(57)【要約】  表面処理のための方法及び装置は、本体と、コネクタ組立体と、非蒸気及び／または蒸気動作において使用されるように構成されたモップヘッドとを備え得る。コネクタ組立体は、異なる本体または異なるモップヘッドを受け入れるための自在継手を備えるように構成され得る。モップヘッドは、横軸を中心としてコネクタ組立体に対して回転するように構成され得る。モップヘッドの一方または双方の表面は、洗浄のために使用されてもよく、切り替え弁機構は、蒸気流を、モップヘッドの一方の表面から他方の表面へと方向付けてもよい。装置は、通常領域洗浄モードにおける通常領域洗浄と、スクラブ動作を用いるかまたは用いない、蒸気噴射モードにおける、固く厄介な汚れの洗浄の両方に使用されるように構成され得る。一実施形態において、装置は、解放可能な複数のフラップを備えるモップヘッドを備えるように構成され得る。
2018521724.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面処理のための装置であって、
蒸気源と、
本体と、
モップヘッドと、
前記蒸気源からの蒸気を受け入れ、前記蒸気を前記モップヘッドへと方向付けるように構成されたコネクタ組立体と
を備え、
前記コネクタ組立体は、自在継手と、前記自在継手に接続されたコネクタハウジングとを備え、前記自在継手の第１の端部は、前記本体に旋回可能に接続し、前記自在継手の第２の端部は、前記モップヘッドに旋回可能に接続し、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対して横軸を中心として回転するように構成され、前記モップヘッドは、第１の対向面及び第２の対向面を備え、前記第１の対向面及び前記第２の対向面は、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対する第１の位置及び第２の位置に向けられるように構成され、
前記モップヘッドが前記第１の位置にあるときに、前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面のうちのいずれか一方が、上を向き、前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられ、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあるときに、前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面のうちのいずれか一方が、上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられ、前記第１の所定の角度と前記第２の所定の角度とは異なる、装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置であって、
前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面は、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、
蒸気を受け入れるように構成されたモップヘッド蒸気入口と、
前記モップヘッド蒸気入口から前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面へと延在することによって、それぞれ前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面に至る少なくとも第１のモップヘッド蒸気経路及び第２のモップヘッド蒸気経路を規定する、流体導管と
を備える、装置。
【請求項３】
請求項２に記載の装置であって、さらに、
前記モップヘッドの前記流体導管内に少なくとも部分的に配置された切り替えデバイスを備え、
前記切り替えデバイスは、前記第１のモップヘッド蒸気経路に沿って位置する第１の切り替えデバイス位置と、前記第２のモップヘッド蒸気経路に沿って位置する第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成され、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第２の対向面が、上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第１の切り替えデバイス位置に位置することによって、前記第２のモップヘッド蒸気経路を閉塞し、蒸気が前記第１のモップヘッド蒸気経路を通じて提供され、前記モップヘッドの前記第１の対向面上で出力されることを可能にし、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第１の対向面が上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第２の切り替えデバイス位置に位置することによって、前記第１のモップヘッド蒸気経路を閉塞し、蒸気が前記第２のモップヘッド蒸気経路を通じて提供され、前記モップヘッドの前記第２の対向面上で出力されることを可能にする、装置。
【請求項４】
請求項３に記載の装置であって、
前記切り替えデバイスは、
前記流体導管内に少なくとも部分的に配置された切り替えデバイス本体であって、前記切り替えデバイス本体は、第１の端部及び第２の端部を有する、切り替えデバイス本体と、
それぞれ前記第１の端部及び前記第２の端部から外向きに延在する第１の肩部及び第２の肩部と
を備え、
前記第１の肩部及び前記切り替えデバイス本体は、前記切り替えデバイスが前記第１の切り替えデバイス位置にあるときに、協働して前記第２のモップヘッド蒸気経路を閉塞するように構成され、
前記第２の肩部及び前記切り替えデバイス本体は、前記切り替えデバイスが前記第２の切り替えデバイス位置にあるときに、協働して前記第１のモップヘッド蒸気経路を閉塞するように構成されている、装置。
【請求項５】
請求項４に記載の装置であって、
前記第１の肩部は、前記第２の肩部に面する肩部面上に配置されたシール要素を備え、
前記第２の肩部は、前記第１の肩部に面する肩部面上に配置されたシール要素を備える、装置。
【請求項６】
請求項５に記載の装置であって、
前記切り替えデバイスは、前記導管内に画定された空洞内に配置されたシール要素を備えるボール弁を備え、
前記シール要素は、前記第１のモップヘッド蒸気経路に沿って位置する前記第１の切り替えデバイス位置と、前記第２のモップヘッド蒸気経路に沿って位置する前記第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成されている、装置。
【請求項７】
請求項１に記載の装置であって、
前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面は、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、さらに、
蒸気を受け入れるように構成されたモップヘッド蒸気入口と、
それぞれ前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面上で前記モップヘッド内に画定された第１の蒸気室及び第２の蒸気室と、
前記モップヘッドの前記モップヘッド蒸気入口から前記第１の蒸気室及び前記第２の蒸気室内へと延在する流体導管であって、前記流体導管及び前記第１の蒸気室が、第１のモップヘッド蒸気経路を画定し、前記流体導管及び前記第２の蒸気室が、第２のモップヘッド蒸気経路を画定する、流体導管と、
前記モップヘッド内で第１の切り替えデバイス位置と第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成された切り替えデバイスと
を備え、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第２の対向面が上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第１の切り替えデバイス位置に位置することによって、前記第２のモップヘッド蒸気経路を閉塞し、蒸気が前記第１のモップヘッド蒸気経路を通じて前記第１の蒸気室へと提供されて、前記モップヘッドの前記第１の対向面上で出力されることを可能にし、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第１の対向面が上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第２の切り替えデバイス位置に位置することによって、前記第１のモップヘッド蒸気経路を閉塞し、蒸気が前記第２のモップヘッド蒸気経路を通じて前記第２の蒸気室へと提供されて、前記モップヘッドの前記第２の対向面上で出力されることを可能にする、装置。
【請求項８】
請求項１に記載の装置であって、
前記本体は、旋回蒸気排出口を備え、
前記モップヘッドは、
第１の蒸気室入口を備える第１の蒸気室であって、前記第１の蒸気室が、前記モップヘッドの前記第１の対向面上で蒸気を出力するように構成されている、第１の蒸気室と、
第２の蒸気室入口を備える第２の蒸気室であって、前記第２の蒸気室が、前記モップヘッドの前記第２の対向面上で蒸気を出力するように構成されている、第２の蒸気室と
を備え、
前記第２の対向面が上を向いている状態で前記モップヘッドが前記第２の位置にあるときに、前記第１の蒸気室入口は、前記本体の前記旋回蒸気排出口と整列することによって、蒸気が、前記第１の蒸気室に提供され、前記モップヘッドの前記第１の対向面上で出力されることが可能になるように構成され、
前記第１の対向面が上を向いている状態で前記モップヘッドが前記第２の位置にあるときに、前記第２の蒸気室入口は、前記本体の前記旋回蒸気排出口と整列することによって、蒸気が、前記第２の蒸気室に提供され、前記モップヘッドの前記第２の対向面上で出力されることが可能になるように構成されている、装置。
【請求項９】
請求項１に記載の装置であって、
前記コネクタハウジングは、
前記蒸気源からの蒸気を受け入れるように構成されたコネクタ蒸気入口と、
少なくとも第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路を画定するコネクタ蒸気導管であって、前記第１のコネクタ蒸気経路及び前記第２のコネクタ蒸気経路が前記コネクタ蒸気入口からの蒸気を方向付けるように構成されている、コネクタ蒸気導管と、
前記第１のコネクタ蒸気経路内に少なくとも部分的に配置された蒸気噴射ノズル組立体と
を備え、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと方向付けられることによって、前記蒸気が、蒸気噴射モードで放出されることが可能になり、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと方向付けられることによって、前記蒸気が、領域洗浄モードで放出されることが可能になる、装置。
【請求項１０】
請求項９に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体は、ノズル入口部と、ノズル中間部と、ノズル出口部とを備える、装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体の前記ノズル入口部は、第１の断面表面積を規定し、
前記ノズル中間部は、第２の断面表面積を規定し、
前記ノズル出口部は、第３の断面表面積を規定し、
前記第２の断面表面積は、前記第１の断面表面積及び前記第３の断面表面積よりも小さい、装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体の前記ノズル出口部は、円錐形状ノズル出口部を備え、
前記円錐形状ノズル出口部は、円錐形状蒸気噴射プロファイルを生成する、装置。
【請求項１３】
請求項９に記載の装置であって、
