンタゴニストとしては、ＰＤ１リガンドに結合して、内因性ＰＤ１受容体への結合を防止するＰＤ１、ＰＤＬ−１もしくはＰＤＬ−２、非機能的なＰＤ１、可溶性ＰＤ１またはそれらの断片を標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片が挙げられ、これらは、例えば、米国特許第８，６０９，０８９号および第６，８０８，７１０号、米国特許出願公開公報第２０１４０２２７２６２号、第２０１００１５１４９２号、第２００４０１３７５７７号、第２００３０２３２３２３号、第２００３００４４７６８号、第２００３００３９６５３号、第２００２０１６４６００号、第２００２０１１０８３６号、第２００２０１０７３６３号、第２００２０１０６７３０号、第２００９０３０５９５０号および第２０１４０２７１６７７号、国際公開第０３０４２４０２号、第２０１００３６９５９号、第２０１１０６６３４２号、第２０１１０８２４００号、第２０１１１６１６９９号、第２０１４０１２４７９号、第２０１１１０９７８９号、および第２０１３１３２３１７号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０２８３】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＰＤ−Ｌ１アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【０２８４】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０２８５】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０２８６】
ＰＤＬ−１（Ｂ７−Ｈ１としても公知）は、ＰＤ１およびＢ７．１（ＣＤ８０）と結合するＢ７相同体である。ＰＤＬ−１は、Ｔ細胞、Ｂ細胞、樹状細胞、マクロファージ、間葉幹細胞、骨髄由来肥満細胞上で構成的に発現され、さらに多様な非造血細胞（例えば、角膜、肺、血管上皮、肝臓の非実質細胞、膵島、胎盤の合胞体栄養細胞、ケラチノサイトなど）上でも構成的に発現され、活性化後に多数の細胞型で上方制御される［Yamazaki et al., J. Immunol. 169：5538-45（2002）、Keir et al., Annu. Rev. Immunol. 26：677-704 (2008）］。加えて、例えば、これらに限定されないが、黒色腫、卵巣および肺がん細胞などの多くのがん細胞が、ＰＤＬ−１を発現する［Pardoll (2012) Nature Reviews Cancer 12, 252-264］。具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＮＰ＿０５４８６２およびＮＰ＿０５４８６２として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０２８７】
ＰＤＬ−１のＰＤ１またはＢ７．１への結合は、Ｔ細胞活性化を下方制御することが示されている［Butte et al. (2007) Immunity 27:111-22］。また、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との相互作用が、腫瘍浸潤リンパ球の減少、Ｔ細胞受容体が媒介する増殖の減少、およびがん細胞による免疫回避を引き起こすことも示されている（Dong et al. (2003) J. Mol. Med. 81:281-7、Blank et al. (2005) Cancer Immunol. Immunother. 54:307- 314、Konishi et al. (2004) Clin. Cancer Res. 10:5094-100)。
【０２８８】
用語「ＰＤＬ−１アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＰＤＬ−１の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０２８９】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、ＰＤＬ−１とその結合パートナーの少なくとも１つ（例えばＰＤ−１およびＢ７．１）との相互作用によって免疫細胞（例えばＴ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＰＤＬ−１の免疫抑制活性を抑制する。
【０２９０】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌｌに結合するか、またはＰＤ−Ｌｌとその結合パートナーとの結合および／または活性化を阻害する。
【０２９１】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、ＰＤＬ−１と結合し、ＰＤＬ−１のＰＤ１および／またはＢ７．１への結合に干渉し、および／またはそれを阻害する。
【０２９２】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、ＰＤＬ−１と結合し、ＰＤＬ−１によるＰＤ１および／またはＢ７．１の活性化を防止および／または阻害する。
【０２９３】
他の具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＰＤＬ−１と間接的に結合し、例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＰＤＬ−１に結合するかまたはそれを調節する。
【０２９４】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＰＤＬ−１への高親和性の結合（例えば１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＰＤＬ−１への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞の増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γおよび／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、抗体反応を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０２９５】
具体的な実施形態によれば、ＰＤＬ−１アンタゴニストは、抗ＰＤＬ−１抗体である。
【０２９６】
本発明での使用に好適な抗ＰＤＬ−１抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＰＤＬ−１抗体が使用されてもよい。抗ＰＤＬ−１抗体の例は、例えば、Brahmer, et al. NEJM 2012、米国特許第７，９４３，７４３号、第８，２１７，１４９号、第８，７４１，２９５号、第８，５５２，１５４号、および第８，３８３，７９６号、米国特許出願公開公報第２０１４０２２７２６２号、および第２００３０２３２３２３号、ならびに国際公開第２０１４０６６８３４号、第２０１００３６９５９号、第２０１１０６６３４２号、第２０１３／０１９９０６号、第２０１０／０７７６３４号、第２００２０７９４９９号、第２００３０４２４０２号、第２００２０８６０８３号、第２００１０３９７２２号、第２００７００５８７４号、第２０１１１０９７８９号および第２００７００５８７４号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０２９７】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＰＤＬ−１抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＰＤ−Ｌ１と結合して、そのＰＤ１およびＢ７．１への結合および活性化を防止する、Ｆｃ最適化されたヒトモノクローナル抗体であるＭＰＤＬ３２８０Ａ（Ｒｏｃｈｅ／Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ社により生産されたＲＧ７４４６としても公知）、この抗体は、抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）を最小化することによって効能および安全性を最適化するように設計された、操作されたＦｃドメインを含有する、
ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１とＢ７．１の両方への結合を阻害する完全ヒトＩｇＧ４抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体であるＢＭＳ−９３６５５９（ＢＭＳ社により生産されたもの）、
ＰＤＬ−１と結合するモノクローナル抗体であるＭＥＤＩ４７３６（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ社により生産された抗Ｂ７−Ｈｌとしても公知）、
完全ヒト抗ＰＤ−Ｌ１  ＩｇＧ１モノクローナル抗体であるアベルマブ（Ｍｅｒｃｋ  ＫＧａＡにより生産されたＭＳＢ００１０７１８Ｃとしても公知）、および
国際公開第２００７／００５８７４号および米国特許第７，９４３，７４３号に記載の、モノクローナル抗体１２Ａ４、３Ｇ１０、１０Ａ５、５Ｆ８、１０Ｈ１０、１Ｂ１２、７Ｈ１、１１Ｅ６、１２Ｂ７、および１３Ｇ４。
【０２９８】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＰＤＬ−１への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０２９９】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＰＤＬ−１との結合に関して競合する、および／またはＰＤＬ−１上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０３００】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、その可変領域のアミノ酸配列同一性が、上述の抗体と少なくとも約９０％である。
【０３０１】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＰＤＬ−１アンタゴニストとしては、ＰＤＬ−１、非機能的なＰＤＬ−１またはそれらの断片を標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、イムノアドヘシン、融合タンパク質および断片であって、ＰＤ１に結合するが、それによるシグナル伝達を促進しないものが挙げられる。これらは、例えば、米国特許第６，８０８，７１０号、米国特許出願公開公報第２０１４０２２７２６２号、第２００３０２３２３２３号、第２００３００３９６５３号および第２０１４０２７１６７７号、国際公開第２０１１０６６３４２号、第２０１３／０１９９０６号、および第２０１１１０９７８９号に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３０２】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＴＬＡ−４アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療すること
を含む方法が提供される。
【０３０３】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０３０４】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＴＬＡ−４アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０３０５】
ＣＴＬＡ４は、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋ヘルパーＴ細胞）の表面上で発現される免疫グロブリンスーパーファミリーのメンバーであり、リガンドが結合するとＴ細胞に阻害シグナルを伝達するものである。具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ−４タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１０３２７２０として登録されているヒトタンパク質を指す。ＣＴＬＡ−４のリガンドとして、Ｂ７．１（ＣＤ８０としても公知）およびＢ７．２（ＣＤ８６としても公知）の２種が同定されている。具体的な実施形態によれば、Ｂ７．１タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００５１８２として登録されているヒトタンパク質を指す。具体的な実施形態によれば、Ｂ７．２タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１１９３８５３として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０３０６】
ＣＴＬＡ４は、活性化されたＣＤ４＋ヘルパーおよびＣＤ８＋細胞傷害エフェクターＴ細胞の両方上で発現されるが、ＣＴＬＡ４の主要な生理学的な役割は、ＣＤ４＋Ｔ細胞の２つの主要なサブセット：ヘルパーＴ細胞活性のダウンモジュレーションおよび調節性Ｔ細胞の免疫抑制活性の強化に対する別個の作用を介しているようである。
【０３０７】
典型的には、ナイーブＴ細胞およびメモリーＴ細胞は、高レベルの細胞表面ＣＤ２８を発現するが、それらの表面上でＣＴＬＡ４を発現しない。抗原との遭遇によってＴＣＲが始動した後、ＣＴＬＡ４は、細胞表面に輸送される。エフェクター細胞上におけるＣＴＬ４リガンドのいずれかのＣＴＬＡ４への結合は、細胞周期およびＴ細胞応答の終結を介してＩＬ−２合成および進行の阻害を引き起こす［Walunas et al., J. Exp. Med. 183：2541-2550（1996）、Greenwald et al., Immunity 14：145-155（2001）］。調節性Ｔ細胞は、それとは逆に、ＣＴＬＡ４を構成的に発現し、調節性Ｔ細胞上へのＣＴＬＡ４の結合は、その抑制機能を強化する［Pardoll（2012）Nature Reviews Cancer 12, 252-264］。
【０３０８】
したがって、ＣＴＬＡ４遮断は、エフェクターＣＤ４＋Ｔ細胞活性の活性を強化する、および／または調節性Ｔ細胞依存性の免疫抑制を阻害することができる。
【０３０９】
用語「ＣＴＬＡ４アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＣＴＬＡ４の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０３１０】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、ＣＴＬＡ４によって免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＣＴＬＡ４の免疫抑制活性を抑制する。
【０３１１】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にヘルパーＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０３１２】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、調節性Ｔ細胞の免疫抑制作用を阻害する。
【０３１３】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＴＬＡ４アンタゴニストは、ＣＴＬＡ４と直接結合および／またはＣＴＬＡ４のリガンドと結合の後に、ＣＴＬＡ４へのリガンドの結合に干渉する、および／またはそれを阻害する。
【０３１４】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＣＴＬＡ４と間接的に結合する。例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＣＴＬＡ４に結合するかまたはそれを調節する。
【０３１５】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、ＣＴＬＡ４と結合する。
【０３１６】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、ＣＴＬＡ４リガンド（例えばＢ７．１およびＢ７．２）の少なくとも１種と結合する。
【０３１７】
ある特定の実施形態において、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＣＴＬＡ４またはそのリガンドへの高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＣＴＬＡ４への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質（例えば、ＣＤ２８およびＩＣＯＳ）への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞の増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γおよび／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、１種または複数種のＣＴＬＡ４リガンド（例えば、Ｂ７．１およびＢ７．２）のＣＴＬＡ４への結合を阻害する能力、調節性Ｔ細胞応答を阻害する能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０３１８】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、抗体である。
【０３１９】
具体的な実施形態によれば、ＣＴＬＡ４アンタゴニストは、抗ＣＴＬＡ４抗体である。本発明での使用に好適な抗ＣＴＬＡ４抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＣＴＬＡ４抗体を使用してもよい。
【０３２０】
抗ＣＴＬＡ４抗体の例は、例えば、Hurwitz et al. (1998) Proc. Natl. Acad. Sci. USA 95(17):10067-10071、Camacho et al. (2004) J. Clin. Oncology 22(145): 抄録番号2505 (antibody CP-675206)、およびMokyr et al. (1998) Cancer Res. 58:5301-5304、米国特許第５，８１１，０９７号、第５，８５５，８８７号、第６，０５１，２２７号、第６，２０７，１５７号、第６，２０７，１５６号、第６，６８２，７３６号、第６，９８４，７２０号、第５，９７７，３１８号、第７，１０９，００３号、第７，１３２，２８１号、第８，９９３，５２４号および第７，６０５，２３８号、米国特許出願公開公報第０９／６４４，６６８号、第２００５／０２０１９９４号、第２００２／０８６０１４号、国際公開第２０１４０６６８３４号、第０１／１４４２４号および第００／３７５０４号、第２００２００３９５８１号、第９８／４２７５２号、第００／３７５０４号、第２００４０３５６０７号、および第０１／１４４２４号、ならびに欧州特許第１２１２４２２Ｂ１号で開示されており、これらは本参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３２１】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＣＴＬＡ４抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＣＴＬＡ−４に結合する完全ヒトモノクローナルＩｇＧ抗体である、ＢＭＳ社によりＹｅｒｖｏｙ（商標）として販売されているイピリムマブ（１０Ｄ１、ＭＤＸ−Ｄ０１０としても公知）、および
ＣＴＬＡ４と結合するヒトＩｇＧ２モノクローナル抗体であるトレメリムマブ（ＭｅｄＩｍｍｕｎｅ社およびＰｆｉｚｅｒ社の生産する、チシリムマブ、ＣＰ−６７５，２０６）。
【０３２２】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＴＬＡ４への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０３２３】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＴＬＡ４との結合に対して競合する、および／またはＣＴＬＡ４上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０３２４】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列同一性が、上述の抗体と少なくとも約９０％である。
【０３２５】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＣＴＬＡ４アンタゴニストとしては、ＣＴＬＡ４リガンドに結合して、内因性ＣＴＬＡ４受容体への結合を防止するＣＴＬ４もしくはそのリガンド、非機能的なＣＴＬＡ４、可溶性ＣＴＬＡ４またはそれらの断片を標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片が挙げられ、これらは、例えば米国特許第８，９９３，５２４号、米国特許出願公開公報第２００３０２３２３２３号、第２００２０１０６７３０号、および第２０１４０２７１６７７号、国際公開第２０１４０１２４７９号、および第２０１４０８９１１３号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３２６】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＬＡＧ−３アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０３２７】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０３２８】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＬＡＧ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０３２９】
