(57)【要約】端末デバイス、基地局、システム、及び方法。ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、通信リソースの複数の集合の１つの中から通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバであって、通信リソースの各集合は、第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、関連付けは、通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバと、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御するように動作可能なコントローラであって、第１の端末デバイスの決定された速度は可能な速度の範囲内において見出される、コントローラとを備える、第１の端末デバイス。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、
通信リソースの複数の集合の１つの中から通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバと、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能なコントローラであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラと
を備える、第１の端末デバイス。
【請求項２】
前記トランシーバは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器から受信するように動作可能であり、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、前記通信リソースの集合の１つ以上から、前記インフラストラクチャ機器によって選択される、請求項１に記載の第１の端末デバイス。
【請求項３】
前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別し、前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合を選択し、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、
選択された前記集合からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である、請求項２に記載の第１の端末デバイス。
【請求項４】
前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記決定された速度を識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、
前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別する前記シグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信し、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、且つ
前記識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である、請求項１に記載の第１の端末デバイス。
【請求項５】
前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあるかどうかを決定し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあると決定された場合には、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングにおいて識別された前記通信リソースの集合を選択し、前記通信リソースの集合は前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられており、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、選択された前記集合からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合には、前記第１の端末デバイスの前記速度を識別するシグナリングを前記インフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに識別する新たなシグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信するように前記トランシーバを制御し、前記新たに識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、前記新たに識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記トランシーバを制御するように動作可能である、請求項２に記載の第１の端末デバイス。
【請求項６】
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が所定の速度未満であることである、請求項５に記載の第１の端末デバイス。
【請求項７】
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである、請求項５に記載の第１の端末デバイス。
【請求項８】
前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる、請求項１に記載の第１の端末デバイス。
【請求項９】
前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定するために、外部機器から入力を受信するように動作可能である、請求項３に記載の第１の端末デバイス。
【請求項１０】
前記トランシーバは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能であって、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能であるイベントの重要度のレベルを示し、
前記コントローラは、
イベントが生じているかどうかを決定し、
イベントが生じていることが決定された場合には、前記イベントのイベント優先度レベルを決定し、且つ、前記決定されたイベント優先度レベルに関連付けられた前記通信リソースのさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御する、請求項１に記載の第１の端末デバイス。
【請求項１１】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、
トランシーバと、
コントローラとを備え、
前記コントローラは、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように、前記トランシーバを制御するように動作可能であって、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器。
【請求項１２】
前記第１の端末デバイスへ伝送される前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別する、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１３】
前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記第１の端末デバイスからのシグナリングを受信するように動作可能であり、
前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを決定するように動作可能であり、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記示された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、
前記トランシーバは、前記決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１４】
前記第１の端末デバイスへ伝送された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合に、前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示すシグナリングを前記第１の端末デバイスから受信するように動作可能であり、
前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記シグナリングを前記第１の端末デバイスから受信することに応答して、前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに決定するように動作可能であり、前記新たに決定された前記通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、
前記トランシーバは、前記新たに決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１５】
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度未満であることである、請求項１４に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１６】
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである、請求項１４に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１７】
前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１８】
前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためのさらなる通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバを制御するように動作可能であり、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記さらなる通信リソースは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能なイベントの重要度のレベルを示し、前記通信リソースの特定のさらなる集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、イベントが生じていることを決定し、決定された前記イベントの前記イベント優先度レベルが前記通信リソースの特定のさらなる集合に関連付けられた前記イベント優先度レベルであることを決定した場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器。
【請求項１９】
請求項１に記載の第１の端末デバイスと、前記第１の端末デバイスがシグナリングを交換するように動作可能である第２の端末デバイスと、請求項１１に記載のインフラストラクチャ機器を備える、ワイヤレス遠隔通信システム。
【請求項２０】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスを操作する方法であって、
通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記第１の端末デバイスのトランシーバを制御することであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の個々の異なる範囲に関連付けられ、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、ことと、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御することであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、こととを含む方法。
【請求項２１】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器を操作する方法であって、
第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように、前記インフラストラクチャ機器のトランシーバを制御することを含み、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの前記特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、方法。
【請求項２２】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、
通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバ回路網であって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバ回路網と、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、トランシーバを制御するように動作可能であるコントローラ回路網であって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラ回路網とを備える、第１の端末デバイス。
