(57)【要約】チラーシステム（１０）内で、磁気軸受（４４、４６、４８）を備える圧縮機（２２）にてＲ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物を圧縮するステップを含む、冷却方法。
2018521291.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
チラーシステム内において、磁気軸受を備える圧縮機にてＲ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物を圧縮するステップを含む、
冷却方法。
【請求項２】
前記圧縮機は遠心圧縮機である、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記圧縮機は密閉式圧縮機である、
請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記圧縮機は潤滑油を含まない、
請求項１から３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記磁気軸受は能動型磁気軸受である、
請求項１から４のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して、冷却を提供する方法に関する。より具体的には、本発明はＲ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物を用いて冷却を提供する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
チラーシステムは媒体から熱を除去する冷却機すなわち冷凍装置である。一般に、水をはじめとする液体が媒体として使用されて、チラーシステムは蒸気圧縮冷却サイクルを動作させる。そして、この液体は熱交換器を通って循環され、空気もしくは設備を適宜冷却することができる。必然の副産物として、冷却することにより排熱が生成されるため、これを周囲に放出する、もしくは、効率性を高めるために加熱を目的としてその熱を回収する必要がある。従来のチラーシステムは、しばしばターボ圧縮機と呼ばれる遠心圧縮機を使用するものが多い。このため、こうしたチラーシステムをターボチラーと呼ぶことができる。あるいは他のタイプの圧縮機、例えばスクリュー圧縮機も使用可能である。
【０００３】
従来の（ターボ）チラーでは、冷媒が遠心圧縮機で圧縮され、熱交換器に送られると、そこで冷媒と熱交換媒体（液体）との間で熱交換が生じる。この熱交換器は、冷媒がこの熱交換器内で凝縮することから凝縮器と呼ばれている。その結果、熱が媒体（液体）に伝達されて、その媒体が加熱される。凝縮器から出た冷媒は膨張弁によって膨張されて別の熱交換器に送られ、その中で、この冷媒と熱交換媒体（液体）との間で熱交換が生じる。この熱交換器は、冷媒がその中で加熱される（蒸発する）ことから蒸発器と呼ばれている。結果として、熱は媒体（液体）から冷媒に伝達され、液体が冷やされる。そして、蒸発器から出た冷媒は遠心圧縮機に戻され、上記サイクルが繰り返される。使用する液体は多くの場合、水である。
【０００４】
従来の遠心圧縮機は、基本的に、ケーシングと、入口案内翼と、インペラと、ディフューザと、モータと、各種センサと、コントローラとを有する。冷媒は入口案内翼、インペラ、ディフューザの順に流れる。この場合、入口案内翼は遠心圧縮機のガス吸入口に連結され、ディフューザはインペラのガス吐出口に連結されている。入口案内翼は、インペラ内への冷媒ガスの流量を制御する。インペラは、一般には圧力を変えることなく、冷媒ガスの速度を増加させる。ディフューザは、速度を変えることなく冷媒圧を増加させる。モータは、インペラを回転させる。コントローラは、モータ、入口案内翼、及び膨張弁を制御する。この様にして、冷媒は従来の遠心圧縮機で圧縮される。入口案内翼は通常は調整可能であり、モータ速度はシステムの容量を調整できるように通常は調整可能となっている。加えて、ディフューザが、システムの容量をさらに調整できるよう調整可能であってもよい。コントローラは、モータ、入口案内翼、及び膨張弁を制御する。コントローラは、ディフューザなどの付加的な制御可能要素をさらに制御することができる。
【０００５】
従来の圧縮機を用いる従来のチラーシステムで使用される典型的な冷媒の１つはＲ１３４Ａである。最近では、Ｒ１２３３ｚｄがチラー用途に使用されている。米国特許８、５７４、４５１号を参照されたい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
