(57)【要約】ＭＲＩ乳房生検処置用ターゲティングキューブ及び近位側入れ子式針回転装置が記載されかつ特許請求される。ターゲティングキューブの全ての実施形態は四つのアクセス孔を有する。個々の実施形態は更に、グリッドに対する摩擦ロック及びＺ字形停止部材に対するロックと、グリッド及びＺ字形停止部材に対してロックする回転ベゼルと、入れ子−ラッチ機構及びＺ字形停止部材を通してグリッドに対するロックと、組込みＺ字形停止部材キャリッジ組立体及びグリッドに対する回転ロックと、ヒンジを介して所定位置にロックする組込みＺ字形停止部材とを有する。【選択図】図９
2018522627.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
生検装置ターゲッティングカニューレと共に使用可能なガイドシステムであって、
（ａ）深さ止め組立体を備え、前記深さ止め組立体は、
（ｉ）深さ止め装置を有し、前記深さ止め装置は、前記ターゲティングカニューレを受入れるように構成され、前記深さ止め装置は更に、前記深さ止め装置に対する前記ターゲティングカニューレの軸方向運動を選択的に規制するように構成され、更に、
（ｉｉ）深さ止めホルダを有し、前記深さ止めホルダはボディを有し、前記ボディは、前記深さ止め装置を前記深さ止めホルダに連結するように構成される一対の連結部材を有し、前記深さ止め装置は、前記深さ止め装置が前記深さ止めホルダに連結されるときに、少なくとも１つの軸に沿って前記深さ止めホルダに対して移動可能であり、
（ｂ）ガイド組立体を備え、前記ガイド組立体は、
（ｉ）ボディを有し、前記ボディは、前記ボディの遠位端から近位端まで延びる複数の孔を画定し、前記複数の孔のそれぞれの孔は、その中に前記ターゲティングカニューレを受入れるように構成され、更に、
（ｉｉ）ロック機構を有し、前記ロック機構は、前記ガイド組立体の前記ボディに対して選択的に移動可能で、前記深さ止めホルダを前記ガイド組立体の前記ボディに選択的に連結する、前記ガイドシステム。
【請求項２】
前記深さ止め装置は、前記深さ止め装置が前記深さ止めホルダに連結されたときに、前記深さ止めホルダに対して回転可能である、請求項１に記載のガイドシステム。
【請求項３】
前記深さ止め組立体は更に、回転可能部材を備え、前記回転可能部材は、前記深さ止め装置の回転を、前記深さ止めホルダに対する所定の運動範囲に規制するように構成される、請求項２に記載のガイドシステム。
【請求項４】
前記深さ止め装置は、前記深さ止め装置が前記深さ止めホルダに連結されたときに、前記深さ止めホルダに対して平行移動可能である、請求項１に記載のガイドシステム。
【請求項５】
前記ガイド組立体の前記ロック機構は更に、ハブを備え、前記ハブは、前記ガイド組立体の前記ボディに対して回転可能であり、前記ガイド組立体の前記ロック機構を前記深さ止め組立体の前記深さ止めホルダに選択的に連結する、請求項１に記載のガイドシステム。
【請求項６】
前記ハブは、少なくとも１つのロック突起を有し、前記少なくとも1つのロック突起は、前記ハブが前記ガイド組立体の前記ボディに対して回転するときに、前記深さ止め組立体の深さ止めホルダの少なくとも一部に係合するように構成される、請求項５に記載のガイドシステム。
【請求項７】
前記少なくとも1つのロック突起は、面取りを有する、請求項６に記載のガイドシステム。
【請求項８】
前記ハブは、開口を画定し、前記ハブで画定された開口は、前記ガイド組立体の前記ボディのそれぞれの孔を囲むように構成され、前記ハブは更に、複数のロック突起を有し、それぞれのロック突起は、前記ガイド組立体の前記ボディの対応する孔に近接して位置する、請求項６に記載のガイドシステム。
【請求項９】
前記ガイド組立体は更に、レールとキャリッジとを有し、前記キャリッジは、前記ガイド組立体の前記ボディの少なくとも一部から延び、前記キャリッジは、前記レールに係合し、前記ガイド組立体の前記ボディを前記レールに対して選択的に平行移動するように構成される、請求項１に記載のガイドシステム。
【請求項１０】
前記レールは、複数のストッパ機構を有し、前記キャリッジは、弾性ロック機構を有し、前記弾性ロック機構は、前記レールのそれぞれのストッパ機構に独立して係合し、前記レールに対して前記キャリッジを選択的に固定するように構成される、請求項９に記載のガイドシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概略的には、ＭＲＩを用いた乳房生検処置に使用する真空補助下乳房生検装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
生検サンプルは、種々の装置を用いる開放及び経皮的方法を含む種々の医療処置において種々の方法で取得されている。例えば、生検装置には、ユーザが片手を使用して完全に操作可能で、一回の挿入で患者から１つまたは複数の生検サンプルを取得し得るものがある。更に、生検装置には、動力の伝達、及び／または、命令等の伝達をするために、真空モジュール及び／または制御モジュールに繋がれ、例えば、流体（例えば、加圧空気、生理食塩水、大気、真空等）に連通され得るものがある。他の生検装置は、他の装置に繋がれまたは接続されることなく、完全にまたは少なくとも部分的に作動可能とし得る。生検装置は、定位ガイダンス、超音波ガイダンス、ＭＲＩガイダンス、陽電子放出マンモグラフィ（「ＰＥＭ」ガイダンス）、乳房専用ガンマ撮像法（「ＢＳＧＩ」）ガイダンスまたは別の方法の下で使用し得る。
【０００３】
乳房生検の最先端の技術は、真空補助下乳房生検である。この領域における現在の教科書は、「Ｖａｃｕｕｍ−  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｂｒｅａｓｔ  Ｂｉｏｐｓｙ  ｗｉｔｈ  Ｍａｍｍｏｔｏｍｅ（登録商標）」、２０１２年１１月１１日市販、Ｄｅｖｉｃｏｒ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｇｅｒｍａｎｙ  ＧｍＢｈによる２０１３年著作権、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｍｅｄｉｚｉｎ  Ｖｅｒｌａｇによりドイツで出版、Ｍａｒｋｕｓ  Ｈａｈｎ、Ａｎｎｅ  Ｔａｒｄｉｖｏｎ、及び、Ｊａｎ  Ｃａｓｓｅｌｍａｎ著、ＩＳＢＮ  ９７８−３−６４２−３４２７０−７、https://www.amazon.com/Vacuum-Assisted-Breast-Biopsy-Mammotome-Diagnostic/dp/3642342701?ie=UTF8&keywords=vacuum%20assisted%20breast%20biopsy%20with%20Mammotome&qid=1460663723&ref_=sr_1_1&sr=8-1である。
【０００４】
単に例示的な生検装置および生検システムの構成要素には、名称「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｂｉｏｐｓｙ  ａｎｄ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｏｆｔ  Ｔｉｓｓｕｅ」で１９９６年６月１８日発行の米国特許第５，５２６，８２２号、名称「Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｂｉｏｐｓｙ  ａｎｄ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｏｆｔ  Ｔｉｓｓｕｅ」で１９９９年７月２７日発行の米国特許第５，９２８，１６４号、名称「Ｖａｃｕｕｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０００年１月２５日発行の米国特許第６，０１７，３１６号、名称「Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  ａｎ  Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０００年７月１１日発行の米国特許第６，０８６，５４４号、名称「Ｆｌｕｉｄ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  ａ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０００年１２月１９日発行の米国特許第６，１６２，１８７号、名称「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｕｓｉｎｇ  ａ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｍｏｔｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｎｇ  ａｎ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｄｅ」で２００２年８月１３日発行の米国特許第６，４３２，０６５号、名称「ＭＲＩ  Ｃｏｍｐａｔｉｂｌｅ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２００３年９月１１日発行の米国特許第６，６２６，８４９号、名称「Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｍｏｔｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｎｇ  ａｎ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｄｅ」で２００４年６月２２日発行の米国特許第６，７５２，７６８号、名称「Ｒｅｍｏｔｅ  Ｔｈｕｍｂｗｈｅｅｌ  ｆｏｒ  ａ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２００８年１０月８日発行の米国特許第７，４４２，１７１号、名称「Ｍａｎｕａｌｌｙ  Ｒｏｔａｔａｂｌｅ  Ｐｉｅｒｃｅｒ」で２０１０年１月１９日発行の米国特許第７，６４８，４６６号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｐｏｒｔ  Ａｄｊｕｓｔｍｅｎｔ」で２０１０年１１月２３日発行の米国特許第７，８３７，６３２号、名称「Ｃｌｕｔｃｈ  ａｎｄ  Ｖａｌｖｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｔｅｔｈｅｒｌｅｓｓ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１０年１２月１日発行の米国特許第７，８５４，７０６号、名称「Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｍｏｔｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｎｇ  ａｎ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｄｅ」で２０１１年３月２９日発行の米国特許第７，９１４，４６４号、名称「Ｖａｃｕｕｍ  Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｌｇｏｒｉｔｈｍ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１１年５月１１日発行の米国特許第７，９３８，７８６号、名称「Ｔｉｓｓｕｅ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｒｏｔａｔａｂｌｙ  Ｌｉｎｋｅｄ  Ｔｈｕｍｂｗｈｅｅｌ  ａｎｄ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｈｏｌｄｅｒ」で２０１１年１２月２１日発行の米国特許第８，０８３，６８７号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｓｔｏｒａｇｅ」で２０１２年２月１日発行の米国特許第８，１１８，７５５号、名称「Ｔｅｔｈｅｒｌｅｓｓ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｕｓａｂｌｅ  Ｐｏｒｔｉｏｎ」で２０１２年６月２６日発行の米国特許第８，２０６，３１６号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｒｏｔａｔａｂｌｅ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｈｏｌｄｅｒ」で２０１２年８月１４日発行の米国特許第８，２４１，２２６号、名称「Ｒｅｖｏｌｖｉｎｇ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｈｏｌｄｅｒ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１２年８月２８日発行の米国特許第８，２５１，９１６号、名称「Ｉｃｏｎ−Ｂａｓｅｄ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ｏｎ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｍｏｄｕｌｅ」で２００９年５月２１日公開されて２０１３年６月４日発行の米国特許第８，４５４，５３１号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｍａｒｋｅｒ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１３年９月１０日発行の米国特許第８，５３２，７４７号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｈａｍｂｅｒｓ」で２０１４年４月２２日発行の米国特許第８，７０２，６２３号、名称「Ｈａｎｄｈｅｌｄ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｎｅｅｄｌｅ  Ｆｉｒｉｎｇ」で２０１４年６月１１日発行の米国特許第８，７６４，６８０号、名称「Ｎｅｅｄｌｅ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ  ａｎｄ  Ｂｌａｄｅ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１４年８月１２日発行の米国特許第８，８０１，７４２号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｍｏｔｏｒｉｚｅｄ  Ｎｅｅｄｌｅ  Ｆｉｒｉｎｇ」で２０１４年１０月１４日発行の米国特許第８，８５８，４６５号、名称「Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｍｂｅｒ  ａｎｄ  Ｍａｒｋｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１５年１月２０日発行の米国特許第８，９３８，２８５号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｖａｃｕｕｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｍｏｄｕｌｅ」で２０１５年８月４日発行の米国特許第９，０９５，３２６号、及び、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｖａｃｕｕｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｍｏｄｕｌｅ」で２０１５年８月４日発行の米国特許第９０９５３２６号がある。上記米国特許のそれぞれの開示は、参照することにより本明細書に包含される。