【請求項２３】
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、
トランシーバ回路網と、
コントローラ回路網とを備え、
前記コントローラ回路網は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバ回路網を制御するように動作可能であり、前記トランシーバ回路網によって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つの中から、前記コントローラ回路網によって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は端末デバイス、基地局、システム、及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願明細書に提供される「背景技術」の記載は、本開示の内容を概略的に提示するためにある。本願に挙げられた発明者らの研究は、この背景技術の項に記載される限りにおいて、従来技術とみなすことが適切ではあり得ず、又は出願時の技術水準の一部をなし得ない本記載の観点と同様に、明示的にも暗示的にも本発明の従来技術又は技術水準として認められるものではない。
【０００３】
自動車産業は、交通の流れや安全性を改善するのに役立てるように、車両との通信及び車両間の通信を可能にするソリューションについて幾年にも亘り研究してきた。これらの技術は自動料金徴収技術から衝突防止メカニズムにまで及んでおり、概して高度道路交通システム（ＩＴＳ）として知られている。現在、標準化プロジェクトにおいて想定されている主な無線技術は、ＷＬＡＮデリバティブ８０２．１１ｐであり、これはＩＴＳ情報を車両にブロードキャストするために用いられる。これは、欧州では５．９ＧＨｚのＩＴＳ帯（他の地域での使用においては、異なるＩＴＳ帯が存在してよい。例えば日本では７００ＭＨｚであってよい）にて展開される、いわゆる専用狭域通信（ＤＳＲＣ）を構成する。
【０００４】
ＤＳＲＣシステムの実効的な範囲は数百メートルであり、そのサービスはブロードキャスト指向（例えば緊急車両通知）である。Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＩＭＴ）帯のＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）等のモバイル遠隔通信ネットワークがＩＴＳのニーズの少なくとも一部を成就することができ、またより広く且つ安価でのカバレッジを提供することが想定されている。特に、既存のセルラーネットワークは多くの車道に及んでいるところでは、資本の支出コストは、新たなＤＳＲＣベースのＩＴＳネットワークを設定するのに必要とされるほんの一部であり得る。
【０００５】
ＬＴＥは、コネクテッド車両のエコシステムにおいてますます重要な役割を果たすことが理解される。ＬＴＥベースのソリューションは、特に、周波数利用効率の改善、効果的な通信範囲、スループット、誤り耐性、及びＱｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅをもたらし得る。なお、ＬＴＥネットワークは各々の新たな３ＧＰＰのリリースと共に、新たな展開領域を見出している。リリース１２はデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信についての公共安全性についての側面を導入し、リリース１３はＤ２Ｄのコンセプトをさらに発展させ続けている。リリース１４のステージでは、３ＧＰＰは車両通信を検討し始めており、ＬＴＥネットワークが高度道路交通システム（ＩＴＳ）をサポートできるかどうか、及びどのようにサポートできるかを実質的に想定している。
【０００６】
コネクテッド車両システムはＶ２Ｘと呼ばれ、これはＶ２Ｖ（車車間）、Ｖ２Ｐ（車−歩行者間）、及びＶ２Ｉ（路車間）からなる。この場合におけるインフラストラクチャとは、路傍のＩＴＳ関連のインフラストラクチャ、又はインターネット又はモバイルネットワークにおけるバックボーンシステムであってもよい。コネクテッド車両環境における一部の例又はサービスは、協調認識メッセージ（ＣＡＭ）及び分散型環境通報（ＤＥＮ）である。これらは、例えば、緊急車両にそれらの存在をブロードキャストさせ、且つ路傍のインフラストラクチャに、車両へ速度制限情報をブロードキャストさせるような用途を構成する。ＬＴＥは、そのようなサービスを提供するために、８０２．１１ｐを用いて作動し、また両方の無線技術がコネクテッド車両のエコシステムにおける用途をおそらくは見出すことが予想されている。
【０００７】
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【０００８】
Ｖ２Ｘ通信は、ネットワークノード（例えば専用の路側機（ＲＳＵ）、及び／又は、車両のユーザ機器（ＵＥ）と通信し、且つ車両のＵＥに所定の構成を割り当てる、例えば拡張ノードＢ（ｅＮＢ）等のセルラー基地局を用いて実施され得ることが提案されている。このような構成は、Ｖ２Ｘ通信における車両のＵＥが使用するための通信リソース（特に無線リソース）を含む。特に、そのようなネットワークノードはＶ２Ｘ通信において使用するためのＤ２Ｄ無線リソースを割り当ててよい。
【０００９】
ＵＥの速度は、ＵＥの動作の様々な側面、例えばモビリティ、測定、及び通信の安全性について暗に示し得ることが知られている。車両通信のために想定された広範囲の速度に起因して、ある構成をデバイスに提供した場合、車両の速度が考慮される必要がある可能性が高い。例えば、モビリティ関連の測定イベントは、ＵＥの状態に従って調整されたパラメータを提供する。測定イベントのためのトリガ時間（ｔｉｍｅ−ｔｏ−ｔｒｉｇｇｅｒ）は、例えば頻繁なハンドオーバ（及びハンドオーバ失敗のリスク）を回避するために、より速い速度にて拡張され得る。このことは、小さなセルが展開されている場合には特に問題となる（このことは、ＲＳＵの場合である可能性が高い。なぜならば、それらの小さなセルサイズが、特に速い速度においてその問題を付け加えるからである）。
【００１０】
加えて、３ＧＰＰシステムにおける従来の速度推定技術には不確実な点があることもまた知られている。このことは、車両通信のための信頼性の高く、且つ効果的なシステムを設計しようとする場合に、さらなる課題を提供する。従来の速度推定は、セル変更の回数を数え、このカウントに基づいて、ＵＥ（又はネットワークＮＷ）はモビリティ状態を低く、中程度に、又は高くするように決定する。ヘテロジニアスなネットワークについてのこれまでの研究においては、そのような速度推定技術には不確実な点があり得ることが認知されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１１】
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【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１２】
第１の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、通信リソースの複数の集合の１つの中から通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバと、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能なコントローラであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラとを備える、第１の端末デバイスを提供する。
【００１３】
一実施形態によれば、前記トランシーバは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器から受信するように動作可能であり、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、前記通信リソースの集合の１つ以上から、前記インフラストラクチャ機器によって選択される。
【００１４】
一実施形態によれば、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別し、前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合を選択し、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、選択された前記集合からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である。
【００１５】
一実施形態によれば、前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、前記決定された速度を識別するシグナリングを前記インフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別する前記シグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信し、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、且つ前記識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である。
【００１６】
一実施形態によれば、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあるかどうかを決定し、前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあると決定された場合には、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングにおいて識別された前記通信リソースの集合を選択し、前記通信リソースの集合は前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられており、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、選択された前記集合からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御し、前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合には、前記第１の端末デバイスの前記速度を識別するシグナリングを前記インフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに識別する新たなシグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信するように前記トランシーバを制御し、前記新たに識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、前記新たに識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記トランシーバを制御するように動作可能である。
【００１７】
一実施形態によれば、前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が所定の速度未満であることである。
【００１８】
一実施形態によれば、前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである。
【００１９】
一実施形態によれば、前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる。
【００２０】
一実施形態によれば、前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定するために、外部機器から入力を受信するように動作可能である。
【００２１】
一実施形態によれば、前記トランシーバは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能であって、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能であるイベントの重要度のレベルを示し、前記コントローラは、イベントが生じているかどうかを決定し、イベントが生じていることが決定された場合には、前記イベントのイベント優先度レベルを決定し、且つ、前記決定されたイベント優先度レベルに関連付けられた前記通信リソースのさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御する。
【００２２】
第２の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、トランシーバと、コントローラとを備え、前記コントローラは、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを第１の端末デバイスへ伝送するように、前記トランシーバを制御するように動作可能であって、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器を提供する。
【００２３】
一実施形態によれば、前記第１の端末デバイスへ伝送される前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別する。
【００２４】
