(57)【要約】  本開示の態様は、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法、装置、およびコンピュータプログラム製品を提供する。第１のＰ２Ｐデバイスが、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定する。第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信する。Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択する。【選択図】図５
2018512824.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を備える、方法。
【請求項２】
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記帯域幅を前記選択することは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを備える、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記帯域幅を前記選択することは、
前記複数の帯域幅の中の１つまたは複数の第１の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記第１の帯域幅の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
残りの帯域幅のための前記データレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記削除された第２の帯域幅の前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を備える、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することをさらに備え、
ここにおいて、前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記意図値を前記決定することは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を備える、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定するための手段、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するための手段と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１０】
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するための手段と、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択するための手段、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
をさらに備える、請求項９に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１１】
前記帯域幅を前記選択するための手段は、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うように構成される、
請求項１０に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１２】
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択するための手段をさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項１０に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１３】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と
をさらに備える、請求項９に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１４】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定するための手段と、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートするための手段と
をさらに備える、請求項９に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１５】
前記意図値を前記決定するための手段は、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うように構成される、請求項１４に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１６】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するように構成される通信インターフェースと、
ソフトウェアを備えるメモリと、
前記通信インターフェースとメモリとに動作可能に結合された少なくとも１つのプロセッサと
を備え、
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記ソフトウェアによって構成されるとき、
複数の第１の干渉マージンを備える前記第１の干渉マージン報告を決定するように構成される干渉マージン測定ブロック、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成されるＰ２Ｐグループ選択ブロックと
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１７】
前記少なくとも１つのプロセッサが、所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するように構成される干渉マージン測定ブロックをさらに備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択するように構成される帯域幅選択ブロックを備え、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項１６に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１８】
前記帯域幅選択ブロックは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うようにさらに構成される、
請求項１７に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１９】
前記帯域幅選択ブロックは、
前記複数の帯域幅の中の１つまたは複数の第１の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記第１の帯域幅の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
残りの帯域幅のための前記データレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記削除された第２の帯域幅の前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を行うようにさらに構成される、請求項１７に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２０】
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行うように構成されるチャネル選択ブロックを備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項１７に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２１】
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、
前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するようにさらに構成される、
請求項１６に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２２】
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行うように構成されるグループ所有者選択ブロックをさらに備える、請求項１６に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２３】
前記グループ所有者選択ブロックは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うようにさらに構成される、請求項２２に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２４】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスに、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を行わせるためのコードを備えるコンピュータ可読媒体
を備えるコンピュータプログラム製品。
【請求項２５】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンが前記ＩＭ上限よりも小さい、と
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２４に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２６】
前記帯域幅を選択するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行わせるためのコードをさらに備える、
請求項２５に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２７】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行わせるためのコードをさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項２５に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２８】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２４に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２９】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２４に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３０】
前記意図値を決定するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２９に記載のコンピュータプログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
[0001]本出願は、その内容全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１５年４月１５日に米国特許商標庁に出願された仮出願第６２／１４８，１２９号、および２０１５年６月４日に米国特許商標庁に出願された非仮出願第１４／７３０，４３３号の優先権および利益を主張する。
【技術分野】
【０００２】
[0002]以下で説明される技術は、一般にワイヤレス通信システムに関し、より詳細には、ピアツーピアワイヤレス通信システムに関する。
【背景技術】
【０００３】
[0003]ワイヤレス通信ネットワークは、電話、ビデオ、データ、メッセージング、ブロードキャストなどの様々な通信サービスを提供するために広く展開されている。通常、多元接続ネットワークである、そのようなネットワークは、利用可能なネットワークリソースを共有することによって複数のユーザのための通信をサポートする。そのようなネットワークの一例はピアツーピア（Ｐ２Ｐ）ワイヤレス通信ネットワークであり、Ｐ２Ｐネットワークの各デバイスまたはピアは、介在ワイヤレス接続装置なしに他のデバイスと直接接続することができる。ワイヤレス接続装置の例としては、アクセスポイント、アクセスゲートウェイ、基地局などがある。Ｐ２Ｐネットワークはアドホックネットワークと呼ばれることもある。Ｐ２Ｐネットワークは、１つまたは複数のワイヤレス接続装置（たとえば、アクセスポイント）がアクセス端末、ユーザ機器、または移動局に接続を与える、インフラストラクチャモードで動作するネットワークとは異なる。
【０００４】
[0004]Ｐ２Ｐネットワークの１つの特定の例はＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）である。ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔは、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）デバイスがアクセスポイントなしに互いに直接接続することを可能にするＰ２Ｐ技術である。ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔデバイスはワンツーワン（one-to-one）接続を行うことができ、またはいくつかのデバイスのグループは同時に互いに接続することができる。ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔは、ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔ製品を認証するための仕様を発行するＷｉＦｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ（登録商標）  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎによってサポートされる。ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔ規格のさらなる詳細は、たとえば、両方とも参照により本明細書に組み込まれる、Wi-Fi Peer-to-Peer (P2P) Technical Specification v1.5およびWi-Fi Peer-to-Peer Services Technical Specification Package v1.1に見つけられ得る。