前記コネクタハウジングは、さらに、蒸気流を、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと、または、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと切り替え可能に方向付けるように構成された弁機構を規定し、
前記弁機構は、前記第１のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分もしくは前記第２のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分または両方を規定する、装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の装置であって、
前記弁機構は、第１のバッフル及び第２のバッフルを規定するように構成され、
前記第１のバッフル及び前記第２のバッフルは、前記第１のバッフル及び前記第２のバッフルの相対運動に応じて、協働して、前記第１のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分または前記第２のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分を形成し、
前記第１のバッフル及び前記第２のバッフルは、前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられるときに第１の相対運動を有し、前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられるときに第２の相対運動を有し、
前記第１のバッフル部材及び前記第２のバッフル部材の第１の相対運動を受けて、前記第２のコネクタ蒸気経路が閉塞され、前記第１のバッフル部材及び前記第２のバッフル部材の第２の相対運動を受けて、前記第１のコネクタ蒸気経路が閉塞される、装置。
【請求項１５】
請求項１３に記載の装置であって、
前記モップヘッドの前記第１の対向面及び前記第２の対向面は、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、さらに、
前記モップヘッド内で第１の切り替えデバイス位置と第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成された切り替えデバイス
を備え、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第２の対向面が、上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第１の切り替えデバイス位置に位置することによって、蒸気が前記モップヘッドの前記第１の対向面上でのみ出力されることを可能にし、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあり、前記モップヘッドの前記第１の対向面が、上を向き、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、前記切り替えデバイスが、前記第２の切り替えデバイス位置に位置することによって、蒸気が前記モップヘッドの前記第２の対向面上でのみ出力されることを可能にする、装置。
【請求項１６】
請求項１に記載の装置であって、
前記第１の所定の角度は、鋭角であり、
前記第２の所定の角度は鈍角である、装置。
【請求項１７】
表面処理のための装置であって、
蒸気源と、
本体と、
モップヘッドと、
前記蒸気源からの蒸気を受け入れるように構成されたコネクタ組立体と
を備え、
前記コネクタ組立体は、自在継手と、前記自在継手に接続されたコネクタハウジングとを備え、前記自在継手の第１の端部は、前記本体に旋回可能に接続し、前記自在継手の第２の端部は、前記モップヘッドに旋回可能に接続し、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対して横軸を中心として回転するように構成され、前記モップヘッドは、モップヘッドハウジングと、第１の対向面及び第２の対向面とを備え、前記第２の対向面のみが、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対する第１の位置及び第２の位置に向けられるように構成され、
前記モップヘッドが前記第１の位置にあるときに、前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられ、前記コネクタ組立体は、蒸気噴射モードで蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあるときに、前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられ、前記第１の所定の角度と前記第２の所定の角度とは異なり、前記コネクタ組立体は、蒸気を前記モップヘッドへと方向付けるように構成され、前記蒸気は前記モップヘッドから領域洗浄モードで放出されることになる、装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の装置であって、
前記コネクタハウジングは、
前記蒸気源からの蒸気を受け入れるように構成されたコネクタ蒸気入口と、
少なくとも第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路を画定するコネクタ蒸気導管であって、前記第１のコネクタ蒸気経路及び前記第２のコネクタ蒸気経路は、前記コネクタ蒸気入口からの蒸気を方向付けるように構成されている、コネクタ蒸気導管と、
前記第１のコネクタ蒸気経路内に少なくとも部分的に配置された蒸気噴射ノズル組立体と
を備え、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと方向付けられることによって、前記蒸気が、前記蒸気噴射モードで放出されることが可能になり、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと方向付けられることによって、前記蒸気が、前記領域洗浄モードで放出されることが可能になる、装置。
【請求項１９】
請求項１８に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体は、ノズル入口部と、ノズル中間部と、ノズル出口部とを備える、装置。
【請求項２０】
請求項１９に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体の前記ノズル入口部は、第１の断面表面積を規定し、
前記ノズル中間部は、第２の断面表面積を規定し、
前記ノズル出口部は、第３の断面表面積を規定し、
前記第２の断面表面積は、前記第１の断面表面積及び前記第３の断面表面積よりも小さい、装置。
【請求項２１】
請求項２０に記載の装置であって、
前記蒸気噴射ノズル組立体の前記ノズル出口部は、円錐形状ノズル出口部を備える、装置。
【請求項２２】
請求項１８に記載の装置であって、
前記コネクタハウジングは、さらに、蒸気流を、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと、または、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと切り替え可能に方向付けるように構成された弁機構を規定し、
前記弁機構は、前記第１のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分もしくは前記第２のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分または両方を規定する、装置。
【請求項２３】
請求項２２に記載の装置であって、さらに、
スクラバ組立体を備え、
前記スクラバ組立体は、スクラブモード及び引込みモードを備え、
前記スクラバ組立体が前記スクラブモードにあるときに、前記スクラバ組立体は、洗浄されるべき領域と係合するように動き、
前記スクラバ組立体が前記引込み状態にあるときに、前記スクラバ組立体は、前記領域から係合解除するように動く、装置。
【請求項２４】
請求項２３に記載の装置であって、
前記モップヘッドが第１の位置にあるときに、前記蒸気噴射モードが作動されて、前記スクラバ組立体はスクラブモードになるように構成され、
前記モップヘッドが第２の位置にあるときに、前記領域洗浄モードが作動されて、前記スクラバ組立体は引込みモードになるように構成されている、装置。
【請求項２５】
表面処理のための方法であって、
蒸気源を提供することと、
本体を提供することと、
モップヘッドを提供することと、
コネクタ組立体を提供することであって、前記コネクタ組立体は、前記蒸気源からの蒸気を受け入れるように構成されている、コネクタ組立体を提供することと
を備え、
前記コネクタ組立体は、自在継手と、前記自在継手に接続されたコネクタハウジングとを備え、
前記自在継手の第１の端部は、前記本体に旋回可能に接続し、
前記自在継手の第２の端部は、前記モップヘッドに旋回可能に接続し、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対して横軸を中心として回転するように構成され、
前記モップヘッドは、第１の対向面及び第２の対向面を備え、前記第１の対向面もしくは前記第２の対向面またはその両方は、蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドは、前記コネクタ組立体に対する第１の位置及び第２の位置に向けられるように構成され、
前記モップヘッドが前記第１の位置にあるときに、前記第１の対向面または前記第２の対向面が上を向き、前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられ、前記コネクタ組立体は、蒸気噴射モードで蒸気を出力するように構成され、
前記モップヘッドが前記第２の位置にあるときに、前記第１の対向面または前記第２の対向面が上を向き、前記モップヘッドが、前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられ、前記第１の所定の角度と前記第２の所定の角度とが異なり、前記コネクタ組立体は、蒸気を前記モップヘッドへと方向付けるように構成され、前記蒸気が前記モップヘッドから領域洗浄モードで放出されることになる、方法。
【請求項２６】
請求項２５に記載の方法であって、さらに、
コネクタハウジングを提供することを備え、
前記コネクタハウジングは、
コネクタ蒸気入口であって、前記コネクタ蒸気入口は、前記蒸気源からの蒸気を受け入れるように構成されている、コネクタ蒸気入口と、
少なくとも第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路を画定するコネクタ蒸気導管であって、前記第１のコネクタ蒸気経路及び前記第２のコネクタ蒸気経路は、前記コネクタ蒸気入口からの蒸気を方向付けるように構成されている、コネクタ蒸気導管と、
前記第１のコネクタ蒸気経路内に少なくとも部分的に配置された蒸気噴射ノズル組立体と
を備え、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第１の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと方向付けられることによって、前記蒸気が、前記蒸気噴射モードで放出されることが可能になり、
前記モップヘッドが前記コネクタ組立体に対する第２の所定の角度に向けられているときに、蒸気流が、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと方向付けられることによって、前記蒸気が、前記領域洗浄モードで放出されることが可能になる、方法。
【請求項２７】
請求項２６に記載の方法であって、