【０００５】
追加の例示的な生検装置及び生検システムの構成要素は、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」で２００６年４月６日公開されて現在放棄の米国特許公開第２００６／００７４３４５号、名称「Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓａｍｐｌｅ  ｂｙ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２００８年９月４日公開の米国特許公開第２００８／０２１４９５５号、名称「Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｍｏｄｕｌｅ」で２００９年５月２１日公開されて現在放棄の米国特許公開第２００９／０１３１８２１号、名称「Ｈａｎｄ  Ａｃｔｕａｔｅｄ  Ｔｅｔｈｅｒｌｅｓｓ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｐｉｓｔｏｌ  Ｇｒｉｐ」で２０１０年６月１７日公開されて現在放棄の米国特許公開第２０１０／０１５２６１０号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｔｈｕｍｂｗｈｅｅｌ」で２０１０年６月２４日公開されて現在放棄の米国特許公開第２０１０／０１６０８１９号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｈｏｌｄｅｒ  ｗｉｔｈ  Ｂｕｌｋ  Ｃｈａｍｂｅｒ  ａｎｄ  Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ  Ｃｈａｍｂｅｒ」で２０１６年５月３日に米国特許第９，３２６，７５５号として発行予定である２０１３年２月２８日公開の米国特許公開第２０１３／００５３７２４号、名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｗｉｔｈ  Ｓｌｉｄｅ−Ｉｎ  Ｐｒｏｂｅ」で２０１３年６月６日公開の米国特許公開第２０１３／０１４４１８８号、及び、名称「Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」で２０１３年１２月５日公開の米国特許公開第２０１３／０３２４８８２号に開示されている。上記の米国特許出願公開、米国非仮出願及び米国仮出願のそれぞれの開示は、参照することにより、本明細書に包含される。
【０００６】
参照することによりその開示が本明細書に包含される２０１０年１０月２０日発行の米国特許第7,831,290号には、開放及び閉鎖双方の磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）機械における伏臥生検処置の際に、乳房を圧迫し、コア生検器具を案内する乳房用コイルと共に使用される位置決め機構または固定具が記載されている。位置決め固定具は、ＭＲＩ適合生検器具、特に、カニューレ/スリーブを疑いのある組織または病変の生検部位に支持および配向するための3次元デカルト位置決め可能なガイドを包含する。コア生検器具をガイドするために使用される他の単に例示する位置決め機構が、２００９年３月２４日発行の名称「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｃａｎｎｕｌａ  Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ  Ｄｅｐｔｈ  Ｓｔｏｐ」である米国特許第７，５０７，２１０号に開示されており、この開示は参照することにより本明細書に包含される。この位置決め機構は、ＭＲＩ適合生検器具を支持及び配向可能なガイドキューブを取外し可能に受容するように構成されるグリッドプレートを有する。例えば、ＭＲＩイメージングを使用して適正位置を確認しながらガイドキューブを介して、栓塞子およびターゲティングカニューレ／スリーブの組合せを、乳房を通して生検部位に導入してもよい。この後、栓塞子を除去し、生検装置の針をターゲティングカニューレ／スリーブを通して標的とする病変部に達するまで挿入してもよい。
【０００７】
Ｚ字形停止部材は、挿入の精度を向上させ、生検装置のターゲティングカニューレ／スリーブ及び栓塞子の過度の挿入または不用意な引込みを防止し得る。特に、Ｚ字形停止部材は、患者から所定距離で位置決め固定具またはキューブに係合し、生検装置の針が患者内に挿入される深さを規制するように設定し得る。単なる例示であるがＺ字形停止部材の実施例が、２００９年３月２４日発行の「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｃａｎｎｕｌａ  Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ  Ｄｅｐｔｈ  Ｓｔｏｐ」の名称の米国特許第７，５０７，２１０号に開示されており、その開示は、参照することにより本明細書に包含される。
【０００８】
いくつかの現在利用可能なＭＲＩターゲティングセットは、二つ（２）のアクセス孔を有するターゲティングキューブを有する。このキューブデザインは、Ｚ字形停止部材またはターゲティンググリッド内にロックされず、これを複数の向きにターゲティンググリッド内に取付け可能なことを意味し、したがって、２つの孔をグリッドの方形スペース内の複数の位置に整合可能とする。
【０００９】
いくつかの現在利用可能なＭＲＩターゲティングキューブは、生検針を固定可能なターゲティンググリッド内の位置を制限する。これは、針が、所要の組織を生検するために最適な位置とならない可能性のあることの虞を提示する。更に、いくつかの現在利用可能なターゲティングキューブは、ターゲティンググリッドまたはＺ字形停止部材の一方にロックする能力を持っていない。これは、処置中にキューブが位置を外れた場合に、整合性及び操作性の問題を提示する。
【００１０】
生検サンプルを取得する複数のシステム及び方法が構成され、使用されてきたが、何人も本発明者より先に、添付の請求の範囲に記載の発明を構成または使用していないことを確信している。
【発明の概要】
【００１１】
本願発明の態様は、生検装置ターゲティングカニューレに使用可能なガイドシステムが、深さ止め組立体を備え、この深さ止め組立体は、
【００１２】
深さ止め装置を備え、該深さ止め装置は、ターゲティングカニューレを受入れるように構成され、該深さ止め装置は更に、深さ止め装置に対するターゲティングカニューレの軸方向運動を選択的に規制するように構成され、更に、
【００１３】
深さ止めホルダを備え、該深さ止めホルダはボディを有し、該ボディは、深さ止め装置を深さ止めホルダに連結するように構成される一対の連結部材を有し、該深さ止め装置は、深さ止め装置が深さ止めホルダに連結されるときに、少なくとも軸上に沿って深さ止めホルダに対して移動可能であり、更に、
【００１４】
ガイド組立体を備え、該ガイド組立体は、
【００１５】
ボディを備え、該ボディは、該ボディの遠位端から近位端まで延びる複数の孔を画定し、該複数の孔のそれぞれの孔は、その中にターゲティングカニューレを受入れるように構成され、更に、
【００１６】
ロック機構を備え、該ロック機構は、ガイド組立体のボディに対して選択的に移動可能で、深さ止めホルダをガイド組立体のボディに選択的に連結する。
【００１７】
本明細書は、本発明を個別的に指摘しかつ明確に請求する請求の範囲に帰結されるものであるが、本発明は、添付図面と合わせて考慮される特定の実施例の以下の説明からより理解されることが確信され、図面中同様な参照数字は同じ要素を識別する。図中、いくつかの構成要素または構成要素の一部は、破線で示すように仮想で示す。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１の生検システムと共に使用し得る例示的な代替的生検装置の斜視図を示す。
【図２】図１の生検システムと共に使用し得る他の例示的な代替的生検装置の斜視図を示す。
【図３】図１の生検システムと共に使用する深さ止め組立体の斜視図を示す。
【図４】図３の深さ止め組立体の展開斜視図を示す。
【図５】図３の深さ止め組立体を、この深さ止め組立体をロック位置とした斜視図を示す。
【図６】図１の生検システムと共に使用する例示的な代替的深さ止め組立体の斜視図を示す。
【図７】図６の深さ止め組立体の展開斜視図を示す。
【図８】図６の深さ止め組立体の深さ止めホルダの斜視図を示す。
【図９】図６の深さ止め組立体を、この深さ止め組立体をロック位置とした他の斜視図を示す。
【図１０】図１の生検システムと共に使用する例示的な代替的ガイドキューブの斜視図を示す。
【図１１】図１０のガイドキューブの回転可能ハブの詳細な斜視図を示す。
【図１２】図１０のガイドキューブを、このガイドキューブのロック解除位置とした前部立面図を示す。
【図１３】図１０のガイドキューブを、このガイドキューブのロック位置とした他の前部立面図を示す。
【図１４】ロック解除位置のガイドキューブ内に図３の深さ止め組立体を挿入した状態で、図１０のガイドキューブの斜視図を示す。
【図１５】ロック位置のガイドキューブ内に図３の深さ止め組立体を挿入した状態で、図１０のガイドキューブの他の斜視図を示す。
【図１６】図１の生検システムと共に使用する他の例示的な代替的ガイドキューブの斜視図を示す。
【図１７】図１６のガイドキューブの他の斜視図を示す。
【図１８】図１６のガイドキューブを、このガイドキューブのロック解除位置とした前部立面図を示す。
【図１９】図１６のガイドキューブを、このガイドキューブのロック位置とした他の前部立面図を示す。
【図２０】図１６のガイドキューブを、このガイドキューブのロック解除位置とした斜視断面図を示す。
【図２１】図１６のガイドキューブを、このガイドキューブのロック位置とした他の斜視断面図を示す。
【図２２】ロック解除位置のガイドキューブ内に図３の深さ止め組立体を挿入した状態で、図１６のガイドキューブの斜視図を示す。
【図２３】ロック位置のガイドキューブ内に図３の深さ止め組立体を挿入した状態で、図１６のガイドキューブの他の斜視図を示す。
【図２４】図１の生検システムと共に使用する更に他の例示的な代替的ガイドキューブの斜視図を示す。
【図２５】図２４のガイドキューブの展開斜視図を示す。
【図２６】図２４の２６−２６線に沿う断面で、図２４のガイドキューブの側部断面図を示す。
【図２７】図１の生検システムと共に使用する更に他の例示的な代替的ガイドキューブの斜視図を示す。
【図２８】図２７のガイドキューブの他の斜視図を示す。
【図２９】図２７のガイドキューブの側部立面図を示す。
【図３０】一対のアームをガイドキューブから離間方向に枢動した図２７のガイドキューブの他の側部立面図を示す。
【図３１】ガイドキューブ内にカニューレと深さ止め装置とを挿入した、図２７のガイドキューブの更に他の側部立面図を示す。
【図３２】ガイドキューブに対してカニューレをロックするように図３０のアームを枢動した、図２７のガイドキューブの更に他の側部立面図を示す。
【図３３】例示的な代替的組合せガイドキューブと深さ止め装置の斜視図を示す。
【図３４】図３３の装置の側部立面図を示す。
【図３５】図３３の装置のグリッドロックの詳細な斜視図を示す。
【図３６】グリッドロックをロック解除位置とした、図３５のグリッドロックの前部断面図を示す。
【図３７】グリッドロックをロック位置とした、図３５のグリッドロックの他の前部断面図を示す。
【図３８】図３３の装置と共に使用する例示的な代替的カニューレの斜視図を示す。
【図３９】図１の生検システムのグリッドプレート内に挿入する前の図３３の装置の斜視図を示す。
【図４０】図３５のグリッドロックがグリッドプレート内に挿入された、図３３の装置の他の斜視図を示す。
【図４１】装置が回転してグリッドロックをロック位置に駆動した、図３３の装置の更に他の斜視図を示す。
【図４２】図３８のカニューレを装置内に挿入準備した、図３３の装置の更に他の斜視図を示す。
【図４３】図３８のカニューレを装置内に挿入した、図３３の装置の更に他の斜視図を示す。
【図４４】図３８のカニューレを装置内にロックした、図３３の装置の更に他の斜視図を示す。
【図４５】図１の生検システムと共に使用可能な例示的な代替的生検装置の斜視図を示す。
【図４６】回転ノブが生検装置から近位側に延びた、図４５の生検装置の他の斜視図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図は何ら制限することを意図するものではなく、発明の種々の実施形態は、必ずしも図面に示してないものを含む、発明の種々の実施形態が他の種々の方法で実行し得ることが意図されている。明細書に組込まれかつその一部を形成する添付図面は、本発明の複数の態様を示し、説明と共に、発明の原理を説明する作用をなすが、しかし、本発明は図示の正確な配置に制限さないことが理解される。
【００２０】
詳細な説明
本発明の特定の実施例の以下の説明は、本発明の範囲を制限するために使用すべきでない。本発明の他の実施例、特徴、態様、実施形態及び利点は、以下の説明から当業者に明らかとなり、これは、例として、発明を実行することを意図する最良モードの１つである。明確となるように、本発明は、発明から逸脱することなく、他の異なる明らかな態様が可能である。したがって、図面及び明細書は、本質的に例示であり、制限するものでないと見なすべきである。
【００２１】
ＭＲＩターゲティングキューブは、ターゲティングセット及び生検装置に対する針ガイドとして作用する。これは、生検針に対する安定性及び位置決めサポートを提供し、内科医は、サンプリング中に装置がアライメントから移動しないことを確信して乳房の所要位置に到達するのを可能とする。本特許出願に記載のキューブは更に、直接接続及びＺ字形停止部材に対するロック、追加装置の安定化、皮膚−傷の視認性を増大し、安定性及び正確性の増大を特徴とする。キューブデザインのそれぞれは、四つ（４）のターゲティング孔を提供し、これは、生検針位置の微細調整を可能とする。