【発明の概要】
【０００５】
[0005]以下は、本開示の１つまたは複数の態様の基本的理解を与えるために、そのような態様の簡略化された概要を提示する。この概要は、本開示のすべての企図された特徴の包括的な概観ではなく、本開示のすべての態様の主要または重要な要素を識別するものでも、本開示のいずれかまたはすべての態様の範囲を定めるものでもない。その唯一の目的は、後で提示されるより詳細な説明の導入として、本開示の１つまたは複数の態様のいくつかの概念を簡略化された形で提示することである。
【０００６】
[0006]本開示の態様は、ピアツーピアワイヤレス通信システムを対象とする。
【０００７】
[0007]一態様では、本開示は、第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法を提供する。第１のＰ２Ｐデバイスは、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定し、ここにおいて、第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信し、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択する。
【０００８】
[0008]本開示の別の態様は、第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスを提供する。第１のＰ２Ｐデバイスは、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定するための手段を含み、ここにおいて、第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するための手段をさらに含む。第１のＰ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段をさらに含む。
【０００９】
[0009]本開示の別の態様は、第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスを提供する。第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するように構成される通信インターフェースと、ソフトウェアを含むメモリと、通信インターフェースとメモリとに動作可能に結合された少なくとも１つのプロセッサとを含む。少なくとも１つのプロセッサは、ソフトウェアによって構成されるとき、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定するように構成される干渉マージン測定ブロックを含み、ここにおいて、第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。少なくとも１つのプロセッサは、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成されるＰ２Ｐグループ選択ブロックをさらに含む。
【００１０】
[0010]本開示の別の態様は、第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにＰ２Ｐ通信を実行させるためのコードを含むコンピュータ可読媒体を含むコンピュータプログラム製品を提供する。コードは、第１のＰ２Ｐデバイスに、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定させ、ここにおいて、第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。コードは、さらに、第１のＰ２Ｐデバイスに、第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信させる。コードは、さらに、第１のＰ２Ｐデバイスに、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択させる。
【００１１】
[0011]本発明のこれらおよび他の態様は、以下の発明を実施するための形態を検討すればより十分に理解されよう。本発明の特定の例示的な実施形態の以下の説明を添付の図と併せて検討すれば、当業者には、本発明の他の態様、特徴、および実施形態が明らかになろう。本発明の特徴が、以下のいくつかの実施形態および図に関連して説明され得るが、本発明のすべての実施形態は、本明細書で説明される有利な特徴のうちの１つまたは複数を含むことができる。言い換えれば、１つまたは複数の実施形態が、いくつかの有利な特徴を有するものとして説明され得るが、そのような特徴のうちの１つまたは複数は、本明細書で説明される本発明の様々な実施形態に従っても使用され得る。同様に、例示的な実施形態が、以下ではデバイス、システム、または方法の実施形態として説明され得るが、そのような例示的な実施形態は、様々なデバイス、システム、および方法で実装され得ることを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の一態様による、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）ネットワークの一例を示す図。
【図２】本開示の一態様による、処理システムを採用する装置のためのハードウェア実装形態の一例を示す図。
【図３】本開示の一態様による、Ｐ２Ｐデバイス間の通信の異なるステージを示す図。
【図４】本開示の一態様による、帯域幅およびチャネル選択プロセスを示すブロック図。
【図５】本開示のいくつかの態様による、Ｐ２Ｐデバイスの干渉環境を利用するＰ２Ｐグループネゴシエーション方法を示すフローチャート。
【図６】本開示のいくつかの態様による、帯域幅選択方法を示すフローチャート。
【図７】本開示の一態様による、様々な変調方式についてのパケット誤り率（ＰＥＲ：packet error rate）と干渉マージンとの間の関係を示すプロファイルチャート。
【図８】本開示の一態様による、電力消費を低減するためのチャネル選択方法を示すフローチャート。
【図９】チャネル分離の一例を示す図。
【図１０】本開示の一態様による、干渉を低減するためのチャネル選択方法を示すフローチャート。
【図１１】Ｐ２Ｐチャネルおよびそれらのそれぞれの干渉マージンの一例としてを示す図。
【図１２】本開示のいくつかの態様による、Ｐ２Ｐグループ所有者選択方法を示すフローチャート。
【図１３】本開示のいくつかの態様による、意図値決定方法を示すフローチャート。
【図１４】本開示のいくつかの態様による、変調−コードレートペアについてのパケット誤り率（ＰＥＲ）と干渉マージンとの間の関係に基づく帯域幅選択方法を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
[0026]添付の図面に関して以下に記載される発明を実施するための形態は、様々な構成を説明するものであり、本明細書で説明される概念が実施され得る構成のみを表すものではない。発明を実施するための形態は、様々な概念の完全な理解を与えるための具体的な詳細を含む。ただし、これらの概念はこれらの具体的な詳細なしに実施され得ることが当業者には明らかであろう。いくつかの事例では、そのような概念を不明瞭にしないように、よく知られている構造および構成要素がブロック図の形式で示される。
【００１４】
[0027]本開示の態様は、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）通信を実行するための装置と本装置を動作させる方法とを提供する。本方法は、Ｐ２Ｐ通信のための帯域幅およびチャネル選択を改善するために、Ｐ２Ｐデバイスにおける干渉測定を考慮に入れ得る。本方法はまた、Ｐ２Ｐグループのグループ所有者（ＧＯ：group owner）を選択するために、Ｐ２Ｐデバイスにおける干渉測定を考慮することができる。本開示の態様によれば、干渉測定に基づく、選択された帯域幅、チャネル、およびグループ所有者は、Ｐ２Ｐピア間の誤りのない通信の確率を改善し、電力消費と干渉とを低減し得る。
【００１５】
[0028]図１は、本開示の一態様による、ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）ネットワーク１００の一例を示す図である。Ｐ２Ｐネットワーク１００は、１つまたは複数のＰ２Ｐデバイス、たとえばＰ２Ｐデバイス１０２、１０４および１０６を含む。Ｐ２Ｐデバイス（たとえば、Ｐ２Ｐデバイス１０２、１０４、および１０６）は、アクセスポイントまたは基地局などのワイヤレス接続デバイスなしに、１つまたは複数の他のＰ２Ｐデバイスとワイヤレス通信し得る。Ｐ２Ｐデバイスは、一般にＰ２ＰピアまたはＰ２Ｐノードと呼ばれることがある。Ｐ２Ｐピアは、他のピアに対してクライアントおよびサーバとして同時に機能することができる。Ｐ２Ｐネットワークの一例はＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔである。本開示のいくつかの態様はＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔネットワークによって示されるが、本開示はそのように限定されない。本開示の様々な態様および概念は、非Ｐ２Ｐネットワークを含む他の好適なネットワークに適用され得る。
【００１６】
[0029]Ｐ２ＰデバイスがＰ２Ｐグループまたはネットワークを形成することができる前に、Ｐ２Ｐデバイスは、グループネゴシエーションプロシージャ（またはハンドシェイクプロシージャ）に関与する。本開示の態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、通信帯域幅およびチャネル（複数可）を選択するためにグループネゴシエーションプロシージャを実行し、グループ所有者（ＧＯ）であるべきＰ２Ｐデバイスを決定する。しかしながら、関連技術では、グループネゴシエーションプロシージャはＧＯ選択のために使用され、次いで、選択されたＧＯが動作チャネルを選択する。グループ所有者として選択されたＰ２Ｐデバイスは、アクセスポイントとして働くか、または同じＰ２Ｐグループに属する他のＰ２Ｐピアにアクセスポイントタイプ機能を与える。Ｐ２Ｐデバイスの非限定的な例としては、セルラーフォン、スマートフォン、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）フォン、ラップトップ、ノートブック、ネットブック、スマートブック、携帯情報端末（ＰＤＡ）、衛星無線、全地球測位システム（ＧＰＳ）デバイス、マルチメディアデバイス、ビデオデバイス、デジタルオーディオプレーヤ（たとえば、ＭＰ３プレーヤ）、カメラ、ゲーム機、モノのインターネットデバイス、ウェアラブルコンピューティングデバイス（たとえば、スマートウォッチ、ヘルスまたはフィットネストラッカーなど）、アプライアンス、センサー、自動販売機、または他の同様の機能デバイスがある。
【００１７】
[0030]ＧＯを選択するために、Ｐ２Ｐデバイスは、「意図値」と呼ばれることがあるデータフィールドを共有または交換し得る。たとえば、意図値は０〜１５の値を有し得、ここにおいて、より高い値は、より低い値に対して、ＧＯでありたいというより大きい要望または意図を示す。したがって、より高い意図値は、概して、ＧＯであるように選択されることのより高い確率を示す。
【００１８】
[0031]図２は、処理システム２１４を採用する装置２００のためのハードウェア実装形態の一例を示すブロック図である。本開示の様々な態様によれば、要素、または要素の任意の部分、または要素の任意の組合せは、１つまたは複数のプロセッサ２０４を含む処理システム２１４を用いて実装され得る。たとえば、装置２００は、図１および／または図３のうちのいずれか１つまたは複数に示されているようなＰ２Ｐデバイスであり得る。プロセッサ２０４の例としては、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、状態機械、ゲート論理、個別ハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明される様々な機能を実行するように構成される他の好適なハードウェアがある。すなわち、装置２００において利用されるプロセッサ２０４は、以下で説明され、図４〜図１３に示されるプロセスのうちのいずれか１つまたは複数を実装するために使用され得る。
【００１９】
[0032]この例では、処理システム２１４は、バス２０２によって概略的に表されるバスアーキテクチャを用いて実装され得る。バス２０２は、処理システム２１４の特定の適用例および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続バスおよびブリッジを含み得る。バス２０２は、（プロセッサ２０４によって概略的に表される）１つまたは複数のプロセッサと、メモリ２０５と、（コンピュータ可読媒体２０６によって概略的に表される）コンピュータ可読媒体とを含む様々な回路を互いにリンクする。バス２０２はまた、タイミングソース、周辺機器、電圧調整器、および電力管理回路など、様々な他の回路をリンクし得るが、これらの回路は当技術分野においてよく知られており、したがって、これ以上説明されない。バスインターフェース２０８は、バス２０２とトランシーバ２１０との間のインターフェースを与える。トランシーバ２１０は、伝送媒体を介して様々な他の装置と通信するための手段を与える通信インターフェースである。たとえば、トランシーバ２１０は、ワイヤレス通信を送信するように構成される送信機のうちの１つまたは複数と、ワイヤレス通信を受信するように構成される１つまたは複数の受信機とを含み得る。装置の性質に応じて、ユーザインターフェース２１２（たとえば、キーパッド、ディスプレイ、スピーカー、マイクロフォン、ジョイスティック、タッチスクリーン、タッチパッド）も与えられ得る。装置２００の様々な構成要素およびブロックは、ファームウェア、ソフトウェア、ハードウェア、またはファームウェアとソフトウェアとハードウェアとの組合せで実装され得る。