前記コネクタハウジングは、さらに、蒸気流を、前記第１のコネクタ蒸気経路を通じて前記蒸気噴射ノズル組立体へと、または、前記第２のコネクタ蒸気経路を通じて前記モップヘッドへと切り替え可能に方向付けるように構成された弁機構を規定し、
前記弁機構は、前記第１のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分もしくは前記第２のコネクタ蒸気経路の少なくとも一部分または両方を規定する、方法。
【請求項２８】
請求項２６に記載の方法であって、さらに、
スクラバ組立体を提供することを備え、
前記スクラバ組立体は、前記コネクタ組立体に接続されるように構成され、
前記スクラバ組立体は、スクラブモード及び引込みモードを備え、
前記スクラバ組立体が前記スクラブモードにあるときに、前記スクラバ組立体は、洗浄されるべき領域と係合するように動き、
前記スクラバ組立体が前記引込み状態にあるときに、前記スクラバ組立体は、前記領域から係合解除するように動く、方法。
【請求項２９】
請求項２８に記載の方法であって、
前記蒸気噴射モードが作動されるときに、前記スクラバ組立体はスクラブモードになるように構成され、
前記領域洗浄モードが作動されるときに、前記スクラバ組立体は引込みモードになるように構成されている、方法。
【請求項３０】
モップヘッドであって、
第１の部分を備えるフレームと、
前記フレームの前記第１の部分に旋回可能に接続された複数のフラップであって、前記複数のフラップは、開位置と閉位置との間で前記フレームに対して旋回可能に回転するように構成されている、複数のフラップと、
前記フレームに旋回可能に接続されたコネクタ組立体であって、上側部分と、下側部分とを備える、コネクタ組立体と、
前記上側部分及び前記下側部分を互いに対して回転可能にするように構成されたジョイントと、
前記複数のフラップを前記閉位置において解放可能に固定するように構成されたロック機構であって、作動されると、前記複数のフラップを前記閉位置から解放するように構成されたトリガを備える、ロック機構と
を備える、モップヘッド。
【請求項３１】
請求項３０に記載の装置であって、
前記モップヘッドは、さらに、前記複数のフラップに取り外し可能に取り付け可能な複数の洗浄パッドを備える、装置。
【請求項３２】
請求項３０に記載の装置であって、
前記複数のフラップは、さらに、前記複数のフラップから延在する複数の留め具を備え、
前記ロック機構は、さらに、前記フレームに可動に接続された複数のラッチを備え、
前記トリガは、作動されると、前記複数のラッチを第１のラッチ位置から第２のラッチ位置へ動かすことによって、前記閉位置から前記複数のフラップを解放するように構成され、
前記複数のラッチは、前記第１のラッチ位置にあるときに前記複数の留め具に係合し、前記複数のフラップを前記閉位置に保持し、
前記複数のラッチは、前記第２のラッチ位置にあるときに前記複数の留め具から係合解除される、装置。
【請求項３３】
請求項３０に記載の装置であって、
前記複数のフラップは、さらに、前記複数のフラップから延在する複数のラッチを備え、
前記ロック機構は、さらに、前記フレームに可動に接続された複数の留め具を備え、
前記トリガは、作動されると、前記複数の留め具を第１の留め具位置から第２の留め具位置へと動かすことによって、前記閉位置から前記複数のフラップを解放するように構成され、
前記複数の留め具は、前記第１の留め具位置にあるときに前記複数のラッチに係合し、前記複数のフラップを前記閉位置に保持し、
前記複数の留め具は、前記第２の留め具位置にあるときに前記複数のラッチから係合解除される、装置。
【請求項３４】
請求項３０に記載の装置であって、
前記フレームは、さらに、前記複数のフラップが前記ロック機構によって解放されるときに前記複数のフラップを前記閉位置から前記開位置へと吐出するように構成された複数のフラップ射出器を備える、装置。
【請求項３５】
請求項３０に記載の装置であって、
前記複数のフラップ射出器は、ばね荷重付勢要素を備える、装置。
【請求項３６】
請求項３０に記載の装置であって、さらに、
前記ロック機構と相互作用するように構成された解放機構を備え、
前記解放機構は、
前記コネクタ組立体の前記上側部分内に少なくとも部分的に配置された上側アクチュエータ要素と、
前記コネクタ組立体の前記下側部分内に少なくとも部分的に配置された下側アクチュエータ要素と
を備え、
前記上側アクチュエータ要素は、前記下側アクチュエータ要素に係合するように構成され、
前記下側アクチュエータ要素は、前記複数のフラップを前記閉位置から解放するために前記トリガに係合するように構成されている、装置。
【請求項３７】
請求項３６に記載の装置であって、
前記解放機構は、ボタンによって作動される、装置。
【請求項３８】
請求項３０に記載の装置であって、さらに、
前記ロック機構と相互作用するように構成された解放機構を備え、
前記解放機構は、
前記コネクタ組立体の前記上側部分内に少なくとも部分的に配置された上側アクチュエータ要素であって、前記上側アクチュエータ要素は、ボタンによって第１の位置と第２の位置との間で可動であり、前記上側アクチュエータ要素が前記第２の位置にあるときに、前記上側アクチュエータ要素の下側エッジが、前記上側部分から突出する、上側アクチュエータ要素と、
前記コネクタ組立体の前記下側部分内に少なくとも部分的に配置された下側アクチュエータ要素であって、前記下側アクチュエータ要素は、第１の位置と第２の位置との間で可動であり、前記下側アクチュエータ要素が前記第２の位置にあるときに、前記下側アクチュエータ要素の下側エッジが、前記下側部分から突出する、下側アクチュエータ要素と
を備え、
前記上側アクチュエータ要素の前記下側エッジは、前記上側アクチュエータ要素が前記上側アクチュエータ要素の前記第１の位置から前記第２の位置に動くときに、前記下側アクチュエータ要素が前記第１の位置から前記第２の位置に動くようになるように、前記下側アクチュエータ要素と相互作用するように構成され、
前記下側アクチュエータ要素の前記下側エッジは、前記トリガが前記複数のフラップを前記閉位置から解放するように、前記トリガと相互作用するように構成されている、装置。
【請求項３９】
請求項３０に記載の装置であって、さらに、
前記ロック機構と相互作用するように構成された解放機構を備え、
前記解放機構は、
前記コネクタ組立体の前記上側部分内に少なくとも部分的に配置された上側アクチュエータ要素であって、前記上側アクチュエータ要素は、第１の位置と第２の位置との間で可動であり、前記上側アクチュエータ要素が前記第１の位置にあるときに、前記上側アクチュエータ要素の上側エッジが、前記上側部分を越えて突出し、前記上側アクチュエータ要素が前記第２の位置にあるときに、前記上側アクチュエータ要素の下側エッジが、前記上側部分から突出する、上側アクチュエータ要素と、
前記コネクタ組立体の前記下側部分内に少なくとも部分的に配置された下側アクチュエータ要素であって、前記下側アクチュエータ要素は、第１の位置と第２の位置との間で可動であり、前記下側アクチュエータ要素が前記第２の位置にあるときに、前記下側アクチュエータ要素の下側エッジが、前記下側部分から突出する、下側アクチュエータ要素と
を備え、
前記上側アクチュエータ要素の前記下側エッジは、前記上側アクチュエータ要素が前記上側アクチュエータ要素の前記第１の位置から前記第２の位置に動くときに、前記下側アクチュエータ要素が前記第１の位置から前記第２の位置に動くようになるように、前記下側アクチュエータ要素と相互作用するように構成され、
前記下側アクチュエータ要素の前記下側エッジは、前記トリガが前記複数のフラップを前記閉位置から解放するように、前記トリガと相互作用するように構成されている、装置。
【請求項４０】
請求項３０に記載の装置であって、さらに、
前記複数のフラップをともに連結する連結要素を備え、
前記複数のフラップは、前記開位置と前記閉位置との間で同時に回転するように構成されている、装置。
【請求項４１】
表面を処理するための方法であって、
第１の部分を有するフレームを提供することと、
前記フレームの前記第１の部分に複数のフラップを旋回可能に接続することであって、前記複数のフラップは、前記フレームに対して開位置へと旋回可能に回転される、前記フレームの前記第１の部分に複数のフラップを旋回可能に接続することと、
洗浄パッドを提供し、前記洗浄パッドを前記複数のフラップに取り外し可能に取り付けることと、
ロック機構を提供することであって、前記ロック機構を提供することは、前記複数のフラップから延在する複数の留め具、複数の可動ラッチ、及びトリガを提供することを備える、ロック機構を提供することと、
前記複数のフラップを閉位置へと回転させ、前記ロック機構を用いて前記複数のフラップを所定位置にロックすることと、
上側部分、下側部分、及びジョイントを備える接続組立体を提供することと、
前記接続組立体を前記フレームに旋回可能に接続することと、
前記モップヘッドを用いて表面を処理し、前記接続を中心として前記処理ヘッドを旋回させ、必要に応じて、前記ジョイントによって前記上側部分及び前記下側部分を互いに対して回転させることと、
解放機構を提供することであって、前記解放機構を提供することは、前記コネクタ組立体の前記上側部分内に少なくとも部分的に配置された上側アクチュエータ要素と、前記コネクタ組立体の前記下側部分内に少なくとも部分的に配置された下側アクチュエータ要素とを提供することを備える、解放機構を提供することと、
前記上側アクチュエータ要素を第１の位置から第２の位置へと動かし、それによって、前記下側アクチュエータ要素を第１の位置から前記トリガに係合する第２の位置へと動かすことによって、前記複数の留め具を前記複数のラッチから解放することと
を備える、方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
［関連特許出願の相互参照］
本開示は、参照により本明細書に援用される、２０１５年１０月２２日に出願された“Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｗｉｔｈ  ａ  Ｓｔｅａｍ  Ｃｈａｎｇｅ−Ｏｖｅｒ  Ｄｅｖｉｃｅ”と題された米国仮特許出願第６２２４５１９５号、及び２０１５年５月２６日に出願された“Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｌｅａｓａｂｌｅ  Ｆｌａｐｓ”と題された米国仮特許出願第６２１６６６３６号に対する優先権を主張する。
［技術分野］
本開示は、表面処理装置及び方法に関する。
［背景］
床及び他の表面を処理するための表面処理電化製品が、家庭、オフィス及び他の場所において使用される。振動及び／または回転ブラシを有する電化製品などのような、様々なタイプの表面処理電化製品がカーペットの洗浄について知られている。加えて、非蒸気モップ、パッド付き構成を有する噴射電化製品、または蒸気洗浄ヘッドを有する蒸気モップなどのような、特定のタイプの表面処理電化製品を、床を洗浄及び処理するために使用することができる。
［概要］
本発明の様々な局面に係る表面処理のための方法及び装置は、非蒸気または蒸気洗浄または処理、非蒸気または蒸気洗浄及び処理などのような、様々な機能のために使用することができ、本体と、モップヘッドと、本体とモップヘッドとを接続するコネクタ組立体とを備えてもよく、モップヘッドは、コネクタ組立体に対して横方向回転軸を中心として回転するように構成されてもよい。
【０００２】
本発明の様々な局面において、表面処理のための方法及び装置は、様々なモップヘッド及び本体組立体を許容し、それによって、様々な非蒸気または蒸気洗浄及び／または処理動作が可能になるように、本体と、本体の様々な実施形態とを交換することを可能にするように構成され得るコネクタ組立体を備えてもよい。
【０００３】
本開示の一実施形態において、表面処理のための方法及び装置は、蒸気洗浄作業に使用されるとき、蒸気源と、コネクタ組立体を通じて蒸気源に接続されるモップヘッドとを備えてもよい。コネクタ組立体は、自在継手、または、自在継手とコネクタハウジングとの組合せを備えるように構成されてもよく、コネクタハウジングは、蒸気通路を画定してもよい。