一実施形態によれば、前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記第１の端末デバイスからのシグナリングを受信するように動作可能であり、前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを決定するように動作可能であり、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記示された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、前記トランシーバは、前記決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である。
【００２５】
一実施形態によれば、前記第１の端末デバイスへ伝送された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合に、前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示すシグナリングを前記第１の端末デバイスから受信するように動作可能であり、前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記シグナリングを前記第１の端末デバイスから受信することに応答して、前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに決定するように動作可能であり、前記新たに決定された前記通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、前記トランシーバは、前記新たに決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である。
【００２６】
一実施形態によれば、前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度未満であることである。
【００２７】
一実施形態によれば、前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである。
【００２８】
一実施形態によれば、前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる。
【００２９】
一実施形態によれば、前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためのさらなる通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバを制御するように動作可能であり、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記さらなる通信リソースは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能なイベントの重要度のレベルを示し、前記通信リソースの特定のさらなる集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、イベントが生じていることを決定し、決定された前記イベントの前記イベント優先度レベルが前記通信リソースの特定のさらなる集合に関連付けられた前記イベント優先度レベルであることを決定した場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある。
【００３０】
第３の態様によれば、本技術は、第１の態様に記載の第１の端末デバイスと、前記第１の端末デバイスがシグナリングを交換するように動作可能である第２の端末デバイスと、第２の態様に記載のインフラストラクチャ機器を備える、ワイヤレス遠隔通信システムを提供する。
【００３１】
第４の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスを操作する方法であって、通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記第１の端末デバイスのトランシーバを制御することであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の個々の異なる範囲に関連付けられ、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、ことと、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御することであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、こととを含む方法を提供する。
【００３２】
第５の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器を操作する方法であって、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように、前記インフラストラクチャ機器のトランシーバを制御することを含み、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの前記特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、方法を提供する。
【００３３】
第６の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバ回路網であって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバ回路網と、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記トランシーバを制御するように動作可能であるコントローラ回路網であって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラ回路網とを備える、第１の端末デバイスを提供する。
【００３４】
第７の態様によれば、本技術は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、トランシーバ回路網と、コントローラ回路網とを備え、前記コントローラ回路網は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバ回路網を制御するように動作可能であり、前記トランシーバ回路網によって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つの中から、前記コントローラ回路網によって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器を提供する。
【００３５】
上述の段落は一般的な導入により提供されているものであり、以下の特許請求の範囲を限定することは意図されていない。さらなる利点と共に、記載された実施形態は、添付の図面と共に考慮される以下の詳細な記載を参照することにより、最良に理解されるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
本開示のより完全な理解及び本開示に付帯する利点の多くは、添付の図面と関連して考慮される場合、以下の詳細な記載を参照することによってより良く理解されるのと同様に、容易に得られるであろう。図面において、同様の参照数字は同一又は対応の部分を示す。
【図１】図１は、従来のモバイル遠隔通信ネットワークの一部の基本的機能を概略的に示す。
【図２】図２は、少なくとも１つの端末デバイスと通信するための例示的なヘテロジニアスなシステムを概略的に示す。
【図３】図３は、本開示の一実施形態に係る基地局を概略的に示す。
【図４】図４は、本開示の一実施形態に係る端末デバイスを概略的に示す。
【図５】図５は、本開示の一実施形態に係る第１のシグナリングの構成を概略的に示す。
【図６】図６は、本開示の一実施形態に係る第２のシグナリングの構成を概略的に示す。
【図７】図７は、本開示の一実施形態に係る第３のシグナリングの構成を概略的に示す。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
ここで図面を参照し、いくつかの図に亘って同一又は対応する部分には同一の参照符号を付す。
【００３８】
図１は、例えば３ＧＰＰに規定されたＵＭＴＳ及び／又はＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のアーキテクチャを用いた従来のモバイル遠隔通信ネットワークの一部の基本的な機能性を示す概略図である。図１のモバイル遠隔通信ネットワーク／システム１００はＬＴＥの原理に従って動作するものであり、以下でさらに記載されるように本開示の実施形態を実施するよう適合され得るものである。図１の様々な要素及びそれらの動作の個々のモードは周知のものであり、３ＧＰＰ（ＲＴＭ）団体によって管理される関連規格において規定され、且つまた例えばＨｏｌｍａ  Ｈ．及びＴｏｓｋａｌａ  Ａ等、本主題についての多くの書籍において記載されている（非特許文献２）。以下で具体的に記載されない遠隔通信ネットワークの動作的な態様は、例えば上記の関連規格に従い、任意の既知の技術に従って実施され得る。
【００３９】
ネットワーク１００はコアネットワーク１０２に接続された複数の基地局１０１を含む。各基地局はカバレッジエリア１０３（すなわちセル）を提供し、この中で基地局は端末デバイス１０４へデータを送信し、且つ端末デバイス１０４からデータを受信することが可能である。データは基地局１０１から無線ダウンリンクを介して個々のカバレッジエリア１０３内にある端末デバイス１０４に送信される。データは端末デバイス１０４から無線アップリンクを介して基地局１０１へ送信される。アップリンク及びダウンリンク通信はネットワーク１００のオペレータによって使用が認可された無線リソースを用いて行われる。コアネットワーク１０２は個々の基地局１０１を介して端末デバイス１０４への、及び端末デバイス１０４からのデータをルーティングし、例えば認証、モビリティマネジメント、課金等の機能を提供する。端末デバイスは移動局、ユーザ機器（ＵＥ）、ユーザ端末、モバイル端末、モバイルデバイス、端末、移動無線等とも呼ばれ得る。基地局はトランシーバ局／ｎｏｄｅＢ／ｅ−ｎｏｄｅＢ／ｅＮｏｄｅＢ、ｅＮＢ、などとも呼ばれ得る。基地局及びＲＳＵは概してインフラストラクチャ機器として言及されてもよい。
【００４０】
３ＧＰＰにより規定されるＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のアーキテクチャに従って構成されるようなモバイル遠隔通信システムは、無線ダウンリンク及び無線アップリンクに対して、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）をベースにしたインタフェースを用いる（ダウンリンクに対しては所謂ＯＦＤＭＡを用い、アップリンクに対しては所謂ＳＣ−ＦＤＭＡを用いる）。
【００４１】
図１の基地局１０１は、マクロｅＮｏｄｅＢ及びスモールｅＮｏｄｅＢ等の進化したＮｏｄｅＢ（ｅＮｏｄｅＢ）の任意のタイプとして実現されてよい。スモールｅＮｏｄｅＢはピコｅＮｏｄｅＢ、マイクロｅＮｏｄｅＢ、及びホーム（フェムト）ｅＮｏｄｅＢ等、マクロセルよりも小さなセルをカバーするｅＮｏｄｅＢであってよい。その代わり、基地局１０１はＮｏｄｅＢやベーストランシーバ基地局（ＢＴＳ）等の任意の他のタイプの基地局として実現されてよい。基地局１０１は無線通信を制御するように構成された本体（基地局装置とも呼ばれる）、及び本体とは異なる場所に置かれた１つ以上のリモート無線ヘッド（ＲＲＨ）を含んでよい。加えて、種々のタイプの端末は、以下で記載するが、各々が一時的又は半永久的に基地局の機能を実行することによって基地局１０１として動作してもよい。
【００４２】
通信デバイス１０４のいずれかは、スマートホン、タブレット型パーソナル・コンピュータ（ＰＣ）、ノートブックＰＣ、ポータブルゲーム端末、ポータブル／ドングルタイプのモバイル・ルータ及びデジタルカメラ等のモバイル端末、又はカーナビゲーション装置等の車内端末として実現されてもよい。通信デバイス１０４はまた、マシン・ツー・マシン（Ｍ２Ｍ）通信を行う端末（マシン型通信（ＭＴＣ）端末とも呼ばれる）として実現されてもよい。さらに、端末装置１０４は端末の各々に実装される無線通信モジュール（例えば単一のダイを含む集積回路モジュール）であってよい。
【００４３】
本開示において、スモールセルを提供する基地局は、その基地局によって提供される範囲において、従来の基地局とは大部分において（時には完全に）概して区別されるものである。スモールセルは、例えばフェムトセル、ピコセル、又はマイクロセルとも呼ばれるセルを含む。換言すれば、スモールセルは、端末に提供されるチャンネル及び特徴においてマクロセルに類似するものとして考えることができるが、基地局の送信に対してより少ない電力を使用する結果、より小さな範囲となる。従って、小ささ（スモール）とはスモールセル基地局によって提供されるセル又はカバレッジについてのことであり得る。他の例においては、スモールセルという用語は、複数のコンポーネントキャリアが利用可能である場合における１つのコンポーネントキャリアのことを言うことができる。
【００４４】
さらに、モバイルネットワークはまた、モバイルシステムの複雑性をさらに増加させ、またスモールセルネットワークにおける干渉の低減についての複雑性をさらに増加することができるリレー・ノード（ＲＮ）を含むことができる。リレーの技術は概して公知であり、基地局からの信号を受信し、受信された信号をモバイル通信ネットワークにおけるＵＥに再送信する構成を提供し、又はモバイル通信ネットワークの基地局に再送信するためにＵＥから送信された信号を受信する。このようなリレーノードの目的は、ともすればモバイル通信ネットワークの範囲外にある通信デバイスに達するために、又は端末と基地局との間の首尾良い送信率を改善するために、モバイル通信ネットワークによって提供される無線カバレッジエリアを拡張するように努めることである。