ＬＡＧ−３（ＣＤ２２３としても公知）は、例えば、活性化されたＴ細胞、ナチュラルキラー細胞、Ｂ細胞および形質細胞様樹状細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現される免疫グロブリンスーパーファミリーのメンバーである。
【０３３０】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００２２７７として登録されているヒトタンパク質を指す。ＬＡＧ−３に関する唯一の現在公知のリガンドは、ＭＨＣクラスＩＩ分子であり、これは、腫瘍浸潤マクロファージおよび樹状細胞において、さらには、例えば、上皮がんなどの一部のがんにおいても、上方制御される［Pardoll（2012）Nature Reviews Cancer 12, 252-264］。
【０３３１】
リガンドが結合すると、ＬＡＧ−３は、例えば、エフェクターＴ細胞の活性化、増殖および機能を阻害し、さらには調節性Ｔ細胞の機能強化における役割も担う。ＬＡＧ−３ＭＨＣクラスＩＩ相互作用はまた、樹状細胞の機能を調節することにおいても役割を担う。したがって、ＬＡＧ３の遮断は、エフェクターＴ細胞活性の活性を強化して、調節性Ｔ細胞の細胞依存性免疫抑制を阻害することができる。
【０３３２】
用語「ＬＡＧ−３アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＬＡＧ−３の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０３３３】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、ＬＡＧ−３によって免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＬＡＧ−３の免疫抑制活性を抑制する。
【０３３４】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０３３５】
具体的な実施形態によれば、本発明のＬＡＧ−３アンタゴニストは、ＬＡＧ−３と直接結合し、および／またはＬＡＧ−３のリガンドと結合して、ＬＡＧ−３へのリガンドの結合に干渉する、および／またはそれを阻害する。
【０３３６】
他の具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＬＡＧ−３と間接的に結合し、例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＬＡＧ−３に結合するかまたはそれを調節する。
【０３３７】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、ＬＡＧ−３と結合する。
【０３３８】
ある特定の実施形態において、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＬＡＧ−３への高親和性の結合（例えば１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＬＡＧ−３への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞の増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−４および／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、ＭＨＣクラスＩＩのＬＡＧ−３への結合を阻害する能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０３３９】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、抗体である。
【０３４０】
具体的な実施形態によれば、ＬＡＧ−３アンタゴニストは、抗ＬＡＧ−３抗体である。本発明での使用に好適な抗ＬＡＧ−３抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＬＡＧ−３抗体が使用してもよい。抗ＬＡＧ−３抗体の例は、例えば、Blackburn et al. (2009) Nat Immunol. 10(1):29-37、Woo et al. (2012) Cancer Res, 72:917-927、米国特許第６，１４３，２７３号、第５，９５５，３００号、および第ＲＥ３８３１３号、米国出願公開第２０１１０１５０８９２号、国際公開第２０１４００８２１８号、第２０１４１４４６６６号、第２００３０３５６８２号、第２０１１１０９７８９号、および第２０１４１４０１８０号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３４１】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＬＡＧ−３抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＬＡＧ−３と結合するモノクローナル抗体であるＢＭＳ−９８６０１６（ＢＭＳ社により生産されたもの）、および
ＬＡＧ−３と結合するアンタゴニスト抗体であるＩＭＰ７０１（Ｉｍｍｕｔｅｐ社により生産されたもの）。
【０３４２】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＬＡＧ−３への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０３４３】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＬＡＧ−３との結合に関して競合する、および／またはＬＡＧ−３上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０３４４】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列について、上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０３４５】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＬＡＧ−３アンタゴニストとしては、ＬＡＧ−３リガンドに結合して、内因性ＬＡＧ−３受容体への結合を防止する、ＬＡＧ−３、非機能的なＬＡＧ−３（例えば、細胞内ＫＩＥＥＬＥドメインが欠失したＬＡＧ−３分子など）、可溶性ＬＡＧ−３またはそれらの断片を標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片が挙げられる。これらは、例えばGoldberg and Drake (2011) Curr Top Microbiol Immunol. 344：269-78、欧州特許第０８９３５０７号、米国特許第６，４８２，９２５号およびＲＥ３８３１３号、第米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、国際公開第２００３０３５６８２号、第２０１４０１２４７９号、および第２０１１１０９７８９号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３４６】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＴＩＭ−３アンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０３４７】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０３４８】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＴＩＭ−３アンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０３４９】
ＴＩＭ−３は、構造的に保存された免疫グロブリン可変（ＩｇＶ）ドメイン、および数々の免疫細胞（例えばＴ細胞（主としてＴｈ１細胞）、マクロファージおよび樹状細胞など）の表面上で発現されるムチンドメインを有するＩ型膜貫通タンパク質である。具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿１１６１７１として登録されているヒトタンパク質を指す。ＴＩＭ−３のリガンドとしてガレクチン−９が同定されている。ガレクチン９は、乳がんなどの様々な種類のがんで上方制御されることが示されている［Pardoll (2012) Nature Reviews Cancer 12, 252-264］。具体的な実施形態によれば、ガレクチン−９タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００２２９９およびＮＰ＿０３３６６５として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０３５０】
ＴＩＭ−３のそのリガンドへの結合は、エフェクターＴｈ１細胞において細胞死を特異的に誘導することによってＴｈ１細胞の免疫性を負に調節する。
【０３５１】
用語「ＴＩＭ−３アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＴＩＭ−３の生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０３５２】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＩＭ−３によって免疫細胞（例えばＴ細胞、例えばＴｈ１細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＴＩＭ−３の免疫抑制活性を抑制する。
【０３５３】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞（例えばＴｈ１細胞）の免疫応答を促進する。
【０３５４】
具体的な実施形態によれば、本発明のＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＩＭ−３と直接結合し、および／またはＴＩＭ−３のリガンドと結合して、ＴＩＭ−３へのリガンドの結合に干渉する、および／またはそれを阻害する。
【０３５５】
他の具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＴＩＭ−３と間接的に結合する。例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＴＩＭ−３に結合するかまたはそれを調節する。
【０３５６】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＩＭ−３と結合する。
【０３５７】
他の具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＩＭ−３リガンド（例えばガレクチン−９）と結合する。
【０３５８】
ある特定の実施形態において、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＴＩＭ−３への高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＴＩＭ−３への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔｈ１媒介免疫応答を増加させる能力、Ｔ細胞の増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γ分泌を増加させる能力、ガレクチン−９のＴＩＭ−３への結合を阻害する能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０３５９】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、抗体である。
【０３６０】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、抗ＴＩＭ−３抗体である。本発明での使用に好適な抗ＴＩＭ−３抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＴＩＭ−３抗体を使用してもよい。抗ＴＩＭ３抗体の例は、例えば、Ngiow et al. (2011) Cancer Res 71：3540-51、Sakuishi et al. (2010) Exp Med 207：2187-94、米国特許第８，６４７，６２３号、第８，８４１，４１８号、第８，７０９，４１２号、米国特許公開公報第２０１２０１８９６１７号、国際公開第２０１１１５９８７７号、第２００５０３３１４４号および第２０１４０２２３３２号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３６１】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＴＩＭ−３への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０３６２】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＴＩＭ−３との結合に関して競合する、および／またはＴＩＭ−３上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０３６３】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列について、上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０３６４】
具体的な実施形態によれば、ＴＩＭ−３アンタゴニストは、抗ガレクチン−９抗体である。
【０３６５】
本発明の具体的な実施形態に従って使用できる他のＴＩＭ−３アンタゴニストとしては、ＴＩＭ−３またはそのリガンドを標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片である。例えば米国特許第８，７０９，４１２号、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、第２０１０００６１９９２号、国際公開第２０１４０２２３３２号、および第２００５０３３１４４号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３６６】
また、ＣＥＡＣＡＭ１がＴＩＭ−３リガンドであることも示唆されており、したがってＴＩＭ−３アンタゴニストは、ＴＩＭ−３とＣＥＡＣＡＭ１との相互作用が媒介するシグナル伝達を予防する薬剤であり得る（国際公開第２０１４０２２３３２号を参照）。
【０３６７】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＫＩＲアンタゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０３６８】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０３６９】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＫＩＲアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０３７０】
ＫＩＲ（キラー細胞Ｉｇ様受容体）は、１〜３つの細胞外免疫グロブリン様ドメインを含む細胞表面糖タンパク質であり、一部のＴ細胞に加えてほとんどのヒトＮＫ細胞によって発現されるものである。ＫＩＲは、ＭＨＣクラスＩ分子中の決定基と相互作用し、この相互作用の後に、ＫＩＲは、阻害または活性化シグナルを送達する。ＫＩＲ遺伝子は、Ｉｇドメインの数（２Ｄまたは３Ｄ）およびそれらの細胞質内テールの長さによって特徴付けられ、テールが長いＫＩＲ（２ＤＬまたは３ＤＬ）は、免疫受容体チロシンベースの阻害モチーフ（ＩＴＩＭ）を含有し、これが受容体と結合すると、ホスファターゼＳＨＰ−１を補充して、阻害シグナルを誘導する。テールが短いＫＩＲ（２ＤＳまたは３ＤＳ）は、ＩＴＩＭが欠如しており、膜貫通領域中の荷電アミノ酸を介したアダプターシグナル伝達分子ＤＡＰ１２との会合によって活性化シグナルをＮＫ細胞に送る。
【０３７１】
ＫＩＲの数はよく特徴付けられている（例えば、Carrington and Norman, The KIR Gene Cluster, May 28, 2003を参照、National Center for Biotechnology Information (NCBI)のウェブサイトを介してwww.ncbi.nlm.nih.gov/books/bookres.fcgi/mono_003/ch1d1.pdfで利用可能）。
【０３７２】
ヒトＫＩＲ遺伝子およびｃＤＮＡ、加えてそれらのタンパク質産物の配列は、ＧｅｎＢａｎｋなどの公開データベースにおいて入手可能である。ヒトＫＩＲの非限定的なＧｅｎＢａｎｋエントリーの例示として、以下の受託番号が挙げられる。ＫＩＲ２ＤＬ１：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７６、ＮＭ＿０１４２１８、ＡＡＲ１６１９７、Ｌ４１２６７またはＮＰ＿０５５０３３、ＫＩＲ２ＤＬ２：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７５、Ｌ７６６６９またはＮＰ＿０５５０３４、ＫＩＲ２ＤＬ３：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７４、Ｌ４１２６８またはＮＰ＿０５６９５２、ＫＩＲ２ＤＬ４：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｘ９７２２９；およびＫＩＲ３ＤＬ１：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｌ４１２６９。
【０３７３】
ＫＩＲは、ＫＩＲのサブタイプに応じてＭＨＣ抗原の異なるサブセットと相互作用すると考えられる。ヒトにおいて、例えば、２つのＩｇドメインを有するＫＩＲ（ＫＩＲ２Ｄ）は、ＨＬＡ−Ｃアロタイプを認識し、ＫＩＲ２ＤＬ２およびＫＩＲ２ＤＬ３は、グループ１のＨＬＡ−Ｃアロタイプの共有するエピトープを認識し、ＫＩＲ２ＤＬ１は、相反するグループ２のＨＬＡ−Ｃアロタイプの共有するエピトープを認識し、ＫＩＲ３ＤＬ２は、ＨＬＡ−Ａ３および−Ａ１１を認識する。典型的には、個々の細胞（例えばＮＫ細胞）が数々の異なるＫＩＲを発現し、ある特定のＭＨＣアロタイプに特異的に結合する。
【０３７４】
用語「ＫＩＲ」は、本明細書で使用される場合、細胞に阻害シグナルを送達するＫＩＲを指す。典型的には、阻害性ＫＩＲは、２つまたは３つの細胞外Ｉｇドメインを有し、長い細胞質内テール（ＫＩＲ２ＤＬ、ＫＩＲ３ＤＬ）を有する。
【０３７５】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲタンパク質は、ＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＴＲ２ＤＬ２および／またはＫＴＲ２ＤＬ３を指す。
【０３７６】
用語「ＫＩＲアンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＫＩＲの生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。
【０３７７】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、ＫＩＲによって免疫細胞（例えばＮＫ細胞）へのシグナル伝達を防止および／または阻害し、それによってＫＩＲの免疫抑制活性を抑制する。
【０３７８】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、ＮＫ細胞の免疫応答を促進する。
【０３７９】
本発明のＫＩＲアンタゴニストは、ＫＩＲと直接結合するアンタゴニスト、および／またはＫＩＲ（例えばＮＨＣクラスＩ）のリガンドと結合して、ＫＩＲへのリガンドの結合に干渉する、および／またはそれを阻害するアンタゴニストを包含する。
【０３８０】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、ＫＩＲと結合する。
【０３８１】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、特異的なＫＩＲと結合し、他のＫＩＲへの交差反応性はない。
【０３８２】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、少なくとも２つの、少なくとも３つの異なるＫＩＲ（例えばヒトＫＩＲ受容体ＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３）と結合する。
【０３８３】
他の具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、ＭＨＣクラスＩアロタイプの少なくとも１つと結合する。
【０３８４】
他の具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＫＩＲと間接的に結合する。、例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＫＩＲに結合するかまたはそれを調節する。
【０３８５】