地球環境保護の観点からは、Ｒ１２３４ｚｅやＲ１２３３ｚｄなどの新しい低ＧＷＰ（地球温暖化係数）冷媒の使用がＨＶＡＣＲの定置型用途に検討されている。低圧冷媒Ｒ１２３３ｚｄは、不可燃性、非毒性であり、現在の主要な冷媒Ｒ１３４ａ代替物であるＲ１２３４ｚｅなどの他の候補と比較して高いＣＯＰを有するため、遠心チラー用途の候補に挙げられている。
【０００７】
しかしながら、Ｒ１２３３ｚｄはその化学安定性がやや低いため、Ｒ１２３３ｚｄに適切な潤滑油を見出すことが難しいおそれがある。Ｒ１２３３ｚｄは化学安定性がやや低いため、Ｒ１２３３ｚｄはＲ１２３４ｚｅに比べ分解しやすい。Ｒ１２３３ｚｄは塩素（−Ｃｌ）を含んでおり、これがやや低い化学的安定性につながっている。したがって、Ｒ１２３３ｚｄを使用する従来の遠心圧縮機では、適切な潤滑油を使用する、かつ／又はラビリンスシールを使用して、モーター及び軸受側（オイル側）を入口案内翼、インペラー、及びディフューザー側（圧縮側、非オイル側）から封止状態にしなくてはならない。ところが、低圧運転のため、使用時に潤滑油がラビリンスシールを通って吸い込まれがちであり、Ｒ１２３３ｚｄ冷媒の劣化につながりかねない。
【０００８】
また、適切な潤滑油を使用することができたとしても、Ｒ１２３３ｚｄを使用すると、水分の進入及び／又は大気からの汚染などによる潤滑油劣化の恐れがある。これは、チラーシステムが、通常は、Ｒ１２３３ｚｄの特性（Ｒ１２３３ｚｄは沸点が１９℃、Ｒ１３４ａが−２６℃、Ｒ１２３４ｚｅが−１９℃）を理由に、蒸発器において負圧条件下で運転されるためである。
【０００９】
したがって、本発明の目的の１つは、潤滑油や圧縮機内でＲ１２３３ｚｄを使用することに関連する上記リスクのいずれかを低減及び／又は解消する冷却方法を提供することである。
【００１０】
本発明の別の目的は、地球環境に優しく、安全かつ信頼できる製品をもたらす冷却方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記一方また両方の目的は、基本的に、本発明の第１の態様による冷却方法を提供することで達成することができる。第１の態様の方法は、チラーシステム内で、磁気軸受を有する圧縮機にてＲ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物を圧縮するステップを含む。磁気軸受を使用すれば、シャフト用潤滑油はもはや不要となる。
【００１２】
第１の態様に係る第２の態様の方法では、この圧縮機は遠心圧縮機である。遠心圧縮機では、インペラ、入口案内翼、及びディフューザと、その他の部品との間に接触領域が存在しない。磁気軸受は、摩擦及び摩耗が極めて少ない非接触回転子支持システムを提供する。従来の軸受（例えば、ころ軸受、流体膜軸受）がシャフトと物理的に接触し何らかの潤滑を必要とするのに対し、磁気軸受は磁場の中で対象の回転子を浮遊させることにより、接触摩耗を無くすものである。したがって、これらの部品の間では潤滑油が必要とされず、しかも摩擦も摩耗も少ない。
【００１３】
第１及び／又は第２の態様に係る第３の態様の方法では、この圧縮機は密閉式圧縮機である。圧縮機が密閉式圧縮機である場合、潤滑油が使用されるか否かにかかわらず、低圧環境に起因する汚染物質の圧縮機ケーシングへの侵入を低減及び／又は無くすことができる。したがって、ケーシングに侵入する汚染物質によってＲ１２３３ｚｄが分解される可能性は低くなる。
【００１４】
第１から第３のいずれかの態様に係る第４の態様の方法では、この圧縮機は潤滑油を含まない。圧縮機が潤滑油を含まない場合、Ｒ１２３３ｚｄは潤滑油もしくは潤滑油に含まれる汚染物質によって分解される可能性は低くなる。
【００１５】
第１から第４のいずれかの態様に係る第５の態様の方法では、この磁気軸受は能動型磁気軸受である。能動型磁気軸受は非接触位置センサを利用してシャフト位置を監視し、得られた情報を制御システムにフィードバックする。磁気軸受コントローラは、このフィードバックを利用して、適正な回転子位置を維持するために磁気アクチュエータに必要な電流を調整する。能動型磁気軸受を使用すると、非能動型磁気軸受と比べて摩耗が少なく長寿命化が更に促進される。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
ここで、原開示内容の一部をなす添付の図面を参照する。