【００２０】
[0033]本開示のいくつかの態様では、プロセッサ２０４は、Ｐ２Ｐ通信関係機能を実行するように構成され得る。たとえば、プロセッサ２０４は、Ｐ２Ｐグループ選択ブロック２２０と干渉マージン測定ブロック２２４とを含み得る。Ｐ２Ｐグループ選択ブロック２２０は、帯域幅（ＢＷ）選択ブロック２２６と、チャネル（ＣＨ）選択ブロック２２８と、グループ所有者（ＧＯ）選択ブロック２２２とを含み得る。Ｐ２Ｐグループ選択ブロック２２０は、帯域幅、チャネル、およびグループ所有者選択に関係する機能を実行するように構成され得る。帯域幅選択ブロック２２６は、装置２００によってサポートされる利用可能帯域幅の中から帯域幅を選択するように構成され得る。チャネル選択ブロック２２８は、装置２００によってサポートされる利用可能チャネルの中から１つまたは複数のチャネル（またはキャリア）を選択するように構成され得る。
【００２１】
[0034]ＧＯ選択ブロック２２２は、装置２００と１つまたは複数の他のピアとを含むＰ２Ｐグループまたはネットワークのグループ所有者の選択に関係する機能を実行するように構成され得る。たとえば、ＧＯ選択ブロック２２２は、装置２００および他のピアによって経験される干渉環境を含む様々なファクタに基づいて、意図値（たとえば、１〜１５）を決定、選択、および／または調整するように構成され得る。いくつかの例では、ＧＯでありたいというユーザ入力または選好は、考慮されるファクタであり得る。グループネゴシエーション中に、より高い意図値を有するピアは、グループ所有者として選択されるより高い確率または尤度を示し得る。
【００２２】
[0035]干渉マージン測定ブロック２２４は、装置２００における干渉マージンとパケット誤り率（ＰＥＲ）とに関係する様々な機能を実行するように構成され得る。たとえば、干渉マージン測定ブロック２２４は、装置２００によってサポートされる帯域幅およびチャネルにおける干渉マージンを測定するように構成され得る。干渉マージンは、ある帯域幅をもつチャネルの最大雑音と最小雑音とに基づいて決定され得る。干渉マージン測定ブロック２２４は、異なるチャネルおよび帯域幅組合せの干渉マージンのエントリを含む干渉マージン報告（たとえば、干渉マージン報告２３８）を生成し得る。いくつかの例では、干渉マージン測定ブロック２２４は、干渉マージンの関数としてパケット誤り率（ＰＥＲ）を決定するように構成され得る。ＰＥＲは、所望のデータレート（たとえば、所定のデータレート）に対応し得る。
【００２３】
[0036]プロセッサ２０４は、バス２０２を管理することと、コンピュータ可読媒体２０６に記憶されたソフトウェアの実行を含む一般的な処理とを担当する。ソフトウェアは、プロセッサ２０４によって実行されたとき、処理システム２１４に、特定の装置のための以下で説明される様々な機能を実行させる。コンピュータ可読媒体２０６はまた、ソフトウェアを実行するときにプロセッサ２０４によって操作されるデータを記憶するために使用され得る。
【００２４】
[0037]本開示のいくつかの態様では、ソフトウェアは、帯域幅（ＢＷ）選択コード２３０と、チャネル（ＣＨ）選択コード２３２と、グループ所有者（ＧＯ）選択コード２３４と、干渉マージン測定コード２３６とを含み得る。帯域幅選択コード２３０は、プロセッサ２０４によって実行されたとき、図４〜図１３のうちの１つまたは複数で説明される機能を実行するように帯域幅選択ブロック２２６を構成する。チャネル選択コード２３２は、プロセッサ２０４によって実行されたとき、図４〜図１３のうちの１つまたは複数で説明される機能を実行するようにチャネル選択ブロック２２６を構成する。ＧＯ選択コード２３４は、プロセッサ２０４によって実行されたとき、図４〜図１３のうちの１つまたは複数で説明される機能を実行するようにＧＯ選択ブロック２２２を構成する。干渉マージン測定コード２３６は、プロセッサ２０４によって実行されたとき、図４〜図１３のうちの１つまたは複数で説明される機能を実行するように干渉マージン測定ブロック２２４を構成する。
【００２５】
[0038]処理システム中の１つまたは複数のプロセッサ２０４はソフトウェアを実行し得る。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語などの名称にかかわらず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プロシージャ、関数などを意味すると広く解釈されたい。ソフトウェアはコンピュータ可読媒体２０６上に常駐し得る。コンピュータ可読媒体２０６は非一時的コンピュータ可読媒体であり得る。非一時的コンピュータ可読媒体は、例として、磁気ストレージデバイス（たとえば、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ）、光ディスク（たとえば、コンパクトディスク（ＣＤ）またはデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ））、スマートカード、フラッシュメモリデバイス（たとえば、カード、スティック、またはキードライブ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能ＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ（登録商標））、レジスタ、リムーバブルディスク、ならびにコンピュータによってアクセスされ、読み取られ得るソフトウェアおよび／または命令を記憶するための任意の他の好適な媒体を含む。コンピュータ可読媒体はまた、例として、搬送波、伝送線路、ならびにコンピュータによってアクセスされ、読み取られ得るソフトウェアおよび／または命令を送信するための任意の他の好適な媒体を含み得る。コンピュータ可読媒体２０６は、処理システム２１４中に存在するか、処理システム２１４の外部にあるか、または処理システム２１４を含む複数のエンティティにわたって分散され得る。コンピュータ可読媒体２０６はコンピュータプログラム製品において実施され得る。例として、コンピュータプログラム製品はパッケージング材料中にコンピュータ可読媒体を含み得る。特定の適用例および全体的なシステムに課される全体的な設計制約に応じて、本開示全体にわたって提示される記載の機能をどのようにしたら最も良く実装することができるかを、当業者は認識されよう。
【００２６】
[0039]図３は、本開示の一態様による、２つのＰ２Ｐデバイス間の通信を示すコールフロー図である。この特定の例では、第１のＰ２Ｐデバイス３０２および第２のＰ２Ｐデバイス３０４は、ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔプロシージャに従って互いと通信することができる。本開示の他の態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、他のＰ２Ｐプロトコルに従って互いと通信し得る。概して、第１のＰ２Ｐデバイス３０２および第２のＰ２Ｐデバイス３０４は、Ｐ２Ｐグループとして互いに関連付けるために複数のハンドシェーキングステージを通り得る。これらのステージの各々は、図３を参照して以下でより詳細に説明される。本開示では、２つのＰ２ＰデバイスがＰ２Ｐグループを正常に形成した後、それらのＰ２Ｐデバイスは互いに関連付けられていると見なされる。
【００２７】
[0040]いくつかの例では、Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐ通信に加えてアクセスポイントまたは基地局を介して通信し得る。第１のＰ２Ｐデバイス３０２がそれのＰ２Ｐ機能を有効にした後、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は、３０６において、他のＰ２Ｐデバイスを見つけるために、それの近傍においてスキャンおよび探索する。このプロセスは、ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔでは発見フェーズと呼ばれることがある。たとえば、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は、他のＰ２Ｐデバイスを見つけるために一般的なＷｉ−Ｆｉスキャンを実行し得る。第２のＰ２Ｐデバイス３０４が好適な範囲内にある場合、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は第２のＰ２Ｐデバイス３０４を見つけ得る。第１のＰ２Ｐデバイス３０２が、第２のＰ２Ｐデバイス３０４、他のＰ２Ｐデバイス、および／または既存のＰ２Ｐグループを見つけると、第１のＰ２Ｐデバイス３０２はグループネゴシエーションプロシージャ３０８を実行し得る。第２のＰ２Ｐデバイス３０４は、ピアデバイス（たとえば、第１のＰ２Ｐデバイス３０２）を見つけるために、同様のスキャンおよび探索プロシージャを実行し得る。
【００２８】
[0041]スキャンおよび探索プロシージャ３０６中に、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は、探索状態とリッスン状態とを交互する。探索状態では、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は、プローブ要求を送信することによって他のピア（たとえば、第２のＰ２Ｐデバイス３０４）をスキャンし、リッスン状態では、第１のＰ２Ｐデバイス３０２は、プローブ要求をリッスンし、プローブ応答で応答する。第１および第２のＰ２Ｐデバイスが互いを発見すると、それらは、Ｐ２Ｐグループのグループ所有者（ＧＯ）とクライアントとを決定するためにグループネゴシエーションプロシージャ３０８を開始し得る。グループネゴシエーションプロシージャ３０８中に、第１のＰ２Ｐデバイス３０２および第２のＰ２Ｐデバイス３０４は、Ｐ２Ｐグループを形成するためのいくつかのＰ２Ｐグループパラメータを共同的に決定する。たとえば、Ｐ２Ｐグループパラメータは、グループ所有者（ＧＯ）および帯域幅およびチャネル（複数可）選択を含む。ＧＯ、グループチャネル（複数可）および帯域幅は、グループネゴシエーションプロシージャ３０８中に決定され得る。本開示のいくつかの態様では、図４を参照すると、Ｐ２Ｐデバイスは、データレート、パケット誤り率（ＰＥＲ）、干渉マージン、および電力消費のうちの少なくとも１つに基づいて、Ｐ２Ｐグループのために、帯域幅を選択するための帯域幅選択ブロック４０２と、チャネル（複数可）を選択するためのチャネル選択ブロック４０４とを利用し得る。帯域幅選択ブロック４０２はＢＷ選択ブロック２２６と同じであり得、チャネル選択ブロック４０４はＣＨ選択ブロック２２８と同じであり得る（図２参照）。本開示の一態様では、ＧＯ、帯域幅、およびチャネル（複数可）は、Ｐ２ＰデバイスがＰ２Ｐグループとして互いに関連付けられるより前に選択される。
【００２９】
[0042]グループネゴシエーションプロシージャ３０８中に、Ｐ２Ｐデバイスは、ＧＯネゴシエーション要求中でＧＯ意図値（たとえば、数値パラメータ）を互いに送信し、最も高い意図値を宣言したＰ２Ｐデバイスがグループ所有者になり得る。２つのデバイスが同じＧＯ意図値を宣言したとき、ＧＯネゴシエーション要求中に含まれるタイブレーカービットが、ＧＯを決定するために使用され得る。タイブレーカービットは、ＧＯネゴシエーション要求が送られるたびにランダムに設定され得る。Ｐ２Ｐデバイスは、ＧＯ意図値を設定するために様々なファクタを考慮し得る。本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、それのＧＯ意図値を決定するために、Ｐ２Ｐデバイスおよび／または他のピアにおける干渉環境を考慮し得る。いくつかの例では、Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐ通信のための帯域幅およびチャネル選択を改善するために、Ｐ２Ｐデバイスにおける干渉マージン測定を考慮に入れ得る。第１のＰ２Ｐデバイス３０２および第２のＰ２Ｐデバイス３０４がそれらのそれぞれの役割（たとえば、ＧＯまたはクライアント）に関して同意し、帯域幅およびチャネル（複数可）を選択した後、Ｐ２ＰデバイスはＰ２Ｐグループ中で関連付けられ得る。グループネゴシエーションプロシージャ３０８の後に、Ｐ２Ｐデバイスはプロビジョニングプロシージャ３１０を実行し得る。一例では、プロビジョニングプロシージャ３１０は、参照により本明細書に組み込まれる、Ｗｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ（登録商標）、Wi-Fi Protected Setup Specification v1.0h、２００６年１２月において定義されているＷｉ−Ｆｉプロテクテッドセットアップ（ＷＰＳ）プロビジョニングフェーズであり得る。
【００３０】
[0043]図５は、本開示のいくつかの態様による、Ｐ２Ｐデバイスの干渉環境を利用するＰ２Ｐグループネゴシエーション方法５００を示すフローチャートである。方法５００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適なデバイスによって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２ＰデバイスはＰ２Ｐデバイス２００と同じであり得る。Ｐ２Ｐデバイス２００は、図３のグループネゴシエーションプロシージャ３１０中にＰ２Ｐグループネゴシエーション方法５００を実行し得る。ブロック５０２において、第１のＰ２Ｐデバイスは、複数の第１の干渉マージンを含む第１の干渉マージン報告を決定し、ここにおいて、第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する。たとえば、第１のＰ２Ｐデバイスは、コンピュータ可読媒体２０６（図２参照）に記憶された干渉マージン報告２３８であり得る第１の干渉マージン報告を決定するために、干渉マージン測定ブロック２２４（図２参照）を利用し得る。
【００３１】