ある特定の実施形態において、ＫＩＲアンタゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＫＩＲへの高親和性の結合（例えば１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＴＲ２ＤＬ２および／またはＫＴＲ２ＤＬ３への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、ＮＫ細胞の細胞傷害性を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０３８６】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、抗体である。
【０３８７】
具体的な実施形態によれば、ＫＩＲアンタゴニストは、抗ＫＩＲ抗体である。
【０３８８】
具体的な実施形態によれば、抗ＫＩＲ抗体は、ＫＩＲ受容体の１つと特異的に結合する。
【０３８９】
本発明での使用に好適な抗ＫＩＲ抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＫＩＲ抗体が使用されてもよい。抗ＫＩＲ抗体の例は、例えば、Romagne et al. (2009) Blood. 114:2667-77、Vey et al. (2009) Blood 114:632、国際公開第２０１４０１２４７９号、第２０１２１６０４４８号、第２００６０７２６２５号、第２００６００３１７９号、第２００６０７２６２６号、第２００５００３１７２号、第２００５００３１６８号、第２００４０５６３９２号、第２００５１０５８４９号、第２００５００９４６５号、第２００５０７９７６６号、第２００５００３１６８号、第２００５００３１７２号、第２００５０３７３０６号および第２０１２１６０４４８号、米国特許出願公開公報第２０１００１８９７２３号、第２００５００３７００２号、ならびに米国特許第８，６３７，２５８号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３９０】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＫＩＲ抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＫＩＲ、特にＫＩＲ２ＤＬ１／２／３、と結合する完全ヒトモノクローナル抗体であるリリルマブ（ＢＭＹ社により生産されたＩＰＨ２１０２。ＢＭＳ−９８６０１５としても公知）、および
ＫＩＲ、特にＫＩＲ２ＤＬ１／２／３と結合する、完全ヒトＩｇＧ４抗ＫＩＲモノクローナル抗体であるＩＰＨ２１０１（Ｉｎｎａｔｅ  Ｐｈａｒｍａ社により生産された１−７Ｆ９としても公知）。
【０３９１】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＫＩＲへの結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０３９２】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＫＩＲとの結合に関して競合する、および／またはＫＩＲ上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０３９３】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列について、上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０３９４】
本発明の具体的な実施形態に従って使用できる他のＫＩＲアンタゴニストとしては、ＫＩＲを標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片、例えば米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、国際特許出願公報第２０１４０１２４７９号、第２０１２１６０４４８号、および第２００６０５０２７０号、および米国特許公開公報第２０１１００９１４８２号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０３９５】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的なアンタゴニストペプチドは、ＶＡＰＷＮＤＡＬおよびＶＡＰＷＳＮＤＹＬであり、これらは、ＫＩＲ２ＤＬ３の阻害剤であることが示された［Fadda et al. (2010) Proc Natl Acad Sci USA, 107 (22):10160-5、およびGwenoline et al. (2013) J Immunol. 190(6):2924-2930］。
【０３９６】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＩＤＯアンタゴニストを前記対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０３９７】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０３９８】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＤＯアンタゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０３９９】
ＥＣ１．１３．１１．５２であるＩＤＯ（インドールアミン２，３−ジオキシゲナーゼ）は、必須アミノ酸Ｌ−トリプトファンのＮ−ホルミル−キヌレニンへの分解における第１段階および律速段階を触媒するヘム含有細胞内酵素である。
【０４００】
具体的な実施形態によれば、ＩＤＯタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００２１５５として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０４０１】
トリプトファンは、細胞の増殖および生存に必須のアミノ酸である。例えば、樹状細胞または腫瘍細胞によって発現されるＩＤＯは、トリプトファンを局所的に枯渇させてアポトーシス促進性のキヌレニンを増加させることによって、免疫細胞（例えばＴ細胞）の増殖および生存に影響を与えることができる。
【０４０２】
用語「ＩＤＯアンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＩＤＯの生物学的機能および／または発現を防止および／または阻害するアンタゴニスト剤を指す。この用語はまた、ＴＤＯ（トリプトファン（２，３）−ジオキシゲナーゼ）および／またはＩＤ０２などのＩＤＯのイソ酵素のアンタゴニストも包含する。したがって、本発明で使用するためのＩＤＯアンタゴニストは、直接的または間接的に、ＩＤＯおよび／またはＴＤＯおよび／またはＩＤ０２を抑制する可能性がある。
【０４０３】
ＩＤＯの酵素活性を評価する方法は当業界において周知であり、例えば、トリプトファン由来の生成物であるキヌレニン（Ｎ−ホルミル−キヌレニンの加水分解産物）の測定が挙げられる（例えばDaubener, W., et al.（1994）J. Immunol. Methods 168：39-47を参照）。
【０４０４】
具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、免疫細胞（例えばＴ細胞）からのトリプトファンの欠乏および／またはキヌレニン（ｋｙｕｒｅｎｉｎｅ）の上昇を防止および／または阻害し、それによって免疫細胞（例えばＴ細胞）におけるＩＤＯの抑制活性を防止および／または阻害する。
【０４０５】
具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、ＩＤＯと結合する。
【０４０６】
他の具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、中間分子を介した作用によってＩＤＯと間接的に結合する。例えばアンタゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＩＤＯに結合するかまたはそれを調節する。
【０４０７】
ＩＤＯアンタゴニストは、可逆的または不可逆的なアンタゴニストであり得る。
【０４０８】
具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、可逆的なアンタゴニストである、すなわちＩＤＯの酵素活性を、触媒部位または非触媒部位のいずれかで可逆的に阻害する。
【０４０９】
別の具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、不可逆的なアンタゴニストである、すなわち酵素との共有結合を形成することによってＩＤＯの酵素活性を不可逆的に破壊する。
【０４１０】
好適なＩＤＯ阻害剤としては、例えばキャベツ抽出物のブラシニン、海洋ヒドロポリプの抽出物のアヌリン（ａｎｎｕｌｉｎ）Ｂおよび海綿抽出物のエキシグアミン（ｅｘｉｇｕａｍｉｎｅ）Ａなどの天然産物、加えてそれらの合成誘導体などに基づくものが挙げられる。
【０４１１】
具体的な実施形態によれば、ＩＤＯアンタゴニストは、小分子である。このような阻害剤としては、トリプトファン模倣物である１−メチルトリプトファン（１−ＭＴ、本参照によってその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許第８，３８３，６１３号を参照）が挙げられる。１−ＭＴは、２つの立体異性体として存在し、Ｌ異性体は、ＩＤＯ１を有意に阻害する。一方でＤ異性体は、ＩＤ０２により特異的である。ＩＤＯを標的化する他の小分子の例としては、これらに限定されないが、米国特許出願公開公報第２００６０２５８７１９号および第２００７０１８５１６５号に開示されているオキサジアゾールおよび他の複素環式ＩＤＯ阻害剤、アルファ−メチル−トリプトファン（例えば国際公開第２０１１１００２９５号に開示）、１−メチル−ＤＬ−トリプトファン、ｐ−（３−ベンゾフラニル）−ＤＬ−アラニン、ｐ−［３−ベンゾ（ｂ）チエニル］−ＤＬ−アラニン、および６−ニトロ−Ｌ−トリプトファン）［例えばMunn et al.（1999）に開示］、ヒドロキシアントラニル酸（例えば国際公開第２００９０６３２４１号に開示）、ＩＮＣＢ２４３６０（ヒドロキシアミジン小分子阻害剤）、およびカンナビノイド（例えば欧州特許第２３４１９０３号に開示）が挙げられる。ＩＤＯ阻害剤として使用できる他の小分子は、国際公開第２０１４１５０６７７号、第２０１４１５０６４６号、第２０１４０６６８３４号、第２０１２１４２２３７号、第２００８１１５８０４号および第２００４０９４４０９号、第２０１４０８１６８９号、第２００８０６８６２１号、第２００００６６７６４号、米国特許出願公開公報第２０１１００５３９４１号、ならびに米国特許第８，０８８，８０３号、第８，７４８，４６９号、第８，３８９，５６８号、第７，７９９，７７６号、第８，４７６，４５４号および第７，７０５，０２２号に開示されており、これらは本参照によってその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４１２】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な小分子としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＮＬＧ９１９（Ｒｏｃｈｅ社により生産されたＲＧ６０７８）、
Ｆ００１２８７（ＢＭＹ社が生産）、
インドキシモド（Ｉｎｄｏｘｉｍｏｄ）（ＮｅｗＬｉｎｋ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ社により生産されたＤ−１ＭＴ／ＮＬＧ８１８９）、
ＮＬＧ−９１９（ＮｅｗＬｉｎｋ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ社が生産）、および
ＩＮＣＢ−０２４３６０（Ｉｎｃｙｔｅ社が生産）。
【０４１３】
本発明の具体的な実施形態に従って使用できる他のＩＤＯアンタゴニストとしては、これらに限定されないが、ＩＤＯを標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、抗体、融合タンパク質および断片が挙げられる。
【０４１４】
使用できる例示的な発現ベクターは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号に開示されている。
【０４１５】
使用できる例示的なｓｉＲＮＡは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる米国特許第８，３８９，７０８号に開示されている。
【０４１６】
使用できる例示的なペプチドは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる米国特許第８，６５８，６０３号に開示されている。
【０４１７】
免疫チェックポイントタンパク質は共刺激タンパク質であってもよいことから、免疫チェックタンパク質が共刺激タンパク質である具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、免疫チェックポイントアゴニストと組み合わせて投与される。以下に、本発明の教示に従って使用できる組合せを列挙する。
【０４１８】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＯＸ４０アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０４１９】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０４２０】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＯＸ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む、医薬組成物が提供される。
【０４２１】
ＯＸ４０（ＣＤ１３４、ＴＮＦＲＳＦ４としても公知）は、例えば活性化されたＣＤ４＋およびＣＤ８＋ＴＣＲ  Ｔ細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現されるＴＮＦ受容体スーパーファミリーに属する共刺激受容体である。具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００３３１８として登録されているヒトタンパク質を指す。ＯＸ４０のリガンドであるＯＸ４０Ｌ（ＣＤ１３４Ｌ、ＣＤ２５２、ＴＮＦＳＦ４としても公知）が同定されている。具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０Ｌタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００３３１７として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０４２２】
用語「ＯＸ４０アゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＯＸ４０の生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０４２３】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０による免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＯＸ４０の免疫共刺激活性を誘導する、および／または増加させる。
【０４２４】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞（例えばＣＤ４＋およびＣＤ８＋Ｔ細胞）の免疫応答を促進する。
【０４２５】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０と結合し、それを活性化する。
【０４２６】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０のリガンドと結合して、リガンドのＯＸ４０への結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＯＸ４０の活性化を増加させる。
【０４２７】
他の具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、中間分子を介した作用によってＯＸ４０と間接的に結合する。例えば、アゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＯＸ４０に結合するかまたはそれを調節する。
【０４２８】
ある特定の実施形態において、ＯＸ４０アゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えばＯＸ４０への高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＯＸ４０への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞の分化および／または増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γおよび／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、Ｔ細胞の細胞傷害性を増加させる能力、メモリーＴ細胞を生成する能力、調節性Ｔ細胞の機能を阻害する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０４２９】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０に特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＯＸ４０Ｌ）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０Ｌ全体、可溶性ＯＸ４０Ｌまたはそれらの断片（例えば、細胞外ＯＸ４０Ｌドメインを含む可溶性分子）およびＯＸ４０に結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＯＸ４０Ｌの機能的に活性な部分を含む融合タンパク質、例えば、米国特許第５，４５７，０３５号、第７，６２２，４４４号、第６，３１２，７００号および国際公開第９５／２１９１５号などに記載されたものであり、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４３０】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、抗体である。
【０４３１】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、抗ＯＸ４０抗体である。本発明での使用に好適な抗ＯＸ４０抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＯＸ４０抗体が使用されてもよい。抗ＯＸ４０抗体の例は、例えば、Weinberg, A. et al. (2000) Immunol 164：2160-2169、Weinberg, A.D. et al. (2006) J Immunother 29, 575-585、国際公開第２０１１１０９７８９号、第２０１３０３８１９１号、第９５／１２６７３号および第９５／２１９１５号、ならびに米国特許第７，５０４，１０１号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４３２】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＯＸ４０抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ＯＸ４０と結合するヒト化モノクローナル抗体であるＭＯＸＲ０９１６（Ｒｏｃｈｅ社により生産されたＲＧ７８８８としても公知）、
ＯＸ４０と結合するヒト化モノクローナル抗体であるＭＥＤＩ０５６２（ＡＺＹ／ＭｅｄＩｍｍｕｎｅ社が生産）、
ＯＸ４０と結合するマウスのベースの抗体であるＭＥＤＩ６４６９（ＡＺＹ／ＭｅｄＩｍｍｕｎｅ社が生産）、および
ヒトＯＸ４０の細胞外ドメインに対するマウスＩｇＧ１モノクローナル抗体である９Ｂ１２（Weinberg, A.D. et al. (2006) J. Immunother 29, 575-585に記載される）。
【０４３３】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＯＸ４０への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０４３４】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＯＸ４０との結合に関して競合する、および／またはＯＸ４０上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０４３５】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０４３６】
他の具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、ＯＸ４０Ｌの１つまたは複数のドメインが１つまたは複数の追加のタンパク質ドメインに共有結合で連結されている融合タンパク質である。ＯＸ４０アゴニストとして使用できる例示的なＯＸ４０Ｌ融合タンパク質は、米国特許第６，３１２，７００号、第７，６２２，４４４号、国際公開第２０１１１０９７８９号、および第２０１０１０５０６８号に記載されており、それらの開示は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４３７】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストとしては、多量体（例えば、三量体または六量体）のＯＸ４０Ｌ融合タンパク質に自己集合するＯＸ４０Ｌ融合ポリペプチドが挙げられる。このような融合タンパク質は、例えば、Morris et al. (2007) Mol Immunol. 44 (12): 3112-3121、米国特許第７，９５９，９２５号に記載されており、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４３８】