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係るチラーシステムを示す図である。
【００１８】
【図２】図１に示されたチラーシステムの遠心圧縮機の斜視図であり、部分的に破断され、説明のために断面で示されている。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、選択された実施態様を図面を参照して説明する。実施態様の以下の説明は、説明を目的としてのみ提供されるものであって、添付の特許請求の範囲及びそれに等価なものによって定義される本発明を限定する目的のためではないことは、この開示から当業者には明らかであろう。
【００２０】
最初に図１を参照すると、本発明の一実施形態に係るチラーシステム１０が示されている。チラーシステム１０は、好ましくは、従来の方法で冷却水やチラー水を利用するウォータチラーである。本実施態様に示すチラーシステム１０は単段チラーシステムである。ただし、チラーシステム１０が多段チラーシステムであってもよいことは本開示から当業者には明らかであろう。チラーシステム１０は、基本的に、チラーコントローラ２０、圧縮機２２、凝縮器２４、膨張弁２６、及び蒸発器２８を備え、これらが直列に接続されてループ冷却サイクルを形成している。さらに、図１に示すように、各種センサＳ，Ｔが回路の全域にわたって配置されている。チラーシステム１０は、本発明に基づき、チラーシステムがＲ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物及び遠心圧縮機２２を使用する点を除き、従来のものである。
【００２１】
図示の実施態様において、圧縮機２２は遠心圧縮機である。図示の実施態様の遠心圧縮機２２は、基本的に、ケーシング３０、入口案内翼３２、インペラ３４、ディフューザ３６、モータ３８、及び磁気軸受アセンブリ４０、並びに従来の各種センサ（不図示）を有する。チラーコントローラ２０は、それらの各種センサからの信号を受信し、以下に詳述するように、入口案内翼３２、モータ３８及び磁気軸受アセンブリ４０を従来の方法で制御する。冷媒は入口案内翼３２、インペラ３４、ディフューザ３６の順に流れる。入口案内翼３２は、インペラ３４への冷媒ガスの流入量を従来の方法で制御する。インペラ３４は、一般に、圧力を変化させずに、冷媒ガスの速度を増加させる。モータ速度は、冷媒ガスの速度の増加量を決める。ディフューザ３６は、速度を変えずに冷媒圧を増加させる。モータ３８は、シャフト４２を介してインペラ３４を回転させる。磁気軸受アセンブリ４０は、磁気によってシャフト４２を支持する。この様にして冷媒は遠心圧縮機２２内で圧縮される。
【００２２】
遠心圧縮機は、遠心圧縮機２２がＲ１２３３ｚｄ冷媒、磁気軸受アセンブリ４０、及びケーシング３０を使用する点を除き、従来のものである。図示の実施態様において、ケーシング３０は潤滑油を有さない密閉ケーシングである。Ｒ１２３３ｚｄは、低圧で、低ＧＷＰ（地球温暖化係数）の冷媒であり、また不可燃性かつ非毒性であり、ＣＯＰが比較的高い。しかしながら、上述のように、Ｒ１２３３ｚｄのために適切な潤滑油を見つけることは難しいおそれがある。ところが、図示の実施態様では、磁気軸受アセンブリ４０を使用するため潤滑油を必要としない。さらに、図示の実施態様においては、部品間の接触が無い遠心圧縮機２２が使用される。したがって、遠心圧縮機内部の摩耗は低減され、修理することも少なくなる。これらの点に鑑みて、また上述のＲ１２３３ｚｄに関連する低圧の課題に鑑みて、図示の実施態様では、遠心圧縮機２２が密閉式遠心圧縮機２２として構成されている。さらに、遠心圧縮機２２が密閉式圧縮機であるので、ディフューザ３６は好ましくは非調整型である。調整可能なディフューザは、当該技術分野において知られているものの比較的複雑になりがちである。
【００２３】