[0044]表１は、利用可能チャネルおよび帯域幅のためのいくつかの干渉マージンを含む干渉マージン報告の一例である。Ｐ２Ｐデバイスの各々は、それ自体の干渉環境に基づいてそのような干渉マージン報告を生成する。表１中の干渉マージンの各々は、チャネルと帯域幅とのある組合せに対応する。いくつかの例では、チャネルおよび帯域幅は、ＷｉＦｉ−Ｄｉｒｅｃｔネットワークにおいて利用可能なものと同じであり得るか、または任意の好適なチャネルおよび帯域幅であり得る。１つの特定の例では、利用可能チャネルは、Ｗｉ−Ｆｉネットワークにおいて利用可能なチャネルの全部または一部（たとえば、２．４ＧＨｚ帯域中のチャネル１〜１４）であり得、利用可能帯域幅は、２０ＭＨｚ（メガヘルツ）、４０ＭＨｚ、８０ＭＨｚ、および１６０ＭＨｚであり得る。４０ＭＨｚチャネルは、２つのアグリゲート（ボンディング）された２０ＭＨｚチャネルを含み得、８０ＭＨｚチャネルは、２つのアグリゲートされた４０ＭＨｚチャネルを含み得、１６０ＭＨｚチャネルは、２つのアグリゲートされた８０ＭＨｚチャネルを含み得る。本開示のいくつかの態様では、アグリゲートされたチャネルは、隣接する連続チャネルであり得る。ガードバンドまたは他のチャネルは２つの連続チャネル間に存在しない。いくつかの例では、アグリゲートされたチャネルは不連続チャネルを含み得る。
【００３２】
【表１】
2018512824.tif 000003
【００３３】
[0045]表１において、各２０ＭＨｚチャネルにおける干渉マージンは、任意の好適な方法を使用して決定され得る。たとえば、干渉マージンＩAは、２０ＭＨｚ帯域幅をもつチャネルＡのｄＢｍ（デシベル−ミリワット）での干渉マージンである。干渉マージンの測定は、測定サイクルまたは受動スキャンウィンドウ中に実行され得る。Ｐ２Ｐデバイスは、干渉情報を集めるために、あらかじめ定義されたまたは所定の時間ウィンドウの間、周期的にリスニングモード（ＲＸモード）に入り得る。このあらかじめ定義された時間ウィンドウおよび周期性は、本開示では「測定サイクル」と呼ばれる。本開示のいくつかの態様では、これらの測定は、Ｐ２Ｐスキャンおよび探索プロシージャ３０６中に、および／またはＰ２Ｐデバイスが互いを発見した後に行われ得る。いくつかの例では、測定サイクルは、環境中の干渉の動的性質に応じて、数十ナノ秒から数百ミリ秒まで変動することがある持続時間であり得る。本開示のいくつかの態様では、測定サイクルは、測定が開始する前に事前構成され得、測定が行われ、干渉の変動が追跡されるにつれて調整され得る。デバイスについての受動スキャン中に、Ｐ２Ｐデバイスは、干渉マージンを決定するために、いくつかの帯域幅における電力を推定し得る。一例では、ＲＸモード中に、Ｐ２Ｐデバイスの挙動は、ＩＥＥＥ８０２．１１規格において定義されている受動スキャンプロシージャと実質的に同じであり得る。
【００３４】
[0046]一例では、帯域幅ｍをもつチャネルｃの干渉マージンは、式１によって定義され得る。
【００３５】
【数１】
2018512824.tif 000004
【００３６】
[0047]式１において、Ｎmaxは、ｄＢｍでの最大雑音であり、Ｎminは、ｄＢｍでの最小雑音である。干渉マージンは、最大雑音と最小雑音との間の差である。雑音は、経験的に、またはある時間ウィンドウにわたる測定を通して決定され得る。複数の測定が行われ、平均雑音を決定するために平均化され得る。１つの特定の例では、最小雑音は、式２において定義されるように、帯域幅と温度との関数として計算され得る。
【００３７】
【数２】
2018512824.tif 000005
【００３８】
[0048]式２において、Ｋはボルツマン定数であり、Ｂは帯域幅であり、Ｔはケルビンでの室温である。本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、異なる帯域幅（たとえば、２０ＭＨｚ、４０ＭＨｚ、８０ＭＨｚ、および１６０ＭＨｚ）の干渉マージンを測定し得る。各帯域幅について、Ｐ２Ｐデバイスは、その帯域幅を与えるための１つまたは複数のチャネルの組合せに対応する干渉マージンを測定し得る。本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、個々のチャネル（たとえば、２０ＭＨｚチャネル）の干渉マージンを測定し、個々のチャネルの干渉マージンを加算することによって、アグリゲートされたチャネルのための干渉マージンを決定し得る。
【００３９】
[0049]干渉マージン報告（たとえば、表１）が構築されると、Ｐ２Ｐデバイスは、その報告をＰ２Ｐデバイスの通信範囲内の他のピアデバイスにブロードキャスト、発行、または送信する。さらに、Ｐ２Ｐデバイスは、ピアデバイスによってブロードキャストされた同様の干渉マージン報告を受信し得る。Ｐ２Ｐデバイス自体によって生成された干渉マージン報告はローカル報告であり、他のピアデバイスから受信された干渉マージン報告はグローバル報告である。
【００４０】
[0050]図５を参照すると、ブロック５０４において、Ｐ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告（ローカル報告）を第２のＰ２Ｐデバイスに送信する。第２のＰ２Ｐデバイスは、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適なデバイスであり得る。その上、第１のＰ２Ｐデバイスは、第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信する。第２の干渉マージン報告（グローバル報告）は、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを含む。ローカル報告中に含まれているチャネルおよび帯域幅と、グローバル報告中に含まれているチャネルおよび帯域幅とは、同じであることも異なることもある。たとえば、第１のＰ２Ｐデバイスは、第２のＰ２Ｐデバイスのそれよりも多いまたは少ないチャネルおよび帯域幅をサポートし得る。
【００４１】
[0051]ブロック５０６において、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、Ｐ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告および／または第２の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択する。  
帯域幅選択
【００４２】
[0052]図６は、本開示のいくつかの態様による、帯域幅選択方法６００を示すフローチャートである。帯域幅選択方法６００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適なデバイスによって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイス２００は、図３のブロック３１０および図５のブロック５０６において帯域幅選択方法６００を実行し得る。ブロック６０２において、Ｐ２Ｐデバイスは、データレート（たとえば、所定のデータレート）に対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ：interference margin）上限を決定する。ＰＥＲは、受信されたパケットの総数で除算された、間違って受信されたデータパケットの数の比である。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、干渉マージン上限を決定するために干渉マージン測定ブロック２２４を利用し得る。干渉マージン上限を決定するために、Ｐ２Ｐデバイスは、ＰＥＲと干渉マージンとの間の関係を利用し得る。図７は、本開示の一態様による、様々な変調方式についてのＰＥＲと干渉マージンとの間の関係を示すチャート７００である。変調方式のいくつかの非限定的な例は、ＢＰＳＫ（２位相偏移変調：binary phase-shift keying）７０２、ＱＰＳＫ（４位相へに変調：quadrature phase-shift keying）７０４、１６ＱＡＭ（直交振幅変調：quadrature amplitude modulation）７０６、および２５６ＱＡＭである。
【００４３】
[0053]ＰＥＲと干渉マージンとの間の関係は、様々な変調およびコーディング方式について決定され得る。いくつかの例では、コーディング方式は、バイナリ畳み込みコードまたは低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ：low-density parity check）コードなどのコーディング技法と、異なるコードレート１／２、２／３、２／４、５／６とを利用するＷｉ−Ｆｉコーディング方式を含み得る。コードレートは、エンコーダの入力におけるビット数対実際に送信されるビット数に関して、データストリームに追加される冗長の量を定量化する。図７に示されているように、ＰＥＲは、概して、干渉マージンが増加するにつれて、０から１まで（すなわち、最低誤りから最高誤りまで）増加する。ＰＥＲと干渉マージンとの間の関係（たとえば、図７のチャート７００またはプロファイルテーブル）は、オフラインで測定され、デバイスにロードされ得る（たとえば、出荷時設定）。本開示のいくつかの態様では、ＰＥＲと干渉マージンとの間の関係は、経験的測定を通して決定され得る。たとえば、ある変調およびコードレートについて、異なる干渉値が環境中に注入または導入され得、間違って観測されたパケットの数が、送られたパケットの数と比較され得る。この経験的測定は工場較正プロセス中に実行され得る。本開示のいくつかの態様では、ＰＥＲと干渉マージンとの間の関係を推定するための分析式が導出され得る。関係が利用可能になると、情報が、帯域幅およびチャネル選択プロセス中に使用されるようにメモリ（たとえば、図２のコンピュータ可読媒体２０６）中に事前プログラムされ得る。
【００４４】
[0054]いくつかの例では、図７の干渉マージンは、ある時間期間にわたって測定されたいくつかの干渉マージンの平均干渉マージンであり得る。ＰＥＲ対干渉マージンチャート７００（またはプロファイルテーブルの形態のＰＥＲ対干渉マージン）は、任意の好適な方法によって決定され、Ｐ２Ｐデバイスのコンピュータ可読媒体２０６（図２参照）において記憶され得る。ＰＥＲ対干渉マージンチャート７００は、あらかじめ決定され、デバイスの製造中にＰ２Ｐデバイスにおいて記憶され得る。
【００４５】
[0055]あるデータレートＲ（たとえば、ビット毎秒）を達成するために、ターゲットＰＥＲが設定される。例示的な例では、ターゲットＰＥＲは、あるデータレートを達成するために、０．４よりも小さいかまたはそれに等しい（すなわち、ＰＥＲ≦０．４である）と仮定される。ターゲットＰＥＲは、ターゲットアプリケーションと、ＰＨＹ／ＭＡＣレイヤとアプリケーションレイヤとの間の他の誤り回復機構とに基づき得る。アプリケーションは、許容できるターゲットパケットロスを有し得る。たとえば、ボイスアプリケーションの場合、１０％のパケットロスが容認でき得る。ボイスアプリケーションまたは同様のアプリケーションは、ＰＨＹ／ＭＡＣ誤り回復を可能にし、他のレイヤにおける回復を可能にしないので、したがって、１０％のアプリケーションパケットロスは、この場合、１０％のＰＥＲにつながる。本開示のいくつかの態様では、ターゲットＰＥＲは、デバイスのアプリケーションによって設定され得る。本開示のいくつかの態様では、ターゲットＰＥＲは、アプリケーションのデータレートおよびスループット要件に基づいて決定され得る。ターゲットＰＥＲが決定された後、Ｐ２Ｐデバイスは、干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するために図７のチャートまたは対応するプロファイルテーブルを利用し得る。この特定の例では、ＢＰＳＫ変調についてのＩＭ上限は、０．４のＰＥＲに対応する４の値を有する。
【００４６】
[0056]ブロック６０４において、Ｐ２Ｐデバイスは、ＩＭ上限に等しいかまたはそれよりも小さいそれらの干渉マージンを有する（たとえば、ローカル報告とグローバル報告の両方における）チャネルおよび帯域幅を決定する。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、これらのチャネルおよび帯域幅を決定するために、干渉マージン測定ブロック２２４、ＢＷ選択ブロック２２６、およびＣＨ選択ブロック２２８（図２参照）を利用し得る。事実上、ＩＭ上限よりも大きいそれらの干渉マージンを有するチャネルおよび帯域幅は、図７のチャート７００に基づく所望のＰＥＲを達成することができないので、これらのチャネルおよび帯域幅は、Ｐ２Ｐグループネゴシエーション中に帯域幅およびチャネル選択から削除される。たとえば、図７によれば、あるチャネル／帯域幅の干渉マージンが、４よりも大きい値Ｘを有する場合、対応するＰＥＲは、０．４のターゲットＰＥＲ値よりも大きい値Ｙを有する。
【００４７】
[0057]ブロック６０６において、Ｐ２Ｐデバイスは、異なる変調についてのそれらのそれぞれの干渉マージンに基づいてチャネルおよび帯域幅のＰＥＲを決定する。これらのチャネルおよび帯域幅オプションは、ブロック６０４において、ブロック６０２において決定されたＩＭ上限に等しいかまたはそれよりも小さいそれらの干渉マージンを有すると決定されたものである。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、異なる変調についてのこれらのチャネルおよび帯域幅のＰＥＲを決定するために、干渉マージン測定ブロック２２４（図２参照）を利用し得る。概して、同じ干渉マージンの場合、より単純な変調（たとえば、ＢＰＳＫ）が、より効率的な変調（たとえば、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、および２５６ＱＡＭ）のそれよりも低いＰＥＲを達成することができる（すなわち、よりロバストである）。より効率的な変調は、デバイスが、同じ量の帯域幅について、より単純な変調のそれよりも高いデータレートにおいて通信することを可能にする。
【００４８】
[0058]ブロック６０８において、Ｐ２Ｐデバイスは、ブロック６０６において決定されたＰＥＲに基づいて、最も単純な変調（最も高い変調効率）を用いて所望のデータレートを達成する帯域幅を選択する。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、帯域幅を選択するためにＢＷ選択ブロック２２６（図２参照）を利用し得る。一例として、ある４０ＭＨｚチャネルおよび８０ＭＨｚチャネルのＰＥＲは、両方ともターゲットＰＥＲよりも小さい（たとえば、ＰＥＲ＜０．４である）。この特定の例では、８０ＭＨｚチャネルはＢＰＳＫ変調を利用し得、４０ＭＨｚチャネルは、同じデータレートを達成するために、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、および２５６ＱＡＭなどのより複雑な（あまり効率的でない）変調を利用し得る。したがって、８０ＭＨｚチャネルが、より単純な変調を使用して所望のデータレートを達成することができるので、Ｐ２Ｐデバイスは８０ＭＨｚチャネルを選択する。