【００４５】
様々な基地局及び／又はリレーノード（例えばマクロセル基地局、スモールセル基地局及び／又はリレー）を含むモバイルネットワークはヘテロジニアスネットワークとも呼ばれることもある。
【００４６】
図２は少なくとも端末２３１と通信する例示的なヘテロジニアスシステム２００を示す。このシステム２００において、基地局２０１はマクロセルを提供し、６つの基地局２１１−２１６は、スモールセルカバレッジを提供し、基地局２０１のカバレッジと重なる可能性がある。さらに、３つのＲＮ２２１−２２３が提供され、各々基地局２０１、２１４、及び２１２と共に動作する。リレーノードは、送信をリレーするためのワイヤレス無線アクセスポイントとして概して規定されることができ、従って基地局の機能全てを実施するものではない。リレーノードは概してコアネットワークに直接に接続されず、基地局と接続するためにバックホールリンクに対するワイヤレスアクセス（インバンド又はアウトバンド）を用いる。他の例において、バックホールリンクはまた有線接続で提供されてもよい。これはスモールセル基地局とは対照的であり、上述したように、概して基地局と同様に動作することができ、従って、図２におけるスモールセル基地局２１１−２１６とサービング・ゲートウェイ「Ｓ−ＧＷ」との間の矢印によって示されるように、コアネットワークに接続される。
【００４７】
上述したように、Ｖ２Ｘ通信はデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信技術を利用することが期待されている。しかしながら、上述したように、異なる車両は異なる速度にて移動するゆえ、車両間での信頼できる通信を可能にすることを支援するよう、車両の速度に従って調整され得るＤ２Ｄ通信技術の所定の特徴が存在する。特に、Ｄ２Ｄ通信のために用いられる通信リソース（特に、ＬＴＥリソースブロック等の無線リソース）は、車両の速度に従って作成され得る。それは、Ｄ２Ｄ通信のために用いられる通信リソースについてのそのような速度に依存した実施のことであり、このことが本開示によって取り組まれる。
【００４８】
本技術の一実施形態において、通信リソースはＶ２ＸのＵＥに提供される。通信リソースは、Ｖ２ＸのＵＥがその上又はその中に配置された車両の速度に応じて、選択される。用いられる通信リソースのカバレッジエリアは速度に応じて異なってよい（例えば、速度のより遅い車両のための低モビリティリソースはセル固有であってよく、速度のより速い車両のための高モビリティリソースは、伝送の間の頻繁な再構成を回避するために、多数のセルに固有であってよい。それらのリソースの集合の特性もまた異なっていてよい。例えば、それらのリソースの集合は、特定の速度においてＵＥをサポートするように、特定の仕方において構成されてよい。さらに、動作のモードが異なっていてよい。例えば、速度のより遅いＵＥは、スケジューリングされたリソース割り当てモード（ｅＮＢ又はＲＳＵを介して他のＵＥと通信するか、又はｅＮＢによって他のＵＥとＤ２Ｄ通信を行うようにスケジューリングされるかのいずれか）を使用してよい。それらのＵＥは、次いで、より速い速度でのＤ２Ｄの自律的なリソース割り当てを利用することへと切り替わってよく（自律的なリソース割り当ては、リソースがＵＥに割り当てられるために、ｅＮＢ又はＲＳＵからシグナリングを要求しない）、その結果、頻繁なセル変更或いは潜在的な接続又はハンドオーバの失敗は車両間の継続中の直接の通信に影響を及ぼさない。或いは、逆に、より高速で、より密なネットワーク制御を与えるように構成されてもよい。リソースの構成シグナリングもまた異なっていてよい。例えば、リソースが跨っているエリア及びその動作モードに依存して、Ｖ２ＸのＵＥが使用するために通信リソースが割り当てられることのできる通知シグナリング（例えばブロードキャストシグナリング、専用のシグナリング、又はｅＮＢ間（ＰＬＭＮ間（公衆携帯電話網）調整）が異なっていてもよい。
【００４９】
本技術のさらなる実施形態において、Ｖ２ＸのＵＥの、そのＵＥによる速度の決定は、そのＵＥの外部機器を利用することによって強化されてもよい。例えば、車両に組み込まれた速度計は、従来の３ＧＰＰの方法（これは、例えば、ＵＥの速度を推定するためにセル変更の回数をカウントする等）よりも、さらに正確な速度及び加速度の推定を提供し、このようにして、ＵＥは、車両の速度計からのＵＥへの入力に基づいてその速度を決定してもよい。あるいは、ＵＥは、衛星ナビゲーション装置（例えば全地球測位システム（ＧＰＳ）装置等）からのＵＥへの入力に基づいてその速度を決定してもよい。速度推定のそのような方法の利点により、現在の３ＧＰＰのモビリティ状態推定技術よりも、さらに正確なパラメータ調整（用いられる通信リソースを含む）が可能になる。特に、より正確なモビリティ推定がｅＮＢにリポートされてよく、これによりｅＮＢはそのリポートに基づいてリソース構成を行うことができるか、又はＵＥが、複数の構成又はパラメータの調節に基づいてリソース構成を自動的に考慮してもよい。
【００５０】
本技術のさらなる実施形態において、適切な通信リソースを選択することを支援するために他の入力データが用いられてよい。例えば、イメージセンサが衝突を早期に検出するために用いられることができ、そのイメージセンサからの入力は、次いで、ＵＥによって用いられるリソースの集合を切り替えるために用いられてよい。
【００５１】
本技術の実施形態についてのさらなる詳細は、以下でさらに詳細に記載される。
【００５２】
図３は、本開示の一実施形態に係るインフラストラクチャ機器２０１を概略的に示す。インフラストラクチャ機器２０１は、例えば基地局又はＲＳＵであってよい。インフラストラクチャ機器２０１は、データを端末デバイス（すなわちＵＥ）へ伝送するためのトランスミッタ４０２、データを端末デバイスから受信するレシーバ４０４、及び他の端末デバイスとＤ２Ｄ通信を行うことにおいて、端末デバイスが使用するための通信リソースを識別する情報を記憶するための記憶媒体４０６を備える。トランスミッタ４０２、レシーバ４０４、及び記憶媒体４０６の各々の動作は、コントローラ４００によって制御される。また、トランスミッタ４０２とレシーバ４０４とが共にトランシーバを形成することに留意されたい。以下の記載において、インフラストラクチャ機器は基地局である。しかしながら、以下の記載はインフラストラクチャ機器がＲＳＵである場合にも適用するものであることは理解される。
【００５３】
図４は、本開示の一実施形態に係る端末デバイス５００を概略的に示す。端末デバイスは、インフラストラクチャ機器又は他の端末デバイスへ（例えばＤ２Ｄ通信技術を用いて）データを伝送するためのトランスミッタ５０４、インフラストラクチャ機器から、又は他の端末デバイスから（再び、例えばＤ２Ｄ通信技術を用いて）データを受信するためのレシーバ５０６、他の端末デバイスとＤ２Ｄ通信を行うことにおいて、端末デバイスが使用するための通信リソースを識別する情報を記憶するための記憶媒体５０８を備える。端末デバイス５００の速度は、既知の３ＧＰＰのモビリティ推定技術に基づいて、コントローラ５０２によって決定されてよい。あるいは、端末デバイスは、端末デバイス５００の速度を決定し、且つインタフェース５１０を介して端末デバイス５００のコントローラ５０２に速度を入力するように構成された別の外部デバイス（例えば車両速度計又は衛星ナビゲーションデバイス等）を用いて端末デバイス５００との通信を可能にするためのインタフェース５１０（端末デバイス５００の任意の構成要素として示されるように）を備えてよい。トランスミッタ５０４、レシーバ５０６、記憶媒体５０８、及びインタフェース５１０の各々の動作は、（存在する場合）コントローラ５０２によって制御される。トランスミッタ５０４とレシーバ５０６とが共にトランシーバを形成することに留意されたい。本技術の実施形態に係る各Ｖ２ＸのＵＥは図４に示されるような構造を有する。
【００５４】
図５は、本技術の１つの実施形態を概略的に示す。この実施形態において、ネットワーク（ＮＷ）は、ＵＥによるＤ２Ｄ自律的なリソース選択のための複数の通信リソースプールを構成し、ＵＥはそのモビリティ状態に応じてリソースプールの１つを選択する。複数のリソースプールがＤ２Ｄのために構成されることができることは現在、既知であり、従って、この実施形態では、関連のモビリティ状態が各リソースプールに加えられている（その結果、第１のリソースプールは第１のモビリティ状態に関連付けられ、第２のリソースプールは第２のモビリティ状態に関連付けられる、等々）。モビリティ状態は、ネットワーク（例えば基地局、ＲＳＵ等）のインフラストラクチャ機器に対するＵＥの速度を表すことに留意されたい。可能なモビリティ状態とは、例えば、低（ＵＥの可能な速度の第１の範囲を示す）、中（ＵＥの可能な速度の第２の範囲を表し、第２の範囲における各可能な速度は第１の範囲の各可能な速度よりも速い）、及び高（ＵＥの可能な速度の第３の範囲を表し、第３の範囲の各可能な速度は第２の範囲の各可能な範囲よりも速い）であってよい。上述したように、所定の時間の中でセル変更の回数をカウントすること（これはＵＥのコントローラ５０２によって実行される）に基づいて、ＵＥのモビリティ状態を推定することが現在、知られている。この推定技術は、適切なリソースプールを決定することにおいて、再び用いられてもよい。あるいは、しかしながら、ＵＥは、車両に既に組み込まれている速度計等、既に利用されているより正確な速度推定方法を、例えば、衛星ナビゲーション（ｓａｔ  ｎａｖ）推定の利用により、他のデバイスと比較した相対速度を推定するためのイメージセンサ等の車両の外部に配置されたセンサを用いることにより、又は車両内で利用可能であり得る任意の他の適切な機材を用いることによって、利用してよい。概して、ＵＥが移動しているときに、ＵＥの速度を決定するのに適切な任意の外部機器が、速度推定のためにＵＥによって用いられてよいことは理解される。上述したように、そのような外部機器からの入力は、インタフェース５１０を介して、モビリティ状態の推定のためにＵＥのコントローラ５０２へ入力される。
【００５５】
第１の実施形態の例示的な実施が図５において示される。ここで、基地局２０１と２つのＵＥ５００Ａ及び５００Ｂ（それらの各々はＶ２ＸのＵＥである）との間のシグナリングが示される。第１のステップ６０１において、基地局はＵＥ５００Ａに、各モビリティ状態に関連付けられたリソースプールを通知する。各リソースプールは、所定の通信リソースの集合（例えばＬＴＥのリソースブロック）であり、これは、ＵＥ５００Ａの特定のモビリティ状態において、他のＵＥ（例えばＵＥ５００Ｂ）とのＤ２Ｄ通信を実行することにおいて、ＵＥ５００Ａが利用するために、ネットワークによって選択されている。この例において、リソースプール（各リソースプールに関連付けられたモビリティ状態と共に）は、ＬＴＥのシステム情報ブロック（ＳＩＢ）を介してＵＥ５００Ａに通知されるが、リソースプール及び関連のモビリティ状態をＵＥ５００Ａへシグナリングする任意の他の適切な技術が利用されることが可能であることは理解される。ＵＥ５００Ａは、リソースプールを識別する情報を用いて事前に（例えば、製造の間に、又はソフトウェアのアップデートを介して）構成されていてもよく、この場合、ステップ６０１の間にネットワークからの初期のシグナリングは必要とされないことは理解される。
【００５６】
リソースプール及び関連付けられたモビリティ状態がＵＥ５００Ａによって受信されると、第２のステップ６０３において、ＵＥ５００Ａは、その速度を（前述の技術の１つを用いて）決定する。ステップ６０３において、ＵＥ５００Ａはその速度を時速３０マイル（ｍｐｈ）に決定する。３０ｍｐｈは、リソースプールＡに関連付けられたモビリティ状態の範囲内であり（従って、リソースプールＡは、３０ｍｐｈを含む可能な速度の範囲によって規定されるモバイル状態に関連付けられる）、このようにして、ステップ６０５において、ＵＥ５００Ａは、リソースプールＡからの通信リソースを用いてＵＥ５００ＢとのＤ２Ｄ通信を実行するように手続きを進める。
【００５７】
その後、しかしながら、ステップ６０７において、ＵＥ５００Ａは再びその速度を決定し、今度は６０ｍｐｈで移動していることを決定する。これは例えば、ＵＥ５００Ａが置かれている車両が、速度制限が３０ｍｐｈである、より低速な道路を抜けて、速度制限が６０ｍｐｈのより速い道路に乗るような場合に生じ得る。６０ｍｐｈはリソースプールＢに関連付けられたモビリティ状態の範囲内であり（従って、リソースプールＢは、６０ｍｐｈを含む可能な速度のより速い範囲によって規定されたモバイル状態に関連付けられる）、このようにして、ステップ６０７において、ＵＥ５００Ａは、リソースプールＢからの通信リソースを用いて、ＵＥ５００ＢとＤ２Ｄ通信を実行するように切り替える。
【００５８】