【００２２】
本請求の範囲に記載の発明の６つの実施形態が存在する。
【００２３】
第１実施形態は、グリッドに対する摩擦ロック及びＺ字形停止部材に対するロックを含む四つ（４）のアクセス孔を有するターゲティングキューブである。第２実施形態は、グリッド及びＺ字形停止部材に対してロックする回転ベゼルを含む、四つ（４）のアクセス孔を有するターゲティングキューブである。第３実施形態は、入れ子−ラッチ機構を介するグリッドに対するロック及びＺ字形停止部材に対するロックを含む、四つ（４）のアクセス孔を有するターゲティングキューブである。第４実施形態は、組込みＺ字形停止部材キャリッジ組立体及びグリッドに対する回転ロックを含む、四つ（４）のアクセス孔を有するターゲティングキューブである。第５実施形態は、ヒンジを介して所定位置にロックする組込みＺ字形停止部材を含む、四つ（４）のアクセス孔を有する折畳可能なキューブである。第６実施形態は、近位側入れ子式針回転装置である。
【００２４】
米国特許第７，５０７，２１０号の図１，２，３，４，５，６，７，８及び９は、参照することによりその全体が包含されるものであるが、生検装置に遠隔的に連結される制御モジュールを包含し、更に、回転可能なキューブと共に使用されて栓塞子または生検装置のプローブを、リングストッパにより設定される所要の挿入深さに位置決めする側部グリッドプレートを有する位置決め固定具を包含する、ＭＲＩ生検システムの斜視図を示す。
【００２５】
乳房生検処置中、典型的には患者の乳房は、それぞれ検査テーブルの乳房開口内にぶら下がる。便宜上、ここでは、従来方法を使用して疑いのある病変を乳房組織内においてデカルト座標で位置決めし、位置決め固定具を位置決めするための基準とし、その後、ホルスタ部に係合して生検装置を形成するプローブの針等の器具を選択的に配置する。
【００２６】
生検システムのハンドオフ使用を向上するため、特に、閉ボアＭＲＩ機械の狭い範囲内で繰返し再撮像するために、生検システムは、更に、カニューレで囲まれた栓塞子を案内してもよい。挿入深さは、針またはカニューレのいずれかに長手方向に配置された深さ止め装置により、制御される。代替的に、挿入深さは、任意の他の適切な方法で制御してもよい。
【００２７】
典型的なＭＲＩ乳房生検処置では、カニューレと栓塞子とを有するターゲティングセットがプローブに関連する。特に、栓塞子はカニューレ内を摺動し、その組合せがガイドキューブを通して乳房組織内の生検部位に案内される。この後、栓塞子がカニューレから引き抜かれ、その後、プローブの針がカニューレ内に挿入され、その後、生検装置が操作されて乳房から針を介して１つまたは複数の組織サンプルを取得する。ＭＲＩ映像化乳房生検を実行するときの１つの既知の問題は、ＭＲＩイメージング中の視認性が低いことである。
【００２８】
本発明の特定の実施例の以下の説明は、本発明の範囲を制限するために使用すべきでない。本発明の他の実施例、特徴、態様、実施形態及び利点は、以下の説明から当業者に明らかとなり、これは、例として、発明を実行することを意図する最良モードの１つである。明確となるように、本発明は、発明から逸脱することなく、他の異なる明らかな態様が可能である。したがって、図面及び明細書は、本質的に例示であり、制限するものでないと見なすべきである。
【００２９】
ＭＲＩ適合生検システムは米国特許第８，１６２，８４９Ｂ２（以下、ＵＳ’８４９）に記載されており、これは参照することによりその全体が包含される。ＵＳ’８４９の図１〜３には、ＭＲＩ適合生検システムが示されている。ＵＳ’８４９の第３欄６０〜６７行から第５欄２２行に、ＭＲＩ適合生検システムの配置及び作用が記載されている。
【００３０】
位置決め組立体の実施例が、ＵＳ’８４９の第５欄２３行から第６欄２６行に記載されている。
【００３１】
ＵＳ’８４９の図１に例示的な生検装置が示されている。例示的な生検装置が第６欄２７行から第７欄６７行に記載されている。
【００３２】
ＵＳ’８４９に記載のように生検システムはディスポーザブルプローブ組立体を使用するが、他の適切なプローブ組立体および生検装置組立体を利用してもよいことを理解すべきである。
【００３３】
例としてのみであるが、図１に示す生検装置（２００）等の生検装置を生検システムに使用してもよい。この実施例の生検装置（２００）は、ハンドピース（２１０）から遠位方向に延びる針（２９０）と、ハンドピース（２１０）の近位端に配置される組織サンプルホルダ（２２０）とを有する。針（２９０）は、上述の針（９０）と実質的に同様に作用するように構成される。例えば、針（２９０）は、生検部位から組織サンプルを取得するカッターと協働するように構成される。組織サンプルホルダ（２２０）は、針（２９０）を介して受け入れる組織サンプルを格納するように構成される。例としてのみであるが、生検装置（２００）は、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｔｅｔｈｅｒｌｅｓｓ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｕｓａｂｌｅ  Ｐｏｒｔｉｏｎ」の名称で２０１２年６月２６日発行の米国特許第８，２０６，３１６号、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｍｕｌｔｉ−Ｂｕｔｔｏｎ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」の名称で２０１２年１０月２日発行の米国特許第８，２７７，３９４号、及び／または、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｓａｍｐｌｅ  Ｈｏｌｄｅｒ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｍｏｖａｂｌｅ  Ｔｒａｙ」の名称で２０１２年３月１５日公開の米国公開第２０１２／００６５５４２号の教示の少なくともいくつかにしたがって構成してもよい。
【００３４】
更に他の単なる例示的な実施例のように、図２に示す生検装置（３００）等の生検装置を生検システムに使用してもよい。この実施例の生検装置（３００）は、ハンドピース（３１０）から遠位方向に延びる針（３９０）と、ハンドピース（３１０）の基端部に配置される組織サンプルホルダ（３２０）とを有する。針（２９０）は、上述の針（９０）と実質的に同様に作用するように構成される。例えば、針（３９０）は、生検部位から組織サンプルを取得するカッターと協働するように構成される。組織サンプルホルダ（３２０）は、針（３９０）を介して受入れる組織サンプルを格納するように構成される。ケーブル（３３０）は、電力、命令等を伝達し、一方、管路（３４０，３４２）は流体流路を形成する。例としてのみであるが、生検装置（３００）は、参照することによりその開示が本明細書に包含される米国公開第２０１０／０１６０８２４号、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｗｉｔｈ  Ｓｌｉｄｅ−Ｉｎ  Ｐｒｏｂｅ」の名称で２０１３年６月６日公開の米国特許公開第２０１３／０１４４１８８号、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」の名称で２０１３年１２月５日公開の米国特許公開第２０１３／０３２４８８２号、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｓｙｓｔｅｍ」の名称で２０１４年２月６日公開の米国特許公開第２０１４／００３９３４３号、及び／または、参照することによりその開示が本明細書に包含される「Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」の名称で２０１４年８月２７日出願の米国特許出願第１４／４６９，７６１号の教示の少なくともいくつかにしたがって構成してもよい。
【００３５】
本明細書に記載のようなシステムの種々の代替的構成要素と共に使用し得る生検装置の更に他の適切な形態は、当業者に明らかとなる。
【００３６】
いくつかのバージョンでは、ガイドキューブは、１つまたは複数の縁部と面とで画定されるボディを有してもよい。ボディは、ガイドキューブの面間に延び、生検装置または生検装置の一部（例えば、生検装置の針、カニューレ及び栓塞子の組合せ等）等の器具を案内するために使用し得る１つまたは複数のガイド孔または他のタイプの通路を有してもよい。ガイドキューブは、ガイドキューブの１つまたは複数のガイド孔または通路を所要位置に位置決めするために、１つ、２つまたは３つの軸の回りを回転可能としてもよい。
【００３７】
ＵＳ’８４９の８欄４１〜６７行から１５欄１４行に、より詳細にガイドキューブが説明されている。
【００３８】
いくつかの他のバージョンでは、既知のガイドキューブが、参照することにより本明細書に包含される「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  Ｆｅａｔｕｒｅｓ」の名称の下、２０１４年７月１８日出願、２０１５年１月２２日公開の米国特許出願公開第  ＵＳ  ２０１５／００２５４１４  Ａｌ号の教示の少なくともいくつかにしたがって構成されかつ作用可能な代替的ガイドキューブまたは他のガイド構造体と交換される。
【００３９】
例示的な深さ止め装置が、２００９年３月２４日発行の米国特許第７５０７２１０Ｂ２号、「Ｂｉｏｐｓｙ  Ｃａｎｎｕｌａ  Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ  Ｄｅｐｔｈ  Ｓｔｏｐ」に記載されている。
【００４０】
いくつかの実施例では、上述及び引用した刊行物の栓塞子及びカニューレは、参考文献に引用された深さ止め装置と比較して代替的深さ止め装置を使用可能としてもよい。加えてまたは代りに、深さ止め装置は、特定のアダプタ機構と共に使用可能としてもよい。このような代替的深さ止め装置は全体的に、栓塞子及び／またはカニューレの有用性及びまたは機能性を改善するために望ましいことがある。他の実施例では、いくつかの深さ止め装置は、深さ止め装置を、上述の生検システムと同様な生検システムの他の構成要素に接続可能とする機能を有してもよい。
【００４１】
例えば、いくつかの実施例では、深さ止め装置を、引用した参考文献に記載のガイドキューブ（複数を含む）と同様なガイドキューブに選択的に取付けることが望ましいことがある。このような機能は、栓塞子及び／またはカニューレの向上した安定性及び／または制御を通じて達成される生検システムの有用性を改善するために望ましいことがある。深さ止め装置を生検システムの種々の構成要素に取付け可能に再構成し得る方法の種々の実施例を、以下に詳細に説明するが、一方、他の実施例も、ここの教示にしたがって当業者にとって明らかとなる。以下の本文に記載の深さ止め装置の実施例は、深さ止め装置と実質的に機能してもよく、上述の栓塞子及びカニューレに容易に使用可能とし得ることが理解されるべきである。更に、以下の本文に記載の深さ止め装置の実施例は、上述のガイドキューブに容易に使用可能とし得ることが理解されるべきである。特に、以下の深さ止め装置の実施例は、ＭＲＩガイド下で使用する患者の乳房内における生検装置針のターゲティングを支援するために使用してもよい。更に、後述する深さ止め装置の実施例は、上述またはここにその他の開示された任意の生検装置に使用してもよいことが理解されるべきである。
【００４２】
図３〜５は、上記及び引用した参考文献に記載の生検システムの深さ止め装置と共に、または、代わって使用し得る例示的な深さ止め組立体（１０１０）を示す。深さ止め組立体（１０１０）は、深さ止めホルダ（１０１２）と、深さ止め装置（１０９５）と、回転部材（１０２０）とを有する。深さ止めホルダ（１０１２）は、全体的に深さ止め装置（１０９５）を受入れるように構成される。以下により詳細に記載するように、深さ止めホルダ（１０１２）が回転部材（１０２０）に連結されたときに、深さ止め装置（１０９５）は、深さ止めホルダ（１０１２）と回転部材（１０２０）との間で側方及び長手方向に固定される。深さ止めホルダ（１０１２）は、全体的に円筒状ボディ（１０１４）と、クロス部材（１０１６）と、キューブ連結部材（１０１８）とを備える。
【００４３】
ボディ（１０１４）は、全体的に中空で、深さ止め装置（１０９５）と回転部材（１０２０）の少なくとも一部とをその中に受入れるように構成される。ボディ（１０１４）の内径は、深さ止め装置（１０９５）の径に対応する。以下により詳細に説明するように、回転部材（１０２０）は全体的に深さ止め装置（１０９５）の回転を、深さ止めホルダ（１０１２）に対する特定の所定運動範囲に規制する。しかし、回転部材（１０２０）が存在しないと、ボディ（１０１４）の形状により、深さ止めホルダ（１０１２）に対して深さ止め装置（１０９５）が３６０度回転するのを可能とすることを理解すべきである。
【００４４】
クロス部材（１０１６）は、ボディ（１０１４）と一体構造で、ボディ（１０１４）の遠位端においてボディ（１０１４）の中空内径を横断して延びる。理解されるように、クロス部材（１０１６）は、全体的に、ボディ（１０１４）内に深さ止め装置（１０９５）を制限するように構成される。更に理解されるように、クロス部材（１０１６）の形状は、全体的に、回転部材（１０２０）が深さ止め装置（１０９５）の回転を規制する所定の運動範囲を画定するように構成される。クロス部材（１０１６）の形状は、一対の間隙（１０１５）を画定する。以下により詳細に説明するように、間隙（１０１５）は、全体的に、回転部材（１０２０）の少なくとも一部が、クロス部材（１０１６）に近接する位置までボディ（１０１４）を通過するのを可能とするように構成される。
【００４５】
クロス部材（１０１６）は更に、内孔（１０１７）を画定し、これは、更にクロス部材（１０１６）を通して延び、キューブ連結部材（１０１８）により画定される。内孔（１０１７）は全体的に、上述した栓塞子及びカニューレと同様な栓塞子及びカニューレを受入れるように構成される。したがって、適切な栓塞子及びカニューレが深さ止めホルダ（１０１２）を、上述のガイドキューブと同様なガイドキューブ内に通過し得ることを理解すべきである。
【００４６】
キューブ連結部材（１０１８）は、クロス部材（１０１６）から遠位方向に突出する。上述のように、キューブ連結部材（１０１８）は、更に、栓塞子及びカニューレがキューブ連結部材（１０１８）とクロス部材（１０１６）とを通して延び得るように、少なくとも部分的に内孔（１０１７）を画定する。本実施例の内孔（１０１７）は、全体的に卵型断面形状に画定される。この形状は、カニューレ及び栓塞子の形状に対応することを理解すべきである。卵型形状により、深さ止めホルダ（１０１２）がそこに配置されたときに、深さ止めホルダ（１０１２）の回転位置が、カニューレ及び栓塞子に対して固定されることを理解すべきである。内孔（１０１７）が、深さ止めホルダ（１０１２）とカニューレ及び栓塞子との間の相対回転を阻止するように構成されるが、このような特徴は単に選択事項であり、いくつかの実施例では省略してもよいことを理解すべきである。したがって、このような実施例では、深さ止めホルダ（１０１２）はカニューレ及び栓塞子の回りを完全に回転可能に構成してもよい。単なる選択事項であるが、深さ止めホルダ（１０１２）の回転を固定することは、以下により詳細に説明するように、所定の運動範囲にわたる深さ止め装置（１０９５）の回転を制限することが望ましいことがあることを理解すべきである。