【００４９】
[0059]いくつかの例では、変調−コードレートペアについてのＰＥＲと干渉マージンとの間の関係が使用される場合、図１４に示されているように、帯域幅（たとえば、最適帯域幅）を選択する際に、以下のプロシージャが使用され得る。ブロック１４０２において、Ｐ２Ｐデバイスは、干渉マージン上限よりも大きい（１つまたは複数の）干渉マージンをもつ（１つまたは複数の）帯域幅オプションを削除する。ブロック１４０４において、残りの（１つまたは複数の）帯域幅オプションについて、Ｐ２Ｐデバイスは、以下の式を使用して（１つまたは複数の）帯域幅オプションの各有効な変調−コードレートペアについてのデータレートを計算する。
【００５０】
【数３】
2018512824.tif 000006
【００５１】
[0060]いくつかの非限定的な例では、コードレート値は、１／２  ２／３、３／４、および５／６であり得る。「ビットの数／変調シンボル」項は変調技法の関数であり、ＢＰＳＫの場合は１、ＱＰＳＫの場合は２、１６ＱＡＭの場合は４などの値を有し得る。「変調シンボルの数／ＯＦＤＭシンボル」項は、４８または５２の値を有し得、ＯＦＤＭシンボル持続時間項は、サイクリックプレフィックス長に応じて３．６マイクロ秒または４マイクロ秒の値をとり得る。
【００５２】
[0061]ブロック１４０６において、各帯域幅オプションについて、Ｐ２Ｐデバイスは、データレート要件（たとえば、所定のデータレート）を満たさない変調−コードレート組合せを削除する。削除された帯域幅オプションのデータレートはデータレート要件よりも小さい。残りの（１つまたは複数の）帯域幅オプションは、データレートおよびＰＥＲ要件を満たすことになる。すなわち、残りのまたは残存する（１つまたは複数の）帯域幅オプションのデータレートは、データ要件に等しいかまたはそれよりも大きい。２つ以上の残りの帯域幅オプションがある場合、ブロック１４０８において、Ｐ２Ｐデバイスは、１）最大データレートをもつ帯域幅オプションまたは２）最小ＰＥＲをもつ帯域幅オプションを選択することなど、他の好適な基準を使用して所望の帯域幅を選択し得る。一例では、目的が、データレートを最大にすることである場合、Ｐ２Ｐデバイスは、最大データレートをもつ帯域幅オプションを選択する。この場合、このオプションのためのＰＥＲは、ターゲットＰＥＲに等しいかまたはそれよりも小さいことがある。別の例では、目的が、ＰＥＲを最小限に抑えることである場合、Ｐ２Ｐデバイスは、最小ＰＥＲをもつ帯域幅オプションを選択する。この場合、このオプションのためのデータレートは、データレート要件に等しいかまたはそれよりも高いことがある。ただ１つの残りの帯域幅オプションがある場合、ブロック１４１０において、Ｐ２Ｐデバイスはこの帯域幅オプションを選択する。
【００５３】
[0062]本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスが複数アンテナを装備する場合。この特定の例では、複数アンテナの影響は、３タプル変調−コードレート−複数アンテナ構成についてのＰＥＲと干渉マージンとの間の関係を利用することによって、上記で説明された帯域幅選択アルゴリズムにファクタとして含められ得る。データレート式は、複数アンテナを考慮するために修正され得る。一例では、データレートは以下のように表され得る。
【００５４】
【数４】
2018512824.tif 000007
【００５５】
[0063]「アンテナの数」項は、整数値（たとえば、１、２、３など）であり得る。  
チャネル選択
【００５６】
[0064]再び図５を参照すると、ブロック５０６において、Ｐ２Ｐグループを形成するために第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、Ｐ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告に基づいて、Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択する。図８は、本開示の一態様による、電力消費を低減するためのチャネル選択方法８００を示すフローチャートである。チャネル選択方法８００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適な装置によって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイス２００は、図３のブロック３１０および図５のブロック５０６においてチャネル選択方法８００を実行し得る。
【００５７】
[0065]ブロック８０２において、Ｐ２Ｐデバイスは、所望の帯域幅を与える１つまたは複数のチャネルを決定する。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、帯域幅選択方法６００によって決定された帯域幅を有するチャネルを選択するために、チャネル選択ブロック２２８（図２参照）を利用し得る。ブロック８０４において、Ｐ２Ｐデバイスはチャネルの分離を決定する。Ｐ２Ｐデバイスは、チャネルの間のそれぞれの分離を決定するためにチャネル選択ブロック２２８を利用し得る。ブロック８０６において、Ｐ２Ｐデバイスは、最小分離をもつチャネルを選択する。本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、最小分離をもつチャネルを選択しないことがある。本開示の様々な態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、チャネル分離と、干渉マージンと、他の好適なファクタとに基づいてチャネルを選択し得る。
【００５８】
[0066]１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、選択された帯域幅を与えるために、ブロック８０４において決定されたチャネルの中から２つのチャネルを選択する。Ｐ２Ｐデバイスは、所望の帯域幅を達成するために、第１のチャネル９０２および第２のチャネル９０４（図９参照）を選択するためにチャネル選択ブロック２２８を利用し得る。一例では、チャネルの各々はＷ  ＭＨｚ帯域幅を有し得、チャネルは、２Ｗ  ＭＨｚ帯域幅を与えるためにアグリゲートまたはボンディングされる。この例は、同じ帯域幅をもつ２つのチャネルを利用するが、Ｐ２Ｐデバイスは、本開示の他の態様によれば、所望の帯域幅を達成するために、同じまたは異なる帯域幅をもつ２つまたはそれ以上のチャネルをアグリゲートし得る。いくつかの例では、チャネルは、連続であるか、部分的に重複するか、またはガードバンドによって分離され得る。
【００５９】
[0067]Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐデバイスおよび／またはピアデバイスにおけるアプリケーションまたはプロセスに基づいて所望の帯域幅を決定し得る。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、最初にＷ  ＭＨｚ帯域幅チャネルを利用し得るが、必要なとき、後で余分の帯域幅（たとえば、２Ｗ  ＭＨｚ）を利用し得る。したがって、Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐデバイスが最初にすべての帯域幅を利用するとは限らないときでも、Ｐ２Ｐグループ中の他のＰ２Ｐピアに関連付けるより前に、２つまたはそれ以上のチャネルを選択するようにチャネル選択方法８００を実行し得る。
【００６０】
[0068]この特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、第１のチャネル９０２と第３のチャネル９０８とをアグリゲートするように選択し得るが、そのようなチャネルボンディングは第１のチャネルと第２のチャネルとのそれよりも広いチャネル分離を有する。したがって、Ｐ２Ｐデバイスは、第１および第２のチャネルを選択することによって、チャネル分離を低減するかまたは最小限に抑えることによって電力消費を低減し得る。概して、チャネルの中心周波数がより遠く離れている場合、Ｐ２Ｐデバイスがそのようなチャネルをアグリゲートするためにより多くの無線周波数（ＲＦ）構成要素を利用する必要があり得るというより高い確率がある。ＲＦ構成要素のいくつかの非限定的な例は、ダウンコンバージョンのためのアナログデジタル変換器（ＡＤＣ）、デジタルアナログ変換器（ＤＡＣ）、低雑音増幅器、ならびにミキサおよび発振器である。
【００６１】
[0069]図１０は、本開示の一態様による、干渉を低減するためのチャネル選択方法１０００を示すフローチャートである。チャネル選択方法１０００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適な装置によって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイス２００は、図３のブロック３１０および図５のブロック５０６においてチャネル選択方法１０００を実行し得る。
【００６２】
[0070]ブロック１００２において、Ｐ２Ｐデバイスは、所望の帯域幅を与える１つまたは複数のチャネルを決定する。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、帯域幅選択方法６００によって決定された帯域幅を有するチャネルを選択するために、チャネル選択ブロック２２８（図２参照）を利用し得る。ブロック１００４において、Ｐ２Ｐデバイスはチャネルの干渉マージンを決定する。Ｐ２Ｐデバイスは、チャネルのそれぞれの干渉マージンを決定するために干渉マージン測定ブロック２２４を利用し得る。ブロック１００６において、Ｐ２Ｐデバイスは、最小平均干渉マージンをもつチャネルをローカルにおよび／またはグローバルに選択する。本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、最小平均干渉マージンをもつチャネルを選択しないことがある。本開示の様々な態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、チャネル分離と、干渉マージンと、他の好適なファクタとに基づいてチャネルを選択し得る。
【００６３】
[0071]１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、選択された帯域幅を与えるために、ブロック１００４において決定されたチャネルの中から２つのチャネルを選択する。関連技術では、Ｐ２Ｐデバイスは、第１のチャネル１１０２が最も低い干渉マージンを有するので、関連付けの前にこのチャネルを選択し、次いで、Ｐ２Ｐデバイスが、関連付けの後に、より多くの帯域幅が必要とされると決定した場合、Ｐ２Ｐデバイスは、第１のチャネル１１０２とアグリゲートされるべき隣接する第２のチャネル１１０４を選択することになる。しかしながら、このチャネル選択方式は、第２のチャネル１１０４が、第３のチャネル１１０６および第４のチャネル１１０８のそれよりも実質的に高い干渉を有するので、準最適な選択につながる。
【００６４】
[0072]本開示の態様によれば、帯域幅およびチャネル選択プロシージャは、干渉を最小限に抑えながら、グループ関連付けの前に実行される。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐデバイスが最初に１つのチャネルの帯域幅を必要とし得るにもかかわらず、第３のチャネル１１０６と第４のチャネル１１０８とを選択する。一例では、チャネルの各々はＷ  ＭＨｚ帯域幅を有し得、チャネルは、２Ｗ  ＭＨｚ帯域幅を与えるためにアグリゲートまたはボンディングされる。この例示的な例は、同じ帯域幅をもつ２つのチャネルを利用するが、Ｐ２Ｐデバイスは、本開示の他の態様によれば、所望の帯域幅を達成するために、同じまたは異なる帯域幅をもつ２つまたはそれ以上のチャネルをアグリゲートし得る。いくつかの例では、チャネルは、連続であるか、部分的に重複するか、またはガードバンドによって分離され得る。
【００６５】
[0073]Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐデバイスおよび／またはピアデバイスにおけるアプリケーションまたはプロセスに基づいて所望の帯域幅を決定し得る。たとえば、Ｐ２Ｐデバイスは、最初にＷ  ＭＨｚ帯域幅チャネルを利用し得るが、必要に応じて、後で余分の帯域幅（たとえば、２Ｗ  ＭＨｚ）を利用し得る。したがって、Ｐ２Ｐデバイスは、Ｐ２Ｐデバイスが最初にすべての選択されたチャネルを利用するとは限らないときでも、Ｐ２Ｐグループ中の他のＰ２Ｐピアに関連付けるより前に、２つまたはそれ以上のチャネルを選択するようにチャネル選択方法１０００を実行し得る。
【００６６】
[0074]本開示のいくつかの態様では、Ｐ２Ｐデバイスは、ローカルおよび／またはグローバル干渉マージンテーブル（たとえば、図２の干渉マージンテーブル２３８）に基づいてチャネルのそれぞれの干渉マージンを決定し得る。図１１は、Ｐ２Ｐチャネルおよびそれらのそれぞれの干渉マージンの一例を示す図である。これらのチャネルの間で、第１のチャネル１１０２は最も低い干渉マージンを有し、第２のチャネル１１０４は最も高い干渉マージンを有する。第３のチャネル１１０６および第４のチャネル１１０８の干渉マージンは、第１のチャネル１１０２のそれよりも高いが、第２のチャネル１１０４のそれよりも低い。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、第３のチャネルと第４のチャネルとの平均干渉マージンが図４中の任意の２つの連続チャネルの間で最小であるので、それらチャネルを選択することを決定し得る。他の例では、Ｐ２Ｐデバイスが不連続チャネルをアグリゲートすることができる場合、Ｐ２Ｐは、第１のチャネル（１１０２）と第３のチャネル（１１０６）との平均干渉マージンが図４の４つのチャネルの間で最小であるので、それらのチャネルを選択し得る。本開示のいくつかの態様では、図８〜図１１のチャネル選択方法は、選択されたチャネルのチャネル分離および／または平均干渉マージンが最小限に抑えられるかまたは低減され得るように、組み合わせられ得る。  
グループ所有者選択
【００６７】