一実施形態において、各リソースプールに含まれる通信リソースは、そのプールに関連付けられたモビリティ状態に対して通信リソースを適切にするそれらの通信リソースの特徴に基づいて決定されることに留意されたい。例えば、リソースプールＢに割り当てられた通信リソースは、プールＡに割り当てられた通信リソースよりも、より広いカバレッジエリア（例えば、通信リソースは、基地局２０１の他の隣接の基地局によるＤ２Ｄ通信に利用するためにＵＥ５００Ａに割り当てられてよい）に関連付けられてよい。これにより、ＵＥ５００Ａがより速い速度で移動している場合に、Ｄ２Ｄ通信のための他の通信リソースの使用へのハンドオーバを、さほど頻繁に必要としないようにすることができ、このようにして、遅延又は障害の機会を低減させる。このことをより詳細に述べれば、リソースプールＡ及びＢに関連付けられたカバレッジエリアが同じである場合、次いで、他のリソースプールへのハンドオーバ（例えば、ＵＥ５００Ａが基地局２０１のカバレッジエリアを去り、Ｄ２Ｄ通信のための他のリソースを割り当てる他の基地局のカバレッジエリアに入るような場合）は、低速のＵＥ（これは、よりゆっくりと、任意の所与の基地局のカバレッジエリアを去る）に対してよりも、高速のＵＥ（これは、より迅速に、任意の所与の基地局のカバレッジエリアを去る）に対してしばしば生じる。このことは所望されない。というのも、そのようなハンドオーバは遅延又は障害のリスクに関連付けられており、そのような遅延又は障害はそのリスクを高め、高速のＵＥが突如として互いに通信することができなくなる期間が存在する場合があるからである。より広範なカバレッジリソースプールＢを（より速い速度に対して）提供し、より速度の遅いカバレッジリソースプールＡを（より遅い速度に対して）提供することにより、この問題は緩和される。
【００５９】
各リソースプールが別の特徴（カバレッジエリアの代わりか、又はカバレッジエリアに加えて）における差異を有してよく、そうすることで各リソースプールが関連付けられたモビリティ状態に対する適性を改善することもまた、期待されている。例えば、そうしたリソースは、伝送フォーマットに基づいて選択されることができる（例えば、プールＡの通信リソースの伝送フォーマットが、プールＡに関連付けられた、より速度の遅いモビリティ状態に対して選択され、プールＢの通信リソースの伝送フォーマットが、プールＢに関連付けられた、より速度の速いモビリティ状態に対して選択される）。異なるモビリティ状態にあるＵＥが使用するために割り当てられたＤ２Ｄ通信リソースは、特定のモビリティ状態に対してのＵＥの適性を改善するように、任意の数の特徴において異なり得ることは理解される。
【００６０】
図６は、本開示の別の実施形態を概略的に示す。この場合において、各モビリティ状態がネットワークによって決定され、前もってＵＥへ通知される（ＵＥは、次いで、図５の構成における場合と同じように、その速度に応じてどのリソースプールを使用するかを自律的に選択する）リソースプールの代わりに、基地局２０１は、その代わり、ＵＥの速度を示す、ＵＥから受信されたレポートに基づいて、適切な通信リソースをＵＥへスケジューリングする。特に、ＵＥがネットワークから要求するリソースは、例えば、Ｄ−ＳＲ（専用スケジューリングリクエスト）又はＢＳＲ（バッファ状態レポート）、或いは新たなＭＡＣ制御要素（ＭＡＣ  ＣＥ）において、速度推定の標識を含んでもよく、又はＵＥは、速度が変更したときはいつでも、無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを用いて、その速度のネットワークを別個にアップデートすることができる。これにより、ｅＮＢはどのリソースが最も適性を有するかを決定し（上述したように、カバレッジエリア、伝送フォーマット等の特徴に基づいて）、且つリソースをＵＥへ割り当てることができる。
【００６１】
そのような実施形態の例示的な実施は、図６に示される。ステップ７０１において、ＲＲＣ接続は、基地局２０１とＵＥ５００Ａとの間において確立される。ステップ７０２において、ＵＥ５００Ａは、次いで、現在の速度を決定する。図６の例において、ＵＥの速度は３０ｍｐｈである。ステップ７０３において、ＵＥ５００ＡはＤ２Ｄのスケジューリングリクエストを基地局２０１に伝送する。Ｄ２Ｄのスケジューリングリクエストは、ＵＥの現在の速度（３０ｍｐｈ）を含む。ステップ７０４において、ＵＥによってレポートされた速度に基づいて、ネットワークは、Ｄ２Ｄ通信を実行することにおいて、ＵＥが使用するための通信リソースを決定する。これらのリソースは、次いで、ステップ７０５において、ＵＥ５００Ａへ割り当てられ、スケジューリングされる。ステップ７０６において、ＵＥ５００Ａは、次いで、ステップ７０５の間にスケジューリングされたリソースを用いて、ＵＥ５００ＢとのＤ２Ｄ通信を実行する。
【００６２】
ＵＥ５００Ａがその速度における変化（あるいは、例えば所定の変化閾値を超過する速度変化）を検出するときはいつでも、ステップ７０３〜７０６が繰り返されることができ、その結果、この新たな速度において、ＵＥ５００Ａが使用するためのさらに適切な通信リソースが存在する場合には、次いでこれらの新たなリソースが、ネットワークによってＵＥ５００Ａへスケジューリングされることができる。これにより、最も適切な通信リソースが、所定の速度において、ＵＥ５００Ａへ割り当てられることができる。他の通信構成（例えば上述したような伝送フォーマット等）が類似する仕方においてＵＥへ通知されることができることもまた理解される。
【００６３】
図７は本技術の別の実施形態を概略的に示す。この実施形態においては、ＵＥ５００Ａが所定の閾値速度以下で移動していることをＵＥ５００Ａが決定する場合、ＵＥ５００Ａは、前もってＵＥへ通知されているリソースプールの通信リソースを用いて、ＵＥ５００ＢとのＤ２Ｄ通信を実行する（図５を参照して記載されたものと同じ方法において）。他方で、ＵＥ５００Ａが所定の閾値速度より上で移動していることをＵＥ５００Ａが決定する場合、次いでＵＥ５００Ａはスケジューリングリクエストを基地局２０１へ伝送する。これに応じて、基地局２０１は次いで、ＵＥ５００Ｂとのシグナリングを交換する際にＵＥ５００Ａが使用するための特定のＤ２Ｄリソースをスケジューリングする（図６を参照して記載されたものと同じ方法において）。このように、より遅い速度において（すなわち、所定の閾値速度以下の速度）、ＵＥ５００Ａは、ネットワークからの追加のシグナリングを必要とせず、自律的にＤ２Ｄ通信リソースを選択する。他方で、より速い速度において（すなわち、所定の閾値速度より上の速度）、ＵＥ５００Ａは、ネットワークによってＵＥ５００ＡへスケジューリングされているＤ２Ｄリソースを使用することにより、より速い速度（過去のいくつかの基地局又はＲＳＵを迅速に継続して移動し得る）に対して、より密に調整されたリソースのスケジューリングを可能にし、且つ速い速度での車両の衝突の機会を低減する。
【００６４】
そのような実施形態の例示的な実施は図７において示される。ステップ８０１において、基地局２０１は、ＵＥ５００Ａにリソースプール構成を通知する（上述したように、各プールに割り当てられた通信リソース、各プールに関連付けられたモビリティ状態、各プールに関連付けられた伝送フォーマット等を含む）。ステップ８０２において、ＵＥ５００Ａはその現在の速度を決定する。図７の例において、ＵＥ５００Ａの速度は、３０ｍｐｈに決定される。これは所定の閾値速度以下であり（これは、本例においては６０ｍｐｈである）、それゆえ、ステップ８０３において、ＵＥ５００Ａは、３０ｍｐｈに関連付けられたモビリティ状態に関連付けられたリソースプールからの通信リソースを用いて、ＵＥ５００ＢとのＤ２Ｄ通信を実行する。ＵＥ５００Ａは、その速度が所定の閾値以下のままである限り、このようにして（すなわち、あらかじめ定められたリソースプールを用いて）、ＵＥ５００Ｂとの通信を実行し続ける。
【００６５】
ステップ８０４において、しかしながら、ＵＥ５００Ａはその速度を６０ｍｐｈに決定する。それゆえ、６０ｍｐｈの所定の速度閾値は満たされる。これに応答して、ＵＥ５００Ａと基地局２０１との間のＲＲＣ接続がステップ８０５において開始される。ＵＥ５００Ａは、次いで、ステップ８０６において、スケジューリングリクエストを基地局２０１へ伝送する。これに応答して、基地局は、ステップ８０７において、特定のＤ２ＤリソースをＵＥ５００Ａへスケジューリングする。ステップ８０８において、ＵＥ５００Ａは、次いで、（前述において生じたように、あらかじめ決定されたリソースプールのうちの１つからの通信リソースよりもむしろ）新たなスケジューリングされたリソースを用いて、ＵＥ５００ＢとのＤ２Ｄ通信を実行する。
【００６６】
図７の構成の代替としては、ＵＥが（図７に従って）より遅い速度において、通知されたリソースプールを使用するが、しかし、次いで、ＲＲＣ接続をトリガし、次いで、所定の閾値速度に達するや否や、スケジューリングされたリソース割り当てを用いて構成される代わりに、基地局２０１が、その代わりに、より速い速度において、自律モードにおいて使用するために、ＵＥ５００Ａへ新たなリソースプールを提供してよいことに留意されたい。より遅い速度において使用されるリソースプールは、そのセル内において適用可能である。他方で、所定の閾値速度が超過された場合に、ネットワークが、専用のシグナリングを用いて新たなリソースプールを、ＵＥ５００Ａへ提供する場合、これらのリソースは、セル変更後であっても有効であり得る（従って、より広いカバレッジエリアに亘ってこれらのリソースの使用を可能にし、且つ現実となるハンドオーバの遅延又は障害のリスクを低減する利点を可能にする）。新たなリソースのプールについてのエリア有効性は、そのリソースを構成するＵＥ５００Ａへの基地局２０１からの専用のシグナリングにおいて提供されてよい。
【００６７】
図７の本実施形態は逆の順序において、すなわち、より遅い速度においてスケジューリングリクエストをＵＥ５００Ａが伝送することに応答して、リソースがＵＥ５００Ａへスケジューリングされ、次いで、所定の閾値速度が超過されるや否や、ＵＥ５００Ａは、より速い速度において、ＵＥ５００Ａが使用するために割り当てられた、あらかじめ決められたリソースプールからのリソースを用いて開始するように実施されることができることもまた理解される。このように、この代替的な実施形態において、ＵＥ５００Ａが６０ｍｐｈ以下で移動している場合、基地局２０１によってＵＥ５００Ａへスケジューリングされたリソース（あるいは、基地局２０１によってＵＥ５００Ａへ割り当てられた、より遅い速度のリソースプール）をＵＥ５００Ａは利用するが、しかし、ＵＥ５００Ａが６０ｍｐｈに達するや否や（所定の閾値速度として）、あらかじめ決められた速い速度のリソースプールのリソースを使用する。遅い速度のリソースプールを割り当てるために（例えばＳＩＢを利用して）図７におけるステップ８０１において用いられた同じ技術を利用して、ＵＥ５００Ａへ、１つ以上の速い速度のリソースプールが通知されてもよい。この代替的な実施形態を使用すると、ハンドオーバ動作についての必要性は、より速い速度においても低減される。なぜならば、ＵＥ５００Ａは、あらかじめ決められたリソースプールから通信リソースを使用することを既に知っており、且つ基地局からどのリソースを使用するかについての通知を待つ必要がないからである。ハンドオーバの障害又は遅延に起因した通信障害のリスクは、それゆえ低減される。この場合、あらかじめ決められたリソースプールは、所定の地理的エリアに亘って複数の基地局に対して共通であり（例えば、それらは所定の地理的エリアに亘って、各基地局によってブロードキャストされる）、従って、ＵＥ５００Ａは、所定の地理的エリア内における任意の地点に配置された場合に、あらかじめ決められたリソースプールから通信リソースを用いて、速い速度において移動している場合に、他のＵＥとＤ２Ｄ通信を実行してよい。
【００６８】
別の実施形態において、通信リソース（ＵＥへ提供されるリソースプールの一部を形成するか、又はＵＥへスケジューリングされるかのいずれか）は、所定の優先度に関連付けられ、且つ所定のモビリティ状態に関連づけられてよい。優先度は、所定の領域（例えば、所定の混雑した道路）又は所定の車両（例えば、警察、消防、又は救急当の緊急車両）に関連付けられてよい。この場合、通信リソースは、速度及び優先度の要求の両方が満たされる場合に、ＵＥによって用いられてよい。例えば、速い速度（例えば、最も高いモビリティ状態）及び高い優先度に関連付けられるリソースが存在してよい。ＵＥは、ＵＥが最も高いモビリティ状態を有し、且つ適切な高い優先度の要求を満たす場合に、それらのリソースのみを利用することができる。例えば、ＵＥは所定の道路上を移動している必要があってよく（例えば、これは、ｓａｔ  ｎａｖによって決定されることができ、又はＵＥの範囲内にある基地局又はＲＳＵに基づいて決定されることができる）、又は、緊急車両等の所定のタイプの車両に関連付けられる必要があってもよい（そうした場合であっても、そうでなくても、例えば、コントローラ５０２へ事前にプログラミングされていることもできる）。特定のリソースのモビリティ状態及び優先度の要求の両方がＵＥによって満たされる場合、モビリティ状態及び優先度に関連付けられたリソースプールからのリソースが選択されてよく（自律的なリソース選択モードの場合）、又はモビリティ状態及び優先度に関連付けられたリソースは、スケジューリングリクエストにおいて示されてもよい（スケジューリングされたリソース選択モード）。異なる通信リソースが、異なるＵＥのモビリティ状態に関連付けられていることに加え、異なる要因（例えば優先度）に関連付けられ得ることにおいて多くの方法が存在することは理解される。
【００６９】