具体的な実施形態によれば、ＯＸ４０アゴニストは、別の共刺激チェックポイントタンパク質のアゴニスト性のポリペプチドに連結されたＯＸ４０ポリペプチドアゴニストである。例えば、ＣＤ４０またはＣＤ１３７のポリペプチドアゴニストに連結されたＯＸ４０ポリペプチドアゴニスト、例えば、国際公開第２０１４１２１０９９号および第２０１２１０９２０３号で開示されたものなどであり、これらはそれぞれ参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４３９】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な融合タンパク質は、ヒトＯＸ４０リガンド融合タンパク質である、ＭＥＤＩ６３８３（ＡＺＹ／ＭｅｄＩｍｍｕｎｅ社が生産）である。
【０４４０】
本発明の具体的な実施形態に従って使用できる他のＯＸ４０アゴニストとしては、ヌクレオチド、発現ベクターおよびペプチド、例えば、Linch et al. (2015) Front Oncol. 5:34、米国特許第６，３１２，７００号および米国出願公開第２０１４０２７１６７７号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４４１】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ１３７アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０４４２】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０４４３】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ１３７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０４４４】
ＣＤ１３７（４−１ＢＢおよびＴＮＦＲＳＦ９としても公知）は、共刺激分子の腫瘍壊死因子受容体スーパーファミリーのメンバーであり、例えば活性化されたＴ細胞、Ｂ細胞、樹状細胞およびナチュラルキラー（ＮＫ）細胞などの数々の免疫細胞上で誘導的に発現される膜糖タンパク質である。具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１５５２として登録されているヒトタンパク質を指す。ＣＤ１３７のリガンドである、活性化された抗原提示細胞、骨髄性前駆細胞、および造血幹細胞上で発現されるＣＤ１３７Ｌ（４−１ＢＢＬおよびＴＮＦＳＦ９としても公知）が同定されている。
【０４４５】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７Ｌタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００３８０２として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０４４６】
ＣＤ１３７とそのリガンドとの相互作用は、Ｔリンパ球の増殖を共刺激することが示されており、Ｂ細胞の増殖および免疫グロブリン合成を強化して、さらには単球の増殖も誘導する。
【０４４７】
用語「ＣＤ１３７アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＣＤ１３７の生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０４４８】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７による免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＣＤ１３７の免疫共刺激活性を誘導するおよび／または増加させる。
【０４４９】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０４５０】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７と直接結合し、受容体を活性化する。
【０４５１】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７のリガンドと結合して、リガンドのＣＤ１３７への結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＣＤ１３７の活性化を増加させる。
【０４５２】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、中間分子を介した作用によってＣＤ１３７と間接的に結合する。例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＣＤ１３７に結合するかまたはそれを調節する。
【０４５３】
ある特定の実施形態において、ＣＤ１３７アゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＣＤ１３７への高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＣＤ１３７への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γ分泌を増加させる能力、Ｔ細胞の細胞傷害活性を増加させる能力、活性化誘導性細胞死を予防する能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０４５４】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７に特異的に結合する能力を保持する、天然に存在するリガンド（例えばＣＤ１３７Ｌ）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＣＤ１３７Ｌ全体、可溶性ＣＤ１３７Ｌまたはそれらの断片、およびＣＤ１３７に結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＣＤ１３７Ｌの機能的に活性な部分を含む、融合タンパク質であってもよい。
【０４５５】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、抗体である。
【０４５６】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、抗ＣＤ１３７抗体である。本発明での使用に好適な抗ＣＤ１３７抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＣＤ１３７抗体が使用されてもよい。抗ＣＤ１３７抗体の例は、例えば、Melero, I. et al. (1997) Nature Medicine 3:682-685 (1997)、国際公開第２０１４１４４６６６号、第２００６０８８４４７号、第２００６０８８４６４号、米国特許出願公開公報第２００８０１６６３３６号、第２００５００９５２４４号、米国特許第７，２１４，４９３号、第６，８８７，６７３号、第８，３３７，８５０号、第８，８２１，８６７号、第７，２８８，６３８号、第６，３０３，１２１号、第６，５６９，９９７号、第６，９０５，６８５号、第６，３５５，４７６号、第６，３６２，３２５号、第６，９７４，８６３号、第６，２１０，６６９号、第５，９２８，８９３号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４５７】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＣＤ１３７抗体としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる。
ヒトＣＤ１３７と結合する完全ヒトＩｇＧ４モノクローナル抗体であるＢＭＳ−６６６５１３（ＢＭＹ社により生産されたウレルマブ（ｕｒｅｌｕｍａｂ）としても公知）、
ＢＭＳ−６６３０３１、ＢＭＳ−４６９４９２；またはＢＭＳ−４６９４９７；（ＢＭＹ社によって生産され、米国特許第７，２８８，６３８号、および第６，３６２，３２５号に記載）、
ＸｍＡｂ−５５９２（Ｘｅｎｃｏｒ）、
Ｆｃ改変およびヒト化抗ＣＤ１３７抗体、および
ヒトＣＤ１３７の細胞外ドメインに結合する完全ヒトＩｇＧ２モノクローナル抗体であるＰＦ−０５０８２５６６（Ｐｆｉｚｅｒ社が生産）。
【０４５８】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ１３７への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０４５９】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ１３７との結合に関して競合する、および／またはＣＤ１３７上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０４６０】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０４６１】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７Ｌの１つまたは複数のドメインが１つまたは複数の追加のタンパク質ドメインに共有結合で連結されている融合タンパク質である。ＣＤ１３７アゴニストとして使用できる例示的なＣＤ１３７融合タンパク質は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、国際公開第２０１４０１２４７９号、第２０１１１０９７８９号、第２０１２１０９２０３号に記載されている。
【０４６２】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、別の共刺激チェックポイントタンパク質のアゴニスト性のポリペプチドに連結されたＣＤ１３７ポリペプチドアゴニストであり、例えばＯＸ４０、ＣＤ４０、ＩＣＯＳ、ＣＤ２８、ＣＤ２７、ＣＤ７０およびＧＩＴＲのポリペプチドアゴニストに連結されたＣＤ１３７のポリペプチドアゴニストである。これらは、例えば、国際公開第２０１２１０９２０３号で開示されたものなどであり、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４６３】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ１３７アゴニストは、アプタマーである。ＣＤ１３７アゴニストとして使用できる例示的なアプタマーは、McNamara et al. (2008) J. Clin. Invest. 1 18:376-386および国際公開第２００７０３５５１８号に記載されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４６４】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＣＤ１３７アゴニストとしては、例えば、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号で開示されたものなどのヌクレオチドおよび発現ベクターが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４６５】
またガレクチン−９はＣＤ１３７リガンドであることも示唆されている。したがってＣＤ１３７アゴニストは、ＣＤ１３７とガレクチン−９との相互作用によって媒介されるシグナル伝達を促進する薬剤であり得る（国際公開第２０１２１７７７８８号を参照）。
【０４６６】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ２７アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０４６７】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０４６８】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２７アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０４６９】
ＣＤ２７（ＴＮＦＲＳＦ７、Ｓ１５２としても公知）は、腫瘍壊死因子受容体スーパーファミリーのメンバーであり、例えばＴ細胞、Ｂ細胞およびＮＫ細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現されるＩ型膜貫通タンパク質である。具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２３３として登録されているヒトタンパク質を指す。ＣＤ２７のリガンドであるＣＤ７０（ＴＮＦＳＦ７としても公知）が同定されている。ＣＤ７０は、樹状細胞、Ｔ細胞、Ｂ細胞およびＮＫ細胞上で、さらにリンパ腫Ｂ細胞、ホジキンおよびリード−スタンバーグ細胞、神経起源の悪性細胞、および様々な癌腫などの様々な形質転換細胞でも、細胞活性化の後に一時的に発現される。具体的な実施形態によれば、ＣＤ７０タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２４３として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０４７０】
ＣＤ２７とそのリガンドとの相互作用は、ＮＦ−ｋｐシグナル伝達経路を活性化し、次にそれが、Ｂ細胞およびＴ細胞の増殖、サイトカイン分泌、血漿細胞の分化およびそれに続く抗体分泌を刺激することが示されている（例えばYamamoto, H. 1998 J Immunol. 161 (9):4753-9を参照）。
【０４７１】
用語「ＣＤ２７アンタゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＣＤ２７の生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０４７２】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、ＣＤ２７による免疫細胞（例えばＴ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＣＤ２７の免疫共刺激活性を誘導する、および／または増加させる。
【０４７３】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０４７４】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、Ｂ細胞の免疫応答を促進する。
【０４７５】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、ＣＤ２７と直接結合し、受容体を活性化する。
【０４７６】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、ＣＤ２７のリガンドと結合して、リガンドのＣＤ２７への結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＣＤ２７の活性化を増加させる。
【０４７７】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、中間分子を介した作用によってＣＤ２７と間接的に結合する。例えば、アゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＣＤ２７に結合するかまたはそれを調節する。
【０４７８】
ある特定の実施形態において、ＣＤ２７アゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＣＤ２７への高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＣＤ２７への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−４および／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、抗原特異的なメモリー応答を刺激する能力、抗体反応を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０４７９】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、ＣＤ２７に特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＣＤ７０）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＣＤ２７アゴニストは、ＣＤ７０の全体、可溶性ＣＤ７０またはそれらの断片、およびＣＤ２７に結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＣＤ７０の機能的に活性な部分を含む融合タンパク質であってもよい。
【０４８０】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、抗体である。
【０４８１】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２７アゴニストは、抗ＣＤ２７抗体である。本発明での使用に好適な抗ＣＤ２７抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＣＤ２７抗体が使用されてもよい。
【０４８２】
抗ＣＤ２７抗体の例は、例えば、Van Lier et al., 1987, J Immunol 139: 1589-96、国際公開第２０１２００４３６７号、および第２００８／０５１４２４号、米国特許出願公開公報第２０１２０２１３７７１号、および第２０１２００９３８０５号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０４８３】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＣＤ２７抗体としては、これに限定されないが、以下が挙げられる。
ＣＤ２７と結合する完全ヒトモノクローナル抗体であるバルリルマブ（Ｖａｒｌｉｌｕｍａｂ）（Ｃｅｌｌｄｅｘ社により生産されたＣＤＸ−１１２７としても公知）。
【０４８４】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ２７への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０４８５】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ２７との結合に対して競合する、および／またはＣＤ２７上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０４８６】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０４８７】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＣＤ２７アゴニストとしては、例えば参照によりその全体が本明細書に組み込まれる米国出願公開第２０１４０２７１６７７号で開示されたものなどのヌクレオチドおよび発現ベクターが挙げられる。
【０４８８】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ４０アゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０４８９】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０４９０】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ４０アゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０４９１】
ＣＤ４０は、例えば抗原提示細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現される共刺激受容体である。具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２４１として登録されているヒトタンパク質を指す。ＣＤ４０のリガンドである、主としてＴ細胞上で発現されるＣＤ４０Ｌ（ＣＤ１５４としても公知）が同定されている。具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０Ｌタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００００６５として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０４９２】
ＣＤ４０とそのリガンドとの相互作用は、抗原提示細胞の成熟、抗原提示機能、共刺激の可能性を強化し、免疫細胞の細胞溶解活性を刺激することが示されている。特異的に、ＣＤ４０の結合は、例えばＩＬ−６、ＩＬ−１２、ＩＬ−１５などの免疫調節性サイトカインの放出を増加させ、ＭＨＣクラスＩおよびＩＩの発現を増加させ、接着分子（例えば、ＩＣＡＭ）および共刺激分子（例えば、Ｂ７）の発現を増加させる。
【０４９３】
細胞機能および免疫機能の強化に加えて、ＣＤ４０活性化の作用は、ＣＤ４０陽性細胞のアポトーシスを誘導する。
【０４９４】
用語「ＣＤ４０アゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＣＤ４０の生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０４９５】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０による免疫細胞（例えばＢ細胞、樹状細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＣＤ４０の免疫共刺激活性を誘導する、および／または増加させる。