ここで、Ｒ１２３３ｚｄ冷媒の特性を他の冷媒と比較して述べる。Ｒ１３４ａは１００の成績係数（ＣＯＰ）及び１００の冷却能力を有する。これらの値を、以下に論じる冷媒と比較するベースライン（１００％）値と考えることが可能である。Ｒ１２３４ｙｆは、９７のＣＯＰと及び９４のＣＣを有する。Ｒ１２３４ｚｅは、１００のＣＯＰ及び７５のＣＣを有する。Ｒ１２３３ｚｄは、１０６のＣＯＰを有するものの、ＣＣはわずか２３と低い。ＣＯＰ及びＣＣの値が動作条件によって僅かに変動しうることは、この開示から当業者には明らかであろう。Ｒ１２３４冷媒もオゾン破壊特性を有さず、（−Ｃｌ）がないために安定している。Ｒ１２３３ｚｄのオゾン破壊は極めて低いが、Ｒ１２３４冷媒よりも可燃性が低い。したがって、Ｒ１２３３ｚｄが図示の実施態様において使用されている。Ｒ１２３３ｚｄはこの様に比較的低いＣＣを有するため、モータ３８をより高速で回転して多くのＣＣを得るようにすることができる。ただし、磁気軸受アセンブリ４０を使用しているため、たとえモータ３８が高速回転しても摩耗は増加しない。代替の一実施態様として、本発明から逸脱することなくＲ１３３６ｍｚｚをＲ１２３３ｚｄの代わりに使用することが可能である。
【００２４】
磁気軸受アセンブリ４０は従来のものであるので、ここでは詳しく説明や図示をしない。むしろ、本発明から逸脱することなく他の適切な磁気軸受を使用しうることは当業者には明らかであろう。図２からわかるように、磁気軸受アセンブリ４０は、好ましくは第１のラジアル磁気軸受４４、第２のラジアル磁気軸受４６及びアキシャル（スラスト）磁気軸受４８を含む。第１及び第２のラジアル磁気軸受４４、４６は、モータ３８の軸方向の両端に配置されている。各種センサ（不図示）は磁気軸受４４、４６、４８に対するシャフト４２の径方向位置及び軸方向位置を感知し、従来の方法で信号をチラーコントローラ２０に送信する。チラーコントローラ２０は、シャフト４２を正しい位置に維持するように磁気軸受４４、４６、４８に送られる電流を従来の方法で制御する。磁気軸受アセンブリ４０の磁気軸受４４、４６、４８などの磁気軸受及び磁気軸受アセンブリの動作は当該技術分野で周知であるので、磁気軸受アセンブリ４０についてはここでは詳細に説明や図示をしない。
【００２５】
磁気軸受アセンブリ４０は好ましくは能動型磁気軸受であり、非接触位置センサを用いてシャフト４２の位置を監視し、この情報をチラーコントローラ２０にフィードバックする。このため、磁気軸受４４，４６，４８のそれぞれは、好ましくは能動型磁気軸受である。磁気軸受制御部は、このフィードバックを用いて、適正な回転子位置を維持するために磁気アクチュエータに必要な電流を調整する。能動型磁気軸受は、当該技術分野において周知であるので、ここでは詳細に説明や図示をしない。
【００２６】
上述したように、図示の実施態様における圧縮機２２は、好ましくは密閉式遠心圧縮機２２である。以下に、密閉式圧縮機の一般的な特徴を説明する。圧縮機２２は、以下に説明するように、あるいは本発明から逸脱することなく他の従来の構造及び技術を用いて構成することができる。密閉式圧縮機では、圧縮機及びモータが、気密ケーシングで囲われ、かつ共通のシャフトで連結されている。したがって、密閉式圧縮機は密閉封止される。これにより、圧縮機全体とモーターとが単一ユニットとされている。密閉封止型圧縮機は、圧縮機及びモータが互いに別々の構造体で圧縮機がカップリングもしくはベルトによってモータに接続されている従来の開放型圧縮機とは異なる。密閉封止型圧縮機では、閉じたケーシングの一方の側に圧縮機の様々な部品が配置される。ケーシングの他方の側には、電気巻き線が配置され、その中でモータのシャフトが回転する。密閉封止型圧縮機では、圧縮機のクランクシャフトとモータの回転シャフトとが共通である。モータの回転シャフトは、モータを越えて延設され、密閉封止型圧縮機のクランクシャフトを形成している。
【００２７】
密閉封止型圧縮機のこれらの部品の全ては、組み立てられ、通常は溶接された鋼シェルで製造される強固で堅固なケーシングで囲われる。鋼シェルは、最も単純な形態の場合、２つの半丸形の鋼製体を有し、これらが互いに溶接されて密閉型圧縮機用のケーシングを形成している。しかしながら、場合によっては、２つの半シェル部分を溶接の代わりに共にボルト締めすることも可能で、この場合には、万が一圧縮機が焼損してもケーシングを容易に開くことができる。さらに、より複雑で２つ以上の部品からなる構成も可能である。いずれにしても、ケーシングを密閉封止する方法は当該技術分野では周知であり、図示の実施形態のこの特徴はここでは詳細に説明や図示をしない。図２では、少なくとも１つの部品が別の部品にボルト止めされて示されており、便宜上、つまりこうした構造が圧縮機技術において周知であるため、溶接は詳細には示していない。いずれにせよ、この開示から当業者には明らかなことであるが、従来の方法により継ぎ目を互いに溶接及び／又はボルト締めすることで密閉ケーシング３０を形成することできる。
【００２８】