【００４７】
キューブ連結部材（１０１８）は、環状コネクタチャンネル（１０１９）を有する。いくつかの実施例では、上述のガイドキューブと同様なガイドキューブが特定の連結機能を有してもよいことを理解すべきである。このような連結機能は、コネクタチャンネル（１０１９）に選択的に連結可能とし得る突起及び／または移動止め機構を有してもよい。当然、多くの他の適切な連結機能をガイドキューブ組込んでもよい。したがって、ガイドキューブ内におけるこのような機能が変化する場所で、コネクタチャンネル（１０１９）は対応して変化して収容してもよいことを理解すべきである。
【００４８】
深さ止め装置（１０９５）は、図４に最もよく示してある。深さ止め装置（１０９５）は、ここにそれ以外を指摘した場合を除いて、上述の深さ止め装置と実質的に同じであることを理解すべきである。更に、引用した参考文献に記載のいくつかの実施例の深さ止め装置（複数を含む）は、ここに記載の深さ止め装置（１０９５）に代えて深さ止め組立体（１０１０）に使用してもよいことを理解すべきである。図に示すように、深さ止め装置（１０９５）は、両側に２つの窪み（１０９６）を有する全体的に円筒状構造である。深さ止め装置（１０９５）は、深さ止め装置（１０９５）のほぼ中心を通る開口（１０９７）を有する。図示していないが、いくつかの実施例では、いくつかの深さ止め装置（１０９５）は、開口（１０９７）内に延びるブレードまたは他の突起を有することを理解すべきである。このようなブレードまたは突起は、深さ止め装置（１０９５）がカニューレの回りを回転するときに、カニューレに押し付けられるが切断しないように構成され、これにより、カニューレ（９２）に対する深さ止め装置（１０９５）の長手方向位置をロックする。
【００４９】
回転部材（１０２０）は更に図４に最もよく示してある。回転部材（１０２０）は、オペレータにより回転され、カニューレに対してロック解除位置とロック位置との間で深さ止め装置（１０９５）を駆動するように構成される。図に示すように、回転部材（１０２０）は、サムホイール部（１０２２）と、一対の駆動部材（１０２６）と、一対のロックアーム（１０２８）とを有する。サムホイール部（１０２２）は、サムホイール部（１０２２）の外周部の回りに配置された複数のグリップ（１０２３）を有する全体的に円形状形状である。グリップ（１０２３）は、オペレータが手動で回転部材（１０２０）を回転し得るように、サムホイール部（１０２２）の把持性を向上するように構成される。
【００５０】
サムホイール部（１０２２）は更に、カニューレ及び栓塞子を受入れるように構成される開口（１０２４）を画定する。上述の内孔（１０１７）とは異なり、本実施例の開口（１０２４）は、断面形状が円形状である。理解されるように、このような断面形状は、サムホイール部（１０２２）がカニューレ及び栓塞子に対して回転するのを可能とし、これにより、回転部材（１０２０）が深さ止め装置（１０９５）をロック解除位置とロック位置との間に回転可能とする。
【００５１】
それぞれの駆動部材（１０２６）はサムホイール部（１０２２）から遠位側に延びる。それぞれの駆動部材（１０２６）の内面は、深さ止め装置（１０９５）の窪み（１０９６）に対応しまたは相補的に形成されている。したがって、深さ止め組立体（１０１０）が組立てられたときに、それぞれの駆動部材（１０２６）の内面は、それぞれの窪み（１０９６）の対応する面に隣接して位置する。同様に、それぞれの駆動部材（１０２６）のそれぞれの外面は、深さ止めホルダ（１０１２）のボディ（１０１４）の内径に対応するように形成される。したがって、それぞれの駆動部材（１０２６）は、深さ止め装置（１０９５）のそれぞれの窪み（１０９６）と深さ止めホルダ（１０１２）のボディ（１０１４）内の貫通間隙（１０１５）との間に配置されるように構成される。以下により詳細に説明するように、この関係は、回転部材（１０２０）がロック解除位置からロック位置に、所定の運動範囲を通じて深さ止め装置（１０９５）を回転するのを可能とする。
【００５２】
それぞれのロックアーム（１０２８）は、更に、サムホイール部（１０２２）から遠位側に延びる。それぞれのロックアーム（１０２８）の遠位端は、弾性部材（１０２７）を有し、弾性部材（１０２７）から内方に延びるロック歯（１０２９）が設けられる。ロックアーム（１０２８）は、一緒に作用してスナップフィット機能として作用し、回転部材（１０２０）を深さ止めホルダ（１０１２）に選択的に固定する様に構成されることを理解すべきである。特に、回転部材（１０２０）が深さ止めホルダ（１０１２）内に挿入されるときに、深さ止めホルダ（１０１２）のボディ（１０１４）がそれぞれのロックアーム（１０２８）のロック歯（１０２９）に係合し、弾性部材（１０２７）の弾性付勢に対して外方にそれぞれのロックアーム（１０２８）を移動する。一旦、ボディ（１０１４）が歯（１０２９）を越えると、それぞれの歯（１０２９）がボディ（１０１４）の遠位面に係合するように、弾性部材（１０２７）が歯（１０２９）を付勢して所定位置に戻し、これにより、回転部材（１０２０）を深さ止めホルダ（１０１２）に固定する。
【００５３】
深さ止め組立体（１０１０）の例示的な使用が、図３及び５を比較することにより明らかにすることができる。図に示すように、深さ止め組立体（１０１０）は、図３に示すように、最初にロック解除位置から開始する。ロック解除位置では、回転部材（１０２０）は、それぞれの駆動部材（１０２６）が深さ止め装置（１０９５）の窪み（１０９６）に作用し、深さ止め装置（１０９５）の開口（１０９７）を、深さ止めホルダ（１０１２）の内孔（１０１７）に回転方向に整合させて位置決めするように、位置決めされる。深さ止め装置（１０９５）がこの位置にあるときに、カニューレ及び栓塞子は、カニューレ及び栓塞子の任意の長手方向平行移動の干渉が制限された状態で、深さ止め組立体（１０１０）を通して自由に挿入し得ることを理解すべきである。換言すると、カニューレ及び栓塞子の長手方向平行移動は、深さ止め組立体（１０１０）に対してロック解除される。
【００５４】
深さ止め組立体（１０１０）に対してカニューレ及び栓塞子の平行移動をロックするため、オペレータは、深さ止め装置（１０９５）を図３に示すロック解除位置から図５に示すロック位置に移行してもよい。深さ止め装置（１０９５）を図５に示すロック位置に移行するため、オペレータは、サムホイール部（１０２２）を把持し、回転部材（１０２０）を深さ止めホルダ（１０１２）に対して及びカニューレに対して反時計方向に回転してもよい。回転部材（１０２０）が回転すると、それぞれの駆動部材（１０２６）が深さ止め装置（１０９５）のそれぞれの窪み（１０９６）上で作用し、深さ止め装置（１０９５）を深さ止めホルダ（１０１２）に対して及びカニューレに対して反時計方向に回転する。深さ止め装置（１０９５）が回転すると、深さ止め装置（１０９５）の開口（１０９７）内のブレードまたは他の突起が、カニューレを切断することなく、カニューレに押し付けられ、これにより、深さ止め装置（１０９５）とカニューレとの間の相対運動がロックされる。回転部材（１０２０）はここでは反時計方向に回転可能で、深さ止め装置（１０９５）をロック位置に移行するように記載しかつ示してあるが、このような制限を意図するものではない。例えば、本実施例の深さ止め装置（１０９５）は、回転部材（１０２０）の時計方向の回転により、ロック位置に移行するようにしてもよいことを理解すべきである。
【００５５】
いくつかの実施例では、深さ止め装置（１０９５）が特定の所定ポイントを越えて回転するのを防止し、これにより、深さ止め装置（１０９５）の回転を上述の所定の運動範囲に制限することが望ましいことがあることを理解すべきである。例えば、いくつかの実施例では、深さ止め装置（１０９５）が図５に示すロック位置の先に回転する場合、追加の回転は、カニューレの損傷及び／または深さ止め装置（１０９５）とカニューレとの間のスリップを生じさせることがある。したがって、深さ止め装置（１０９５）のカニューレに対する回転を、上述の所定の運動範囲に制限する機能を、深さ止め組立体（１０１０）に設けることが望ましいことがある。
【００５６】
本実施例では、カニューレに対する深さ止め装置（１０９５）の更なる回転は、全体的に深さ止めホルダ（１０１２）により制限される。特に、図５に示すように、回転部材（２０２０）が更に反時計方向に回転することにより、駆動部材（１０２６）が深さ止めホルダ（１０１２）のクロス部材（１０１６）に近接して位置することになる。一旦、深さ止めホルダ（１０１２）に近接すると、クロス部材（１０１６）と駆動部材（１０２６）との間の係合により、それ以上の回転が阻止される。上述のように、深さ止めホルダ（１０１２）の内孔（１０１７）は、カニューレ及び栓塞子の形状と相補的であり、深さ止めホルダ（１０１２）とカニューレ及び栓塞子と間の相対回転が阻止される。したがって、クロス部材（１０１６）は、相対的に固定され、これにより、回転部材（１０２０）が更に回転するのを阻止する。当然、この機能は単に選択事項であり、いくつかの実施例では、深さ止めホルダ（１０１２）はカニューレ及び栓塞子に対して自由に回転可能とし、これにより、深さ止め装置（１０９５）が更に回転するのを可能とし得る。
【００５７】
上述から、深さ止め組立体（１０１０）の長手方向位置がカニューレの長さ方向に沿う所定位置にロックされるように、深さ止め組立体（１０１０）がロックされた形態でカニューレに固定されたときに、深さ止め組立体（１０１０）はカニューレ及び栓塞子がガイドキューブ内に挿入し得る深さを規制することを上述から理解すべきである。特に、深さ止め組立体（１０１０）は、ガイドキューブの近位面に係合し、これにより、カニューレ及び栓塞子が更にガイドキューブ内に挿入されるのが阻止される。
【００５８】
図６〜９は、上記の生検システムの深さ止め装置と共に、または、代わって使用し得る他の例示的な深さ止め組立体（１１１０）を示す。深さ止め組立体（１１１０）は、ここにそれ以外を指摘した場合を除いて、全体的に上述の深さ止め組立体（１０１０）と同様である。深さ止め組立体（１１１０）は、深さ止めホルダ（１１１２）と、深さ止め装置（１１９５）とを有する。深さ止めホルダ（１１１２）は、全体的に深さ止め装置（１１９５）を受入れるように構成される。以下により詳細に説明するように、深さ止めホルダ（１１１２）が深さ止め装置（１１９５）に連結されたときに、深さ止め装置は、深さ止めホルダ（１１１２）に対して長手方向及び回転方向に固定される。
【００５９】
深さ止めホルダ（１１１２）は、全体的に矩形のボディ（１１１４）を有する。ボディ（１１１４）は、移動止め機構（１１１５）と、ボディ（１１１４）のほぼ中心に配置される開口（１１１６）とを有する。移動止め機構（１１１５）は、深さ止め装置（１１９５）に係合し、以下により詳細に説明するように、深さ止め装置（１１９５）の側方位置を選択的に固定するように構成される。開口（１１１６）は、全体的に卵型の断面形状を有する。本実施形態では、開口（１１１６）の形状は、全体的に、上述のカニューレ及び栓塞子と同様なカニューレ及び栓塞子の断面形状に対応する。開口（１１１６）とカニューレ及び栓塞子との間の対応する形状のために、深さ止めホルダ（１１１２）の回転位置は、全体的にカニューレ及び栓塞子に対して固定されることを理解すべきである。
【００６０】
深さ止めホルダ（１１１２）は更に、ボディ（１１１４）の対向する側部から近位側に延びる複数のガイド機構（１１２０）を有する。特に、ガイド機構（１１２０）のそれぞれのセットは、上部ストッパ部材（１１２２）と、下部ストッパ部材（１１２４）と、ロックアーム（１１２６）とを有する。上部及び下部ストッパ部材（１１２２，１１２４）は、全体的に、深さ止め部材（１１９５）の所定の側方運動範囲を画定するように構成される。それぞれのストッパ部材（１１２２，１１２４）は、全体的に湾曲した断面形状を有する。例えば、上部ストッパ部材（１１２２）は、ボディ（１１１４）の上部近くで内方に湾曲する。同様に、下部ストッパ部材（１１２４）は、ボディ（１１１４）の下部近くで内方に湾曲する。理解されるように、それぞれのストッパ部材（１１２２，１１２４）の内方湾曲は、全体的に、深さ止め装置（１１９５）の形状に対応する。したがって、以下により詳細に説明するように、それぞれのストッパ部材（１１２２，１１２４）は、深さ止め装置（１１９５）が所与のストッパ部材（１１２２，１１２４）に係合するときに、深さ止め装置（１１９５）の移動を阻止するように構成される。
【００６１】
それぞれのロックアーム（１１２６）は、ボディ（１１１４）のほぼ長手方向中心に配置される。以下により詳細に説明するように、ロックアーム（１１２６）は、全体的に、深さ止めホルダ（１１１２）に対して深さ止め装置（１１９５）を選択的に固定するように協働して作用するように構成される。本実施例では、それぞれのロックアーム（１１２６）は、弾性部材（１１２８）とロック歯（１１２９）とを有する。弾性部材（１１２８）は、全体的に比較的可撓性を有し、ロック歯（１１２９）の撓みを可能とする。弾性部材（１１２８）は可撓性であるが、更に、比較的剛性であり、ロック歯（１１２９）を図６及び７に示す位置に弾力的に付勢する。それぞれのロック歯（１１２９）は、全体的に三角形状を有する。以下により詳細に説明するように、それぞれのロック歯（１１２９）の三角形状は、全体的に、深さ止め装置（１１９５）の少なくとも一部に係合し、深さ止め装置（１１９５）を深さ止めホルダ（１１１２）に選択的に固定するように構成される。
【００６２】
図８は、深さ止めホルダ（１１１２）の遠位面を示す。図に示すように、深さ止めホルダ（１１１２）は更に、キューブ連結部材（１１１８）を有する。キューブ連結部材（１１１８）は、深さ止めホルダ（１１１２）の遠位面から遠位側に突出する。キューブ連結部材（１１１８）は更に、カニューレ及び栓塞子がキューブ連結部材（１１１８）を通して延び得るように、少なくとも部分的に開口（１１１６）を画定する。キューブ連結部材（１１１８）は、環状コネクタチャンネル（１１１９）を有する。いくつかの実施例では、上述のガイドキューブと同様なガイドキューブが特定の連結機能を有してもよいことを理解すべきである。このような連結機能は、コネクタチャンネル（１１１９）に選択的に連結可能とし得る突起及び／または移動止め機構を有してもよい。当然、多くの他の適切な連結機能をガイドキューブに組込んでもよい。したがって、ガイドキューブ内におけるこのような機能が変化する場所で、コネクタチャンネル（１１１９）は対応して変化して収容してもよいことを理解すべきである。
【００６３】