【０００４】
一実施形態において、モップヘッドは、第１の対向面及び第２の対向面を備えてもよく、第１の対向面と第２の対向面との双方が、蒸気を出力するように構成されてもよく、または、第１の対向面または第２の対向面のいずれかのみが、蒸気を出力するように構成されてもよい。一実施形態において、モップヘッドは、第２の対向面が上に向けられているときは、蒸気流を第１の対向面のみへと方向付け、第１の対向面が上に向けられているときは、蒸気流を第２の対向面のみへと方向付ける切り替えデバイスまたは機構を備えてもよい。
【０００５】
一実施形態において、コネクタ組立体は、コネクタ蒸気入口、コネクタ蒸気導管、蒸気噴射ノズル組立体、及び／または、蒸気が、蒸気噴射ノズル組立体を通じて出力されて、蒸気噴射動作モードを示すか、または、モップヘッドの第１の表面もしくは第２の表面のうちの１つを通じて出力されて、通常領域洗浄動作モードを示すことを可能にし得る機構を備えてもよい。通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードは、コネクタ組立体に対するモップヘッドの位置によって決定されてもよく、モップヘッドの位置は、モップヘッドとコネクタ組立体との間の角度によって決定されてもよい。
【０００６】
一実施形態において、モップヘッドは、モップヘッドの第１の位置において、モップヘッドの第１の対向面が上に向くことができ、モップヘッドの第２の位置において、モップヘッドの第２の対向面が上に向くことができるように、モップヘッドが第１の位置から第２の位置へと１８０°の角度で回動することができる、反転可能型のモップヘッドであってもよい。
【０００７】
一実施形態において、モップヘッドは、モップヘッドの全ての位置において、第１の対向面または第２の対向面の双方ではなく、いずれかのみが上に向くことができるように、一方の位置から他方の位置へと１８０°回転されてもよい。そのような実施形態において、蒸気噴射動作モードは、スクラブ動作を伴ってもよい。スクラブ動作は、蒸気噴射動作モードにあるときは洗浄されるべき領域と係合することができ、通常領域洗浄動作モードにあるときは領域と係合解除することができる展開可能スクラバ組立体を設けることによってもたらされてもよい。
【０００８】
一実施形態において、本開示のモップヘッドは、フレームと、フレームの第１の側に解放可能に接続された複数のフラップと、フレームの第１の側と互いに対向するフレームの第２の側に旋回可能に接続されたジョイントとを含んでもよい。各フラップの第１の側は、離間されているヒンジ軸に沿ってフレームの第１の側に旋回可能に接続されてもよい。一実施形態において、各フラップの第２の側は、パッド内面に画定された空洞内に受け入れられるように構成された少なくとも１つの突出部を備える。一実施形態において、各フラップは、パッドの内面に離脱可能に取り付けられるように構成されている。
【０００９】
別の実施形態において、本開示のモップヘッドは、フレームと、フレームの第１の側に解放可能に接続された複数のフラップと、フレームの第１の側と互いに対向するフレームの第２の側に旋回可能に接続された取り付けバーと、取り付けバーに旋回可能に接続されたジョイントとを含んでもよい。各フラップの第１の側は、離間されているヒンジ軸に沿ってフレームの第１の側に旋回可能に接続されてもよい。一実施形態において、各フラップの第２の側は、パッド内面に画定された空洞内に受け入れられるように構成された少なくとも１つの突出部を備える。一実施形態において、各フラップは、パッドの内面に離脱可能に取り付けられるように構成されている。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】本開示に係る、例示的な表面処理装置の様々な例示的な構成要素及びそれらの組み立ての図である。
【図１Ｂ】本開示によるに係る、例示的な表面処理装置の様々な例示的な構成要素及びそれらの組み立ての図である。
【図１Ｃ】本開示によるに係る、例示的な表面処理装置の様々な例示的な構成要素及びそれらの組み立ての図である。
【図１Ｄ】本開示によるに係る、例示的な表面処理装置の様々な例示的な構成要素及びそれらの組み立ての図である。
【図１Ｅ】本開示によるに係る、例示的な表面処理装置の様々な例示的な構成要素及びそれらの組み立ての図である。
【図２Ａ−２Ｃ】本開示に係る、切り替えデバイスの例示的な実施形態を備える、蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置の例示的な実施形態を図示する例示の概略図である。
【図３Ａ−３Ｄ】本開示に係る、切り替えデバイスの別の例示的な実施形態を備える、蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置のモップヘッドの例示的な実施形態の図である。
【図４Ａ−４Ｃ】本開示に係る、旋回蒸気排出口を備える、蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置の例示的な実施形態の例示的な実施形態の図である。
【図５】本開示に係る、蒸気排出口を備えるモップヘッドの例示的な実施形態の図である。
【図６Ａ−６Ｄ】本開示に係る、表面処理装置の例示的な実施形態におけるコネクタ組立体に対するモップヘッドの様々な例示的な角度配向の図である。
【図７Ａ−７Ｂ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｃ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｄ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｅ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｆ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｇ−７Ｈ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｉ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｊ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図７Ｋ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、モップヘッド内に切り替えデバイスが存在するかまたは存在せず、モップヘッドの第１の対向面と第２の対向面との双方を洗浄に利用することができる表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ａ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｂ−８Ｃ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｄ−８Ｅ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｆ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｇ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｈ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｉ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｊ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｋ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｌ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｍ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｎ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｏ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図８Ｐ】本開示に係る、通常領域洗浄動作モード及び蒸気噴射動作モードを含む蒸気洗浄作業に利用される表面処理装置であって、スクラブ機能を有するかまたは有しない表面処理装置の例示的な実施形態の図である。
【図９】本開示に係る、モップヘッドの例示的な実施形態の図である。
【図１０】本開示に係る、図９に示されたモップヘッドの洗浄パッドの例示的な実施形態の図である。
【図１１】本開示に係る、図１０に示されるような洗浄パッドの取り付け及び取り外しのための、図９に示されるようなモップヘッドのフラップの例示的な実施形態の図である。
【図１１Ａ】本開示に係る、図１０に示されるような洗浄パッドの取り付け及び取り外しのための、図９に示されるようなモップヘッドのフラップの例示的な実施形態の図である。
【図１１Ｂ】本開示に係る、図１０に示されるような洗浄パッドの取り付け及び取り外しのための、図９に示されるようなモップヘッドのフラップの例示的な実施形態の図である。
【図１１Ｃ】本開示に係る、図１０に示されるような洗浄パッドの取り付け及び取り外しのための、図９に示されるようなモップヘッドのフラップの例示的な実施形態の図である。
【図１１Ｄ】本開示に係る、図１０に示されるような洗浄パッドの取り付け及び取り外しのための、図９に示されるようなモップヘッドのフラップの例示的な実施形態の図である。
【図１２】本開示に係る、図９に示されたモップヘッドのフラップ解放機構の例示的な実施形態を図示する概略図である。
【図１２Ａ−１２Ｄ】本開示に係る、図９に示すモップヘッドのフラップ解放機構の例示的な実施形態を示す概略図である。
【図１２Ｅ−１２Ｈ】本開示に係る、図９に示すモップヘッドのフラップ解放機構の例示的な実施形態を示す概略図である。
【図１３−１３Ｃ】本開示に係る、図９に示されたフラップ解放機構モップヘッドの例示的な実施形態を図示する概略図である。
【図１３Ｄ−１３Ｅ】本開示に係る、図９に示されたフラップ解放機構モップヘッドの例示的な実施形態を図示する概略図である。
【図１４】本開示に係る、図９に示されたモップヘッドのスイベルヨーク組立体の図である。
【図１５】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１５Ａ】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１５Ｂ−１５Ｄ】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１５Ｅ−１５Ｆ】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１５Ｇ】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１５Ｈ】解放機構の一実施形態を図示する概略図である。
【図１６】連結要素及びフラップ射出器を備える装置の一実施形態を図示している。
【図１６Ａ】連結要素及びフラップ射出器を備える装置の一実施形態を図示している。
【図１７】（ｉ）操縦性の向上をもたらすスイベルを備える蒸気施与デバイスと、（ｉｉ）可搬式蒸気源とを有する表面処理システムの正面図を図示している。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［詳細な説明］
本明細書において開示された実施形態は、その精神またはその本質的特性から逸脱することなく、他の特定の形態で実施され得ることが、当業者には認識されるであろう。したがって、本明細書において開示された実施形態は、全ての点において例示的であり、限定的ではないものとみなされる。