[0075]図１２は、本開示のいくつかの態様による、Ｐ２Ｐグループ所有者選択方法１２００を示すフローチャートである。グループ所有者選択方法１２００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適な装置によって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイス２００は、図３のブロック３１０および図５のブロック５０６においてグループ所有者選択方法１２００を実行し得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、グループ所有者選択方法１２００を実行するためにグループ所有者選択ブロック２２２（図２参照）を利用し得る。
【００６８】
[0076]ブロック１２０２において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告（ローカル報告）を決定し、第２のＰ２Ｐデバイスに送信する。第２のＰ２Ｐデバイスは、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適なデバイスであり得る。ブロック１２０４において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告（グローバル報告）を受信する。一例では、第１の干渉マージン報告および第２の干渉マージン報告は、図２の干渉マージン報告２３８と同じであり得る。ブロック１２０６において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告と第２の干渉マージン報告とに基づいて、第１のＰ２Ｐデバイスがグループ所有者（ＧＯ）である尤度を示す意図値を決定する。ブロック１２０８において、第１のＰ２Ｐデバイスは、それらのそれぞれの意図値に基づいて、グループ所有者を選択するために第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートする。一例では、Ｐ２Ｐデバイスは、互いにＧＯネゴシエーション要求を送信し、最も高い意図値をもつＰ２Ｐデバイスがグループ所有者として選択され得る。いくつかの例では、意図値は、以下で図１３に関して説明されるように干渉重みによって調整またはバイアスされ得る。両方のＰ２Ｐデバイスが同じ意図値を宣言したとき、ネゴシエーション要求中に含まれるタイブレーカービットが、ＧＯを決定するために使用され得る。タイブレーカービットは、ＧＯネゴシエーション要求が送られるたびにランダムに設定され得る。Ｐ２Ｐデバイスは、ＧＯを選択するために、意図値に加えて他の好適なファクタをも考慮し得る。
【００６９】
[0077]図１３は、本開示の一態様による、意図値決定方法１３００を示すフローチャートである。意図値決定方法１３００は、図１〜図３のいずれかに示されているＰ２Ｐデバイスまたは任意の好適な装置によって実行され得る。１つの特定の例では、Ｐ２Ｐデバイスは、図１２のブロック１２０６において意図値決定方法１３００を実行するために、ＧＯ選択ブロック２２２（図２参照）を利用し得る。ブロック１３０２において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１の干渉マージン報告を第２の干渉マージン報告と比較する。たとえば、第１の干渉マージン報告は、第１のＰ２Ｐデバイスにおいて決定されたローカル報告であり得、第２の干渉マージン報告は、第２のＰ２Ｐデバイスから受信されたグローバル報告であり得る。
【００７０】
[0078]ブロック１３０４において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンが、帯域幅のすべて、一部、または大部分中の少なくとも１つのエントリについて第２のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンよりも小さいかどうかを決定する。第１のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンが、帯域幅のすべて、一部、または大部分中の少なくとも１つのエントリについて第２のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンよりも小さい場合、本方法はブロック１３０６に進み、そうでない場合、本方法はブロック１３０８に進む。一例では、干渉マージン報告は、上記の表１に示されたものと同様の２０ＭＨｚ、４０ＭＨｚ、８０ＭＨｚおよび１６０ＭＨｚ帯域幅チャネルについてのエントリを含み得る。
【００７１】
[0079]第１のＰ２Ｐデバイスは、アプリケーションスループット要件に気づいていることがあり、したがって、グループ所有者ネゴシエーションより前に好適な帯域幅を決定し得る。したがって、ブロック１３０４において、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンが、１つまたは複数の所定の帯域幅中の少なくとも１つのエントリについて第２のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンよりも小さいかどうかを決定し得る。
【００７２】
[0080]比較の結果に基づいて、第１のＰ２Ｐデバイスは、式３によって定義されるように、意図値を調整するために干渉重みを利用し得る。
【００７３】
意図値＝意図値＋干渉重み  （３）
[0081]干渉重みは、第１の干渉マージン報告と第２の干渉マージン報告との間の比較に基づいて増加または減少され得る値である。干渉重みのデフォルト値または初期値は、０または任意の好適な値であり得る。いくつかの例では、干渉重みは整数であり得る。いくつかの例では、干渉重みは非整数であり得る。ブロック１３０６において、第１のＰ２Ｐデバイスは、ある量だけ干渉重みを増加させる。それとは反対に、ブロック１３０８において、第１のＰ２Ｐデバイスは、ある量だけ干渉重みを減少させる。いくつかの例では、干渉重みは、干渉マージン間の差に基づく量だけ増加／減少され得る。ブロック１３１０において、第１のＰ２Ｐデバイスは、式３に従って干渉重みに基づいて意図値を調整する。いくつかの例では、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンが第２のＰ２Ｐデバイスのそれよりも小さい、干渉マージン報告エントリの数に関する量だけ干渉重みを増加および／または減少させ得る。１つの特定の例では、第１のＰ２Ｐデバイスは、第１のＰ２Ｐデバイスの干渉マージンが第２のＰ２Ｐデバイスのそれよりも小さい、エントリの数に比例する量だけ干渉重みを増加および／または減少させ得る。
【００７４】
[0082]Ｐ２Ｐ通信システムに関してワイヤレス通信システムのいくつかの態様が提示された。当業者が容易に諒解するように、本開示全体にわたって説明された様々な態様は、他の電気通信システム、ネットワークアーキテクチャおよび通信規格に拡張され得る。
【００７５】
[0083]例として、様々な態様は、ＴＤ−ＳＣＤＭＡおよびＴＤ−ＣＤＭＡなどのＵＭＴＳシステムに拡張され得る。様々な態様はまた、（ＦＤＤ、ＴＤＤ、または両モードでの）ロングタームエボリューション（ＬＴＥ（登録商標））、（ＦＤＤ、ＴＤＤ、または両モードでの）ＬＴＥアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ）、ＣＤＭＡ２０００、エボリューションデータオプティマイズド（ＥＶ−ＤＯ）、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ８０２．２０、ウルトラワイドバンド（ＵＷＢ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および／または他の好適なシステムを採用するシステムに拡張され得る。採用される実際の電気通信規格、ネットワークアーキテクチャ、および／または通信規格は、特定の適用例およびシステムに課される全体的な設計制約に依存することになる。
【００７６】
[0084]本開示内で、「例示的」という単語は、「例、事例、または例示の働きをすること」を意味するために使用される。「例示的」として本明細書で説明されるいかなる実装形態または態様も、必ずしも本開示の他の態様よりも好適または有利であると解釈されるべきであるとは限らない。同様に、「態様」という用語は、本開示のすべての態様が、説明される特徴、利点または動作モードを含むことを必要としない。「結合される」という用語は、本明細書では、２つの物体間の直接的または間接的結合を指すために使用される。たとえば、物体Ａが物体Ｂに物理的に接触し、物体Ｂが物体Ｃに接触する場合、物体Ａと物体Ｃとは、それらが互いに直接物理的に接触しない場合でも、やはり互いに結合されていると見なされ得る。たとえば、第１のダイが第２のダイに決して直接物理的に接触しない場合でも、第１のダイはパッケージ中で第２のダイに結合され得る。「回路（circuit）」および「回路（circuitry）」という用語は、広く使用され、接続および構成されるとき、電子回路のタイプに関する限定なしに、本開示で説明された機能の実行を可能にする電気デバイスおよび導体のハードウェア実装形態、ならびにプロセッサによって実行されたとき、本開示で説明された機能の実行を可能にする情報および命令のソフトウェア実装形態の両方を含むものとする。
【００７７】
[0085]図１〜図１４に示されている構成要素、ステップ、特徴および／または機能のうちの１つまたは複数は、単一の構成要素、ステップ、特徴または機能に再構成されおよび／または組み合わせられるか、あるいはいくつかの構成要素、ステップ、または機能で実施され得る。また、本明細書で開示される新規の特徴から逸脱することなく追加の要素、構成要素、ステップ、および／または機能が追加され得る。図１〜図４に示されている装置、デバイス、および／または構成要素は、本明細書で説明された方法、特徴、またはステップのうちの１つまたは複数を実行するように構成され得る。本明細書で説明された新規のアルゴリズムはまた、効率的にソフトウェア、ファームウェアで実装されおよび／またはハードウェアに組み込まれ得る。
【００７８】
[0086]開示される方法におけるステップの特定の順序または階層は、例示的なプロセスの一例であることを理解されたい。設計上の選好に基づいて、本方法におけるステップの特定の順序または階層は並べ替えられ得ることを理解されたい。添付の方法クレームは、様々なステップの要素を例示的な順序で提示しており、方法クレーム中で特に具陳されていない限り、提示された特定の順序または階層に限定されるものではない。
【００７９】
[0087]以上の説明は、当業者が本明細書で説明された様々な態様を実施できるようにするために与えられた。これらの態様への様々な変更は当業者には容易に明らかであり、本明細書で定義された一般原理は他の態様に適用され得る。したがって、特許請求の範囲は、本明細書に示された態様に限定されるものではなく、特許請求の範囲の言い回しに矛盾しない全範囲を与えられるべきであり、ここにおいて、単数形の要素への言及は、そのように明記されていない限り、「唯一無二の」を意味するものではなく、「１つまたは複数の」を意味するものである。別段に明記されていない限り、「いくつか（some）」という語は１つまたは複数を指す。項目のリスト「のうちの少なくとも１つ」を指す句は、個々のメンバーを含む、それらの項目の任意の組合せを指す。一例として、「ａ、ｂ、またはｃのうちの少なくとも１つ」は、ａ、ｂ、ｃ、ａおよびｂ、ａおよびｃ、ｂおよびｃ、ならびにａ、ｂおよびｃを包含するものとする。当業者に知られている、または後に知られることになる、本開示全体にわたって説明された様々な態様の要素のすべての構造的および機能的等価物は、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲に包含されるものである。その上、本明細書で開示されたいかなることも、そのような開示が特許請求の範囲に明示的に具陳されているかどうかにかかわらず、公に供するものではない。いかなるクレーム要素も、その要素が「ための手段」という句を使用して明確に具陳されていない限り、または方法クレームの場合には、その要素が「ためのステップ」という句を使用して具陳されていない限り、米国特許法第１１２条第６項の規定の下で解釈されるべきではない。
【図１】
2018512824.tif 000008
【図２】
2018512824.tif 000009
【図３】
2018512824.tif 000010
【図４】
2018512824.tif 000011
【図５】
2018512824.tif 000012
【図６】
2018512824.tif 000013
【図７】
2018512824.tif 000014
【図８】
2018512824.tif 000015
【図９】
2018512824.tif 000016
【図１０】
2018512824.tif 000017
【図１１】
2018512824.tif 000018
【図１２】
2018512824.tif 000019
【図１３】
2018512824.tif 000020
【図１４】
2018512824.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成29年12月14日(2017.12.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと、
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
を備える、方法。
【請求項２】
前記帯域幅を前記選択することは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅の中から、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを備える、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記帯域幅を前記選択することは、
前記複数の第１の帯域幅の中の１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、削除される第２の帯域幅各々の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