深さ止め装置（１１９５）は、図７に最もよく示してある。本実施例の深さ止め装置（１１９５）は、上述の深さ止め装置（１０９５）と同様である。しかし、深さ止め装置（１０９５）とは異なり、本実施例の深さ止め装置（１１９５）は、回転する代わりに、側方に移動してロック解除及びロック位置間に移行するように構成される。特に、深さ止め装置（１１９５）は、上述の開口（１０９７）と同様な開口（１１９６）を有する。しかし、開口（１０９７）とは異なり、本実施例の開口（１１９６）は、全体的に細長い卵型を有し、深さ止め装置（１１９５）の側方の平行移動を可能とする。
【００６４】
深さ止め装置（１１９５）は更に、少なくとも一部が開口（１１９６）内に延びる複数のカニューレ係合部材（１１９７）を有する。カニューレ係合部材（１１９７）は、全体的に、カニューレに係合し、カニューレに対する深さ止め装置（１１９５）の長手方向位置を選択的にロックするように構成される。例えば、いくつかのバージョンでは、カニューレ係合部材（１１９７）はエラストマであり、カニューレに対して変形し、深さ止め装置（１１９５）とカニューレとの間に増大する摩擦嵌合を提供する。いくつかの他のバージョンでは、カニューレ係合部材（１１９７）は、剛性であり、カニューレとの締まり嵌めを形成する。いくつかの他のバージョンでは、カニューレ係合部材（１１９７）は、鋭利でカニューレに押し付ける。
【００６５】
本実施例のカニューレ係合部材（１１９７）は、開口（１１９６）の底部に近接して配置される。この位置決めでは、深さ止め装置（１１９５）は、上方に平行移動し、カニューレに対してロックするように構成される。他の実施例では、カニューレ係合部材（１１９７）は、代替的に、開口（１１９６）の頂部に近接して配置され、深さ止め装置（１１９５）が下方に平行移動したときに、ロックしてもよい。本実施例のカニューレ係合部材（１１９７）は、全体的に矩形形状を有して示してあるが、このような制限は意図するものではない。例えば、いくつかの実施例では、カニューレ係合部材（１１９７）は、カニューレに押し付け、カニューレに損傷を与えることなくカニューレを把持するように構成される鋭利にしまたは尖った面を有する。当然、カニューレ係合部材（１１９７）は、ここの教示に鑑み、当業者に明らかなように、任意の他の適切な幾何学形状を有してもよい。
【００６６】
深さ止め組立体（１１１０）の例示的な使用が、図６及び９を比較することにより明らかにすることができる。特に、図６は、初期位置における深さ止め組立体（１１１０）を示す。初期位置では、深さ止め装置（１１９５）は、カニューレ及び栓塞子が深さ止め組立体（１１１０）内に受入れられ得るように、ロック解除位置にある。特に、深さ止め装置（１１９５）は、深さ止め装置の近位面と歯（１１２９）との間の係合を介して、ロックアーム（１１２６）により深さ止めホルダ（１１１２）内に配置される。深さ止め装置（１１９５）は更に、移動止め機構（１１１５）が深さ止め装置（１１９５）の上方移動を選択的に阻止するように、下方位置に配置される。深さ止めホルダ（１１１２）の開口（１１１６）と深さ止め装置（１１９５）の開口（１１９６）との間の整合を維持するため、下部ストッパ部材（１１２４）は深さ止め装置（１１９５）の底部幾何学形状に係合する。
【００６７】
深さ止め装置（１１９５）をロック位置に移行するため（例えば、一旦、カニューレ及び／または栓塞子が開口（１１１６，１１９６）内に挿入されると）、オペレータは、深さ止め装置（１１９５）を深さ止めホルダ（１１１２）に対して及びカニューレに対して横方向上方に向け、図９に示す位置に引いてもよい。深さ止め装置（１１９５）が上方に移動すると、カニューレ係合部材（１１９７）は、深さ止めホルダ（１１１２）の開口（１１１６）に対して対応して上方に移動する。この上方移動は、カニューレ係合部材（１１９７）がその開口（１１１６，１１９６）内に挿入されたときに、カニューレに係合するのを可能とする。図示していないが、移動止め機構（１１１５）は深さ止め装置（１１９５）の開口（１１９６）の上部に係合し、ロック位置に深さ止め装置（１１９５）を選択的に維持することがあることを理解すべきである。しかし、深さ止め装置（１１９５）がロック位置を越えて更に上方に移動することは、上部ストッパ部材（１１２２）により規制される。したがって、深さ止め装置（１１９５）の側方移動は、上述の所定の運動範囲間に規制される。本実施例の所定の運動範囲は、深さ止め装置（１１９５）のロック及びロック解除位置にほぼ対応するが、そのような制限は意図していない。例えば、他の実施例では、ストッパ部材（１１２２，１１２４）により画定される所定の運動範囲は、ここの開示に鑑み、当業者に明らかなように、任意の適切な運動範囲を包含してもよい。
【００６８】
上述から、深さ止め組立体（１１１０）の長手方向位置がカニューレの長さ方向に沿う所定位置にロックされるように、深さ止め組立体（１１１０）がロックされた形態でカニューレに固定されたときに、深さ止め組立体（１１１０）はカニューレ及び栓塞子がガイドキューブ内に挿入し得る深さを規制することを理解すべきである。特に、深さ止め組立体（１１１０）は、ガイドキューブの近位面に係合し、これにより、カニューレ及び栓塞子がガイドキューブ内に更に挿入されるのが阻止される。
【００６９】
上述の位置決め固定具の変形例として、位置決め固定具の他の実施形態は、グリッドプレートに対するガイドキューブが後退するのを阻止するように配置してもよい。更に、上述の深さ止め装置（１０９５，１１９５）と同様に、深さ止め装置をガイドキューブにロックすることが望ましいことがある。ガイドキューブがグリッドプレートに対して後退するのを防止し、及び／または、ガイドキューブと深さ止め装置との間の取付けを可能とするようにガイドキューブを再構成し得る方法の種々の実施例を、以下の本文でより詳細に説明する。他の実施例は、ここの教示にしたがって当業者に明らかとなる。以下に記載のガイドキューブの実施例は、上述のガイドキューブと実質的に同様に機能してもよいことを理解すべきである。特に、以下に説明するガイドキューブの実施例は、ガイドプレート内に挿入し、カニューレ及び栓塞子を患者の乳房内にガイドし、挿入されたカニューレ及び栓塞子を支持し、更に、生検装置（２００及び３００）を支持するように使用してもよい。以下に説明するガイド装置の実施例は、ここに論じた生検装置（２００及び３００）のいずれにも使用し得ることを理解すべきである。
【００７０】
図１０〜１５は、ガイドキューブに代えて、上述のターゲティングセットと共に使用し得る例示的な代替的ガイドキューブ（２０１０）を示す。ガイドキューブ（２０１０）は、上記及び引用した参考文献に記載のガイドキューブと同様である。しかし、上記及び引用した参考文献に記載のガイドキューブとは異なり、ガイドキューブ（２０１０）は、４つの角孔（２０１２）と、グリッド係合部材（２０１４）と、深さ止め連結組立体（２０２０）とを有する。孔（２０１２）は、ガイドキューブ（２０１０）のそれぞれの角部に配置され、ガイドキューブ（２０１０）の遠位面から近位面にガイドキューブ（２０１０）を通って延びる。参考文献に記載の孔と同様に、本実施例の孔（２０１２）は、カニューレ及び栓塞子を受入れ、ガイドキューブ（２０１０）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに対してカニューレ及び栓塞子を案内するように構成される。
【００７１】
グリッド係合部材（２０１４）はガイドキューブ（２０１０）の少なくとも一側に配置される。グリッド係合部材（２０１４）は、全体的に、ガイドキューブの（２０１０）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに係合するように、配置されかつ構成される。特に、本実施例のグリッド係合部材（２０１４）は比較的弾性で更に伸縮性を有する材料を備える。ガイドキューブ（２０１０）がグリッドプレートに挿入されると、グリッド係合部材（２０１４）はグリッドプレートの所与の方形凹部（１３０）の壁を支え、これにより、ガイドキューブ（２０１０）とグリッドプレートとの間の圧縮嵌合を形成する。本実施例のグリッド係合部材（２０１４）は、ゴム、シリコーン、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）、及び／または、ここの教示に鑑みて当業者に明らかな任意の他の適切な材料等の医療装置に使用するための必要要件を具備する任意の適切な材料を備える。
【００７２】
深さ止め連結組立体（２０２０）は、全体的に、上述の深さ止め組立体（１０１０，１１１０）と同様な深さ止め組立体を受入れるように構成される。例としてのみであるが、本実施例は、ここでは上述の深さ止め組立体（１０１０）と共に使用可能なように記載してあるが、任意の他の深さ止め組立体とも使用してもよい。一旦、深さ止め組立体（１０１０）が深さ止め連結組立体（２０２０）内に受入れられると、深さ止め連結組立体（２０２０）は更に、深さ止め連結組立体（２０２０）をガイドキューブ（２０１０）に選択的にロックするように構成される。
【００７３】
深さ止め連結組立体（２０２０）は、複数の指標機構（２０２２）と回転可能なロック機構（２０３０）とを有する。指標機構（２０２２）は、ガイドキューブ（２０１０）から近位方向に延び、複数の外側指標部材（２０２４）と単一の内側指標部材（２０２６）とを有する。指標機構（２０２２）は、全体的に、深さ止め組立体（１０１０）の一部をガイドキューブ（２０１０）に対する所定位置に協働して導くように構成される。特に、それぞれの指標機構（２０２２）は、深さ止め組立体（１０１０）のキューブ連結部材（１０１８）の円筒状形状に対応する特別な幾何学形状を有する。以下により詳細に説明するように、それぞれの指標機構（２０２２）の幾何学形状は更に、深さ止め連結組立体（２０２０）によりロック状に係合されるときにキューブ連結部材（１０１８）に対する支持を提供するように構成される。
【００７４】
深さ止め連結組立体（２０２０）のロック機構（２０３０）は、全体的に、ガイドキューブ（２０１０）に対して回転し、深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２０１０）に選択的にロックするように構成される。特に、ロック機構（２０３０）は回転可能ハブ（２０３２）を有する。回転可能ハブ（２０３２）の外部は、回転可能ハブ（２０３２）の把持性を向上するように構成される複数の把持機構（２０３３）を有する。
【００７５】
回転可能ハブ（２０３２）は、開口（２０３４）を画定し、これは、ガイドキューブ（２０１０）の全ての孔（２０１２）を囲む。ハブ（２０３２）の内部は、開口（２０３４）内に内方に延びるロック突起（２０３６）を有する。図１１に最もよく示すように、ロック突起（２０３６）は、全体的に、丸められまたは面取りされた断面形状を有する。理解されるように、この断面形状は、全体的に、ロック突起（２０３６）とコネクタチャンネル（１０１９）とが相補的な形状となるように、深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）の断面形状に対応する。ロック突起（２０３６）は更に、傾斜部（２０３８）を有する。以下により詳細に示すように、傾斜部（２０３８）は、全体的に、ロック突起（２０３６）をコネクタチャンネル（１０１９）に連結する能力を向上するように構成される。
【００７６】
本実施例の回転可能ハブ（２０３２）は、４つの個別のロック突起（２０３６）を有する。図１２に最もよく示すように、それぞれの突起は、回転可能ハブ（２０３２）の周部の回りに等間隔に配置されている。それぞれの突起（２０３６）は、ガイドキューブ（２０１０）の所与の孔（２０１２）に対応するように配置されることを理解すべきである。以下により詳細に説明するように、回転可能ハブ（２０３２）は、回転して所与のロック突起（２０３６）を対応する孔（２０１２）に整合させ、選択的に深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２０１０）にロックするように構成される。
【００７７】
図１２〜１５は、選択的に深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２０１０）にロックするロック機構（２０３０）の例示的な使用を示す。ロック機構（２０３０）の使用は、ここでは深さ止め組立体（１０１０）と共に記載してあるが、深さ止め組立体（１１１０）またはここに記載の任意の他の適切な深さ止め組立体を同様にロック機構（２０３０）に使用し得ることを理解すべきである。図１２に最もよく示すように、ロック機構（２０３０）は、最初はロック解除位置に配置してもよい。ロック解除位置では、回転可能ハブ（２０３２）のそれぞれのロック突起（２０３６）は、ガイドキューブ（２０１０）のそれぞれの個別の孔（２０１２）から離隔して配置される。したがって、ロック解除位置では、ガイドキューブ（２０１０）は、図１４に示すように、深さ止め組立体（１０１０）を受入れるように構成される。図示していないが、深さ止め組立体（１０１０）は更に、カニューレ及び／または栓塞子に沿ってガイドキューブ（２０１０）内に挿入してもよいことを理解すべきである。代替的に、深さ止め組立体（１０１０）は、始めにガイドキューブ（２０１０）内に挿入し、後の段階でカニューレ及び／または栓塞子を挿入してもよい。
【００７８】
一旦、深さ止め組立体（１０１０）がガイドキューブ（２０１０）内に挿入されると、深さ止め組立体（１０１０）は回転可能ハブ（２０３２）を介して、所定位置にロックされ得る。深さ止め組立体（１０１０）は所与の孔（２０１２）に近接して配置されて示してあるが、深さ止め組立体（１０１０）は代替的にガイドキューブ（２０１０）の任意の孔（２０１２）に近接して配置してもよいことを理解すべきである。深さ止め組立体（１０１０）を所定位置にロックするため、オペレータは、回転可能ハブ（２０３２）を図１５に示すように時計方向に回転してもよい。回転可能ハブ（２０３２）が図１５に示す位置に回転されると、対応するロック突起（２０３６）が図１３に示す位置に向けて移動する。図示していないが、一旦、ロック突起（２０３６）が図１３に示す位置に位置決めされると、ロック突起（２０３６）は深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）に係合することを理解すべきである。このような係合は、全体的に、深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２０１０）に対して固定し、これにより、ガイドキューブ（２０１０）に対するいかなる長手方向または側方移動も全体的に防止される。一旦、所定位置でロックされると、深さ止め組立体（１０１０）は、この後、上述のようにカニューレ及び栓塞子を配置及び固定するために使用し得る。
【００７９】