【００１２】
ここで、以下において、本明細書の一部を形成し、実施され得る実施形態例を図示する添付図面を参照しながら、実施形態例を説明する。そのような実施形態は、詳述されている機能を実行し、様々な結果を達成するように構成された任意の数の構成要素によって実現され得る。例えば、本発明は、様々な機能を実行し得る、様々なタイプの表面処理装置を利用し得る。加えて、本発明は、任意の数の洗浄または処理プロセスとともに実施され得る。本開示及び添付の請求項において使用されるように、「実施形態」、「実施形態例」、及び「例示的な実施形態」という用語は、単一の実施形態を指す場合があるものの、必ず単一の実施形態を指すというわけではなく、様々な実施形態例は、実施形態例の範囲または精神から逸脱することなく、容易に組み合わせ、交換され得る。さらに、本明細書において使用される用語は、実施形態例のみを説明することを目的とするものであり、限定であるようには意図されない。これに関連して、本明細書において使用されているものとしては、“ｉｎ”という用語は、“ｉｎ”及び“ｏｎ”を含んでもよく、“ａ”、“ａｎ”及び“ｔｈｅ”という用語は、単数及び複数の参照を含み得る。さらに、本明細書において使用されているように、“ｂｙ”という用語は、文脈に応じて“ｆｒｏｍ”を意味する場合もある。さらに、本明細書において使用されているように、“ｉｆ”という用語は、文脈に応じて“ｗｈｅｎ”または“ｕｐｏｎ”を意味する場合もある。さらに、本明細書において使用されているように、“ａｎｄ／ｏｒ”という語は、関連して列挙されている項目のうちの１つまたは複数のあらゆる及び全ての可能な組み合わせを参照し、包含し得る。
【００１３】
非蒸気モップまたは蒸気モップなどのような様々な種類の装置が、表面を洗浄及び処理するために使用され得る。多くの非蒸気モップは、ハンドル、シャフト、及び洗浄ヘッドの様々な組み合わせを含み得る。同様に、多くの蒸気モップは、ハンドル、シャフト、貯水タンク、加熱要素及び洗浄ヘッドの様々な組み合わせを含み得る。様々な洗浄パッドが、洗浄ヘッドに取り付けられ得る。また、洗浄パッドと洗浄ヘッドとを組み合わせることによって、ユーザが洗浄または処理している表面との接触が可能になる。
【００１４】
図１Ａ〜Ｅは、例えば木質または積層床材などのような表面を非蒸気洗浄もしくは蒸気洗浄または他の様態で処理するのに使用され得る、表面処理システム１０００及びその様々な構成要素の例示的な実施形態を図示している。本明細書に記載されている表面処理システム１００が１つまたは複数の洗浄または処理機能を実行するための様々な動作において使用され得ることが認識されるべきである。表面処理システム１０００は、本体２００と、コネクタ組立体３００と、モップヘッド４００とを備え得る（図１Ａ）。図１Ｂ〜１Ｅに図示されるように、表面処理システム１００は、本体２００、コネクタ組立体３００、及びモップヘッド４００の様々な組み合わせを含むように組み立てられ得る。本体２００は、例えばシャフト２１０、ハンドル２２０、及び／または蒸気源２４０及び／または蒸気源２４０を備えるハウジング２３０などのような、構造要素の様々な組み合わせを備え得る（図１Ｂ）。
【００１５】
コネクタ組立体３００は、本明細書に開示された本体２００の様々な実施形態に解放可能かつ交換可能に接続するように構成され得る自在継手３１０（図１Ｃ）を備え得る。自在継手３１０を複数の本体２００に解放可能かつ交換可能に接続することができることによって、自在継手３１０に接続されたモップヘッド４００が、表面処理システム１００において利用可能な複数の本体２００に解放可能かつ交換可能に接続されることが可能になり、結果として、表面処理システム１００から表面処理デバイス／装置を形成するために組み立てることができる様々な組み合わせがもたらされる。さらに、同じまたは異なるタイプの複数のモップヘッド４００（図１Ｄ）は、異なるモップヘッド４００及び異なる本体２００のより多様な組み合わせが、表面処理システム１００から組み立てられることを可能にするために、同じ自在継手３１０を含むように構成され得る。
【００１６】
一実施形態（図１Ｃ）において、自在継手３１０の第１の端は、本体２００に解放可能かつ交換可能に接続されてもよく、自在継手３１０の第２の端は、モップヘッド４００に旋回可能に接続されてもよい。自在継手３１０は、様々な組み合わせの多軸回転（例えば、本体２００に対するモップヘッド４００の横方向、前後、上下の動き）を促進するように構成されたあらゆるタイプであってもよい。図１Ｃに図示された実施形態において、自在継手３１０の第１の端部分は本体２００に接続し、自在継手３１０の第２の端部分は、モップヘッド４００に接続する。自在継手３１０の第１の端部分は、上側接続片３２０を備えてもよく、第２の端部分は、下側接続片３３０を備えてもよい。上側接続片３２０は、本体２００に接続するための近位端３２１と、下側接続片３３０の近位端３３１に旋回可能に接続するための遠位端３２２とを備え得る。上側接続片３２０と下側接続片３３０との間の接続によって、本体２００がコネクタ組立体３３０に対して前から後ろへ、及び横方向に動くことが可能になり得る。下側接続片３３０は、遠位端３３６をさらに備えてもよく、遠位端３３６は、そこから横方向に延在する一対の側方旋回アーム３３７、３３８を有する。側方旋回アーム３３７、３３８は、モップヘッド４００に旋回可能に接続され得る。
【００１７】
図１Ｄに図示されるように、モップヘッド４００は、例えばモップヘッド４１０またはモップヘッド４２０などのような、あらゆる幾何形状のモップヘッドを含んでもよい。モップヘッド４１０は、フレームを画定する、前壁４１１、後壁４１２、右側壁４１３及び左壁４１４を備え得る。モップヘッド４２０は、フレームを画定する、右側壁４２１、左側壁４２２及び基部４２３を備え得る。モップヘッド４１０またはモップヘッド４２０のフレームはそれぞれ、後壁４１２内のコネクタ受け入れ開口４３０（例えば、図１Ｄ（１））、または、基部４２３内のコネクタ受け入れ開口４４（例えば、図１Ｄ（２））を画定し得る。コネクタ受け入れ開口４３０または４４０は、あらゆる幾何形状であってもよい。モップヘッド４１０は、自在継手３１０の下側接続片３３の旋回アーム３３７、３３．８を受け入れるために、コネクタ受け入れ開口４３０内にコネクタ受け入れスロットブッシング４３１、４３２を含んでもよく、それによって、自在継手３１０とモップヘッド４２０との間の旋回接続が可能になる。旋回アーム３３７、３３８を所定位置に固定するための（図示しない）追加の構造が設けられてもよい。モップヘッド４１０と同様に、モップヘッド４２０は、下側接続片３３０の旋回アーム３３７、３３８を受け入れるために、コネクタ受け入れ開口４４０内にコネクタ受け入れスロットブッシング４４１、４４２を含んでもよく、それによって、自在継手３１０とモップヘッド４２０との間の旋回接続が可能になる。旋回アーム３３７、３３８を所定位置に固定するための（図示しない）追加の構造が設けられてもよい。下側接続片３３０とモップヘッド４００（例えば、モップヘッド４１０及び４２０）との間の旋回接続によって、所定の角度におけるコネクタ組立体３００に対するモップヘッド４００の反転、回動、または回転などのような多軸旋回が可能になる。コネクタ組立体３００の自在継手３１０はまた、容易な使用を可能にし得る。その理由は、自在継手が、ユーザに、自在な旋回及び操縦能力をもたらしながら、１つまたは複数の本体２００（図１Ｂ）からのモップヘッド４１０及び４２０（図１Ｄ）の容易な取り付け及び取り外しを促進し得るからである。さらに、コネクタ組立体３００はまた、モップヘッド４１０、４２０の第１の対向面と第２の対向面との双方を、洗浄または処理に使用することを可能にし得る。
【００１８】
図１Ｅの実施形態に図示されるように、モップヘッド４２０は、自在継手３１０に対してある角度に向けられ得る。長手方向軸及び横軸４５、４６が、自在継手３１０に対するモップヘッド４２０の複数の回転軸を規定し得る。モップヘッド４２０は、長手方向軸４５０に対して横軸４６０を中心として回転し得る。モップヘッド４２０と自在継手３１０との間の旋回接続は、そのような動きを容易にし得る。例えば、モップヘッド４２０は、ユーザがモップヘッド４２０の第１の表面と第２の表面との双方を洗浄または処理に使用することを可能にするために、自在継手３１０に対して１８０°の角度で回動し得る。
【００１９】
表面処理システム１００の一実施形態は、蒸気洗浄作業のための蒸気モップ１０００（図２〜図８）として組み立てられてもよい。蒸気モップは、共有された米国特許第８，２０５，２９３号に記載されているものと同様のデバイスを含んでもよく、米国特許第８，２０５，２９３号の全体があらゆる目的のために参照により本明細書に援用される。そのような実施形態において、本体２００は、蒸気源２４０を備えてもよく、蒸気源２４０からの蒸気は、コネクタ組立体３００を通じてモップヘッド４００へと方向付けされ得る。そのような実施形態において、コネクタ組立体３００は、自在継手３１０に加えて、コネクタハウジング３８０（図１Ｃ参照）を備えてもよい。コネクタハウジング３８０は、蒸気源２４０からの蒸気を方向付けるための導管を提供してもよい。一実施形態において、コネクタハウジングは、蒸気を蒸気源２４０からモップヘッド４００へと方向付けるための（図示しない）可撓性蒸気ホースを備えてもよい。蒸気ホースの上端は、蒸気源２４０に接続してもよく、蒸気ホースの下端は、モップヘッド４００に接続してもよい。
【００２０】
図２Ａに図示されるように、蒸気モップ１０００の例示的な実施形態は、例えば木質または積層床材などのような表面を洗浄または他の様態で処理するのに使用され得る。本明細書に記載された蒸気モップ１０００はまた、洗浄以外の１つまたは複数の機能を実行するために、表面を処理するか、または、表面上で動作する処理装置として使用され得ることが認識されるべきである。図２Ａに図示されるように、蒸気モップ１０００の一実施形態は、（図示しない）本体２０００と、モップヘッド１０４０と、コネクタ組立体１０６０とを備え得る。コネクタ組立体１０６０は、上側構成要素１０３０及び下側構成要素１０２０を備え得る、自在継手１０６０などのようなあらゆるスイベル機構を備え得る。自在継手１０６０の上側構成要素１０３０は、本体２０００に旋回可能に接続してもよく、自在継手１０６０の下側構成要素１０２０は、モップシャフト１０４０に旋回可能に接続してもよい。自在継手１０６０は、自在コネクタ１０６０の下側構成要素１０２０とモップヘッド１０４０との間、及び、自在コネクタ１０６０の上側構成要素１０３０と本体２０００との間の、様々な自由度の運動を可能にするためのあらゆる適切な接続機構を含んでもよい。蒸気モップに対する蒸気は、蒸気源を通じて提供されてもよく、蒸気源は、内部蒸気源２４０または（図示しない）外部蒸気源のいずれであってもよい。
【００２１】
一実施形態において、モップヘッド１０４０は、モップヘッドの第２の対向面１１４０が（図２Ｂに示すように）上を向くことができる第１の位置１８００から、モップヘッドの第１の対向面１１２０が上１８５０を向くことができる第２の位置１８５０へと、コネクタ組立体１０６０に対して旋回可能に回転するように構成されている。一実施形態において、モップヘッドの第２の対向面１１４０が上を向くことができるモップヘッド１０４０の第１の位置１８００と、モップヘッドの第１の対向面１１２０が上を向くことができるモップヘッドの第２の位置１８５０との間の角度の変化は約１８０°であってもよく、結果としてモップヘッド１０４０は反転される。
【００２２】