前記１つまたは複数の第２の帯域幅の前記削除の後の任意の残りの帯域幅のためのデータレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第３の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記削除された第３の帯域幅各々のための前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
前記１つまたは複数の第２の帯域幅の前記削除の後に残る任意の帯域幅から、最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために前記複数の第１のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することをさらに備え、
ここにおいて、前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を備える、方法。
【請求項７】
前記意図値を前記決定することは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を備える、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定するための手段、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するための手段と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と、
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するための手段と、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の中から帯域幅を選択するための手段、ここにおいて、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項９】
前記帯域幅を前記選択するための手段は、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅の中から、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うように構成される、
請求項８に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１０】
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために前記複数の第１のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択するための手段をさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項８に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１１】
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを前記選択するための手段は、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成される、と
をさらに備える、請求項８に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１２】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定するための手段、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するための手段と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定するための手段と、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートするための手段と
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１３】
前記意図値を前記決定するための手段は、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うように構成される、請求項１２に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１４】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するように構成される通信インターフェースと、
ソフトウェアを備えるメモリと、
前記通信インターフェースとメモリとに動作可能に結合された少なくとも１つのプロセッサと
を備え、
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記ソフトウェアによって構成されるとき、
複数の第１の干渉マージンを備える前記第１の干渉マージン報告を決定するように構成される干渉マージン測定ブロック、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成されるＰ２Ｐグループ選択ブロックと
を備え、
前記干渉マージン測定ブロックは、所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するようにさらに構成され、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の中から帯域幅を選択するように構成される帯域幅選択ブロックを備え、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１５】
前記帯域幅選択ブロックは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅の中から、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うようにさらに構成される、
請求項１４に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１６】
前記帯域幅選択ブロックは、
前記複数の第１の帯域幅の中の１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、削除された第２の帯域幅各々の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
前記１つまたは複数の第２の帯域幅の前記削除の後の任意の残りの帯域幅のためのデータレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第３の帯域幅を削除すること、ここにおいて、削除された第３の帯域幅各々の前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
前記１つまたは複数の第２の帯域幅の前記削除の後に残る任意の帯域幅から、最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を行うようにさらに構成される、請求項１４に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１７】
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために前記複数の第１のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行うように構成されるチャネル選択ブロックを備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項１４に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１８】
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、
前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するようにさらに構成される、
請求項１４に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項１９】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するように構成される通信インターフェースと、
ソフトウェアを備えるメモリと、
前記通信インターフェースとメモリとに動作可能に結合された少なくとも１つのプロセッサと
を備え、
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記ソフトウェアによって構成されるとき、
複数の第１の干渉マージンを備える前記第１の干渉マージン報告を決定するように構成される干渉マージン測定ブロック、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成されるＰ２Ｐグループ選択ブロックと
を備え、
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行うように構成されるグループ所有者選択ブロックをさらに備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２０】
前記グループ所有者選択ブロックは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うようにさらに構成される、請求項１９に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
【請求項２１】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスに、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと、
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能である前記複数の第１の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
を行わせるためのコードを備えるコンピュータ可読媒体
を備えるコンピュータプログラム製品。
【請求項２２】
前記帯域幅を選択するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅の中から、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の第１の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行わせるためのコードをさらに備える、
請求項２１に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２３】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために前記複数の第１のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行わせるためのコードをさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
請求項２１に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２４】
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２１に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２５】
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスに、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の第１の帯域幅における複数の第１のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行わせるためのコードを備える、コンピュータプログラム製品。
【請求項２６】
前記意図値を決定するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行わせるためのコードをさらに備える、請求項２５に記載のコンピュータプログラム製品。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７９】
[0087]以上の説明は、当業者が本明細書で説明された様々な態様を実施できるようにするために与えられた。これらの態様への様々な変更は当業者には容易に明らかであり、本明細書で定義された一般原理は他の態様に適用され得る。したがって、特許請求の範囲は、本明細書に示された態様に限定されるものではなく、特許請求の範囲の言い回しに矛盾しない全範囲を与えられるべきであり、ここにおいて、単数形の要素への言及は、そのように明記されていない限り、「唯一無二の」を意味するものではなく、「１つまたは複数の」を意味するものである。別段に明記されていない限り、「いくつか（some）」という語は１つまたは複数を指す。項目のリスト「のうちの少なくとも１つ」を指す句は、個々のメンバーを含む、それらの項目の任意の組合せを指す。一例として、「ａ、ｂ、またはｃのうちの少なくとも１つ」は、ａ、ｂ、ｃ、ａおよびｂ、ａおよびｃ、ｂおよびｃ、ならびにａ、ｂおよびｃを包含するものとする。当業者に知られている、または後に知られることになる、本開示全体にわたって説明された様々な態様の要素のすべての構造的および機能的等価物は、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲に包含されるものである。その上、本明細書で開示されたいかなることも、そのような開示が特許請求の範囲に明示的に具陳されているかどうかにかかわらず、公に供するものではない。いかなるクレーム要素も、その要素が「ための手段」という句を使用して明確に具陳されていない限り、または方法クレームの場合には、その要素が「ためのステップ」という句を使用して具陳されていない限り、米国特許法第１１２条第６項の規定の下で解釈されるべきではない。
以下に、本願出願の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を備える、方法。
［Ｃ２］