【０４９６】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、免疫細胞、例えば樹状細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞および／またはエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０４９７】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０陽性細胞の細胞死を促進する。
【０４９８】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０と直接結合し、受容体を活性化する。
【０４９９】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０のリガンドと結合して、リガンドのＣＤ４０への結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＣＤ４０の活性化を増加させる。
【０５００】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、中間分子を介した作用によってＣＤ４０と間接的に結合する。例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＣＤ４０に結合するかまたはそれを調節する。
【０５０１】
ある特定の実施形態において、ＣＤ４０アゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＣＤ４０への高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＣＤ４０への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、ＩＬ−８、ＩＬ−１２、ＩＬ−１５、ＩＬ−１８およびＩＬ−２３分泌を増加させる能力、樹状細胞による腫瘍抗原のプロセシングおよび提示を強化する能力、Ｔ細胞およびＮＫ細胞の細胞溶解活性を増加させる能力、ＣＤ４０陽性細胞の細胞死を誘導する能力、抗体反応を刺激する能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０５０２】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０に特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＣＤ４０Ｌ）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０Ｌの全体、可溶性ＣＤ４０Ｌまたはそれらの断片、およびＣＤ４０に結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＣＤ４０Ｌの機能的に活性な部分を含む融合タンパク質である。これらは、例えば、米国特許第６，４１０，７１１号、第６，３９１，６３７号、第５，９８１，７２４号、第５，９６１，９７４号、米国特許公開公報第２００４０００６００６号、および国際出願公開ＷＯ２００１０１６１８０号、第１９９６０２６７３５号、第１９９３００８２０７号などに記載されたものであり、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５０３】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、抗体である。
【０５０４】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、抗ＣＤ４０抗体である。アゴニスト性の抗ＣＤ４０抗体は、ＣＤ４０陽性細胞の共刺激による免疫増強作用、加えてアポトーシスの誘導によるＣＤ４０陽性細胞の直接的な殺滅などの数々のメカニズムの少なくとも１つによって、またはＡＤＣＣを引き起こす体液性応答を刺激することによってそれらの機能を発揮することができる。本発明での使用に好適な抗ＣＤ４０抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＣＤ４０抗体が使用されてもよい。抗ＣＤ４０抗体の例は、例えば、Schlossman et al., Leukocyte Typing, 1995, 1 ：547-556、Hirano A. et al., Blood 93：2999-3007 (1999)、French R. R. et al., Nature Medicine 5:548-53(1999)、Tutt A. L. et al., J. of Immunol. 161:3176-85 (1998)、Funakoshi S. et al., J. of Immunotherapy with Emphasis on Tumor Immunol. 19:93-101 (1996)、国際公開第２００３０４０１７０号、第２００５０６３２８９号、第２０１３０３４９０４号、第２００３０４０１７０号、第２０１４０７０９３４号、第２０１２１４９３５６号、第２００１０３７８７０号、米国特許出願公開公報第２０１１０３１１５２５号、第２０１２０２６３７３２号、第２０１２０２６３７３２号、第２００３００５９４２７号、第２００９００７４７１１号、第２０１３００２４９５６号、第２０１０００９８６９４号、および米国特許第７，５６３，４４２号、第７，３３８，６６０号、６，８４３，９８９号、７，１７２，７５９号、第７，５４７，４３８号、第８，７７８，３４５号、第８，３８８，９７１号、第７，２８８，２５１号、第７，６１８，６３３号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、。
【０５０５】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＣＤ４０抗体としては、これらに限定されないが、
ＣＤ４０と結合する完全ヒトＩｇＧ２モノクローナル抗体であるＣＰ−８７０，８９３（Ｐｆｉｚｅｒ社が生産）、
ＣＤ４０と結合するヒト化モノクローナル抗体であるダセツズマブ（Ｓｅａｔｔｌｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  Ｉｎｃが生産）、
ヒトモノクローナルＩｇＧ１抗ＣＤ４０抗体であるＡＤＣ−１０１３（Ａｌｌｉｇａｔｏｒ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ  ＡＢが生産）、および
ＣＤ４０．４（ＰｈａｒＭｉｎｇｅｎ社により生産された５Ｃ３）
が挙げられる。
【０５０６】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ４０への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０５０７】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ４０との結合に対して競合する、および／またはＣＤ４０上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０５０８】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０５０９】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、ＣＤ４０Ｌの１つまたは複数のドメインが１つまたは複数の追加のタンパク質ドメインに共有結合で連結されている融合タンパク質である。具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストとしては、多量体のＣＤ４０Ｌ融合ポリペプチドが挙げられる。ＣＤ４０アゴニストとして使用できる例示的なＣＤ４０Ｌ融合タンパク質は、国際公開第２００７１２０３６８号、第２００１０１６１８０号に記載されており、これらの開示は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５１０】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ４０アゴニストは、別の共刺激チェックポイントタンパク質のアゴニスト性のポリペプチドに連結されたＣＤ４０ポリペプチドアゴニストである。例えば、ＣＤ４０のポリペプチドアゴニストに連結されたＣＤ４０のポリペプチドアゴニストであり、例えば、国際公開第２０１４１２１０９９号で開示されたものなどであり、これは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５１１】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＣＤ４０アゴニストとしては、ヌクレオチド、発現ベクター、ポリペプチド、小分子、およびそれらを得る方法、例えば米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、および第２００６０２８７２２９号ならびに国際出願公開ＷＯ２００１０１６１８０号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５１２】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＧＩＴＲアゴニストを対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０５１３】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０５１４】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＧＩＴＲアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０５１５】
ＧＩＴＲ［グルココルチコイド誘導腫瘍壊死因子受容体、ＴＮＦ受容体スーパーファミリー１８（ＴＮＦＲＳＦ１８）としても公知］は、例えばＴ細胞、ＮＫ細胞、マクロファージ、Ｂ細胞、樹状細胞、肥満細胞および単球などの数々の免疫細胞の表面上で発現されるＩ型膜貫通タンパク質である。Ｔ細胞上でのＧＩＴＲ発現は、Ｔ細胞が活性化されると上方制御される。具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００４１８６、ＮＰ＿６８３６９９、ＮＰ＿６８３７００として登録されているヒトタンパク質を指す。ＧＩＴＲのリガンドである、ＧＩＴＲＬ（ＴＮＦＳＦ１８としても公知）が同定されている。ＧＩＴＲＬは、ほとんどのＴＮＦリガンドファミリーメンバーにとって典型的であるようにＩＩ型膜貫通タンパク質であり、主としてマクロファージ、Ｂ細胞、樹状細胞および内皮細胞などの抗原提示細胞上で発現される。具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲＬタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００５０８３として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０５１６】
ＧＩＴＲとそのリガンドとの相互作用は、調節性Ｔ細胞の抑制活性を阻害しながらエフェクターＴ細胞の増殖、生存およびエフェクター機能を強化する共刺激シグナルを始動させることが示されている。
【０５１７】
用語「ＧＩＴＲアゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＧＩＴＲの生物学的機能および／または発現を誘導するおよび／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０５１８】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲによる免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＧＩＴＲの免疫共刺激活性を誘導するおよび／または増加させる。
【０５１９】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０５２０】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲと直接結合し、受容体を活性化する。
【０５２１】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲのリガンドと結合して、リガンドのＧＩＴＲへの結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＧＩＴＲの活性化を増加させる。
【０５２２】
他の具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、中間分子を介した作用によってＧＩＴＲと間接的に結合する。例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＧＩＴＲに結合するかまたはそれを調節する。
【０５２３】
ある特定の実施形態において、ＧＩＴＲアゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＧＩＴＲへの高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＧＩＴＲへの結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質への有意な交差反応性の欠如、他の腫瘍壊死因子受容体に対する有意な反応性の欠如；Ｔ細胞増殖を刺激する能力、抗体反応を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０５２４】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲに特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＧＩＴＲＬ）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲＬの全体、可溶性ＧＩＴＲＬまたはそれらの断片、およびＧＩＴＲに結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＧＩＴＲＬの機能的に活性な部分を含む融合タンパク質である。これらは、例えば、国際公開第２００５００７１９０号などに記載されたものであり、その内容は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５２５】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、抗体である。
【０５２６】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、抗ＧＩＴＲ抗体である。本発明での使用に好適な抗ＧＩＴＲ抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＧＩＴＲ抗体が使用されてもよい。抗ＧＩＴＲ抗体の例は、例えば、国際公開第２００５００７１９０号、第２０１１１０９７８９号、第２０１３０３９９５４号、第２０１５０３１６６７号、米国特許出願公開公報第２００７００９８７１９号、第２０１４０３４８８４１号、第２０１４０２２０００２号、米国特許第８，７０９，４２４号、第８，５９１，８８６号、第７，６１８，６３２号、第７，８１２，１３５号、および第８，３８８，９６７号で開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５２７】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＧＩＴＲ抗体としては、これらに限定されないが、
ＧＩＴＲと結合するモノクローナル抗体であるＭＫ−４１６６（Ｍｅｒｃｋ社が生産）、および
ヒトＧＩＴＲと結合するヒト化モノクローナル抗体であるＴＲＸ５１８（ＧＩＴＲ  Ｉｎｃ．が生産）
が挙げられる。
【０５２８】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＧＩＴＲへの結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０５２９】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＧＩＴＲとの結合に対して競合する、および／またはＧＩＴＲ上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０５３０】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０５３１】
他の具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストは、ＧＩＴＲＬの１つまたは複数のドメインが１つまたは複数の追加のタンパク質ドメインに共有結合で連結されている融合タンパク質である。ＧＩＴＲアゴニストとして使用できる例示的なＧＩＴＲＬ融合タンパク質は、国際効果第２０１１１０９７８９号に記載されており、その内容は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５３２】
具体的な実施形態によれば、ＧＩＴＲアゴニストとしては、多量体のＧＩＴＲＬ融合ポリペプチド、例えば、国際公開第２００７１２０３６８号で開示されたものなどが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５３３】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる他のＧＩＴＲアゴニストとしては、例えば、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、米国特許第７，６１８，６３２号、第８，５８６，０２３号で開示されたものなどのヌクレオチド、発現ベクター、小分子およびペプチドが挙げられ、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５３４】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＣＤ２８アゴニストを前記対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０５３５】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０５３６】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＣＤ２８アゴニストを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０５３７】
ＣＤ２８は、例えばＴ細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現される共刺激分子である。具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２３０００６、ＮＰ＿００１２３０００７、ＮＰ＿００６１３０として登録されているヒトタンパク質を指す。数々のＣＤ２８のリガンドである、Ｂ７．１（ＣＤ８０としても公知）およびＢ７．２（ＣＤ８６としても公知）が同定されている。具体的な実施形態によれば、Ｂ７．１タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００５１８２として登録されているヒトタンパク質を指す。具体的な実施形態によれば、Ｂ７．２タンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１１９３８５３として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０５３８】
ＣＤ２８とそのリガンドとの相互作用は、ＴＣＲシグナルと相乗作用を起こしてＴ細胞の活性化、増殖および機能を促進する共刺激シグナルを始動させる。ＣＤ２８シグナル伝達は、Ｔ細胞活性化の閾値を調節し、Ｔ細胞活性化に必要なＴＣＲ結合の数を減少させることが示された。
【０５３９】
用語「ＣＤ２８アゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＣＤ２８の生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０５４０】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、ＣＤ２８による免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＣＤ２８の免疫共刺激活性を誘導し、および／または増加させる。
【０５４１】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０５４２】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、ＣＤ２８と直接結合し、受容体を活性化する。
【０５４３】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、ＣＤ２８（例えばＢ７．１およびＢ７．２）のリガンドと結合して、リガンドのＣＤ２８への結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＣＤ２８の活性化を増加させる。
【０５４４】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、中間分子を介した作用によってＣＤ２８と間接的に結合する。例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＣＤ２８に結合するかまたはそれを調節する。