図１６〜２３は、ガイドキューブに代えて、上述のターゲティングセットと共に使用し得る例示的な代替的ガイドキューブ（２１１０）を示す。ガイドキューブ（２１１０）は、上述のガイドキューブ（２０１０）と同様である。例えば、ガイドキューブ（２０１０）と同様に、本実施例のガイドキューブ（２１１０）は、４つの角孔（２１１２）と深さ止め組立体（２１２０）とを有する。しかし、ガイドキューブ（２０１０）とは異なり、ガイドキューブ（２１１０）は、以下により詳細に説明するように、深さ止め連結組立体（２１２０）内に複数のグリッド係合部材（２１１４）を有する。孔（２１１２）は、ガイドキューブ（２１１０）のそれぞれの角部に配置され、ガイドキューブ（２１１０）の遠位面から近位面にガイドキューブ（２１１０）を通って延びる。上述の孔と同様に、本実施例の孔（２１１２）は、カニューレ及び栓塞子を受入れ、ガイドキューブ（２０１０）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに対してカニューレ及び栓塞子を案内するように構成される。
【００８０】
深さ止め連結組立体（２１２０）は、全体的に、上述の深さ止め組立体（１０１０，１１１０）と同様な深さ止め組立体を受入れるように構成される。例としてのみであるが、本実施例は、ここでは上述の深さ止め組立体（１０１０）と共に使用可能なように記載してあるが、任意の他の深さ止め組立体とも使用してもよい。一旦、深さ止め組立体（１０１０）が深さ止め連結組立体（２１２０）内に受入れられると、深さ止め連結組立体（２１２０）は更に、深さ止め連結組立体（２１２０）をガイドキューブ（２１１０）に選択的にロックするように構成される。
【００８１】
深さ止め連結組立体（２１２０）は、複数の指標機構（２１２２）と、グリッド係合部材（２１１４）と、回転可能なロック機構（２１３０）とを有する。指標機構（２１２２）は、ガイドキューブ（２１１０）から近位方向に延び、複数の外側指標部材（２１２４）と単一の内側指標部材（２１２６）とを有する。指標機構（２１２２）は、全体的に、深さ止め組立体（１０１０）の一部をガイドキューブ（２１１０）に対する所定位置に協働して導くように構成される。特に、それぞれの指標機構（２１２２）は、深さ止め組立体（１０１０）のキューブ連結部材（１０１８）の円筒状形状に対応する特別な幾何学形状を有する。以下により詳細に説明するように、それぞれの指標機構（２１２２）の幾何学形状は更に、深さ止め連結組立体（２１２０）によりロック状に係合されるときにキューブ連結部材（１０１８）に対する支持を提供するように構成される。
【００８２】
深さ止め連結組立体（２１２０）のロック機構（２１３０）は、全体的に、ガイドキューブ（２１１０）に対して回転し、ガイドキューブ（２１１０）に対して深さ止め組立体（１０１０）を選択的にロックし、ロックガイドキューブ（２１１０）をグリッドプレートに選択的にロックするように構成される。特に、ロック機構（２１３０）は回転可能ハブ（２１３２）を有する。回転可能ハブ（２１３２）の外部は、回転可能ハブ（２１３２）の把持性を向上するように構成される複数の把持機構（２１３３）を有する。
【００８３】
回転可能ハブ（２１３２）は、開口（２１３４）を画定し、これは、ガイドキューブ（２１１０）の全ての孔（２１１２）を囲む。ハブ（２１３２）の内部は、グリッド係合部材（２１１４）と、開口（２１３４）内に内方に延びる複数のロック突起（２０３６）を有する。図１７に最もよく示すように、それぞれのグリッド係合部材（２１１４）は、回転可能ハブ（２１３２）からガイドキューブ（２１１０）のそれぞれの開口（２１１５）内に遠位方向に延びる。上述のグリッド係合部材（２１１４）とは異なり、グリッド係合部材（２１１４）は比較的剛性であるが、いくつかの実施例は、弾性及び／または伸縮特性を有する。以下により詳細に説明するように、グリッド係合部材（２１１４）は、全体的に、ガイドキューブ（２１１０）の開口（２１１５）内に全体が配置される初期の状態から少なくとも一部が開口（２１１５）の外側に配置されるまで、回転可能ハブ（２１３２）と共に回転するように構成される。一旦、グリッド係合部材（２１１４）が少なくとも一部を開口（２１１５）の外側に配置されると、グリッド係合部材（２１１４）はグリッドプレートに係合し、これにより、ガイドキューブ（２１１０）をグリッドプレート内に保持することを理解すべきである。
【００８４】
図１８に最もよく示すように、それぞれのロック突起（２１３６）は、全体的に丸められまたは面取りされた断面形状を有するが、上述のロック突起（２０３６）に対して長さが短い。理解されるように、この断面形状は、全体的に、ロック突起（２１３６）とコネクタチャンネル（１０１９）とが相補的な形状となるように、深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）の断面形状に対応する。
【００８５】
本実施例の回転可能ハブ（２１３２）は、４つの個別のロック突起（２１３６）を有する。図１８に最もよく示すように、それぞれの突起は、回転可能ハブ（２１３２）の周部の回りに等間隔に配置されている。それぞれの突起（２１３６）は、ガイドキューブ（２１１０）の所与の孔（２１１２）に対応するように配置されることを理解すべきである。以下により詳細に説明するように、回転可能ハブ（２１３２）は、回転して所与のロック突起（２１３６）を対応する孔（２１１２）に整合させ、選択的に深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２１１０）にロックするように構成される。
【００８６】
図１８〜２３は、選択的に深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２１１０）にロックするロック機構（２１３０）の例示的な使用を示す。ロック機構（２１３０）の使用は、ここでは深さ止め組立体（１０１０）と共に記載してあるが、深さ止め組立体（１１１０）またはここに記載の任意の他の適切な深さ止め組立体を同様にロック機構（２１３０）に使用し得ることを理解すべきである。図１８に最もよく示すように、ロック機構（２１３０）は、最初はロック解除位置に配置してもよい。ロック解除位置では、回転可能ハブ（２１３２）のそれぞれのロック突起（２１３６）は、ガイドキューブ（２１１０）のそれぞれの個別の孔（２１１２）から離隔して配置される。したがって、ロック解除位置では、ガイドキューブ（２１１０）は、図２２に示すように、深さ止め組立体（１０１０）を受入れるように構成される。
【００８７】
更に、ロック機構（２１３０）がロック解除位置に配置されると、グリッド係合部材（２１１４）は、グリッド係合部材（２１１４）が少なくともガイドキューブ（２１１０）の外側と同一面またはガイドキューブ（２１１０）の外面の下側となるように、完全にガイドキューブ（２１１０）の開口（２１１５）内に配置される。したがって、ロック機構（２１３０）がロック解除位置にあるときに、ガイドキューブ（２１１０）は、対応して、ロック解除またはそれ以外にガイドプレートに対して移動可能となるように構成されることを理解すべきである。図示していないが、深さ止め組立体（１０１０）は更に、カニューレ及び／または栓塞子に沿ってガイドキューブ（２１１０）内に挿入してもよいことを理解すべきである。代替的に、深さ止め組立体（１０１０）は、始めにガイドキューブ（２１１０）内に挿入し、後の段階でカニューレ及び／または栓塞子を挿入してもよい。
【００８８】
一旦、深さ止め組立体（１０１０）がガイドキューブ（２１１０）内に挿入されると、深さ止め組立体（１０１０）は回転可能ハブ（２１３２）を介して、所定位置にロックされ得る。深さ止め組立体（１０１０）は所与の孔（２１１２）に近接して配置されて示してあるが、深さ止め組立体（１０１０）は代替的にガイドキューブ（２１１０）の任意の孔（２１１２）に近接して配置してもよいことを理解すべきである。深さ止め組立体（１０１０）を所定位置にロックするため、オペレータは、回転可能ハブ（２１３２）を図２３に示すように時計方向に回転してもよい。回転可能ハブ（２１３２）が図２３に示す位置に回転されると、対応するロック突起（２１３６）が図１９に示す位置に向けて移動する。図示していないが、一旦、ロック突起（２１３６）が図１９に示す位置に位置決めされると、ロック突起（２１３６）は深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）に係合することを理解すべきである。このような係合は、全体的に、深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２１１０）に対して固定し、これにより、ガイドキューブ（２１１０）に対するいかなる長手方向または側方移動も全体的に防止される。
【００８９】
更に、回転可能ハブ（２１３２）の時計方向の動きは、図２３に示すように、更にグリッド係合部材（２１１４）を、図２１に示す位置に対応して回転する。図２１に示す位置では、グリッド係合部材（２１１４）は、少なくとも一部がガイドキューブ（２１１０）の開口（２１１５）の外側に配置される。一旦、少なくとも一部が開口（２１１５）の外側に配置されると、グリッド係合部材（２１１４）はグリッドプレートを支え、ガイドキューブ（２１１０）をグリッドプレートに固定する。したがって、回転可能ハブ（２１３２）をロック位置に駆動すると、同時に、深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２１１０）に、ガイドキューブ（２１１０）をグリッドプレートにロックする。一旦、所定位置でロックされると、深さ止め組立体（１０１０）は、この後、上述のようにカニューレ及び栓塞子を配置及び固定するために使用し得る。
【００９０】
図２４〜２６は、更に他の例示的な代替的ガイドキューブ（２２１０）を示し、これは、ガイドキューブの代わりに使用してもよい。ガイドキューブ（２２１０）は、上述のガイドキューブ（２０１０，２１１０）と同様である。例えば、ガイドキューブ（２０１０，２１１０）と同様に、本実施例のガイドキューブ（２２１０）は、４つの角孔（２２１２）と深さ止め組立体（２２２０）とを有する。しかし、ガイドキューブ（２０１０，２１１０）とは異なり、ガイドキューブ（２２１０）は、以下により詳細に説明するように、移行可能な駆動部材（２２１９）により駆動される一対のグリッド係合部材（２２１４）を有する。孔（２２１２）は、ガイドキューブ（２２１０）のそれぞれの角部に配置され、ガイドキューブ（２２１０）の遠位面からガイドキューブ（２２１０）の近位面にガイドキューブ（２２１０）を通って延びる。上述の孔と同様に、本実施例の孔（２２１２）は、カニューレ及び栓塞子を受入れ、ガイドキューブ（２２１０）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに対してカニューレ及び栓塞子を案内するように構成される。
【００９１】
それぞれのグリッド係合部材（２２１４）は、弾性部（２２１５）と係合部（２２１６）とを備える。弾性部（２２１５）は、係合部（２２１６）をガイドキューブ（２２１０）から外方に弾力的に付勢するように構成される。しかし、弾性部（２２１５）は更に、ガイドキューブ（２２１０）がグリッドプレートに挿入されるときに、係合部（２２１６）が内方に撓むことができるように構成される。係合部（２２１６）は、ガイドキューブ（２２１０）のそれぞれの面から離隔する方向に、弾性部（２２１５）から突出する。以下により詳細に説明するように、係合部（２２１６）はグリッドプレートを支え、選択的にガイドキューブ（２２１０）をグリッドプレートにロックするように構成される。係合部（２２１６）はガイドキューブ（２２１０）の残部と一体のように示してあるが、他の実施例では、係合部（２２１６）は個別に構成してもよいことを理解すべきである。このような実施例では、係合部（２２１６）は伸縮性または弾性性特性を有し、グリッドプレートを支えるときに、係合部（２２１６）の少なくともある程度の変形を可能とする。
【００９２】
図２５に最もよく示すように、ガイドキューブ（２２１０）は、ガイドキューブ（２２１０）内に選択的に挿入可能な駆動部材（２２１９）を有する。駆動部材（２２１９）がガイドキューブ（２２１０）内に挿入されたときに、駆動部材（２２１９）は孔（２２１２）の少なくとも一部を画定するように構成されることを理解すべきである。
【００９３】
更に、駆動部材（２２１９）は、係合部材（２２１４）を支え、係合部材（２２１４）の弾性部（２２１５）の撓みを阻止するように構成される。特に、図２５に最もよく示すように、駆動部材（２２１９）がガイドキューブ（２２１０）内に完全に挿入されるときに、駆動部材（２２１９）は係合部材（２２１４）に当接し、これにより、弾性部（２２１５）が内方に撓むのを阻止する。
【００９４】
例示的な使用では、駆動部材（２２１９）は、ガイドキューブ（２２１０）をグリッドプレート内に選択的にロックするように使用される。特に、ガイドキューブ（２２１０）は、駆動部材（２２１９）をガイドキューブ（２２１０）から完全にまたは部分的に除去した状態で、最初にグリッドプレート内に挿入してもよい。一旦、ガイドキューブ（２２１０）が所要に応じてグリッドプレート内に配置されると、駆動部材（２２１９）をこの後ガイドキューブ（２２１０）内に挿入してもよい。一旦、完全に挿入されると、駆動部材（２２１９）は係合部材（２２１４）を支え、係合部（２２１６）をグリッドプレートに接触させる。係合部（２２１６）がガイドキューブ（２２１０）の外面から突出するため、ガイドキューブ（２２１０）とグリッドプレートとの間の圧縮嵌合が形成され、これにより、ガイドキューブ（２２１０）をグリッドプレート内にロックする。
【００９５】
図２４に戻ると、深さ止め連結組立体（２２２０）は、複数の指標機構（２２２２）と複数のロックアーム（２２３０）とを有する。上述の指標機構（２０２２，２１２２）とは異なり、本実施例の指標機構（２２２２）は、ガイドキューブ（２２１０）の近位面の外側部に配置されるだけである。指標機構（２２２２）は、全体的に、深さ止め組立体（１０１０）の一部をガイドキューブ（２２１０）に対する所定位置に協働して導くように構成される。特に、それぞれの指標機構（２２２２）は、深さ止め組立体（１０１０）のキューブ連結部材（１０１８）の円筒状形状に対応する特別な幾何学形状を有する。以下により詳細に説明するように、それぞれの指標機構（２２２２）の幾何学形状は更に、深さ止め連結組立体（２２２０）によりロック状に係合されるときにキューブ連結部材（１０１８）に対する支持を提供するように構成される。
【００９６】
それぞれのロックアーム（２２３０）は、弾性部（２２３２）と歯（２２３４）とを有する。弾性部（２２３２）は、歯（２２３４）を図２４に示す位置に付勢するように構成される。この位置は全体的に、深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）の位置に対応することを理解すべきである。したがって、それぞれの歯（２２３４）は、深さ止め組立体（１０１０）が指標機構（２２２２）で画定される所与の面に挿入されるときに、深さ止め組立体（１０１０）のコネクタチャンネル（１０１９）に係合するように弾性的に付勢される。したがって、例示的な使用では、オペレータは、深さ止め組立体（１０１０）をガイドキューブ（２２１０）の所与の孔（２２１２）に近接する位置に挿入しなければならないだけであり、これにより、各ロックアーム（２２３０）はコネクタチャンネル（１０１９）に弾力的に係合する。