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
をさらに備える、［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ３］
前記帯域幅を前記選択することは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを備える、
［Ｃ２］に記載の方法。
［Ｃ４］
前記帯域幅を前記選択することは、
前記複数の帯域幅の中の１つまたは複数の第１の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記第１の帯域幅の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
残りの帯域幅のための前記データレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記削除された第２の帯域幅の前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を備える、［Ｃ２］に記載の方法。
［Ｃ５］
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することをさらに備え、
ここにおいて、前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
［Ｃ２］に記載の方法。
［Ｃ６］
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
をさらに備える、［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ７］
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
をさらに備える、［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ８］
前記意図値を前記決定することは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を備える、［Ｃ７］に記載の方法。
［Ｃ９］
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定するための手段、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するための手段と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１０］
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するための手段と、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択するための手段、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、と
をさらに備える、［Ｃ９］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１１］
前記帯域幅を前記選択するための手段は、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うように構成される、
［Ｃ１０］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１２］
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択するための手段をさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
［Ｃ１０］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１３］
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するための手段と
をさらに備える、［Ｃ９］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１４］
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するための手段、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定するための手段と、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートするための手段と
をさらに備える、［Ｃ９］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１５］
前記意図値を前記決定するための手段は、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うように構成される、［Ｃ１４］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１６］
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスであって、
第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信するように構成される通信インターフェースと、
ソフトウェアを備えるメモリと、
前記通信インターフェースとメモリとに動作可能に結合された少なくとも１つのプロセッサと
を備え、
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記ソフトウェアによって構成されるとき、
複数の第１の干渉マージンを備える前記第１の干渉マージン報告を決定するように構成される干渉マージン測定ブロック、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するように構成されるＰ２Ｐグループ選択ブロックと
を備える、第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１７］
前記少なくとも１つのプロセッサが、所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定するように構成される干渉マージン測定ブロックをさらに備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択するように構成される帯域幅選択ブロックを備え、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
［Ｃ１６］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１８］
前記帯域幅選択ブロックは、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行うようにさらに構成される、
［Ｃ１７］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ１９］
前記帯域幅選択ブロックは、
前記複数の帯域幅の中の１つまたは複数の第１の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記第１の帯域幅の前記干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも大きい、と、
残りの帯域幅のための前記データレートを計算することと、
前記データレートに基づいて、前記残りの帯域幅のうちの１つまたは複数の第２の帯域幅を削除すること、ここにおいて、前記削除された第２の帯域幅の前記データレートは、前記所定のデータレートよりも小さい、と、
最大データレートまたは最小ＰＥＲをもつ前記帯域幅を選択することと
を行うようにさらに構成される、［Ｃ１７］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ２０］
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行うように構成されるチャネル選択ブロックを備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
［Ｃ１７］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ２１］
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、
前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択するようにさらに構成される、
［Ｃ１６］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ２２］
前記通信インターフェースは、前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信するようにさらに構成され、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備え、
前記Ｐ２Ｐグループ選択ブロックは、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行うように構成されるグループ所有者選択ブロックをさらに備える、［Ｃ１６］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ２３］
前記グループ所有者選択ブロックは、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行うようにさらに構成される、［Ｃ２２］に記載の第１のＰ２Ｐデバイス。
［Ｃ２４］
第１のピアツーピア（Ｐ２Ｐ）デバイスに、
複数の第１の干渉マージンを備える第１の干渉マージン報告を決定すること、ここにおいて、前記第１の干渉マージンは、複数の帯域幅における複数のチャネルにそれぞれ対応する、と、
前記第１の干渉マージン報告を第２のＰ２Ｐデバイスに送信することと、
Ｐ２Ｐグループを形成するために前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告に基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの帯域幅、チャネル、またはグループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を行わせるためのコードを備えるコンピュータ可読媒体
を備えるコンピュータプログラム製品。
［Ｃ２５］
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
所定のデータレートに対応するターゲットパケット誤り率（ＰＥＲ）に基づいて干渉マージン（ＩＭ）上限を決定することと、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な複数の帯域幅の中から帯域幅を選択すること、ここにおいて、前記複数の帯域幅の前記第１の干渉マージンが前記ＩＭ上限よりも小さい、と
を行わせるためのコードをさらに備える、［Ｃ２４］に記載のコンピュータプログラム製品。
［Ｃ２６］
前記帯域幅を選択するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記所定のデータレートでの前記第２のＰ２Ｐデバイスとの通信が可能な前記複数の帯域幅の中から、前記複数の帯域幅のうちのその他の帯域幅の変調効率よりも低い変調効率をもつ前記帯域幅を選択することを行わせるためのコードをさらに備える、
［Ｃ２５］に記載のコンピュータプログラム製品。
［Ｃ２７］
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
選択されたチャネル間の分離を最小限に抑えること、または前記選択されたチャネルの平均干渉マージンを最小限に抑えることのうちの少なくとも１つを行いながら、前記選択された帯域幅を与えるために複数のチャネルの中から２つまたはそれ以上の前記チャネルを選択することを行わせるためのコードをさらに備え、
前記複数のチャネルの前記第１の干渉マージンは、前記ＩＭ上限よりも小さい、
［Ｃ２５］に記載のコンピュータプログラム製品。
［Ｃ２８］
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記Ｐ２Ｐグループとして前記第２のＰ２Ｐデバイスに関連付けるより前に、前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記Ｐ２Ｐグループの前記帯域幅、前記チャネル、または前記グループ所有者のうちの少なくとも１つを選択することと
を行わせるためのコードをさらに備える、［Ｃ２４］に記載のコンピュータプログラム製品。
［Ｃ２９］
前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
前記第２のＰ２Ｐデバイスから第２の干渉マージン報告を受信すること、ここにおいて、前記第２の干渉マージン報告は、複数の第２の帯域幅における複数の第２のチャネルにそれぞれ対応する複数の第２の干渉マージンを備える、と、
前記第１の干渉マージン報告と前記第２の干渉マージン報告とに基づいて、前記第１のＰ２Ｐデバイスが前記グループ所有者である尤度を示す意図値を決定することと、
前記意図値に基づいて、前記グループ所有者を選択するために前記第２のＰ２Ｐデバイスとネゴシエートすることと
を行わせるためのコードをさらに備える、［Ｃ２４］に記載のコンピュータプログラム製品。
［Ｃ３０］
前記意図値を決定するために、前記コンピュータ可読媒体は、前記第１のＰ２Ｐデバイスに、
干渉重みを決定するために、前記第１の干渉マージンを前記第２の干渉マージンと比較することと、
前記干渉重みに基づいて前記意図値を調整することと
を行わせるためのコードをさらに備える、［Ｃ２９］に記載のコンピュータプログラム製品。
【国際調査報告】
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2018512824.tif 000023
2018512824.tif 000024
2018512824.tif 000025
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