密閉封止型圧縮機は、圧縮部品及びクランクシャフトの潤滑のために内蔵潤滑システムを有することができる。しかしながら、上述のように、この実施形態では、密閉式遠心圧縮機２２内には潤滑油が含まれていない。ケーシングは、外部に、蒸発器及び凝縮器にそれぞれ接続された冷媒の吸入接続及び吐出接続を有する。様々な電気部品の電気接続用のソケットも存在する（図２参照）。密閉封止型圧縮機と併用される典型的な凝縮器及び蒸発器のユニットは、密閉式の凝縮器及び蒸発器ユニットと呼ばれる。密閉式圧縮機は、例えば冷凍保存などの小型冷凍用途ではかなり一般的である。この用途では、圧縮機が破損しても、そのサイズや比較的小さなコストを理由に、修理する代わりに単に交換することができる。ただし、コストが高く、内部部品を保守点検する必要があることから、密閉式圧縮機は、遠心圧縮機などの大型用途には通常使用されない。ところが本実施形態では、磁気軸受アセンブリ４０が使用されるので、内部部品の保守点検の必要性は低い。さらに、遠心圧縮機の場合は部品間で接触がないため、摩耗が起こる可能性、保守点検が必要な可能性も低くなる。
【００２９】
チラーコントローラ２０は、磁気軸受制御部と、可変周波数駆動部と、モータ制御部と、入口案内翼制御部と、膨張弁制御部とを備えている。磁気軸受制御部、可変周波数駆動部、モータ制御部及び入口案内翼制御部は、圧縮機２２のＩ／Ｏインターフェース５０に電気的に結合される遠心圧縮機制御部分の各部を形成する。したがって、チラーコントローラ２０は、圧縮機２２の各種センサ（図示せず）から信号を受信し、計算を実行し、圧縮機２２に制御信号を送信することができる。同様に、チラーコントローラはセンサＳ，Ｔから信号を受信し、計算を実行し、圧縮機２２及び膨張弁に制御信号を送信することができる。制御部分及び可変周波数駆動部は、別個のコントローラであっても、又は本明細書で記載される部品の制御を実行するようにプログラムされたチラーコントローラをなす各部であってもよい。換言すれば、本明細書で説明したように１つ以上のコントローラがチラーシステム１０の部品の制御を実行するようにプログラムされている限り、制御部、制御部分及び／又はチラーコントローラ２０の正確な数、位置及び／又は構造を本発明から逸脱することなく変更可能であることは、本開示から当業者には明らかであろう。
【００３０】
チラーコントローラ２０は従来のものであって、少なくとも１つのマイクロプロセッサ又はＣＰＵ、入出力（Ｉ／Ｏ）インターフェイス、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、チラーシステム１０を制御するために１つ以上の制御プログラムを実行するようにプログラムされたコンピュータ可読媒体を形成する記憶装置を有する。チラーコントローラ２０には任意で、ユーザからの入力を受け取るキーパッドなどの入力インターフェースと、様々なパラメータのユーザへの表示に使用する表示デバイスとを有してもよい。部品及びプログラミングは従来のものであるので、本実施形態及び他の実施形態を理解するために必要な場合を除いて、ここでは詳細には説明しない。
【００３１】
磁気軸受制御部は磁気軸受アセンブリ４０の各種センサ（不図示）から信号を受け、軸受４４，４６，４８に電気信号を送信して、従来の方法でシャフト４２を所望の位置に維持する。より具体的には、磁気軸受制御部は、従来の方法で磁気軸受制御プログラムを実行してシャフト４２を所望の位置に維持するようにプログラムされている。可変周波数駆動部及びモータ制御部は、従来の方法で、少なくとも１つのモータセンサ（図示せず）から信号を受信し、モータ３８の回転速度を制御して圧縮機２２の容量を制御する。より具体的には、可変周波数駆動部及びモータ制御部は、従来の方法で、１つ以上のモータ制御プログラムを実行するようにプログラムされて、圧縮機２２の容量を制御するようにモータ３８の回転速度を制御する。入口案内翼制御部は、少なくとも１つの入口案内翼センサ（不図示）から信号を受信し、従来の方法で入口案内翼３２の位置を制御して圧縮機２２の容量を制御する。より具体的には、入口案内翼制御部は、入口案内翼制御プログラムを実行するようにプログラムされ、従来の方法で入口案内翼３２の位置を制御し、圧縮機２２の容量を制御する。膨張弁制御部は、従来の方法で膨張弁２６の開度を制御してチラーシステム１０の容量を制御する。より具体的には、膨張弁制御部は、膨張弁制御プログラムを実行するようにプログラムされて、従来の方法で膨張弁２６の開度を制御してチラーシステム１０の容量を制御する。モータ制御部及び入口案内翼制御部は膨張弁制御部と協働して、従来の方法でチラーシステム１０の全体の容量を制御する。チラーコントローラ２０は、従来の方法でセンサＳ及び任意にセンサＴから信号を受信して全体の容量を制御する。任意のセンサＴは温度センサである。センサＳは好ましくは、従来の方法で制御を実行するために使用される従来の圧力センサ及び／又は温度センサである。