【０５４５】
ある特定の実施形態において、ＣＤ２８アゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＣＤ２８への高親和性の結合（例えば１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＣＤ２８への結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質、例えばＣＴＬＡ−４およびＩＣＯＳへの有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞増殖を刺激する能力、ＩＦＮ−γおよび／またはＩＬ−２分泌を増加させる能力、抗原特異的なメモリー応答を刺激する能力、抗体反応を刺激する能力および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０５４６】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、ＣＤ２８に特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＢ７．１またはＢ７．２）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＣＤ２８アゴニストは、Ｂ７．１またはＢ７．２の全体、可溶性Ｂ７．１またはＢ７．２またはそれらの断片、およびＣＤ２８に結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＢ７．１またはＢ７．２の機能的に活性な部分を含む融合タンパク質、例えば、米国特許公開公報第２００３０２３２３２３号、および国際公開第１９９５００３４０８号で開示されたものなどであり、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５４７】
具体的な実施形態によれば、Ｂ７．１またはＢ７．２の機能的な誘導体またはバリアントは、ＣＴＬＡ４と交差反応性がなく、ＣＤ２８に特異的に結合する。
【０５４８】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、抗体である。
【０５４９】
具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、抗ＣＤ２８抗体である。抗ＣＤ２８抗体は、スーパーアゴニスト抗ＣＤ２８抗体であってもよいし、または従来の抗ＣＤ２８抗体であってもよい。
【０５５０】
成句「従来の抗ＣＤ２８抗体」は、本明細書で使用される場合、ＣＤ２８と（例えば、バソラテラルドメインの外側にあるドメインにおいて）結合する抗体を指し、ＴＣＲ依存性メカニズムにおいてＴ細胞を共刺激する。
【０５５１】
成句「スーパーアゴニスト抗ＣＤ２８抗体」は、本明細書で使用される場合、バソラテラルドメインを介してＣＤ２８と結合し、その結果としてＴＣＲ刺激の非存在下でもＴリンパ球のポリクローナル活性化を引き起こす抗体を指す。
【０５５２】
本発明での使用に好適な抗ＣＤ２８抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で知られる抗ＣＤ２８抗体を使用してもよい。抗ＣＤ２８抗体の例は、例えば、Poirier et al. (2012) American Journal of Transplantation 12(7):1682-1690、Cell Immunol. 2005 Jul-Aug; 236(1-2):154-60に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５５３】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＣＤ２８抗体としては、これらに限定されないが、ヒトＣＤ２８に対するヒト化モノクローナル抗体であるＴＡＢ０８（ＴｈｅｒａＭＡＢにより生産された、以前はＴＧＮ１４１２として公知のもの）が挙げられる。
【０５５４】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ２８への結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０５５５】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＣＤ２８との結合に対して競合する、および／またはＣＤ２８上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０５５６】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、可変領域のアミノ酸配列が、上述の抗体と少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０５５７】
他の具体的な実施形態によれば、ＣＤ２８アゴニストは、アプタマーである。ＣＤ２８アゴニストとして使用できる例示的なアプタマーは、Pastor et al. Mol Ther Nucleic Acids. (2013) Jun 11; 2:e98で説明されている。これは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５５８】
具体的な実施形態によれば、他のＣＤ２８アゴニストとしては、ＣＤ２８を標的化するヌクレオチド、発現ベクター、小分子、ペプチド、融合タンパク質および断片が挙げられ、例えば、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、第２００４０１３７５７７号、第２００２０１０６７３０号、第２０１００３０３８１１号、および国際出願公開第２０１４０８９００９号に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５５９】
本発明の態様によれば、がんの治療を必要とする対象においてがんを治療する方法であって、
（ａ）治療有効量の配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体を対象に投与し、そして
（ｂ）治療有効量のＩＣＯＳアゴニストを前記対象に投与することによって、対象におけるがんを治療する
ことを含む方法が提供される。
【０５６０】
本発明の態様によれば、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとをパッケージングしたパッケージング材料を含む、がん治療用に特定された製品が提供される。
【０５６１】
本発明の態様によれば、活性成分として配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、ＩＣＯＳアゴニストとを含み、薬学的に許容される担体または希釈剤をさらに含む医薬組成物が提供される。
【０５６２】
ＩＣＯＳ（ＣＤ２７８としても公知）は、活性化されたＴ細胞などの数々の免疫細胞の表面上で発現される共刺激分子である。具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿０３６２２４として登録されているヒトタンパク質を指す。ＩＣＯＳのリガンドである、ＩＣＯＳＬ（Ｂ７−Ｈ２、Ｂ７ＲＰ１、ＣＤ２７５としても公知）が同定されている。具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳＬタンパク質は、例えば、ＧｅｎＢａｎｋ番号ＮＰ＿００１２６９９７９、ＮＰ＿００１２６９９８０、ＮＰ＿００１２６９９８１、ＮＰ＿０５６０７４として登録されているヒトタンパク質を指す。
【０５６３】
ＩＣＯＳとそのリガンドとの相互作用は、Ｔヘルパー細胞の分化およびエフェクター機能を促進する共刺激シグナルを始動させ、インターロイキン−１０（ＩＬ−１０）産生にとって特に重要である。
【０５６４】
用語「ＩＣＯＳアゴニスト」は、本明細書で使用される場合、ＩＣＯＳの生物学的機能および／または発現を誘導し、および／または増加させるアゴニスト剤を指す。
【０５６５】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＩＣＯＳによる免疫細胞（例えばＴ細胞）へのシグナル伝達を誘導し、および／または増加させ、それによって、ＩＣＯＳの免疫共刺激活性を誘導する、および／または増加させる。
【０５６６】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＴＣＲ活性化シグナルの後にエフェクターＴ細胞の免疫応答を促進する。
【０５６７】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＩＣＯＳと直接結合し、受容体を活性化する。
【０５６８】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＩＣＯＳのリガンドと結合して、リガンドのＩＣＯＳへの結合（例えば親和性）および／またはリガンドによるＩＣＯＳの活性化を増加させる。
【０５６９】
他の具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、中間分子を介した作用によってＩＣＯＳと間接的に結合し、例えばアゴニストは、分子に結合するかまたはそれを調節し、次にその分子がＩＣＯＳに結合するかまたはそれを調節する。
【０５７０】
ある特定の実施形態において、ＩＣＯＳアゴニストは、１種または複数種の所望の機能特性、例えば、ＩＣＯＳへの高親和性の結合（例えば、１０−７Ｍ、１０−８Ｍ、１０−９Ｍ、１０−１０Ｍまたはそれ未満のＫＤでのヒトＩＣＯＳへの結合）、他の免疫チェックポイントタンパク質（例えば、ＣＤ２８およびＣＴＬＡ−４）への有意な交差反応性の欠如、Ｔ細胞増殖を刺激する能力、ＩＬ−１０分泌を増加させる能力、および／または腫瘍細胞の成長を阻害する能力を示す。
【０５７１】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＩＣＯＳに特異的に結合する能力を保持する天然に存在するリガンド（例えばＩＣＯＳＬ）またはそれらの機能的な誘導体もしくはバリアントである。したがって、例えば、ＩＣＯＳアゴニストは、ＩＣＯＳＬの全体、可溶性ＩＣＯＳＬまたはそれらの断片、およびＩＣＯＳに結合してそれを活性化する第２のタンパク質ドメインに共有結合で連結されたＩＣＯＳＬの機能的に活性な部分を含む融合タンパク質、例えば、米国出願公開第２００４０１３７５７７号、第２００２０１０６７３０号などに記載されたものであり、これらはその内容が参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５７２】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、例えば、米国特許第８，７０９，４１７号に開示されような抗腫瘍ワクチンとして使用される、ＩＣＯＳＬを発現する腫瘍細胞またはその膜であり、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５７３】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、抗体である。
【０５７４】
具体的な実施形態によれば、ＩＣＯＳアゴニストは、抗ＩＣＯＳ抗体である。本発明での使用に好適な抗ＩＣＯＳ抗体は、特に上記した詳細な説明を考慮して、当業界において周知の方法を使用して生成することができる。代替として、当業界で認められた抗ＩＣＯＳ抗体が使用されてもよい。抗ＩＣＯＳ抗体の例は、例えば、Hutloff, A. et al.(1999)Nature 397:262-266、Deng et al. Hybrid Hybridomics. 2004 Jun;23(3):176-82、Sakthivel et al. PLoS One. 2014 Jul 16;9(7):e100970、Redoglia et al. Eur J Immunol 1996 26:2781-2789、米国特許第８，７０９，４１７号、第６，８０３，０３９号、国際公開第２０１２１３１００４号、第２０１４０８９１１３号、第２００８１３７９１５号に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、。
【０５７５】
本発明の一部の実施形態に従って使用できる具体的な抗ＩＣＯＳ抗体としては、これらに限定されないが、Ｊｏｕｎｃｅ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ社により開発されたアゴニスト抗ＩＣＯＳ抗体が挙げられる。
【０５７６】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＩＣＯＳへの結合に関して、上述の抗体のいずれかと競合する。
【０５７７】
具体的な実施形態によれば、抗体は、ＩＣＯＳとの結合に対して競合する、および／またはＩＣＯＳ上の上述の抗体と同じエピトープに結合する。
【０５７８】
別の具体的な実施形態によれば、抗体は、上述の抗体と可変領域のアミノ酸配列が少なくとも約９０％の同一性を有する。
【０５７９】
本発明の具体的な実施形態に従って使用できる他のＩＣＯＳアゴニストとしては、ＩＣＯＳ、機能的なＩＣＯＳＬを標的化するヌクレオチド、発現ベクター、ペプチド、融合タンパク質および断片が挙げられる。例えば、米国出願公開第２０１４０２７１６７７号、第２００４０１３７５７７号、第２００２０１０６７３０号、国際公開第２０１４０８９１１３号に開示されており、これらは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０５８０】
ＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターが対象に投与される順番は、治療方法に従って変更が可能である。
【０５８１】
したがって、具体的な実施形態によれば、工程（ａ）は、工程（ｂ）の前に実施する。
【０５８２】
別の具体的な実施形態によれば、工程（ａ）は、工程（ｂ）の後に実施する。
【０５８３】
さらに別の具体的な実施形態によれば、工程（ａ）は、工程（ｂ）と同時に実施する。
【０５８４】
ＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターは、本発明の方法による複数回投与、ならびに複数用量の投与がなされてもよい。具体的な実施形態によれば、工程（ａ）は、複数回行われる。したがって、具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターの投与は、ＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドの少なくとも１回の投与の後に実施する。具体的な実施形態によれば、工程（ｂ）は、複数回行われる。したがって、具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドを投与することは、免疫チェックポイントレギュレーターの少なくとも１回の投与の後に実施する。具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドを投与することは、免疫チェックポイントレギュレーターの投与と共に逐次的な順番で行われる。
【０５８５】
具体的な実施形態によれば、ＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドは、上記に列挙した組合せから選択される数々の免疫チェックポイントレギュレーターと組み合わせて、対象に投与することができる。
【０５８６】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターは、鎮痛剤、化学療法剤、放射線治療剤、ホルモン療法、イムノモジュレーターおよび当業界において周知の他の治療レジメン（例えば、外科手術、細胞移植（例えば造血幹細胞移植））を包含するがんを治療するための他の確立されたまたは実験的な治療レジメンと組み合わせて対象に投与することができる。
【０５８７】
本発明の一部の実施形態によれば、本方法は、ワクチンを投与することをさらに含み、任意選択でワクチンは、ＨＰＶワクチンである。
【０５８８】
具体的な実施形態によれば、ワクチンは、典型的にはＥ６および／またはＥ７を標的化するヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ、例えば、ＨＰＶ１６ワクチン）である。ワクチンは、予防ワクチンであってもよいし、または治療ワクチンであってもよい。本発明の教示と共に使用できるＨＰＶワクチンの詳細な例は、Lin et al. J Formos Med Assoc. 2010 Jan;109(1):4-24、およびRice et al. Cancer Gene Therapy 22, 454-462に見出すことができる。
【０５８９】
具体的な実施形態によれば、予防ワクチンは、標的抗原としてキャプシドタンパク質Ｌ１およびＬ２を利用し、ＨＰＶを中和してその細胞への侵入を予防する抗体を誘導する。キャプシドの主成分である組換えＬ１の、様々な細胞型における発現は、ＨＰＶビリオンに免疫学的および形態学的に類似したウイルス様粒子（ＶＬＰ）の自発的な集合を引き起こす。
【０５９０】
別の具体的な実施形態によれば、ワクチンは、Ｇａｒｄａｓｉｌ（商標）またはＣｅｒｖａｒｉｘ（商標）であり、Ｇａｒｄａｓｉｌは、ＨＰＶ遺伝子型６、１１、１６および１８のための、組換えＬ１  ＶＬＰを含有する４価のワクチンであり、一方、２価ワクチンであるＣｅｒｖａｒｉｘは、ＨＰＶ−１６および１８のＬ１  ＶＬＰを含有する。
【０５９１】
別の具体的な実施形態によれば、ワクチンは、ヒドロキシリン酸アルミニウム硫酸塩アジュバントを含む、１価のＨＰＶ−１６Ｌ１ワクチンである。
【０５９２】
例示的な非限定的な治療ワクチンは、ＨＰＶ  Ｅ６およびＥ７抗原を含む。これらは、ＨＰＶ感染細胞では構成的に発現されるが、健康な細胞では構成的に発現されないため、治療ワクチンにとって理想的な標的である。Ｅ６およびＥ７は、細胞形質転換の誘導および維持に必須であり、したがって免疫系を逃れようとする試みにおいて失われる可能性が低い。
【０５９３】
具体的な実施形態によれば、治療ワクチンは、Ｅ６および／またはＥ７を標的化する。
【０５９４】
治療ワクチンとしては、典型的には、以下が挙げられる。
生ベクターワクチン。ベクターベースのワクチンは、樹状細胞（ＤＣ）に抗原Ｅ６およびＥ７を送達して、（ＣＤ８＋細胞傷害性Ｔ細胞の）ＭＨＣクラスＩおよび（ＣＤ４＋ヘルパーＴ細胞の）ＭＨＣクラスＩＩを介して抗原発現を刺激することができる。ウイルスベクターとしては、アデノウイルス、アデノ関連ウイルス、ワクシニアウイルスおよびアルファウイルス（例えばベネズエラウマ脳炎（ＶＥＥ）ウイルス）などを使用する。
ペプチド／タンパク質ベースのワクチン。投与されたＨＰＶ抗原（例えば、Ｅ６および／またはＥ７）由来のペプチドおよびタンパク質は、ＤＣに取り込まれ、プロセシングされ、ＭＨＣＩＩおよび／またはＩを介して適切なＣＤ４＋／ＣＤ８＋Ｔ細胞に発現される。
細胞ベースのワクチン。樹状細胞ベースまたは腫瘍細胞ベースのワクチン。
核酸ベースのワクチン。例えば、裸のＤＮＡベースのワクチン（例えば、ＺＹＣ−１０１およびＺＹＣ−１０１ａ）、裸のＲＮＡレプリコンワクチン。
【０５９５】
上述したＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび／または免疫チェックポイントレギュレーター（例えばＰＤ１アンタゴニスト、ＰＤＬ−１アンタゴニスト、ＣＴＬＡ−４アンタゴニスト、ＬＡＧ−３アンタゴニスト、ＴＩＭ−３アンタゴニスト、ＫＩＲアンタゴニスト、ＩＤＯアンタゴニスト、ＯＸ４０アゴニスト、ＣＤ１３７アゴニスト、ＣＤ２７アゴニスト、ＣＤ４０アゴニスト、ＧＩＴＲアゴニスト、ＣＤ２８アゴニストおよびＩＣＯＳアゴニスト）は、対象に、それ自体を投与してもよいし、または好適な担体もしくは添加剤と混合された医薬組成物として投与してもよい。
【０５９６】
「医薬組成物」は、本明細書で使用される場合、本明細書に記載される１種または複数種の活性成分と、例えば生理学的に好適な担体および添加剤などの他の化学成分とを共に含む処方を指す。医薬組成物の目的は、生物への化合物の投与を容易にすることである。
【０５９７】
本明細書において、用語「活性成分」は、生物学的作用を担うＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドおよび／または免疫チェックポイントレギュレーターを指す。
【０５９８】
下記で、成句「生理学的に許容できる担体」および「薬学的に許容される担体」は、同義的に使用することができ、生物に顕著な炎症をもたらさず、投与された化合物の生物活性および特性を無効にしない担体または希釈剤を指す。アジュバントは、これらの成句に包含される。
【０５９９】
本明細書において、用語「添加剤」は、活性成分の投与をさらに容易にするために医薬組成物に添加される不活性物質を指す。添加剤の例としては、これらに限定されないが、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖および様々なタイプのデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油およびポリエチレングリコールが挙げられる。
【０６００】
薬物の製剤化および投与のための技術は、参照により本明細書に組み込まれる"Remington’s Pharmaceutical Sciences", Mack Publishing Co., Easton、PA、最新版に見出すことができる。
【０６０１】
適切な投与経路としては、例えば、経口、直腸、経粘膜、特に、経鼻、腸管または筋肉内、皮下および髄内注射を含む非経口送達、ならびにくも膜下腔内、直接脳室内、心臓内（例えば、右または左心室腔へ、総冠動脈へ）、静脈内、腹腔内、鼻腔内または眼球内への注射を挙げることができる。
【０６０２】