【００９７】
図２７〜３２は、ガイドキューブの代わりに使用してもよい更に他の例示的な代替的ガイドキューブ（２３１０）を示す。ガイドキューブ（２３１０）は、上述のガイドキューブ（２０１０，２１１０，２２１０）と同様である。例えば、ガイドキューブ（２０１０，２１１０，２２１０）と同様に、本実施例のガイドキューブ（２３１０）は、４つの角孔（２３１２）を有する。しかし、ガイドキューブ（２０１０，２１１０，２２１０）とは異なり、ガイドキューブ（２３１０）は、上述の深さ止め組立体（１０１０，１１１０）と同様な機構の一体の深さ止め組立体（２３２０）を有する。したがって、上述のガイドキューブ２０１０，２１１０，２２１０）とは異なり、ガイドキューブ（２３１０）は全体的に、深さ止め組立体（１０１０，１１１０）と共に使用可能ではないことを理解すべきである。代りに、ガイドキューブ（２３１０）は、上述の深さ止め装置と同様な深さ止め装置と共に使用するように構成される。孔（２３１２）は、ガイドキューブ（２３１０）のそれぞれの角部に配置され、ガイドキューブ（２３１０）の遠位面から近位面にガイドキューブ（２３１０）を通って延びる。上述の孔（１０６，１０８，１１０）と同様に、本実施例の孔（２３１２）は、カニューレ及び栓塞子を受入れ、ガイドキューブ（２３１０）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに対してカニューレ及び栓塞子を案内するように構成される。
【００９８】
本実施例の深さ止め組立体（２３２０）は一対の枢動可能なアーム（２３２２）を有する。アーム（２３２２）は全体的に、ガイドキューブ（２３１０）に対して枢動し、深さ止め装置を選択的に捕捉し、これにより、ガイドキューブ（２３１０）に対して深さ止め装置が近位側に移動するのを阻止するように構成される。それぞれのアーム（２３２２）はガイドキューブ（２３１０）から近位方向に延び、長手方向部材（２３２４）と近位側ブロック部材（２３２６）とを有する。長手方向部材（２３２４）はガイドキューブ（２３１０）から所定長さに延びる。いくつかの実施例では、長手方向部材（２３２４）の所定長さは、深さ止め部材の厚さに対応するが、任意の適切な長さを使用してもよい。以下により詳細に説明するように、長手方向部材（２３２４）が全体的に深さ止め部材の厚さに対応する場合、深さ止め部材のなんらかの動きは、深さ止め部材が近位側ブロック部材（２３２６）及びガイドキューブ（２３１０）の双方に近接することがあるため、比較的規制されることになる。
【００９９】
それぞれの近位側ブロック部材（２３２６）は、ガイドキューブ（２３１０）のそれぞれの個別の開口（２３１２）の少なくとも一部に全体的に対応する一対の開口（２３２８）を画定する。したがって、それぞれの開口（２３２８）は、カニューレ及び栓塞子が近位側ブロック部材（２３２６）を通過することができるように構成されることを理解すべきである。しかし、それぞれの開口（２３２８）は、深さ止め装置の少なくとも一部をブロックし、深さ止め装置がガイドキューブ（２３１０）に対して移動するのを阻止するように、構成される。
【０１００】
図３０に最もよく示すように、それぞれのアーム（２３２２）は、それぞれのアーム（２３２２）を枢動可能とする生体ヒンジ（２３３０）または他の適切な機構でガイドキューブ（２３１０）に取付けられる。図に示すように、それぞれの生体ヒンジ（２３３０）はそれぞれのアーム（２３２２）がガイドキューブ（２３１０）に対して枢動し、ガイドキューブ（２３１２）のそれぞれの孔（２３１２）に規制されない通路とすることができる。したがって、それぞれのアーム（２３２２）は全体的に、所与の孔（２３１２）内に挿入するためにカニューレ、栓塞子及び深さ止め装置の通路から枢動し、この後、枢動可能に戻り、深さ止め装置を所定位置にロックするように構成される。
【０１０１】
図２７〜３２は、ガイドキューブ（２３１０）の例示的な使用を示す。図に示すように、アーム（２３２２）は、最初は閉位置にあってもよい。この位置では、カニューレ及び栓塞子は、カニューレ及び栓塞子はガイドキューブ（２３１０）内に挿入してもよいが、しかし、深さ止め装置はアーム（２３２２）によりブロックされる。この段階で、オペレータは、最初に、カニューレに対して深さ止め装置を長手方向に配置することにより、カニューレ上の所要の貫入深さをセットし、この後、カニューレ上で深さ止め装置の長手方向位置をロックしてもよい。
【０１０２】
一旦、オペレータが深さ止め装置を所要の貫入深さに対応して位置決めすると、オペレータは、カニューレ、栓塞子及び深さ止め装置を挿入するため、ガイドキューブ（２３１０）を準備し得る。挿入するためにガイドキューブ（２３１０）を準備するため、オペレータは、アーム（２３２２）を図３０に示す位置に枢動してもよい。一旦配置されると、アーム（２３２２）は、ガイドキューブ（２３１０）に孔（２３１２）への完全な通路を明らかにする。したがって、オペレータは次に、カニューレ、栓塞子及び深さ止め装置を図３１に示すように、ガイドキューブ（２３１０）内に挿入してもよい。
【０１０３】
一旦、カニューレ及び栓塞子がガイドキューブ（２３１０）内に挿入されると、深さ止め装置はアーム（２３２２）を用いて所定位置にロックしてもよい。図３２に最もよく示すように、アーム（２３２２）はオペレータが初期位置に戻してもよい。一旦、アーム（２３２２）が初期位置に戻されると、カニューレ及び栓塞子は近位側ブロック部材（２３２６）の開口（２３２８）を通して取付けられる。しかし、深さ止め装置の近位側の平行移動は、ブロック部材（２３２６）及び／またはガイドキューブ（２３１０）により阻止される。アーム（２３２２）をロック位置に保持するため、オペレータは、この後、ガイドキューブ（２３１０）をグリッドプレート内に挿入してもよい。
【０１０４】
本実施例では、アーム（２３２２）の長手方向部材（２３２４）は、深さ止め部材の厚さよりも長い。したがって、深さ止め装置のある程度の移動は、所定の運動範囲内で可能となる。上述のように、他の実施例では、長手方向部材（２３２４）の長さは、深さ止め装置の全体的に全長手方向移動が阻止されるように、深さ止め装置の厚さに対応してもよい。
【０１０５】
図３３〜３７は、例示的組合せのガイドキューブ深さ止め装置（２４１０）を示す。ここに他に記載がない限り、装置（２４１０）は全体的に、上述のようにターゲティングセットと共に使用可能である。装置（２４１０）は、深さ止めキャリッジ（２４４０）とガイドキューブ部（２４１１）とを有する。深さ止めキャリッジ（２４４０）は、レール（２４４２）とキャリッジ組立体（２４５０）とを有する。レール（２４４２）は、グリッドロック（２５６０）から近位側に延び、グリッドプレートに取付けるように構成される。以下により詳細に説明するように、レール（２４４２）は全体的に回転可能で、グリッドプレート内でグリッドロック（２５６０）を駆動する。レール（２４４２）は、複数のストッパ機構（２４４６）を有する窪み部（２４４４）を包含する。以下により詳細に説明するように、ストッパ機構（２４４６）は、キャリッジ組立体（２４５０）の一部により係合され、レール（２４４２）に対してキャリッジ組立体（２４５０）の長手方向位置を固定するように構成される。
【０１０６】
キャリッジ組立体（２４５０）は、レール係合部（２４５２）と直立部（２４５８）とを有する。レール係合部（２４５２）はレール（２４４２）の回りを巻き、レール（２４４２）に沿って長手方向に摺動するように構成される。レール係合部（２４５２）は、弾性ロック機構（２４５４）を有する。ロック機構（２４５４）は、弾性的に付勢され、レール（２４４２）のストッパ機構（２４４６）に係合する。したがって、ロック機構（２４５４）は、必然的に、レール（２４４２）に対してキャリッジ組立体（２４５０）の位置をロックするように、付勢される。レール（２４４２）に対してキャリッジ組立体（２４５０）の長手方向位置を調整するため、オペレータは、図３３に示すように、ロック機構（２４５４）上に内方に締付けることによりロック機構（２４５４）を駆動し、ロック機構（２４５４）をストッパ機構（２４４６）から係合解除し、これにより、レール（２４４２）に対するキャリッジ組立体（２４５０）の長手方向移動を可能としてもよい。
【０１０７】
直立部（２４５８）は、レール係合部（２４５２）及びガイドキューブ部（２４１１）と一体である。したがって、ガイドキューブ部（２４１１）は、上述のカニューレ及び栓塞子と同様なカニューレ及び栓塞子の挿入深さがレール（２４４２）に対するキャリッジ組立体（２４５０）の長手方向位置により決定されるように、キャリッジ組立体（２４５０）に取付けられる。
【０１０８】
グリッドロック（２４６０）が図３３〜３４及び３６〜３７に最もよく示してある。上述のように、グリッドロック（２４６０）は全体的に、グリッドプレートに対するレール（２４４２）の回転によりグリッドプレートにロックするように構成される。グリッドロック（２４６０）は全体的に内側部（２４６２）と外側部（２４７０）とを有する。内側部（２４６２）は図３６に最もよく示してある。図に示すように、内側部（２４６２）は、レール（２４４２）の回転が更に内側部（２４６２）の回転を生じるように、レール（２４４２）と一体である。以下により詳細に説明するように、内側部（２４６２）は全体的に、レール（２４４２）の回転で外側部（２４７０）が駆動されるように、構成される。内側部（２４６２）は、複数の傾斜面（２４６４）を画定する。傾斜面（２４６４）は、外側部（２４７０）の少なくとも一部に係合し、全体的に外側部（２４７０）を駆動するように構成される。それぞれの傾斜面（２４６４）は、傾斜面（２４６４）が円形パターンに配向されるように、中心軸の回りに配向される。傾斜面（２４６４）の円形パターンは、以下により詳細に説明するように、外側部（２４７０）の少なくとも一部で画定される内径に対応する。
【０１０９】
図３５に戻ると、外側部（２４７０）は全体的に円形形状であり、４つの弾性部（２４７２）を画定する。外側部（２４７０）は更に、弾性部（２４７２）から外方に延びる４つのロックアーム（２４７４）を有する。弾性部（２４７２）は、以下により詳細に説明するように、全体的に可撓性であり、それぞれの弾性部（２４７２）が内側部（２４６２）により外方に配置されるように構成される。それぞれのロックアーム（２４７４）は、グリッドプレートの対応する角部に係合するように構成される。したがって、それぞれの弾性部（２４７２）が内側部（２４６２）により外方に移動されるときに、それぞれのロックアーム（２４７４）が対応して外方に移動され、グリッドプレートの各角部にロック状に係合することを理解すべきである。
【０１１０】
図３６に示すように、外側部（２４７０）は更に、外側部（２４７０）の弾性部（２４７２）から内方に突出するそれぞれのロックアーム（２４７４）に近接する４つの駆動部材（２４７６）を有する。駆動部材（２４７６）は、内側部（２４６２）の傾斜面（２４６４）で画定される際小径と全体的に均等な内径を集合的に画定する。以下により詳細に説明するように、それぞれの駆動部材（２４７６）は、内側部（２４６２）のそれぞれ傾斜面（２４６４）に係合し、グリッドロック（２４６０）を駆動するように構成される。
【０１１１】
図３６及び３７は、グリッドロック（２４６０）の例示的使用を示す。図に示すように、最初に、外側部（２４７０）の駆動部材（２４７６）は、始めにそれぞれの傾斜面（２４６４）の最下部に係合する。この初期位置では、ロックアーム（２４７４）は、グリッドロック（２４６０）がロックアーム（２４７４）と実質的に干渉することなく、グリッドプレート内に挿入可能なように、引込み位置にある。
【０１１２】
グリッドロック（２４６０）を駆動するため、オペレータは、グリッドロック（２４６０）をグリッドプレート内に挿入してもよい。オペレータは、この後、長手方向軸の回りにレール（２４４２）を回転し、グリッドプレートに対するグリッドロック（２４６０）のロックを開始してもよい。ロックアーム（２４７４）は、この後グリッドプレートに係合し、外側部（２４７０）を内側部（２４６２）に対する回転を始めさせる。外側部（２４７０）が回転すると、駆動部材（２４７６）はそれぞれの傾斜面（２４６４）まで移動し、それぞれのロックアーム（２４７４）を外方に押圧する。オペレータは、図３４に示す位置までレール（２４４２）の回転を継続してもよい。このような位置では、ロックアーム（２４７４）とグリッドプレートとの間の係合により、更に回転するのが規制される。
【０１１３】
図３３，３４及び３９に戻ると、ガイドキューブ部（２４１１）は、上述のガイドキューブ（２０１０）と実質的に同じである。例えば、ガイドキューブ部（２４１１）は、４つの角孔（２４１２）と深さ止め連結組立体（２４２０）とを有する。孔（２４１２）は、ガイドキューブ部（２４１１）のそれぞれの角部に配置され、ガイドキューブ部（２４１１）の遠位面から近位面にガイドキューブ部（２４１１）を通って延びる。参考文献に記載の孔と同様に、本実施例の孔（２４１２）は、カニューレ及び栓塞子を受入れ、ガイドキューブ部（２４１１）がグリッドプレートに挿入されたときに、グリッドプレートに対してカニューレ及び栓塞子を案内するように構成される。
【０１１４】
深さ止め連結組立体（２４２０）は、上述の深さ止め連結組立体（２０２０）と実質的に同じである。深さ止め連結組立体（２４２０）は、上述の深さ止め組立体（１０１０）のように深さ止め組立体と共に使用可能としてもよいが、本実施例は、以下により詳細に説明する同様な構成要素を有するカニューレ（２４９４）と共に使用可能としてここに説明する。
【０１１５】
上述の深さ止め連結組立体（２０２０）と同様に、深さ止め連結組立体（２４２０）は、ガイドキューブ部（２４１１）に対して回転し、カニューレ（２４９４）をガイドキューブ部（２４１０）に選択的にロックするように全体的に構成される回転可能ロック機構（２４３０）を有する。特に、ロック機構（２４３０）は回転可能ハブ（２４３２）を有する。回転可能ハブ（２４３２）は、上述のロック突起（２０３６）と実質的に同様な複数のロック突起（２４３６）を有する。したがって、深さ止め連結組立体（２４２０）は、オペレータが回転可能ハブ（２４３２）を回転し、ロック突起（２４３６）を選択的に移動してカニューレ（２４９４）の一部に係合させ、カニューレ（２４９４）をガイドキューブ部（２４１１）にロックし得るように、上述の深さ止め連結組立体（２０２０）と実質的に同様に機能することを理解すべきである。
【０１１６】