モップヘッド１０４０は、モップヘッド本体１０８０を含むように構成されてもよく、モップヘッド本体１０８０は、蒸気を受け入れるように構成された少なくとも１つのモップヘッド蒸気入口１１００と、例えば床面などのような（図示しない）領域に向かって蒸気を出力するように構成された、第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０とを含み得る。上述したように、蒸気は、蒸気源２４０、または、蒸気モップ１０００に結合された（図示しない）蒸気発生器によって生成されてもよく、モップヘッド蒸気入口１１００に供給されてもよい。一実施形態において、蒸気は、（図示しない）蒸気発生器から、コネクタ組立体１０６０を通じてモップヘッド蒸気入口１１００に提供され得る。一実施形態において、モップヘッド１０４０は、追加のモップヘッド蒸気入口１１００を含んでもよい。一実施形態において、モップヘッド１０４０は、モップヘッド本体１０８０内に画定された流体導管をさらに含んでもよく、流体導管１１６０は、モップヘッド本体１０８０の少なくとも１つのモップヘッド蒸気入口１１００からモップヘッド本体１０８０の第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０へと延在することによって、少なくとも、モップヘッド本体１０８０の第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０への第１のモップヘッド蒸気経路１１８０及び第２のモップヘッド蒸気経路１２００をそれぞれ画定する。
【００２３】
第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０を被覆する（図示しない）洗浄パッドをモップヘッド１０４０に取り付けてもよく、蒸気は、表面を洗浄するために、第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０から洗浄パッドを通じて出力してもよい。一実施形態において、蒸気は、いずれの側が洗浄のために床に当てられているかにかかわらず、第１の対向面１１２０と第２の対向面１１４０との双方から同時に出力され得る。しかしながら、上に向いている側から逃げる蒸気がエネルギー効率を低減することになり、結果として、下に向いている側に送達される蒸気温度が低下することになるであろう。
【００２４】
一実施形態において、切り替えデバイス１３００を、流体導管１１６０内に少なくとも部分的に配置してもよい。切り替えデバイス１３００は、図２Ｂに示されるように第１のモップヘッド蒸気経路１１８０内に位置する第１の切り替えデバイス位置と、図２Ｃに示されるように第２のモップヘッド蒸気経路１２００内に位置する第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成されてもよい。図２Ｂを参照すると、モップヘッドの第２の対向面１１４０が上を向くことができる第２の位置にモップヘッド１０４０が向けられているとき、モップヘッド１０４０の第１の対向面１１２０は、例えば床などの（図示しない）洗浄領域に向かって下を向くことができ、切り替えデバイス１３００は、第１の切り替えデバイス位置にあり得る。切り替えデバイス１３００は、あらゆる適切な手段によって第２の切り替えデバイス位置に動くように構成されてもよい。例えば、一実施形態において、切り替えデバイス１３００は、重力、手動で加えられる力、作動デバイスによって引き起こされる機械力、または、他のあらゆる適切な手段によって、第２の切り替えデバイス位置に動くように構成されてもよい。
【００２５】
第１の切り替えデバイス位置において、切り替えデバイス１３００は、第２のモップヘッド蒸気経路１２００を閉塞しながら、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０を妨げられないままにすることになるであろう。これによって、蒸気が、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０を通じて提供され、モップヘッド本体１０８０の第１の対向面１１２０上で出力されることが可能になるが、流体導管１１６内の蒸気が、モップヘッド本体１０８０の第２の対向面１１４０上で出力されることを防止することが可能になるであろう。
【００２６】
図２Ｃを参照すると、モップヘッドの第１の対向面１１２０が上を向くことができる第２の位置１８５０に、モップヘッド１０４０が向けられているとき、モップヘッド１０４０の第２の対向面１１４０は、例えば床などの（図示しない）洗浄領域に向かって下を向くことができ、切り替えデバイス１３００は、第２の切り替えデバイス位置にあり得る。切り替えデバイス１３００は、あらゆる適切な手段によって第１の切り替えデバイス位置に動くように構成されてもよい。例えば、一実施形態において、切り替えデバイス１３００は、重力、手動で加えられる力、作動デバイスによって引き起こされる機械力によって、第１の切り替えデバイス位置に動くように構成されてもよい。
【００２７】
第２の切り替えデバイス位置において、切り替えデバイス１３００は、第２のモップヘッド蒸気経路１２００を妨げられないままにしながら、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０を閉塞することになるであろう。これによって、蒸気が、第２のモップヘッド蒸気経路１２００を通じて提供され、モップヘッド本体１０８０の第２の対向面１２００上で出力されることが可能になるが、流体導管１１６０内の蒸気が、モップヘッド本体１０８０の第１の対向面１１２０上で出力されることを防止することが可能になるであろう。
【００２８】
このように構成されると、切り替えデバイス１３００は、第１の対向面１１２０または第２の対向面１１４０がそれぞれ洗浄領域に向かって下を向くようにモップヘッド１０４が向けられているときにのみ、蒸気が第１の対向面１１２０または第２の対向面１１４０を通じて提供されることを可能にする。同時に、切り替えデバイス１３００は、第１の対向面１１２０または第２の対向面１１４０が洗浄領域から外方へと上を向いているときには、それらを通じて蒸気が提供されることを防止する。そうすることによって、より多くの熱が洗浄面に向かって方向付けられ、洗浄面から喪失される熱が少なくなるため、洗浄性能及びエネルギー効率が増大するであろう。
【００２９】
一実施形態において、モップヘッド１０４０は、モップヘッド本体１０８０の第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０内に画定された第１の蒸気室１４２０及び第２の蒸気室１４４０を含むように構成されてもよい。このように構成されると、流体導管１１６０は、モップヘッド本体１０８０のモップヘッド蒸気入口１１００から第１の蒸気室１４２０及び第２の蒸気室１４４０内へと延在し、そこから、蒸気が、上述したように第１の対向面１１２０及び第２の対向面１１４０から出力され得る。具体的には、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０は、少なくとも部分的に、流体導管１１６０及び第１の蒸気室１４２０によって画定されてもよく、第２のモップヘッド蒸気経路１２００は、少なくとも部分的に、流体導管１１６０及び第２の蒸気室１４４０によって画定されてもよい。モップヘッド１０４０の向きに応じて、切り替えデバイス１３００は、上述したように、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０及び第２のモップヘッド蒸気経路１２００のうちの一方を妨げられないままにしながら、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０及び第２のモップヘッド蒸気経路１２００のうちの他方を閉塞し得る。
【００３０】
切り替えデバイス１３００が、本明細書において開示された原理に従って様々な方法で構成され得ることは認識されるべきである。一実施形態において、図２Ａ〜２Ｃに図示されるように、切り替えデバイス１３００は、流体導管１１６０内に少なくとも部分的に配置される切り替えデバイス本体１５００を含み得る。切り替えデバイス本体１５００は、第１の端部分１５２０及び第２の端部分１５４０と、それぞれ第１の端部分１５２０及び第２の端部分１５４０から外向きに延在する第１の肩部１５６０及び第２の肩部１５８０とを有し得る。第１の肩部１５６０及び切り替えデバイス本体１５００は、切り替えデバイス１３００が第１の切り替えデバイス位置にあるときに、協働して第２のモップヘッド蒸気経路１２００を閉塞するように構成され、第２の肩部１５８０及び切り替えデバイス本体１５００は、切り替えデバイス１３００が第２の切り替えデバイス位置にあるときに、協働して第１のモップヘッド蒸気経路１１８０を閉塞するように構成される。
【００３１】
一実施形態において、第１の肩部１５６０は、第２の肩部１５８０に面する肩部面１６２０上に配置された、例えばＯリングなどのシール要素１６００を備える。第２の肩部１５８はまた、第１の肩部１５６０に面する肩部面１６６０上に配置された同様のシール要素１６４０を備えてもよい。一実施形態において、肩部面１６２０及び１６４０は、傾斜され、それによって、切り替えデバイス本体１５００に、砂時計形状、及び、図２Ｂ及び図２Ｃに図示されるような台形断面プロファイルが与えられてもよい。
【００３２】
モップヘッド１０４０が切り替えデバイス１３００の構成に適合するように、様々な構成を有し得ることは認識されるべきである。一実施形態において、切り替えデバイス１３００は、ボール弁を含んでもよく、モップヘッド１０４０は、図３Ａ〜３Ｄに示されるようなモップヘッド２０００の構成を採用してもよい。
【００３３】
図３Ａ〜３Ｄを参照すると、切り替えデバイスが弁２３００を含んでもよく、流体導管２１６０が、第１のモップヘッド蒸気経路１１８０及び第２のモップヘッド蒸気経路１２００とは異なる第１のモップヘッド蒸気経路２１８０及び第２のモップヘッド蒸気経路２２００を画定するように、流体導管１１６０とは異なるように構成されてもよいという点を除いて、モップヘッド２０４０は、モップヘッド１０４０と同様に構成されてもよい。一実施形態において、流体導管２１６０は、図３Ｃに示されるように、モップヘッド蒸気入口２１００から第１のモップヘッド蒸気経路２１８０に沿って、第２の対向面２１４０の一部分を通じて第１の対向面２１２０へと延在してもよい。加えて、導管２１６０は、図３Ｄに示されるように、モップヘッド蒸気入口２１００から第２のモップヘッド蒸気経路２２００に沿って、第１の対向面２１２０の一部分を通じて第２の対向面２１４０へと延在してもよい。一実施形態において、弁２３００は、流体導管２１６０を画定した空洞２３２０内に配置されたシール要素２３４０を含んでもよい。一実施形態において、弁２３００は、ボール弁を含んでもよく、シール要素２３４０は、例えばボールなどの実質的に球状の構成を含んでもよく、例えば金属、ポリマー、テフロンなどのあらゆる適切な材料から作成されてもよい。シール要素２３４０は、図３Ｃに示されるように第２のモップヘッド蒸気経路２２００内に位置する第１の弁位置と、図３Ｄに示されるように第１のモップヘッド蒸気経路２１８０内に位置する第２の弁位置との間で動くように構成されてもよい。
【００３４】
図３Ｃを参照すると、モップヘッドの第２の対向面２１４０が上を向くことができる第２の位置２８００にモップヘッド２０４０が向けられているとき、モップヘッド２０４０の第１の対向面２１２０は、例えば床などの（図示しない）洗浄領域に向かって下を向くことができ、シール要素２３４０は、第２のモップヘッド蒸気経路２２００内の第１の弁位置内に位置することができ、シール要素２３４０は、第２の蒸気経路２２００を閉塞しながら、第１の蒸気経路２１８０を妨げられないままにするであろう。これによって、蒸気が、第１のモップヘッド蒸気経路２１８０を通じて提供され、第１の対向面２１２０上で出力されることが可能になるが、流体導管２１６０内の蒸気が、第２の対向面２１４０上で出力されることを防止することが可能になるであろう。
【００３５】