さらなる例において、リソース選択は速度に基づくだけではなく、例えば衝突の機会が存在することを示すイメージセンサ等の車両内の他の装置からの入力に基づいている。そのようなイメージセンサは既知である。例えば、一部の車両において、それらは、衝突の機会がある時を検出するために用いられ、センサからの入力は、その車両の自動的な制動をトリガするために利用される。一実施形態において、そのようなセンサは、Ｖ２Ｘ通信において用いられる所定のリソース（特に、所定のリソースプール）をトリガするために用いられる。前もって構成されている所定の共通の及び／又は事前構成された通信リソースが、異なる優先度レベルを用いて、イベントの間に用いるために割り当てられてもよい（こうして、例えば、１つの集合又はリソースは、命に係わる重要なイベントの検出に応答して用いられ、異なるリソースの集合は警告のイベントに応答して用いられ、異なるリソースの集合は定期的なイベントに応答して用いられる、等）。一例において、命に係わる重要なイベントがいったんトリガされた場合（イメージセンサからの入力に基づいて）、ＵＥは、リソースプールから、命に係わる重要なイベントの間に使用するために割り当てられたリソースを選択する。これは自律的なリソース選択であり、且つ遅延を低減する利点を有する。あるいはＵＥは、命に係わる重要なイベントの間に使用するために割り当てられたリソースの活用のために、ＲＳＵ又は基地局に対して、スケジューリングリクエストを送信してよい。これはスケジューリングされたリソース選択であり、且つカバレッジがより良いという利点を有する（なぜならば、ネットワークは、割り当てられたリソースを利用して、シグナリングをＵＥが受信できるように、エリア内にある他の全てのＵＥを調整することができるからである）。後者の場合において、あらゆる潜在的なレシーバのＵＥは、命に係わる重要なイベントに割り当てられたリソースの集合に対して、スケジューリング割り当て情報を定期的にチェックし、命に係わる重要なイベントが生じた場合に、これらのリソースを使用することに切り替える（スケジューリング割り当て情報によって示されるように）。これにより、潜在的な各レシーバのＵＥは、これらのリソースを利用して、命に係わる重要なイベントを検出したＵＥからのシグナリングを受信することができる。衝突検出用イメージセンサ（上述のように）からの入力が、インタフェース５１０を介して、ＵＥのコントローラ５０２へ提供されてもよいことに留意されたい。
【００７０】
上述のリソースプール構成はまた、スケジューリング制御（ＳＣ）リソースの点において適用されてもよいことに留意されたい。例えば、ＳＣリソースの別個のプールは、モビリティ状態及び／又はイベント優先度レベル等の他の基準に基づいて、構成されてもよい。複数のＳＣプールが、１つのデータリソースプールをマッピングすることができる。例えば、低及び中程度のＳＣプールが共有された同じデータリソースプールを指向してよい。
【００７１】
このように、本技術の実施形態は、ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイス（例えば端末デバイス５００Ａ）を提供する。第１の端末デバイスは、複数の通信リソースの集合のうちの１つからの通信リソースを使用して、第２の端末デバイス（例えば端末デバイス５００Ｂ）とシグナリングを交換するように動作可能であるトランシーバ（トランスミッタ５０４及びレシーバ５０６から形成される）を備える。通信リソースの各集合は、それらの通信リソースの集合の所定の特徴（カバレッジエリア、伝送フォーマット等）に従って決定されるように、第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられている。第１の端末デバイスはまたコントローラ５０２を備え、コントローラ５０２は、通信リソースの集合からの通信リソースを用いて第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御するように動作可能であり、その通信リソースの集合は、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられており、第１の端末デバイスの決定された速度は当該可能な速度の範囲内において見出される。第２の端末デバイスは、第１の端末デバイス（図４に示されるように）と同じ内部構造を有することに留意されたい。
【００７２】
第１の端末デバイスのトランシーバは、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器（例えば基地局２０１又はＲＳＵ）から受信するように動作可能であり、インフラストラクチャ機器から受信されたシグナリングによって識別されるその通信リソースは、１つ以上の通信リソースの集合から、インフラストラクチャ機器によって選択される。
【００７３】
１つの実施形態において（例えば図５において例示されたように）、インフラストラクチャ機器から受信されたシグナリングは、通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別する。この場合、通信の各集合は、第１の端末デバイスに示されるリソースプールを表す。従って、コントローラ５０２は、第１の端末デバイスの速度を決定し（例えば、インタフェース５１０を介して外部機器からの入力を用いて）、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合を選択し（従って、適切なリソースプールを選択する）、第１の端末デバイスの決定された速度は当該可能な速度の範囲内において見出され、選択された集合からの通信リソースを用いて、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御する。各リソースプールを識別する情報は、第１の端末デバイスの記憶媒体５０８において記憶される。
【００７４】
別の実施形態において、第１の端末デバイスのコントローラ５０２は、第１の端末デバイスの速度を決定する。コントローラ５０２は次いで、決定された速度を識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器へ伝送するようにトランシーバを制御し、且つ、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器から受信する。識別された通信リソースは、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合からの通信リソースであり、第１の端末デバイスの決定された速度は、当該可能な速度の範囲内において見出される。この場合、識別された通信リソースはリソースプールを形成してよく、このリソースプールの中からコントローラは、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に使用するための通信リソースを選択してよい。あるいは、識別された通信リソースは、第１の端末デバイスへスケジューリングされてもよい。コントローラ５０２は、次いで、識別された通信リソースの一部を用いて（例えば、新たに識別されたリソースプールからリソースを選択することによって、又はスケジューリングされたリソースを用いることによって）、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御する。識別された通信リソースを識別する情報は、第１の端末デバイスの記憶媒体５０８において記憶される。
【００７５】
別の実施形態において、インフラストラクチャ機器から受信されたシグナリングは、通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられている。従って、各集合の識別された通信リソースは、個々のリソースプールを形成し、各リソースプールを識別する情報は、第１の端末デバイスの記憶媒体５０８において記憶される。コントローラ５０２は、次いで、第１の端末デバイスの速度を決定し、且つ第１の端末デバイスの速度が所定の速度制限内であるかどうかを決定する。第１の端末デバイスの速度が所定の速度制限内であると決定された場合、次いでコントローラ５０２は、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられたインフラストラクチャ機器から受信されたシグナリングにおいて既に識別されている通信リソースの集合を選択し、第１の端末デバイスの決定された速度は当該可能な速度の範囲内において見出され、選択された集合からの通信リソースを用いて第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御する。他方で、第１の端末デバイスの速度が所定の速度制限外であると決定された場合、次いでコントローラ５０２は、第１の端末デバイスの速度を識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器へ伝送するようにトランシーバを制御し、且つ第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに識別する新たなシグナリングをインフラストラクチャ機器から受信するようにトランシーバを制御する。新たに識別された通信リソースは、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合からの通信リソースであり、第１の端末デバイスの決定された速度は当該可能な速度の範囲内において見出される。再び、新たに識別された通信リソースは、コントローラが第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に使用するための通信リソースを選択し得るリソースプールを形成してよい。あるいは、新たに識別された通信リソースは、第１の端末デバイスへスケジューリングされてもよい。コントローラ５０２は、次いで、新たに識別された通信リソースの一部を用いて（例えば、新たに識別されたリソースプールからリソースを選択することによって、又は新たにスケジューリングされたリソースを用いることによって）、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御する。新たに識別された通信リソースを識別する情報は、第１の端末デバイスの記憶媒体５０８において記憶される。
【００７６】
１つの実施形態において、所定の速度制限とは、通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度未満であることである。あるいは、別の実施形態においては、所定の速度制限とは、通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである。上述の例において、所定の速度は６０ｍｐｈである（しかし、任意の他の所定の速度が状況に応じて選択されてもよいことは理解される）。
【００７７】
１つの実施形態において、所定の特徴に従い、通信リソースの各集合は第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、この所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアである。特に、より広いカバレッジエリアに亘って利用される（例えば、所定の地理的エリアに亘ってインフラストラクチャ機器のいくつかの例に共通していることによって）通信リソースの集合は、第１の端末デバイスの可能な速度のより速度の速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される（例えば、所定の地理的エリアに亘ってインフラストラクチャ機器の１つの例のみに関連付けられることによって）通信リソースの集合は、第１の端末デバイスの可能な速度のより速度の遅い範囲に関連付けられる。例えば通信リソース等を用いて使用される伝送フォーマット等の通信リソースの各集合が関連付けられている可能な速度の異なる個々の範囲を決定するために、別の所定の特徴が利用され得ることもまた理解される。
【００７８】
１つの実施形態において、第１の端末デバイスのコントローラ５０２は、第１の端末デバイスの速度を決定するために、入力外部機器を受信するように動作可能である。この入力は、インタフェース５１０を介して受信される。外部機器は、例えば、車両の速度計、ｓａｔ  ｎａｖシステム、又は別の車両に対する相対的な車両速度を決定する車両画像センサであってもよい。
【００７９】
１つの実施形態において、第１の端末デバイスのトランシーバは、１つ以上のさらなる通信リソースの集合の中からの通信リソースを用いて、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能であり、通信リソースのさらなる各集合は、第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、そのイベント優先度レベルは、第１の端末デバイスによって検出可能なイベントの重要度のレベルを示す。言い換えれば、異なるレベルの重要度（すなわち、異なるレベルの重要性）を有するイベントは、異なるイベント優先度レベルに関連付けられる。例えば、命に係わる重要なイベント（最も高い重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合、警告のイベント（中程度の重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合、及び定期的なイベント（最も低い重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合が存在してもよい。第１の端末デバイスのコントローラ５０２は、次いで、イベントが生じたかどうか（例えば、インタフェース５１０を介して車両のイメージセンサから受信された入力に応答して）、及び、イベントが生じたことを決定された時を決定し、そのイベントのイベント優先度レベルを決定し（例えば、検出可能なイベントと、記憶媒体５０８において記憶された関連付けられたイベント優先度レベルとの間の所定の関係（例えばルックアップテーブル）に基づいて）、そして、決定されたイベント優先度レベルに関連付けられた通信リソースのさらなる集合の中から、通信リソースを用いて、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するようにトランシーバを制御するように動作可能である。
【００８０】