図３８は、全体的にカニューレに代えて装置（２４１０）と共に使用可能な例示的な代替的カニューレ（２４９４）を示す。上述のカニューレと異なり、カニューレ（２４９４）はキューブ連結部材（２４８０）を有する。キューブ連結部材（２４８０）は、環状コネクタチャンネル（２４８０）を有する。キューブ連結部材（２４８０）は全体的に、上述の深さ止め組立体（１０１０）のキューブ連結部材（１０１８）に関する上記と同様に、カニューレ（２４９４）がガイドキューブ部（２４１１）を案内するのを可能とする。
【０１１７】
装置（２４１０）の例示的な使用を図３９〜４４に示す。特に、図３９に示すように、装置（２４１０）は、グリッドプレートに挿入する準備の際、最初に長手方向軸の回りに回転してもよい。一旦、回転されると、装置（２４１０）は、図４０に示すように、グリッドプレートに挿入してもよい。オペレータは、この後、装置（２４１０）を、レール（２４４２）の長手方向軸に平行な長手方向軸の回りに回転し、図４１に示すように、装置（２４１０）をグリッドプレートにロックしてもよい。
【０１１８】
一旦、装置（２４１０）がグリッドプレートにロックされると、オペレータは、レール（２４４２）に対してキャリッジ組立体（２４５０）を選択的に調節し、所要の貫入深さを達成してもよい。代替的に、オペレータは、カニューレ（２４９４）が少なくとも部分的にガイドキューブ部（２４１１）内に挿入されたときよりも後に、このステップを実行してもよい。
【０１１９】
次に、オペレータは、図４２及び４３に示すように、カニューレ（２４９４）をガイドキューブ部（２４１１）内に挿入してもよい。図示していないが、カニューレ（２４９４）は、上述の栓塞子と同様に栓塞子と共に挿入してもよいことを理解すべきである。一旦、カニューレ（２４９４）がガイドキューブ部（２４１１）内に挿入されると、オペレータは、上記及び図３３に示すように、ガイドキューブ部（２４１１）を駆動することによりカニューレ（２４９４）を所定位置にロックしてもよい。
【０１２０】
図４５は、ターゲティングセット並びに上記及び引用した参考文献に記載の種々の装置と共に容易に使用し得る例示的な生検装置（３１００）を示す。この実施例の生検装置（３１００）は、ここにそれ以外を指摘した場合を除いて、生検装置と実質的に同様である。しかし、引用した参考文献の生検装置とは異なり、本実施例の生検装置（３１００）は、生検装置に関する上記及び引用した参考文献に記載のように、個別のプローブ及びホルスタ部の代わりに、組合せプローブ／ホルスタを有する。生検装置（３１００）は、ボディ（３１１０）を有し、ボディ（３１１０）から細長い針（３５１２）が延びる。針（３１１２）は、上述の針（９０）と実質的に同様である。しかし、針（９０）とは異なり、本実施例の針（３１１２）は鈍い先端（３１１４）を有する。
【０１２１】
生検装置（３１００）は更に、組織サンプルホルダ（３１６０）を有する。組織サンプルホルダ（３１００）は、３つの個別の組織収集トレイ（３１６２）と単一のプラグ（３１６３）とを受入れるように構成される。トレイ（３１６２）は、組織サンプルホルダ（３１６０）から選択的に取外し可能である。トレイ（３１６２）の取外し可能性を支援するため、それぞれのトレイ（３１６２）は、オペレータがそれぞれのトレイ（３１６２）を把持し、それぞれのトレイを組織サンプルホルダ（３１６０）から近位側に引くのを可能とするハンドル（３１６４）を備える。
【０１２２】
それぞれのトレイ（３１６２）は、組織サンプルが針（３１１２）を介して収集されたときに、１つまたは複数の組織サンプルを収集するように構成される。いくつかの実施例では、生検装置（３１００）は、組織サンプルを収集するため、針（３１１２）に連通するそれぞれの組織サンプルトレイ（３１６２）に選択的に指標を付するように構成される。指標は種々の適切なパターンで付してもよい。例えば、１つの実施例では、組織サンプルホルダ（３１６０）は、それぞれの組織サンプルの収集の後に指標を付してもよい。他の実施例では、組織サンプルホルダ（３１６０）は、次のトレイ（３１６２）に割り出す前に、組織サンプルの特定の所定数の収集中に一定の回転位置を維持してもよい。更に他の実施例では、トレイ（３１６２）の指標付けは、全体的にオペレータが制御してもよい。当然、針（３１１２）と連通する組織サンプルホルダ（３１６０）の指標付けの他の多くの方法は、ここの教示に鑑み、当業者にとって明らかである。
【０１２３】
本実施例の生検装置（３１００）は更に、組織サンプルホルダ（３１６０）から近位側に延びる回転ノブ（３１５２）を有する。回転ノブ（３１５２）は、生検装置（３１００）のボディ（３１１０）の内側構成要素と連絡する。ギア、シャフト及び同様な部材等の種々の機構を通して、回転ノブ（３１５２）は、針（３１１２）と連絡する。特に、本実施例では、回転ノブ（３１５２）は、針（３１１２）の長手方向軸の回りに針（３１１２）を回転するように構成される。回転ノブ（３１５２）が組織ホルダ（３１６０）から近位側に延びる状態で、オペレータは、オペレータの手の位置を実質的に変えることなく針（３１１２）を回転してもよい。回転ノブ（３１５２）が組織ホルダ（３１６０）に一体化される際、回転ノブ（３１５２）は組織サンプルホルダ組立体（３１６０）に対して独立して回転可能に維持されることを理解すべきである。いくつかの実施例では、回転ノブ（３１５２）は、特定の回転運動範囲を通した回転ノブ（３１５２）の１回の回転により、同じ特定の回転運動範囲を通して針（３１１２）の１回の回転となるように、針（３１１２）との１対１の関係の回転を有する。他の実施例では、ボディ（３１１０）の内側部材は、特定の回転運動範囲を通る回転ノブ（３１５２）の回転が、より大きなまたはより小さな回転運動範囲を通る針（３１１２）の回転を生じるように、いくつかの機械的な利点を提供することがある。
【０１２４】
回転ノブ（３１５２）は更に、組織サンプルホルダ（３１６０）に対して平行移動するように構成される。特に、図４６に示すように、回転ノブ（３１５２）は、生検装置（３１００）の長手方向軸に沿って組織サンプルホルダ（３１６０）に対して、ユーザにより近位側に引っ張られるように構成される。このような機能は、組織サンプルトレイ（３１６２）から回転ノブ（３１５２）の近位端が越え、これにより組織サンプルトレイ（３１６２）に対するより大きな近接性を可能とするために望ましいことがある。本実施例では、回転ノブ（３１５２）の平行移動は、針（３１１２）を回転するための回転ノブ（３１５２）の能力に影響を及ぼさない。他の実施例では、回転するノブ（３１５２）の平行移動は、回転するノブ（３１５２）を介する回転する針（３１１２）の起動または停止のいずれか一方としてもよい。と更に他のバリエーションでは、回転ノブ（３１５２）の平行移動は、回転するノブ（３１５２）の機能を、回転する針（３１１２）から回転する組織サンプルホルダ（３１６０）に移行してもよい。例えば、ノブ（３１５２）が遠位位置にあるときに、ノブ（３１５２）は針（３１１）を回転するために作動可能としてもよい。ノブ（３１５２）が近位位置にあるときに、ノブ（３１５２）は組織サンプルホルダ（３１６０）を回転するために操作可能としてもよい。このようなノブ（３１５２）のシフト機能性を提供するために使用し得る種々の適切な構成要素及び機構は、ここの教示に鑑みて当業者に明らかである。
【０１２５】
本発明の様々な実施形態を図示し、説明してきたが、ここに記載の方法及びシステムの他の適用は、本発明の範囲から逸脱することなく、当業者によって適切に変更することにより達成し得る。このような変形可能性のいくつかを説明してきたが、他の可能性も当業者にとって明らかとなる。例えば、実施例、実施形態、幾何学形状、材料、寸法、比率、ステップ及び上述したものは、説明のためであり、必要とするものではない。したがって、本発明の範囲は、以下の請求の範囲の観点から考慮すべきであり、明細書及び図面に示しかつ説明した構造及び作動の詳細に制限されないことが理解される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年2月13日(2018.2.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
生検装置ターゲティングカニューレと共に使用する深さ止め組立体であって、
前記ターゲティングカニューレを受入れるように構成される深さ止めを備え、前記深さ止めは、前記深さ止めに対する前記ターゲティングカニューレの軸方向運動を選択的に規制するロックを有し、更に、
前記深さ止めに連動され、周方向の指保持領域を有するサムホイールを備える、前記深さ止め組立体。
【請求項２】
前記サムホイールは、
前記深さ止めを受入れるように構成される中空ボディを有する深さ止めホルダと、
周方向の指保持領域を有し、深さ止めホルダの前記ボディ内に前記深さ止めを固定するように構成される回転部材とを備える、請求項１に記載の深さ止め組立体。
【請求項３】
前記回転部材は、前記深さ止めホルダに対して、前記深さ止めの回転を所定の運動範囲に規制するように構成される、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項４】
前記回転部材は、前記サムホイールの回転を介するときに所定の運動範囲を通して前記深さ止めを操作するように構成される１つまたは複数の駆動部材を有する、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項５】
前記深さ止めホルダは、前記ターゲティングカニューレを受入れるように構成され、前記ターゲティングカニューレが前記深さ止めホルダにより受入れられたときに、前記ターゲティングカニューレに対して回転をロックされる、請求項４に記載の深さ止め組立体。
【請求項６】
前記深さ止めホルダは、前記回転部材の１つまたは複数の駆動部材に係合するように構成された１つまたは複数の部分的周方向開口を画定し、前記深さ止めの回転を所定の運動範囲に規制する、請求項４に記載の深さ止め組立体。
【請求項７】
前記深さ止めホルダの少なくとも一部は内孔を画定し、前記内孔は、ターゲティングカニューレの形状に対応する卵型形状を有し、これにより、深さ止めホルダをターゲティングカニューレに対して回転をロックする、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項８】
前記深さ止めホルダは、クロス部材を有し、前記クロス部材の一部が前記内孔を画定する、請求項７に記載の深さ止め組立体。
【請求項９】
前記クロス部材は、前記回転部材の１つまたは複数の駆動部材に対応する１つまたは複数の間隙を画定し、前記クロス部材は、前記回転部材の１つまたは複数の駆動部材に係合し、前記深さ止めの回転を前記所定の運動範囲に規制するように構成される、請求項８に記載の深さ止め組立体。
【請求項１０】
前記深さ止めホルダは、前記ボディから遠位方向に突出する連結部材を有し、前記連結部材は、前記深さ止めホルダを前記ターゲティングカニューレに関連するガイド装置に選択的に固定するように構成される、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項１１】
前記連結部材は、コネクタチャンネルを画定し、前記コネクタチャンネルは、前記ガイド装置の突起を受入れるように構成され、前記連結部材と前記ガイド装置の一部との間に選択的な連結を提供する、請求項１０に記載の深さ止め組立体。
【請求項１２】
前記回転部材は、前記深さ止めをロック位置とロック解除位置との間で回転するように構成され、前記深さ止めは、前記深さ止めがロック位置にあるときに、前記ターゲティングカニューレの長さに沿う選択した軸方向位置にロックするように構成される、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項１３】
前記深さ止めは、１つまたは複数のブレードを有し、前記１つまたは複数のブレードのそれぞれのブレードは、前記深さ止めがロック位置にあるときに、ターゲティングカニューレ内に押し付けられるように構成される、請求項１２に記載の深さ止め組立体。
【請求項１４】
前記回転部材は、１つまたは複数のロックアームを有し、１つまたは複数のロックアームのそれぞれのロックアームは、前記深さ止めホルダに対する前記回転部材の回転を可能としつつ、前記回転部材を前記深さ止めホルダに固定するように構成される、請求項２に記載の深さ止め組立体。
【請求項１５】
前記周方向把持領域は、前記サムホイールの全周を包含する、請求項１に記載の深さ止め組立体。
【請求項１６】
カニューレと共に使用可能なガイドシステムであって、
（ａ）深さ止め組立体を備え、前記深さ止め組立体は、
（ｉ）前記カニューレを受入れるように構成され、これにより、前記ターゲティングカニューレの軸方向移動を選択的に規制する深さ止めと、
（ｉｉｉ）前記深さ止めを選択的に固定するように構成されるサムホイール部を有するサムホイール組立体とを備え、前記サムホイール組立体は、所定の運動範囲を通して前記深さ止めを回転するように構成され、更に、
（ｂ）このボディの遠位端から近位端に延びる複数のガイド孔を画定するボディを有するガイド組立体を備え、前記複数のガイド孔のそれぞれのガイド孔は、その中に前記カニューレを受入れるように構成され、前記ガイド組立体の少なくとも一部は、前記サムホイール組立体に連結するように構成される、前記ガイドシステム。
【請求項１７】
前記ガイド組立体は更に、ロック機構を有し、前記ロック機構は、前記ガイド組立体の前記ボディに対して選択的に移動可能であり、前記サムホイール組立体の少なくとも一部を前記ガイド組立体の少なくとも一部に選択的に連結する、請求項１６に記載のガイドシステム。
【請求項１８】
更に、前記サムホイール組立体に関連する深さ止めホルダを備え、前記ガイド組立体の前記ロック機構は更にハブを有し、前記ハブは前記ガイド組立体の前記ボディに対して回転可能であり、前記ガイド組立体のロック機構を前記サムホイール組立体に関連する深さ止めホルダに選択的に連結する、請求項１７に記載のガイドシステム。
【請求項１９】
前記ハブは、少なくとも１つのロック突起を有し、前記少なくとも1つのロック突起は、前記ハブが前記ガイド組立体の前記ボディに対して回転するときに、前記深さ止めホルダの少なくとも一部に係合するように構成される、請求項１８に記載のガイドシステム。
【請求項２０】
生検装置ターゲティングカニューレと共に使用する深さ止め組立体であって、
（ａ）深さ止めを備え、前記深さ止めは、ターゲティングカニューレを受入れるように構成され、前記深さ止めは更に、前記深さ止めに対する前記ターゲティングカニューレの軸方向運動を選択的に規制するように構成され、更に、
（ｂ）ボディとサムホイール部とを有する深さ止めホルダを備え、前記ボディは、中空内部を画定し、深さ止めを受入れるように構成され、前記サムホイール部は、前記ボディに連結し、前記ボディの前記中空内部内に前記深さ止めを保持するように構成され、前記サムホイール部は更に、前記サムホイール部が前記ボディに連結されたときに、所定の運動範囲を通して前記深さ止めを回転するように構成される、深さ止め組立体。
【国際調査報告】
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