図３Ｄを参照すると、モップヘッドの第１の対向面２１２が上を向くことができる第２の位置２８５０にモップヘッド２０４０が向けられているとき、モップヘッド２０４０の第２の対向面２１４０は、例えば床などの（図示しない）洗浄面に向かって下を向くことができ、シール要素２３４０は、第１の蒸気経路２１８０内の第２の弁位置にあり得る。第２の弁位置において、シール要素２３４０は、第２のモップヘッド蒸気経路２２００を妨げられないままにしながら、第１のモップヘッド蒸気経路２１８０を閉塞するであろう。これによって、蒸気が、第２のモップヘッド蒸気経路２２００を通じて提供され、第２の対向面２２００上で出力されることが可能になるが、流体導管２１６０内の蒸気が、第１の対向面２１２０上で出力されることを防止することが可能になるであろう。
【００３６】
図４Ａ〜４Ｃは、蒸気モップ３０００の別の実施形態を図示する。蒸気モップ３０００は、モップヘッド３０４０と、モップヘッド３０４０に旋回可能に接続された端部分３０５０を有する自在継手３０６０の下側構成要素３０２０とを含み得る。一実施形態において、端部分３０５０は、例えば蒸気発生器などの（図示しない）蒸気源２４０に流体接続され得る、旋回蒸気排出口３０８０を含み得る。この旋回蒸気排出口３０８０は、自在継手３０６０の下側構成要素３０２０の一部であってもよく、自在継手３０６０の下側構成要素３０２０から独立せずに、自在継手３０６０の下側構成要素３０２０と同じ軸上で旋回する。一実施形態において、旋回蒸気排出口３０８０は、蒸気を蒸気源２４０からモップヘッド３０４０に提供するように構成された単一のノズルを含み得る。一実施形態において、旋回蒸気排出口３０８０は、蒸気を蒸気源２４０からモップヘッド３０４０に提供するように構成された複数のノズルを含み得る。
【００３７】
一実施形態において、モップヘッド３０４は、第１の蒸気室３４２０を含んでもよく、第１の蒸気室は、第１の蒸気室入口３４６０を含んでもよく、モップヘッド３０４０の第１の対向面３１２０上で蒸気を出力するように構成されてもよい。モップヘッド３０４０は、第２の蒸気室３４４０をさらに含んでもよく、第２の蒸気室は、第２の蒸気室入口３４８０を含んでもよく、モップヘッド３０４０の第２の対向面３１４０上で蒸気を出力するように構成されてもよい。
【００３８】
モップヘッド１０４０及び２０００と同様に、モップヘッド３０４０は、コネクタ組立体に対して第２の位置から第１の位置へと旋回可能に回転するように構成され得る。モップヘッドの第２の対向面３１４０が上を向いている第２の位置にモップヘッド３０４０が向けられているとき、第１の蒸気室入口３４６０は、自在継手３０６０の下側構成要素３０２０の旋回蒸気排出口３０８０と整列するように構成されてもよく、それによって、蒸気が、第１の蒸気室３４２０に提供され、モップヘッド３０４０の第１の対向面３１２０上で出力されることが可能になる。モップヘッドの第１の対向面３１２０が上を向いている第２の位置にモップヘッド３０４０が向けられているとき、第２の蒸気室入口３４８０は、自在継手３０６０の下側構成要素３０２０の旋回蒸気排出口３０８０と整列するように構成され、それによって、蒸気が、第２の蒸気室３４４０に提供され、モップヘッド３０４０の第２の対向面３１４０上で出力されることが可能になる。
【００３９】
旋回蒸気排出口３０８０が、第１の蒸気室入口３４６０または第２の蒸気室入口３４８０のうちのいずれかと整列することによって、蒸気が、（図示しない）洗浄面に向かって蒸気を出力している蒸気室のみに提供されることが可能になり、それによって、上述したようなモップヘッド１０４０及び２０４０のように、エネルギー効率及び洗浄性能を向上させることが可能になることが認識されるべきである。
【００４０】
蒸気モップヘッド１０４０、２０４０、及び３０４０が、残留及び／または余分な蒸気が下を向いている蒸気室４０２０から上を向いている蒸気室４０４０へと逃げることを可能にするために、図５に示されるような少なくとも１つの蒸気排出口４０００を含むように構成され得ることがさらに認識されるべきである。一実施形態において、蒸気排出口４０００は、モップヘッド４０４０の一部分を通じて画定され、それによって、蒸気室４０２０及び４０４０を流体接続する１つまたは複数の開口を含んでもよい。一実施形態において、例えば、（図示しない）遮断弁などの流量調節デバイスは、自動的に、または、ユーザによる作動を受けてのいずれかで、蒸気排出口４０００を通る流路を開くかまたは閉塞してもよい。
【００４１】
図１Ａ〜Ｅに図示された表面処理装置１００の一実施形態において、装置が蒸気洗浄作業に使用されるとき、コネクタハウジング３８０は、コネクタ蒸気入口と、（図７及び図８に示された）第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路を備える（図７及び図８に示された）コネクタ蒸気導管と、（図７及び図８に示された）第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路のうちの一方と流体接続する（図７及び図８に示された）蒸気噴射ノズル組立体とを備え得る。図６Ａ〜Ｄは、コネクタ組立体３００に対するモップヘッド４００の異なる角度配向を有する表面蒸気モップ１００の例示的な実施形態を表す。図示された実施形態の各々におけるモップヘッド４００は、２つの対向面、すなわち、第１の対向面５１０及び第２の対向面５２０を有する。
【００４２】
図６Ａ及び図６Ｂにおけるモップヘッドの図示された実施形態において、モップヘッド４００は、コネクタ組立体３００に対して第１の位置６００に向けられるように構成されてもよく、図６Ｃ及び図６Ｄにおけるモップヘッドの図示された実施形態において、モップヘッド４００は、コネクタ組立体３００に対して第２の位置７００に向けられるように構成されてもよい。モップヘッドが第１の位置６００にあるとき、図６Ａに図示されるように、モップヘッド４００の第１の対向面５１０は、上を向くことができ、コネクタ組立体３００に対して第１の所定の角度５３０に向けられ、図６Ｂに図示されるように、モップヘッド４００の第２の対向面５２０は、上を向くことができ、コネクタ組立体３００に対して第１の所定の角度５３０に向けられる。モップヘッドが第２の位置７００にあるとき、図６Ｃに図示されるように、モップヘッド４００の第１の対向面５１０は、上を向くことができ、コネクタ組立体３００に対して第２の所定の角度５４０に向けられ、図６Ｄに図示されるように、モップヘッド４００の第２の対向面５２０は、上を向くことができ、コネクタ組立体３００に対して第２の所定の角度５４０に向けられる。
【００４３】
図６Ｃ及び図６Ｄにおける実施形態において、蒸気は、通常領域洗浄モード７００において出力されるように、（図７及び図８に示された）コネクタハウジング３８０から（図７及び図８に示された）第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路のうちの一方に沿ってモップヘッド４００へと方向付けられてもよい。図６Ａ及び図６Ｂにおける実施形態において、蒸気は、蒸気噴射モード６００において出力されるように、コネクタハウジング３８０から第１のコネクタ蒸気経路及び第２のコネクタ蒸気経路のうちの他方に沿って（図７及び図８に示された）蒸気噴射ノズル組立体へと方向付けされてもよい。蒸気噴射動作モード６００または通常領域洗浄動作モード７００は、コネクタ組立体３００に対するモップヘッド４００の第１の所定の角度５３０または第２の所定の角度５４０に応じて作動され得る。図６Ａ及び図６Ｂに図示されるように、モップヘッド４００は、コネクタ組立体３００に対して第１の所定の角度５３０に向けられてもよく、それによって、蒸気噴射動作モード６００が可能になり、図６Ｃ及び図６Ｄでは、モップヘッド４００は、コネクタ組立体３００に対して第２の所定の角度５４０に向けられてもよく、それによって、通常領域洗浄動作モード７００が可能になる。モップヘッドに対する第１の所定の角度５３０は、鋭角（例えば、図６Ａ及び図６Ｂ）であってもよく、モップヘッドに対する第２の所定の角度５４０は、鈍角（例えば、図６Ｃ及び図６Ｄ）であってもよい。
【００４４】
領域の範囲は、蒸気噴射動作モード６００に比べて、通常領域洗浄動作モード７００では大きくなり得る一方で、蒸気噴射動作モード６００において出力される蒸気の速度は、通常領域洗浄動作モード７００よりも高くなり得ることが留意され得る。そのため、蒸気噴射動作モード６００は、取り除くのが困難な、または、厄介な汚れを洗浄または処理するのに有効かつ効率的であり得る。蒸気噴射動作モードにおける蒸気噴射は、取り除くのが困難な汚れを分解するために、速度及び水和に依拠することがさらに留意され得る。例えば、取り除くのが難しい汚物が、積み重なった複数の層であることについて考えると、蒸気が最上層の汚物を水和し始めるときに、蒸気出力の速度に起因して最上層の汚物がどかされ、それによって、水和されるべき次の汚物の層を露わにする。
【００４５】
図７Ａ〜７Ｋは、コネクタ組立体７２００に対するモップヘッド７３００の角度に応じて通常領域洗浄モード及び蒸気噴射モードにおいて蒸気を放出するように構成され得る蒸気モップ７０００の例示的な実施形態の図解を示す。一実施形態において、蒸気モップ７０００は、図２Ａ〜２Ｃまたは図３Ａ〜３Ｄまたは４Ａ〜４Ｃに記載されるようなあらゆる実施形態に限定されないが、そのようなあらゆる実施形態を含む、本願に開示された原理に従って構成された切り替えデバイスを有するモップヘッド７３００を備え得る。
【００４６】
図７Ａ〜７Ｆにおいて、蒸気モップ７０００の例示的な実施形態は、コネクタ組立体７２００（図１Ａ、図１Ｃのコネクタ組立体３００の一実施形態）と、モップヘッド７３００（図１Ａ、図１Ｄのモップヘッド４００の一実施形態）とを備え得る。コネクタ組立体７２００は、自在継手７２０１を備えてもよく、自在継手７２０１は、モップヘッド７３００、及び、コネクタ蒸気入口７３０２と、コネクタ蒸気導管７２０４と、蒸気噴射ノズル組立体７４００とを備え得るコネクタハウジング７２０２（図１Ｃのコネクタハウジング３８０の一実施形態）に接続するように構成され得る。コネクタ蒸気入口７３０２、コネクタ蒸気導管７２０４、蒸気噴射ノズル組立体７４００は、互いに流体接続され得る。コネクタ蒸気入口７３０２は、蒸気源２４０に流体接続されてもよく、それによって、蒸気源２４０からの蒸気を受け入れ、受け入れた蒸気をコネクタ蒸気導管７２０４に方向付ける。コネクタ蒸気導管７２０４は、第１のコネクタ蒸気経路７２０５及び第２のコネクタ蒸気経路７２０６を備えてもよく、蒸気を、第１のコネクタ蒸気経路７２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体７４００へと、または、第２のコネクタ蒸気経路７２０６を通じてモップヘッド７３００へと選択的に方向付けることができる。モップヘッド７３００は、第１の対向面７３０１及び第２の対向面７３０２を備え得る。
【００４７】
図７Ａに図示されるように、モップヘッド７３００は、コネクタ組立体７２００に対して第２の所定の角度にあり（図６Ｃ及び図６Ｄ参照）、それによって、コネクタ組立体７２００に対するモップヘッド７３００の第２の位置が規定され、そのような実施形態における蒸気は、第２のコネクタ蒸気経路７２０６を通じてモップヘッド７３００へと方向付けされてもよく、それによって、通常領域洗浄動作モードが作動される。図７Ｂに図示されるように、モップヘッド７３００は、コネクタ組立体７２００に対して第１の所定の角度にあり（図６Ａ及び図６Ｂ参照）、それによって、コネクタ組立体７２００に対するモップヘッド７３００の第１の位置が規定され、そのような実施形態における蒸気は、第１のコネクタ蒸気経路７２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体７４００へと方向付けされてもよく、それによって、蒸気噴射動作モード７４０１が作動される。
【００４８】