本技術の実施形態はまた、ワイヤレス遠隔通信システムを用いて利用するためのインフラストラクチャ機器（例えば基地局２０１又はＲＳＵ、ＲＳＵは、本技術の目的のために、図３に示されるような基地局２０１と同じ内部構造を有する）を提供する。インフラストラクチャ機器は、トランシーバ（トランスミッタ４０２及びレシーバ４０４から形成される）及びコントローラ４００を備える。コントローラ４００は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを第１の端末デバイスへ伝送するように、トランシーバを制御するように動作可能である。トランシーバによって伝送されるシグナリングにより識別される通信リソースは、コントローラによって、複数の通信リソースの集合のうちの１つ以上から選択される。通信リソースの各々の集合は、通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられ、通信リソースの特定の集合の通信リソースは、第１の端末デバイスが、通信リソースのその特定の集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある速度で移動している時に、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するためにある。
【００８１】
１つの実施形態において、第１の端末デバイスへ伝送されるシグナリングは、通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別する。この場合、通信の各集合は、第１の端末デバイスへ示されるリソースプールを表す。各リソースプールを識別する情報は、インフラストラクチャ機器の記憶媒体４０６に記憶される。
【００８２】
別の実施形態において、インフラストラクチャ機器のトランシーバは、第１の端末デバイスの速度を示す第１の端末デバイスからのシグナリングを受信するように動作可能である。コントローラ４００は、次いで、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを決定し、その識別された通信リソースは、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合からの通信リソースであり、第１の端末デバイスの示された速度は当該可能な速度の範囲内において見出される。この場合、その識別された通信リソースは、第１の端末デバイスが、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に使用するために通信リソースを選択し得るリソースプールを形成してよい。あるいは、その識別された通信リソースは、第１の端末デバイスへスケジューリングされてもよい。トランシーバは、次いで、決定された通信リソースを示すシグナリングを第１の端末デバイスへ伝送する。その識別された通信リソースを識別する情報は、インフラストラクチャ機器の記憶媒体４０６に記憶される。
【００８３】
別の実施形態において、第１の端末デバイスへ伝送されたシグナリングは、通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、その集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられている。このように、個々のリソースプールからの各集合のうちの受信された通信リソース、及び各リソースプールを識別する情報は、インフラストラクチャ機器の記憶媒体４０６に記憶される。トランシーバは、さらに、第１の端末デバイスが所定の速度制限の範囲外にある時、第１の端末デバイスの速度を示すシグナリングを第１の端末デバイスから受信するように動作可能である。第１の端末デバイスの速度を示すシグナリングを第１の端末から受信することに応答して、コントローラ４００は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに決定するように動作可能であり、新たに決定された通信リソースは、第１の端末デバイスの可能な速度の範囲に関連付けられた通信リソースの集合からの通信リソースであり、第１の端末デバイスの決定された速度は、当該可能な速度の範囲内において見出される。再び、新たに決定された通信リソースは、第１の端末デバイスが第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に使用するための通信リソースを選択し得るリソースプールを形成してよい。あるいは、新たに決定された通信リソースは、第１の端末デバイスにスケジューリングされてもよい。トランシーバは、次いで、新たに決定された通信リソースを示すシグナリングを第１の端末デバイスへ伝送する。新たに決定された通信リソースを識別する情報は、インフラストラクチャ機器の記憶媒体４０６において記憶される。
【００８４】
１つの実施形態において、所定の速度制限とは、通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度未満であることである。あるいは、別の実施形態において、所定の速度制限とは、通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである。上述の例においては、６０ｍｐｈである（しかし、任意の他の所定の速度が状況に応じて選択されてもよいことは理解される）。
【００８５】
１つの実施形態において、通信リソースの各集合が第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられた所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、ここで、より大きなカバレッジエリアに亘って利用される（例えば、所定の地理的エリアに亘ってインフラストラクチャ機器のいくつかの例に共通していることによって）通信リソースの集合は、第１の端末デバイスの可能な速度のうちのより高い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される（例えば、所定の地理的エリアに亘ってインフラストラクチャ機器の１つの例のみに共通していることによって）通信リソースの集合は、第１の端末デバイスの可能な速度のうちのより低い範囲に関連付けられる。例えば通信リソース等を用いて使用される伝送フォーマット等の通信リソースの各集合が関連付けられている可能な速度の異なる個々の範囲を決定するために、別の所定の特徴が利用され得ることもまた理解される。
【００８６】
１つの実施形態において、インフラストラクチャ機器のコントローラ４００は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するためのさらなる通信リソースを識別するシグナリングを第１の端末へ伝送するようにトランシーバを制御するように動作可能である。トランシーバによって伝送されたシグナリングによって識別されたさらなる通信リソースは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中からのコントローラによって選択され、通信リソースのさらなる各集合は、第１の端末デバイスによって検出可能である異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、そのイベント優先度レベルは、第１の端末デバイスによって検出可能であるイベントの重要度のレベルを示す。言い換えれば、重要度の異なるレベルを有するイベント（すなわち、重要性の異なるレベル）は、異なるイベント優先度レベルに関連付けられている。例えば、命に係わる重要なイベント（最も高い重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合、警告のイベント（中程度の重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合、及び定期的なイベント（最も低い重要度のイベント優先度レベル）の検出の後で利用するために割り当てられた通信リソースのさらなる集合が存在してもよい。通信リソースの特定のさらなる集合のうちの通信リソースは、第１の端末デバイスが、イベントが発生したことを決定する時、及び決定されたイベントのイベント優先度レベルが通信リソースの特定のさらなる集合に関連付けられたイベント優先度レベルであることを決定する時、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するためにある。
【００８７】
本技術の様々な実施形態は、以下のナンバリングされた節を参照して説明される。
１．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、
通信リソースの複数の集合の１つの中から通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバと、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能なコントローラであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラと
を備える、第１の端末デバイス。
２．
前記トランシーバは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングをインフラストラクチャ機器から受信するように動作可能であり、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、前記通信リソースの集合の１つ以上から、前記インフラストラクチャ機器によって選択される、第１節に記載の第１の端末デバイス。
３．
前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別し、前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合を選択し、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、
選択された前記集合からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である、第２節に記載の第１の端末デバイス。
４．
前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記決定された速度を識別するシグナリングを前記インフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、
前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別する前記シグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信し、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、且つ
前記識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御するように動作可能である、第１節に記載の第１の端末デバイス。
５．
前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記コントローラは、
前記第１の端末デバイスの前記速度を決定し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあるかどうかを決定し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限内にあると決定された場合には、前記インフラストラクチャ機器から受信された前記シグナリングにおいて識別された前記通信リソースの集合を選択し、前記通信リソースの集合は前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられており、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、選択された前記集合からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御し、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合には、前記第１の端末デバイスの前記速度を識別するシグナリングを前記インフラストラクチャ機器へ伝送するように前記トランシーバを制御し、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに識別する新たなシグナリングを前記インフラストラクチャ機器から受信するように前記トランシーバを制御し、前記新たに識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、且つ、前記新たに識別された通信リソースの一部を利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記トランシーバを制御するように動作可能である、第２節に記載の第１の端末デバイス。
６．
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が所定の速度未満であることである、第５節に記載の第１の端末デバイス。
７．
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである、第５節に記載の第１の端末デバイス。
８．
前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる、第１節〜第７節のいずれか一項に記載の第１の端末デバイス。
９．