【００３２】
図示の実施態様における冷却の提供方法は、チラーシステム１０内において、Ｒ１２３３ｚｄを含む冷媒組成物を磁気軸受アセンブリ４０を有する圧縮機２２にて圧縮することを含む。圧縮された冷媒は次に凝縮器２４へ送られ、そこで熱が冷媒から媒体（この場合は水）に伝達される。凝縮器２４で冷却された冷媒は膨張弁２６によって膨張され、蒸発器２８へ送られる。蒸発器２８では、冷媒が媒体（この場合は水）から熱を吸収して媒体を冷却する。こうして冷却が提供される。その後、従来の方法によって冷媒は圧縮機２２に戻され、このサイクルが繰り返される。
【００３３】
上述のように、図示の実施態様において、圧縮機２２は好ましくは遠心圧縮機２２である。したがって、遠心圧縮機２２で圧縮が行われることが好ましい。上述のように、圧縮機２２は好ましくは密閉式圧縮機２２である。したがって、遠心圧縮機２２で圧縮が行われることが好ましい。上述のように、圧縮機２２は好ましくは潤滑油を有さない。したがって、潤滑油を有さない圧縮機２２で圧縮が行われることが好ましい。上述のように、磁気軸受は好ましくは能動型磁気軸受である。したがって、能動型磁気軸受を有する圧縮機２２で圧縮が行われる。
＜用語の一般的解釈＞
【００３４】
本発明の範囲を理解するうえで本明細書で使用される用語「備える」及びその派生語は制限のない用語であり、記載された特徴、要素、構成要素、グループ、整数、及び／又はステップの存在を特定すること意図しており、他の記載されていない特徴、要素、構成要素、グループ、整数、及び／又はステップを排除するものではない。上述のことは、「含む」、「有する」、及びそれらの派生語のような類似の意味を有する単語にも適用される。また、「部」、「部分」、「部材」又は「要素」という用語は、単数で使用される場合、単一の部分又は複数の部分の二重の意味を有することができる。
【００３５】
各構成要素、各部、各装置などによって実行される動作や機能を説明するために本明細書で使用される「検出する」という用語は、物理的検出を必要としない各構成要素、各部、各装置などを含み、むしろ、動作や機能を実行するための決定、測定、モデリング、予測又は計算などを含む。
【００３６】
装置の各構成要素、各部、各部分を説明するために本明細書で使用される「構成される」という用語は、所望の機能を実行するように構築及び／又はプログラムされたハードウェア及び／又はソフトウェアを含む。
【００３７】
本明細書で使用される「実質的に」、「約」及び「およそ」のような度合を表す用語は、最終結果が大きく変化しないように変更される用語の妥当な量の偏差を意味する。
【００３８】
選択された実施形態のみを選んで本発明を説明したが、添付の特許請求の範囲で定義された本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書において様々な変更及び修正を行うことができることは、この開示から当業者には明らかであろう。例えば、様々な構成要素のサイズ、形状、位置又は向きは、必要及び／又は所望に応じて変更することができる。相互に直接的に接続又は接触するように示されている構成要素同士には、それらに介在する中間構造を有することができる。１つの要素の機能は、２つで実行でき、その逆であってもよい。一実施形態の構造及び機能は、別の実施形態で採用することができる。特定の実施形態において全ての利点が同時に存在する必要はない。先行技術に照らし独特であるそれぞれの特徴は、単独であろうと他の特徴との組み合わせであろうと、そのような特徴によって具体化される構造的及び／又は機能的概念を含む、出願人によるさらなる発明の別個の記述と見なされるべきである。したがって、本発明に係る前述の実施形態の説明は、例示のみを目的として提供され、添付の特許請求の範囲及びそれに等価なものによって定義される本発明を限定する目的のためではない。
【図１】
2018521291.tif 000003
【図２】
2018521291.tif 000004
【国際調査報告】
2018521291.tif 000005
2018521291.tif 000006
2018521291.tif 000007