中枢神経系（ＣＮＳ）への薬物送達のための従来アプローチとして、神経外科的戦略（例えば、大脳内注射または脳室内注入）、ＢＢＢの内因性輸送経路の１種を利用する薬剤の構築を目的とした分子操作（例えば、内皮細胞表面分子に対して親和性を有する輸送ペプチドと、自身ではＢＢＢを通過できない薬剤との組み合わせを含む、キメラ融合タンパク質の製造）、薬剤の脂溶性を増大するように設計する薬理学的戦略（例えば、脂質担体またはコレステロール担体への水溶性薬剤の結合）、および高浸透圧性の破壊によるＢＢＢの完全性の一過性の破壊（頚動脈へのマンニトール溶液の注入、またはアンジオテンシンペプチドなどの生物学的に活性な薬剤の使用によるもの）が挙げられる。しかし、これらの戦略の各々には、侵襲的外科的手順に関連する固有のリスク、内因性輸送系に固有の制限によって課せられるサイズの限界、ＣＮＳの外では活性であり得る担体モチーフを含むキメラ分子の全身投与と関連する潜在的に望ましくない生物学的副作用、およびＢＢＢが破壊された脳の領域内で生じうる脳損傷のリスクといった限界が存在し、これら限界故に、準最適な送達法となる。
【０６０３】
上記の代わりに、医薬組成物を全身にではなく局所的に、例えば、患者の組織領域への直接的な医薬組成物の注射によって、投与してもよい。
【０６０４】
本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチド、免疫チェックポイントレギュレーターまたはそれらを含む医薬組成物は、同じ経路で投与してもよいし、または別個の経路で投与してもよい。
【０６０５】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドまたはそれを含む医薬組成物は、皮下投与される。
【０６０６】
別の具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドまたはそれを含む医薬組成物は、静脈内投与される。
【０６０７】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターまたはそれを含む医薬組成物は、静脈内投与される。
【０６０８】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターまたはそれを含む医薬組成物は、皮下経路を介して投与される。
【０６０９】
本発明のいくつかの実施形態の医薬組成物は、当技術分野で周知のプロセス、例えば、従来の混合プロセス、溶解プロセス、造粒プロセス、糖衣錠作製プロセス、湿式粉砕プロセス、乳化プロセス、カプセル封入プロセス、封入プロセスまたは凍結乾燥プロセスの手段によって製造することができる。
【０６１０】
したがって本発明の一部の実施形態に従って使用するための医薬組成物は、１種または複数の生理学的に許容される担体を使用して従来法で処方することができる。担体には、賦形剤および補助剤が含まれ、これは、有効成分を薬学的に使用可能な製剤への加工を促進することができる。適切な処方は、選択された投与経路に応じて変化する。
【０６１１】
注射用には、医薬組成物の有効成分は、水溶液として、好ましくは、ハンクス溶液、リンガー溶液または生理学的塩バッファーなどの生理学的に適合するバッファーの溶液として処方することができる。経粘膜投与用には、透過すべき障壁に適切な浸透剤を処方に用いる。このような浸透剤は、一般的に当技術分野で公知である。
【０６１２】
経口投与用には、活性化合物を当技術分野で周知の薬学的に許容される担体と組み合わせることによって、医薬組成物を容易に処方することができる。このような担体は、医薬組成物を、患者による経口摂取のための錠剤、丸剤、糖衣錠、カプセル剤、液体、ゲル、シロップ、スラリー、懸濁液などとして処方することを可能にする。固体賦形剤を使用し、所望により得られた混合物を粉砕し、必要に応じて適切な補助剤を添加した後に顆粒剤の混合物を加工することで、錠剤または糖衣錠コアを得て、経口使用のための薬理学的製剤を作製することができる。適切な賦形剤は、特に、ラクトース、スクロース、マンニトールまたはソルビトールを含む糖などの充填剤、トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、ナトリウムカルボメチルセルロースなどのセルロース製剤、および／またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）などの生理学的に許容されるポリマーである。必要に応じて、架橋ポリビニルピロリドン、寒天またはアルギン酸、もしくはアルギン酸ナトリウムなどのその塩などの崩壊剤を添加してもよい。
【０６１３】
糖衣錠コアは、適切なコーティングと共に提供される。この目的のためには、濃縮された糖溶液が使用可能であり、所望によりアラビアガム、タルク、ポリビニルピロリドン、カーボポールゲル、ポリエチレングリコール、二酸化チタン、ラッカー溶液、および適切な有機溶媒または溶媒混合物を含有してもよい。識別のため、または異なる活性化合物用量の組合せを特徴付けするために、錠剤または糖衣錠コーティングには、色素または顔料を添加することができる。
【０６１４】
経口的に使用され得る医薬組成物としては、ゼラチン製のプッシュフィットカプセル剤、ならびにゼラチンおよびグリセロールまたはソルビトールなどの可塑剤から作られたソフト密閉カプセル剤が挙げられる。プッシュフィットカプセル剤は、ラクトースなどの充填剤、デンプンなどの結合剤、タルクまたはステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤、および任意選択で安定化剤との混合物として、有効成分を含有してもよい。ソフトカプセル剤では、有効成分は、脂肪油、液体パラフィンまたは液体ポリエチレングリコールなどの適切な液体に溶解または懸濁されていてもよい。さらに、安定化剤を添加してもよい。経口投与用のすべての処方が、選択した投与経路に適切な処方量でなくてはならない。
【０６１５】
頬側投与用の組成物は、従来法で製剤化された錠剤またはトローチ剤の形態をとることができる。
【０６１６】
鼻腔の吸入による投与用には、本発明のいくつかの実施形態に従って使用するための有効成分は、加圧パックまたは適切な噴射剤（例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタンまたは二酸化炭素）を使用する噴霧器からの、エアロゾルスプレー型の形態で送達されることが好適である。加圧エアロゾルの場合には、計量された量を送達するためのバルブを提供することによって、投与量単位を決定することができる。ディスペンサーにおいて使用するための、例えば、ゼラチンのカプセル剤およびカートリッジを、当該化合物と適切な粉末基剤（ラクトースやデンプンなど）との粉末混合物を含有するように処方することができる。
【０６１７】
本明細書に記載される医薬組成物は、例えば、ボーラス注射または連続注入による非経口投与用に処方することもできる。注射用の処方は、例えば、アンプル中、または所望により防腐剤が添加された複数回用量容器中の単位剤形として提供することができる。組成物は、油性または水性のビヒクル中の懸濁液、溶液またはエマルジョンでもよく、懸濁剤、安定化剤および／または分散剤などの製剤化物質を含有することができる。
【０６１８】
非経口投与用の医薬組成物は、水溶性形態の活性製剤の水溶液を含む。さらに、有効成分の懸濁液は、適当な油性または水性基材を用いた注射用懸濁液として調製することができる。適切な親油性の溶媒またはビヒクルには、ゴマ油などの脂肪油またはオレイン酸エチルなどの合成脂肪酸エステル、トリグリセリドまたはリポソームが含まれる。
【０６１９】
水性注射懸濁液は、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ソルビトールまたはデキストランなどの懸濁液の粘度を増大する物質を含有してもよい。所望により懸濁液はまた、適切な安定化剤または高濃縮溶液の調製を可能せしめるために、有効成分の溶解度を増大させる薬剤を含有してもよい。
【０６２０】
上記の代わりに、有効成分は、使用前に適切なビヒクル、例えば、滅菌済でパイロジェンフリーの水系溶液、を用いて構成するための、粉末の形態でもよい。
【０６２１】
本発明のいくつかの実施形態の医薬組成物はまた、例えば、カカオバターまたはその他のグリセリドなどの従来の坐剤基剤を使用して、坐剤または保留浣腸などの直腸組成物に処方することもできる。
【０６２２】
代替の実施形態は、当業界において周知の通り、対象における活性成分の持続放出または活性成分の活性の長い持続時間を提供するデポ製剤を包含する。
【０６２３】
本発明のいくつかの実施形態に関連して使用するのに適切な医薬組成物としては、有効成分が、意図される目的を達成するために有効な量で含有される組成物が挙げられる。より詳しくは、治療上有効な量とは、障害（例えば、がん）の症状を予防、軽減または寛解するため、または治療されている対象の寿命を延長するのに有効な、有効成分（ＴＣＲＬ抗体）の量を意味する。
【０６２４】
治療上有効な量の決定は、特に、本明細書において提供される詳細な開示を鑑みる場合には、十分に当業者の能力内である。
【０６２５】
本発明の方法において使用されるいかなる製剤についても、治療上有効な量または用量は、初めにインビトロのアッセイおよび細胞培養アッセイから推定することができる。例えば、動物モデルにおいて所望の濃度または力価を達成するように、用量を処方することができる。このような情報は、ヒトにおける有用な用量をより正確に決定するために使用することができる。
【０６２６】
本明細書において記載する有効成分の毒性および治療効力は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ、培養細胞、または実験動物において、標準的な薬学手順によって決定することができる。このようなインビトロのアッセイおよび細胞培養アッセイ、ならびに動物研究において得られたデータを、ヒトにおいて使用するためのさまざまな投与量の処方の際に使用することができる。
【０６２７】
投与量は、使用される剤形および利用される投与経路に応じて変化し得る。正確な処方、投与経路および投与量は、患者の状態を考慮して個々の医師が選択することができる（例えば、"The Pharmacological Basis of Therapeutics", Ch.1 p.1のFingl, et al., 1975を参照）。
【０６２８】
投与の量および間隔は、生物学的効果を誘導するか、または抑制するのに十分な、有効成分のＴＣＲＬ（組織ＴＣＲＬ）レベル（最小有効濃度、ＭＥＣ）を提供するように、個々に調整してもよい。ＭＥＣは、各処方について変化するが、インビトロデータから推定することができる。ＭＥＣを達成するために必要な投与量は、個々の特徴および投与経路に応じて変化する。血漿中濃度を決定するために検出アッセイは、使用することができる。
【０６２９】
治療すべき病態の重症度および応答性に応じて、投薬は、単回または複数回投与であり、治療は、数日から数週間、または治癒が達成されるまで、もしくは疾患状態の減少が達成されるまで継続することができる。
【０６３０】
投与されるべき組成物の量は、当然のことながら、治療されている対象、苦痛の重症度、投与の方法、処方医師の判断などに応じて変化する。
【０６３１】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドまたはそれを含む医薬組成物は、体重１ｋｇ当たり０．１から１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から２ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．３から１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．３から２ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．３から１ｍｇまたは体重１ｋｇ当たり０．３から０．９ｍｇの範囲の用量で投与される。
【０６３２】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチドまたはそれを含む医薬組成物は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの範囲の用量で投与される。
【０６３３】
具体的な実施形態によれば、免疫チェックポイントレギュレーターまたはそれを含む医薬組成物は、体重１ｋｇ当たり０．００１から３０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．００１から２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．００１から１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．００１から１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．０１から３０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．０１から２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．０１から１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．０１から１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から３０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり０．１から１ｍｇ、１から約３０ｍｇ／ｋｇ、１から約２０ｍｇ／ｋｇまたは１から約１０ｍｇ／ｋｇの範囲の用量で投与される。
【０６３４】
所望の用量は、一度に投与してもよいし、または下位用量、例えば２〜４の下位用量に分割してもよいし、所定時間にわたって、例えば適切なインターバルで１日中、または他の適切なスケジュールで投与されてもよい。
【０６３５】
具体的な実施形態によれば、本発明のＣＸＣＲ４アンタゴニストペプチド、免疫チェックポイントレギュレーターまたはそれを含む医薬組成物は、例えば２〜１０回、所定時間にわたり、例えば数日から数週にわたり、適切なインターバルで、例えば１日１回、週２回、週１回、２週毎に１回、月１回、３から６ヶ月毎に１回、複数回投与する。
【０６３６】
本発明のいくつかの実施形態の組成物は、所望により、有効成分を含有する１種または複数種の単位剤形を含有するパックまたはディスペンサー装置、例えば、（診断用または治療用）ＦＤＡ承認キットなど、で提供することができる。パックは、例えば、ブリスターパックのように、金属またはプラスチックホイルを含んでもよい。パックまたはディスペンサー装置は、投与のための説明書を伴ってもよい。パックまたはディスペンサーはまた、医薬の製造、使用または販売を規制する政府機関によって指示された形態の容器と関連する通知を収容してもよく、当該通知は、組成物またはヒトもしくは獣医学的投与の形態が、上記機関の承認済みであることを反映している。このような通知は、例えば、米国食品医薬品局によって承認された、処方薬物のためにラベル、または承認された添付文書でもよい。上記で詳細に説明したように、適合する医薬担体中に処方された本発明の製剤を含む組成物を製造し、適当な容器中に加え、記述した病態の治療用である旨の標識を付すこともできる。
【０６３７】
本発明の態様によれば、がん治療用に特定された製品またはキットであって、配列番号１に記載のアミノ酸配列を有するペプチドまたはその類似体もしくは誘導体と、免疫チェックポイントレギュレーター（例えばＰＤ１アンタゴニスト、ＰＤＬ−１アンタゴニスト、ＣＴＬＡ−４アンタゴニスト、ＬＡＧ−３アンタゴニスト、ＴＩＭ−３アンタゴニスト、ＫＩＲアンタゴニスト、ＩＤＯアンタゴニスト、ＯＸ４０アゴニスト、ＣＤ１３７アゴニスト、ＣＤ２７アゴニスト、ＣＤ４０アゴニスト、ＧＩＴＲアゴニスト、ＣＤ２８アゴニストおよびＩＣＯＳアゴニスト）とをパッケージングしたパッケージング材料を含む、製品またはキットが提供される。
【０６３８】
ペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターは、同じ容器にパッケージングされてもよいし、または別個の容器にパッケージングされてもよく、それぞれの可能性が本発明の別個の実施形態を表す。
【０６３９】
具体的な実施形態によれば、ペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターは、個別の処方に含まれる。
【０６４０】
他の具体的な実施形態によれば、ペプチドおよび免疫チェックポイントレギュレーターは、混合処方に含まれる。
【０６４１】
本出願に基づき成立する特許の存続期間にわたり、多数の関連免疫チェックポイントレギュレーターが開発されることが予想されることから、用語ＴＣＲＬの範囲には、推測されるこのような新規技術の全てが含まれるものとする。用語「免疫チェックポイントレギュレーター」の範囲は、事前にこのような全ての新しい技術を包含することが意図される。
【０６４２】
本明細書で用いられる用語「約」とは、±１０％を指す。
【０６４３】
用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有している（ｈａｖｉｎｇ）」およびその同根語は、「それだけには限定されないが含む」を意味する。
【０６４４】
用語「からなる」とは、「含み、それに限定されること」を意味する。
【０６４５】
用語「実質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」は、組成物、方法または構造が、追加の成分、ステップ、および／または部分を含んでいてもよいが、当該追加の成分、ステップ、および／または部分が、特許請求の範囲に記載された組成物、方法、または構造の基本的および新規な特徴を物質的に変化させない場合に限られることを意味する。
【０６４６】
本明細書において、単数形の「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈が別途明確に示さない限り、複数の言及を含む。例えば、用語「化合物」または「少なくとも１種の化合物」は、その混合物を含む、複数の化合物を含み得る。
【０６４７】
本出願の全体を通して、本発明の様々な実施形態を範囲の形で提示することができる。範囲の形の記載は、単なる便宜上および簡潔さのためであり、本発明の範囲の変更不可能な限定と解釈すべきではないことを理解されたい。したがって、ある範囲の記述は、その範囲に含まれうる全ての部分範囲のみならず、範囲内の個々の数値をも具体的に開示するものと見なすべきである。例えば、１から６などの範囲の記述は、１から３、１から４、１から５、２から４、２から６、３から６などの部分範囲のみならず、その範囲内の個々の数値、例えば１、２、３、４、５、および６を具体的に開示するものと見なすべきである。これは、範囲の幅とは無関係に適用される。
【０６４８】
本明細書に数値範囲が記載されている場合、当該数値範囲内の任意の引用された数字（分数または整数）を全て含むものとする。第１指示数から第２指示数との「間の範囲」という表現、および第１指示数「から」第２指示数「までの範囲／の範囲」は、本明細書において同義的に使用され、第１および第２の指示数と、それらの間のすべての分数および整数を含むものとする。
【０６４９】
本明細書において、用語「方法」とは、所与の所与の仕事を実現するための手法、手段、技法、および手順を意味し、化学、薬理学、生物学、生化学、および医学の分野の当業者に公知の手法、手段、技法、および手順、または当該当業者が公知の手法、手段、技法、および手順から容易に開発可能な手法、手段、技法、および手順を含むが、これらに限定されるものではない。
【０６５０】
本明細書において、用語「治療する」とは、病態の進行を無効化する、実質的に阻害する、減速させる、または逆転させることであって、病態に伴う臨床症状または審美的症状の実質的な改善、または病態に伴う臨床症状または審美的症状の出現の実質的な防止を含む。
【０６５１】
特定の配列表に言及する場合、このような言及は、その相補的配列に実質的に対応する配列、例えば、シーケンシングエラー、クローニングエラー、または塩基置換、塩基欠失もしくは塩基付加をもたらす他の変更に起因するわずかな配列の変化を含むものをも含むものであるが、但し、当該変換の頻度は、５０ヌクレオチド中１未満、あるいは、１００ヌクレオチド中１未満、あるいは、２００ヌクレオチド中１未満、あるいは、５００ヌクレオチド中１未満、あるいは、１０００ヌクレオチド中１未満、あるいは、５，０００ヌクレオチド中１未満、あるいは、１０，０００ヌクレオチド中１未満であることを理解されたい。
【０６５２】
本発明の特徴であって、明確にするために個別の実施形態のとして記載したものは、組み合わせて１つの実施形態としても提供可能であることを理解されたい。逆に、簡潔にするために１つの実施形態として記載した本発明の様々な特徴を、個別に、または任意の適切な部分組合せで、または本発明で記載した他の実施形態との適切な組み合わせとして提供することもできる。様々な実施形態に関連して記載された特徴は、その特徴なしでは実施形態が動作不能でない限り、それらの実施形態の必須要件とは見なさない。
【０６５３】
上記で詳細に説明し、下記の請求の範囲内で請求する発明の様々な実施形態および態様について、以下の実施例で実験的裏付けを示す。
【実施例】
【０６５４】
次に、以下の実施例に参照するが、これらは上記説明と共に本発明の実施形態の一部を詳細に示すものであるが、本発明を限定するものではない。
【０６５５】