前記コントローラは、前記第１の端末デバイスの前記速度を決定するために、外部機器から入力を受信するように動作可能である、第３節〜第７節のいずれか一項に記載の第１の端末デバイス。
１０．
前記トランシーバは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能であって、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能であるイベントの重要度のレベルを示し、
前記コントローラは、
イベントが生じているかどうかを決定し、
イベントが生じていることが決定された場合には、前記イベントのイベント優先度レベルを決定し、且つ、前記決定されたイベント優先度レベルに関連付けられた前記通信リソースのさらなる集合の中からの通信リソースを用いて、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御する、第１節〜第９節のいずれか一項に記載の第１の端末デバイス。
１１．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、
トランシーバと、
コントローラとを備え、
前記コントローラは、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを第１の端末デバイスへ伝送するように、前記トランシーバを制御するように動作可能であって、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた可能な速度の範囲内にある速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器。
１２．
前記第１の端末デバイスへ伝送される前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の各々の通信リソースを識別する、第１１節に記載のインフラストラクチャ機器。
１３．
前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記第１の端末デバイスからのシグナリングを受信するように動作可能であり、
前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを決定するように動作可能であり、前記識別された通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの前記示された速度は前記可能な速度の範囲内において見いだされ、
前記トランシーバは、前記決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である、第１１節に記載のインフラストラクチャ機器。
１４．
前記第１の端末デバイスへ伝送された前記シグナリングは、前記通信リソースの集合の一部の各々の通信リソースを識別し、前記集合の一部における各集合は、所定の速度制限内にある前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、
前記第１の端末デバイスの前記速度が前記所定の速度制限外にある場合に、前記トランシーバは、前記第１の端末デバイスの前記速度を示すシグナリングを前記第１の端末デバイスから受信するように動作可能であり、
前記第１の端末デバイスの前記速度を示す前記シグナリングを前記第１の端末デバイスから受信することに応答して、前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを新たに決定するように動作可能であり、前記新たに決定された前記通信リソースは、前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合からの通信リソースであり、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出され、
前記トランシーバは、前記新たに決定された通信リソースを示すシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように動作可能である、第１１節に記載のインフラストラクチャ機器。
１５．
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度未満であることである、第１４節に記載のインフラストラクチャ機器。
１６．
前記所定の速度制限とは、前記通信リソースの集合の一部における通信リソースの各集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内にある前記第１の端末デバイスの各可能な速度が、所定の速度よりも速いことである、第１４節に記載のインフラストラクチャ機器。
１７．
前記所定の特徴に従い、通信リソースの各集合が前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記所定の特徴は、通信リソースの各集合が利用されるセルのカバレッジエリアであり、より大きいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより速い範囲に関連付けられ、より小さいカバレッジエリアに亘って利用される通信リソースの集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度のより遅い範囲に関連付けられる、第１１節〜第１６節のいずれか一項に記載のインフラストラクチャ機器。
１８．
前記コントローラは、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためのさらなる通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバを制御するように動作可能であり、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記さらなる通信リソースは、通信リソースの１つ以上のさらなる集合の中から、前記コントローラによって選択され、通信リソースのさらなる各集合は、前記第１の端末デバイスによって検出可能な異なるイベント優先度レベルに関連付けられており、前記イベント優先度レベルは、前記第１の端末デバイスによって検出可能なイベントの重要度のレベルを示し、前記通信リソースの特定のさらなる集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、イベントが生じていることを決定し、決定された前記イベントの前記イベント優先度レベルが前記通信リソースの特定のさらなる集合に関連付けられた前記イベント優先度レベルであることを決定した場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、第１１節〜第１７節のいずれか一項に記載のインフラストラクチャ機器。
１９．
第１節〜第１０節のいずれか一項に記載の第１の端末デバイスと、前記第１の端末デバイスがシグナリングを交換するように動作可能である第２の端末デバイスと、第１１節〜第１８節のいずれか一項に記載のインフラストラクチャ機器を備える、ワイヤレス遠隔通信システム。
２０．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスを操作する方法であって、
通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記第１の端末デバイスのトランシーバを制御することであって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の個々の異なる範囲に関連付けられ、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、ことと、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように前記トランシーバを制御することであって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、こととを含む方法。
２１．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器を操作する方法であって、
第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように、前記インフラストラクチャ機器のトランシーバを制御することを含み、前記トランシーバによって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つ以上の中から選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの前記特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、方法。
２２．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するための第１の端末デバイスであって、
通信リソースの複数の集合の１つの中からの通信リソースを利用して、第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように動作可能なトランシーバ回路網であって、通信リソースの各集合は、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記関連付けは、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定される、トランシーバ回路網と、
前記第１の端末デバイスの前記可能な速度の範囲に関連付けられた前記通信リソースの集合の中からの通信リソースを利用して、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換するように、前記トランシーバを制御するように動作可能であるコントローラ回路網であって、前記第１の端末デバイスの決定された速度は前記可能な速度の範囲内において見出される、コントローラ回路網とを備える、第１の端末デバイス。
２３．
ワイヤレス遠隔通信システムで使用するためのインフラストラクチャ機器であって、
トランシーバ回路網と、
コントローラ回路網とを備え、
前記コントローラ回路網は、第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に第１の端末デバイスが使用するための通信リソースを識別するシグナリングを前記第１の端末デバイスへ伝送するように前記トランシーバ回路網を制御するように動作可能であり、前記トランシーバ回路網によって伝送された前記シグナリングによって識別された前記通信リソースは、通信リソースの複数の集合の１つの中から、前記コントローラ回路網によって選択され、通信リソースの各集合は、前記通信リソースの集合の所定の特徴に従って決定されるように、前記第１の端末デバイスの可能な速度の異なる個々の範囲に関連付けられており、前記通信リソースの特定の集合の通信リソースは、前記第１の端末デバイスが、前記通信リソースの特定の集合に関連付けられた前記可能な速度の範囲内の速度で移動している場合に、前記第２の端末デバイスとシグナリングを交換する際に前記第１の端末デバイスが使用するためにある、インフラストラクチャ機器。
【００８８】
本開示の数多くの変形及びバリエーションが上述の教示に鑑みて可能である。従って、本開示は、添付の特許請求の範囲内において、本明細書において特定的に記載されているもののみならず、別の方法においてもまた実施され得ることは理解される。
【００８９】
本開示の実施形態が、少なくとも部分的に、ソフトウェアにより制御されたデータ処理装置によって実施されるように記載されている限り、例えば光学ディスク、磁気ディスク、半導体メモリ等、ソフトウェアを運ぶ非一過性の機械可読媒体が本開示の一実施形態を表すこともまた想定されることが理解される。
【００９０】
明瞭であるために、上述の記載は、様々な機能的ユニット、回路網、及び／又はプロセッサを参照して実施形態を記載していることは理解される。しかしながら、様々な機能的ユニット、回路網、及び／又はプロセッサ間の機能性のうちの任意の適切な分配が、それらの実施形態に反することなく用いられてよいことは明らかである。
【００９１】
記載された実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの任意の組み合わせを含む任意の適切な形態において実施されてよい。記載された実施形態は、１つ以上のデータプロセッサ及び／又はデジタル信号プロセッサ上で走るコンピュータソフトウェアとして少なくとも部分的に、必要に応じて、実施されてよい。任意の実施形態の要素及び構成要素は、任意の適切な方法において物理的に、機能的に、及び論理的に実施されてよい。そうした機能は単一のユニット、複数のユニット、又は他の機能的ユニットの一部として実施されてもよい。従って、開示された実施形態は単一のユニットにおいて実施されてもよく、又は様々なユニット、回路網、及び／又はプロセッサ間で物理的及び機能的に配分されてもよい。
【００９２】
本開示は一部の実施形態に関連して記載されているが、本明細書において記載された特定の形態に限定されることは意図されていない。さらに、ある特徴が特定の実施形態に関連して記載されているように理解し得るものであるが、当業者は、記載された実施形態の様々な特徴が、本技術を実施するのに適した任意の方法において組み合わされてもよいことを認識する。
【００９３】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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