本明細書において使用される命名法および本発明に使用する実験手順としては、通常、分子的技術、生化学的技術、微生物学的技術および組み換えＤＮＡ技術が挙げられる。このような技術は、文献において十分に説明されている。例えば、"Molecular Cloning: A laboratory Manual" Sambrook et al., (1989).、"Current Protocols in Molecular Biology" Volumes I-III Ausubel, R. M., ed. (1994).、Ausubel et al., "Current Protocols in Molecular Biology", John Wiley and Sons, Baltimore, Maryland (1989).，Perbal、"A Practical Guide to Molecular Cloning", John Wiley & Sons、New York (1988).、Watson et al., "Recombinant DNA", Scientific American Books, New York.，Birren et al. (eds) "Genome Analysis: A Laboratory Manual Series", Vols. 1-4、Cold Spring Harbor Laboratory Press、New York (1998).、米国特許第４，６６６，８２８号、同４，６８３，２０２号、同４，８０１，５３１号、同５，１９２，６５９号および同５，２７２，０５７号に記載の方法論、"Cell Biology: A Laboratory Handbook", Volumes I-III Cellis, J. E., ed. (1994).、"Culture of Animal Cells - A Manual of Basic Technique" by Freshney, Wiley-Liss, N. Y. (1994), Third Edition.、"Current Protocols in Immunology" Volumes I-III Coligan J. E., ed. (1994).、Stites et al. (eds), "Basic and Clinical Immunology" (8th Edition), Appleton & Lange, Norwalk, CT (1994).、Mishell and Shiigi (eds), "Selected Methods in Cellular Immunology", W. H. Freeman and Co., New York (1980)を参照。入手可能な免疫アッセイは、特許および科学文献に広く記載されており、例えば、米国特許第３，７９１，９３２号；同３，８３９，１５３号；同３，８５０，７５２号、同３，８５０，５７８号、同３，８５３，９８７号、同３，８６７，５１７号、同３，８７９，２６２号、同３，９０１，６５４号、同３，９３５，０７４号、同３，９８４，５３３号、同３，９９６，３４５号、同４，０３４，０７４号、同４，０９８，８７６号、同４，８７９，２１９号、同５，０１１，７７１号および同５，２８１，５２１号、"Oligonucleotide Synthesis" Gait, M. J., ed. (1984).、"Nucleic Acid Hybridization" Hames、B. D., and Higgins S. J., eds. (1985).、"Transcription and Translation" Hames, B. D., and Higgins S. J., eds. (1984).、"Animal Cell Culture" Freshney, R. I., ed. (1986).、"Immobilized Cells and Enzymes" IRL Press, (1986).、"A Practical Guide to Molecular Cloning" Perbal, B., (1984)及び"Methods in Enzymology" Vol. 1-317, Academic Press.、"PCR Protocols: A Guide To Methods And Applications", Academic Press、San Diego、CA (1990).、Marshak et al., "Strategies for Protein Purification and Characterization - A Laboratory Course Manual" CSHL Press (1996)を参照。上記文献の全てが、本参照により本明細書に完全に組み込まれるものとする。その他の一般的な参考文献は、本明細書を通じて提供される。それらに記載の手順は、当技術分野で周知であると考えられ、読者の便宜のために提供する。それらに含まれるすべての情報が、本参照により本明細書に組み込まれる。
【０６５６】
実施例１
がんを治療するためのＢＬ−８０４０の使用
ＢＬ−８０４０は、造血幹細胞／前駆細胞および間葉幹細胞に加えて、Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞、ＮＫＴ細胞およびＩｍＤＣの、末梢血液への迅速な動員を誘導することが示された、安全で十分許容される薬物である。それゆえに、ＢＬ−８０４０は、未成熟ＤＣ、ＮＫ細胞、Ｂ細胞、単球／マクロファージ、ならびにＴエフェクター細胞およびメモリー細胞の腫瘍への動員および播種を誘導するのに使用することができる。
【０６５７】
実験手順
１つのプロトコールによれば、ＢＬ−８０４０は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの用量で３〜１０日間、次いで週１〜３回を、阻害チェックポイント分子と拮抗する免疫調節抗体と組み合わせて、がん患者に注射した。当該抗体は、例えば、抗ＣＴＬＡ４（例えばＭｅｄＩｍｍｎｅ社またはＢＭＳ社により生産されたものなど）、抗ＰＤ−１（例えばＢＭＹ社、ＡＺＹ社、Ｍｅｒｃｋ社またはＣｕｒｅｔｅｃｈ社により生産されたものなど）、抗ＰＤＬ−１（例えば、Ｒｏｃｈｅ社、Ｍｅｒｃｋ  Ｓｅｒｏｎｏ社、ＡＺＹ社またはＢＭＳ社により生産されたものなど）、抗ＬＡＧ−３（例えば、ＢＭＳ社またはＩｍｍｕｔｅｐ社により生産されたものなど）、および抗ＫＩＲ（例えば、ＢＭＹ社またはＩｎｎａｔｅ  Ｐｈａｒｍａ社により生産されたものなど）などの阻害チェックポイント分子と拮抗する免疫調節抗体と組み合わせて、がん患者に注射される。
【０６５８】
別のプロトコールによれば、ＢＬ−８０４０は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの用量で３〜１０日間、次いで週１〜３回を、例えばＰＤ１など（例えばＡＺＹ社により生産されたものなど）の阻害チェックポイント分子を標的化する融合タンパク質と組み合わせて、がん患者に注射される。
【０６５９】
別のプロトコールによれば、ＢＬ−８０４０は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの用量で３〜１０日間、次いで週１〜３回を、阻害チェックポイント分子と拮抗する小分子と組み合わせて、がん患者に注射する。例えば、当該小分子は、ＩＤＯなど［例えばＮＬＧ９１９（Ｒｏｃｈｅ社により生産されたもの）、Ｆ００１２８７（ＢＭＹ社により生産されたもの）、インドキシモド（ＮｅｗＬｉｎｋ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ社により生産されたもの）、ＮＬＧ−９１９（ＮｅｗＬｉｎｋ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ社により生産されたもの）およびＩＮＣＢ−０２４３６０（Ｉｎｃｙｔｅ社により生産されたもの）などである。
【０６６０】
別のプロトコールによれば、ＢＬ−８０４０は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの用量で３〜１０日間、次いで週１〜３回、共刺激チェックポイント分子を活性化する免疫調節抗体と組み合わせて、がん患者に注射される。当該免疫調節抗体は、例えば、ＣＤ４０（例えばＰｆｉｚｅｒ社またはＳｅａｔｔｌｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  Ｉｎｃ．により生産されたものなど）、４−１ＢＢ（例えばＢＭＹ社またはＭｅｒｃｋ  Ｓｅｒｏｎｏ社により生産されたものなど）、ＧＩＴＲ（例えばＭｅｒｃｋ社またはＧＩＴＲ  Ｉｎｃ．により生産されたものなど）、ＯＸ４０（例えばＡＺＹ社またはＲｏｃｈｅ社により生産されたものなど）、およびＣＤ２７（例えばＣｅｌｌｄｅｘ社により生産されたものなど）である。
【０６６１】
別のプロトコールによれば、ＢＬ−８０４０は、０．５〜２．０ｍｇ／ｋｇの用量で３〜１０日間、次いで週１〜３回、例えばＯＸ−４０（例えば、ＡＺＹ社により生産されたものなど）などの共刺激チェックポイント分子を標的化する融合タンパク質と組み合わせて、がん患者に注射される。
【０６６２】
本発明をその特定の実施形態とともに記載したが、多数の代替法、改変および変法も当業者に明らかとなる。したがって、添付の特許請求の範囲の趣旨および広い範囲内に入るすべてのこのような代替法、改変および変法も包含するものとする。
【０６６３】
本明細書で述べた全ての刊行物、特許、および特許出願は、当該刊行物、特許、または特許出願について具体的かつ個別に記載した場合と同様に、参照によりそれらが完全に本明細書に組み込まれるものとする。さらに、本願におけるいかなる参考文献の引用または記載も、そのような参考文献が本願に対する従来技術として存在することの自認と解釈すべきではない。セクションの見出しの使用についても、それらを必ずしも限定として解釈すべきではない。
【配列表フリーテキスト】
【０６６４】
配列番号１：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号３：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
配列番号４：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
配列番号５：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１１位〜１２位シトルリン
配列番号６：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号７：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
配列番号８：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１１位〜１２位シトルリン
配列番号９：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１１位〜１２位  シトルリン
配列番号１０：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号１１：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１１位〜１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号１２：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  アミド化
配列番号１３：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号１４：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１１位〜１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号１５：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１１位〜１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号１６：  合成ペプチド
１位  Ｄ−グルタミン酸
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号１７：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号１８：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号１９：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号２０：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
配列番号２１：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号２２：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号２３：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２４：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  Ｄ−グルタミン酸
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２５：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  Ｄ−グルタミン酸
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２６：  合成ペプチド
１位  Ｄ−グルタミン酸
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２７：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１０位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２８：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  Ｄ−グルタミン酸
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号２９：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化  Ｄ−グルタミン酸
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３０：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１０位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３１：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  Ｄ−グルタミン酸
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３２：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３３：  合成ペプチド
１位  グアニルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３４：  合成ペプチド
１位  テトラメチルグアニルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３５：  合成ペプチド
１位  テトラメチルグアニルアルギニン
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号３６：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  アミド化
配列番号３７：  合成ペプチド
１位  ２−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号３８：  合成ペプチド
１位  ５−アミノペンタノイルアルギニン
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号３９：  合成ペプチド
１位  ２−デザミノアルギニル
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号４０：  合成ペプチド
１位  グアニルアルギニン
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号４１：  合成ペプチド
１位  サクシニルアルギニン
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号４２：  合成ペプチド
１位  グルタリルアルギニン
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号４３：  合成ペプチド
１位  デザミノＴＭＧ−ＡＰＡ（明細書の式ＩＶ）
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号４４：  合成ペプチド
１位  Ｒ−ＣＨ２（明細書の式Ｖ）
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号４５：  合成ペプチド
２位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
５位  シトルリン
７位  Ｄ−グルタミン酸
１１位  シトルリン
１３位  Ｃ’アミド化
配列番号４６：  合成ペプチド
１位  テトラメチルグアニルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号４７：  合成ペプチド
１位  ６−アミノヘキサノイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号４８：  合成ペプチド
１位  ６−アミノヘキサノイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号４９：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号５０：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号５１：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号５２：  合成ペプチド
１位  Ｎ’アセチル化
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号５３：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  ＮＨ−メチル基による誘導体化
配列番号５４：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  ＮＨ−エチル基による誘導体化
配列番号５５：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  ＮＨ−イソプロピル基による誘導体化
配列番号５６：  合成ペプチド
１位  ４−フルオロベンゾイルアルギニン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−グルタミン酸
１２位  シトルリン
１４位  チラミン残基による誘導体化
配列番号５７：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号５８：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号５９：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６０：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−アラニン
１２位  シトルリン
配列番号６１：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６２：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６３：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６４：  合成ペプチド
１位  シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６５：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６６：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号６７：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
７位  シトルリン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号６８：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
配列番号６９：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−リシン
１２位  シトルリン
配列番号７０：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
６位  シトルリン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
配列番号７１：  合成ペプチド
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
配列番号７２：  合成ペプチド
１位  シトルリン
３位  ３−（２−ナフチル）アルギニン
８位  Ｄ−シトルリン
１２位  シトルリン
１４位  Ｃ’アミド化
【配列表】
2018521983000001.app
【国際調査報告】
2018521983.tif 000007
2018521983.tif 000008
2018521983.tif 000009
2018521983.tif 000010
2018521983.tif 000011
2018521983.tif 000012
2018521983.tif 000013