図７Ｃを参照すると、モップヘッド７３００の長手方向断面図による図７Ａの図示された実施形態の部分断面図が示されている。図７Ｄを参照すると、図７Ａに記載された例示的な実施形態のコネクタ組立体７２００とモップヘッド７３００との双方の長手方向断面図が示されている。図７Ｄの実施形態に図示されるように、蒸気噴射ノズル組立体７４００は、３つの部分、すなわち、ノズル入口部７４０２、ノズル中間部７４０３、ノズル出口部７４０４を備え得る。一実施形態において、ノズル入口部７４０２またはノズル中間部７４０３の断面積は、ノズル出口部７４０４の断面積よりも小さくなり得る。一実施形態において、ノズル中間部７４０３の断面表面積は、ノズル入口部７４０２及びノズル出口部７４０４よりも小さくなり得る。
【００４９】
一実施形態において、ノズル入口部７４０２、ノズル中間部７４０３、及びノズル出口部７４０４は、例えば円筒形、立方体、直方体などのあらゆる幾何形状であってもよく、ノズル入口部７４０２、ノズル中間部７４０３、及びノズル出口部７４０４は、同じ幾何形状であってもよく、または、互いに対して異なる幾何形状であってもよい。一実施形態において、ノズル出口部７４０４は、図７Ｄに図示されるように、実質的に円錐形状であってもよい。蒸気噴射ノズル組立体７４００のノズル入口部７４０２、ノズル中間部７４０３、ノズル出口部７４０４の形状及び／またはサイズ及び／または角度配向は、蒸気噴射の速度及びプロファイルを決定し得る。例えば、蒸気噴射ノズル組立体７４００を出る蒸気噴射の速度は、ノズル入口部７４０２及びノズル出口部７４０４に対するノズル中間部７４０３の狭い断面表面積によって規定され得る。ノズル中間部７３０３を狭くすることによって、蒸気噴射のより速い速度を規定することができる。その上、ノズル入口部７４０２及びノズル出口部７４０４に対するノズル中間部７４０３の狭い断面表面積はまた、蒸気噴射の音（可聴ジェット）を決定し得る。一実施形態において、ノズル出口部７４０４の形状は、蒸気噴射プロファイルを規定し得る。
【００５０】
図７Ｄに図示されるように、モップヘッド７３００は、モップヘッド７３００に対する蒸気を受け入れるためのモップヘッド蒸気入口７３０４を備えてもよく、それによって、蒸気を、モップヘッド７３００の第１の対向面７３０１及び／または第２の対向面７３０２を通じて出力できる。モップヘッド蒸気入口７３０４が、１つまたは複数のモップヘッド蒸気入口７３０４を含み得ることが留意され得る。図７Ｅは、蒸気噴射動作モード７４０１を示す図７Ｂに図示された実施形態のコネクタ組立体７２００及びモップヘッド７３００の長手方向断面図である。蒸気噴射ノズル組立体７４００のノズル出口部７４０４を出る蒸気は、蒸気噴射または蒸気ジェット７４０５として見え得る。実線７４０７は、コネクタ蒸気入口７３０２及びコネクタ蒸気導管７２０４の第１のコネクタ蒸気経路７２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体７４００に、及び、最終的には蒸気噴射として蒸気噴射ノズル組立体７４００を通じて外部に至る蒸気流を図示している。
【００５１】
図７Ｆは、通常領域洗浄動作モード７３０３を示す図７Ａに図示された実施形態のコネクタ組立体７２００及びモップヘッド７３００の長手方向断面図である。実線７３０５は、コネクタ蒸気入口７２０３及びコネクタ蒸気導管７２０４の第２のコネクタ蒸気経路７２０６を通じてモップヘッド蒸気入口７３０４に至る蒸気流を示し、蒸気流は、モップヘッド７３００の第１の対向面７３０１または第２の対向面７３０２を通じて出力されてもよく、それによって、蒸気を通常領域洗浄に使用することができる。
【００５２】
一実施形態において、コネクタハウジング７２０２は、蒸気流を、第１のコネクタ蒸気経路７２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体７４００へと（例えば、図７Ｈ）、または、第２のコネクタ蒸気経路７２０６を通じてモップヘッド蒸気入口７３０４へと（例えば、図７Ｇ）切り替え可能に方向付けるように構成された弁機構７７００をさらに備え得る。一実施形態において、弁機構７７００は、第１のコネクタ蒸気経路７２０５の少なくとも一部分または第２のコネクタ蒸気経路７２０６の少なくとも一部分またはその両方の中に配置され得る。弁機構７７００は、第１のバッフル７７１０及び第２のバッフル７７２０を含むように構成されてもよく、これらは協働して、第１のバッフル７７１０及び第２のバッフル７７２０の相対位置に応じて、第１のコネクタ蒸気経路７２０５の少なくとも一部分または第２のコネクタ蒸気経路７２０６の少なくとも一部分を形成する。
【００５３】
第１のバッフル７７１０及び第２のバッフル７７２０は、モップヘッド７３００がコネクタ組立体７２００に対する第１の所定の角度５３０に向けられるときに第１の相対位置７７３０を有し（例えば、図７Ｈ）、モップヘッド７３００がコネクタ組立体７２００に対する第２の所定の角度５４０に向けられるときに第２の相対位置７７４０を有する（例えば、図７Ｇ）。第１のバッフル７７１０及び第２のバッフル７７２０の第１の相対位置において、第２のコネクタ蒸気経路７２０６は閉塞されてもよく（例えば、図７Ｈ）、第１のバッフル７７１０及び第２のバッフル７７２０の第２の相対位置において、第１のコネクタ蒸気経路７２０５は閉塞されてもよい（例えば、図７Ｇ）。図７Ｇ及び図７Ｈに図示され得るように、第１のバッフル７７１は、第１のばね部材７７１１と、第１のバッフル部材７７１２と、第１のシール要素７７１３と、第２のシール要素７７１４とを備えてもよく、それによって、第１のバッフル部材７７１２が、第１のばね部材７７１１によって開位置に付勢される。シール要素は、例えばＯリングなどのあらゆるシール機構を備えてもよい。第１のばね部材７７１１は、第１の端及び第２の端を有してもよく、第１のバッフル部材７７１２は、第１の端及び第２の端を有してもよい。
【００５４】
第１のバッフル部材７７１２は、細長いグローブ７７１５を有してもよい。第１のシール要素７７１３は、第１のバッフル部材７７１２の第１の端に隣接して配置されてもよく、第２のシール要素７７１４は、第１のバッフル部材７７１２の第２の端に隣接して配置されてもよい。第１のバッフル部材７７１２上のシール要素７７１３、７７１４の位置がいくつかの実施形態において変更され得ることが留意され得る。第１の相対位置（例えば、図７Ｈ）において、第１のバッフル部材７７１２の第１の端は、第１のばね部材７７１１の第２の端上に位置されてもよく、第２の相対位置（例えば、図７Ｇ）において、第１のバッフル部材７７１２の第１の端は、第１のばね部材７７１１の第１の端に向かって近接して動き得る。
【００５５】
同様に、第２のバッフル７７２は、第２のばね部材７７２１と、第２のバッフル部材７７２２と、第３のシール要素７７２３と、第４のシール要素７７２４とを備える。第２のバッフル部材７７２２は、第２のばね部材７７２１によって開位置に付勢され得る。第２のばね部材７７２１は、第１の端及び第２の端を有してもよく、第２のバッフル部材７７２２もまた、第１の端及び第２の端を有してもよい。第３のシール要素７７２３は、第２のバッフル部材７７２２の第１の端に隣接して配置されてもよく、第４のシール要素７７２４は、第２のバッフル部材の第２の端に隣接して配置されてもよい。第２のバッフル部材７７２２上のシール要素７７２３、７７２４の位置または配置は、変更されてもよい。第２のバッフル部材７７２２の第２の端は、第１のバッフル部材７７１２の細長いグローブ７７１５へと可動に延在してもよく、それによって、第２のバッフル部材７７２２の第２の端は、第１の相対位置（例えば、図７Ｈ）において第１のバッフル部材７７１２の細長いグローブ７７１５の第１の端に当接してもよく、第２のバッフル部材７７２２の第２の端は、第２の相対位置（例えば、図７Ｇ）において第１のバッフル部材７７１２の細長いグローブ７７１５の第２の端に当接してもよい。そのため、第１の相対位置（例えば、図７Ｈ）において、第２のバッフル部材７７２２の第１の端は、第２のばね部材７７２１の第１の端に向かって近接して動き、第２の相対位置（例えば、図７Ｇ）において、第２のバッフル部材７７２２の第１の端は、第２のばね部材７７２１の第２の端上に位置してもよい。図７Ｇにおいて、円形リング７７１６は、シールされた蒸気噴射経路を表し、図７Ｈにおいて、円形リングは、シールされた通常領域洗浄経路を表す。
【００５６】
図７Ｉ〜７Ｋに図示されるような蒸気モップ７０００のまた別の例示的な実施形態において、図７Ｇ及び図７Ｈに記載された弁機構は、異なる弁機構を備えるように構成されてもよい。図７Ｉに図示された蒸気モップ７０００の例示的な実施形態において、蒸気モップ７０００は、図２Ａ〜２Ｃまたは図３Ａ〜３Ｄまたは４Ａ〜４Ｃに記載されるような切り替えデバイス１３００または２３００または３３００を有するモップヘッド７３００を備えてもよい。図７Ｉに図示されたそのような実施形態において、弁機構７７００は、少なくとも部分的にモップヘッド７３００の切り替えデバイスから延在し、少なくとも部分的に第１のコネクタ蒸気経路７２０５及び第２のコネクタ蒸気経路７２０６内に配置された単一のバッフル７７４０を備えてもよく、それによって、蒸気噴射ノズル組立体７４００またはモップヘッド７３００に対する蒸気流の方向を制御することが可能になる。
【００５７】
単一のバッフル７７４０は、バッフルばね部材７７４１と、バッフル部材７７４２と、第１のシール要素７７４３と、第２のシール要素７７４４とを備え得る。図７Ｉの経路１において、蒸気は、モップヘッド７３００へと方向付けられ、図７Ｉの経路２において、蒸気は、蒸気噴射ノズル組立体７４００へと方向付けられる。図７Ｉに図示された蒸気モップの別の実施形態において、弁機構７７００は、第１のバッフルが、モップヘッド７３００の第１の蒸気室内に少なくとも部分的に位置するモップヘッド７３００の切り替えデバイスから少なくとも部分的に延在し、第２のバッフルが、モップヘッドの第２の蒸気室内に少なくとも部分的に位置するモップヘッド７３００の切り替えデバイスから少なくとも部分的に延在するような、第１のバッフル及び第２のバッフルを備えてもよく、それによって、蒸気噴射ノズル組立体７４００（経路２）またはモップヘッド７３００（経路１）への蒸気流の方向を制御することが可能になる。
【００５８】
図７Ｊ及び図７Ｋは、弁機構７７００の追加の実施形態を図示する。図７Ｊの弁機構７７５０または図７Ｋの弁機構７７６は、コネクタ組立体７２００に対するモップヘッド７３００の第１の位置または第２の位置に応じて（図６Ａ〜図６Ｄ参照）、蒸気噴射ノズル組立体７４００（経路２）もしくはモップヘッド７３００（経路１）のいずれかへと蒸気流全体を方向付けることによって、または、蒸気噴射ノズル組立体７４００もしくはモップヘッド７３００への蒸気流を閉塞することによってのいずれかで、モップヘッド７３００または蒸気噴射ノズル組立体７４００への蒸気流を許容または閉塞するであろう。弁機構７７５０はそれぞれ、ばね部材７７５１と、弁部材７７５２と、２つのシール要素７７５３及び７７５４とを備え得る。同様に、弁機構７７６０はそれぞれ、ばね部材７７６１と、弁部材７７６２と、シール部材７７６３及び７７６４とを備え得る。
【００５９】
図８Ａ〜８Ｋは、スクラブ動作を有するかまたは有しない通常領域洗浄モード及び蒸気噴射モードにおいて蒸気を放出するように構成され得る蒸気モップ８０００の例示的な実施形態を図示している。図８Ａにおいて、コネクタ組立体８２００（図１Ａ、図１Ｃのコネクタ組立体３００の一実施形態）と、モップヘッド８３００（図１Ａ、図１Ｄのモップヘッド４００の一実施形態）とを備える蒸気モップ８０００の例示的な実施形態が図示されている。コネクタ組立体８２００は、自在継手８２０１を備え、自在継手８２０１は、モップヘッド８３００と、コネクタハウジング８２０２（図１Ｃのコネクタハウジング３８０の一実施形態）とに接続するように構成され、コネクタハウジング８２０２は、コネクタ蒸気入口８２０３と、コネクタ蒸気導管８２０４と、蒸気噴射ノズル組立体８４００とを備え得る。
【００６０】
コネクタ蒸気入口８２０３、コネクタ蒸気導管８２０４、蒸気噴射ノズル組立体８４００は、互いに流体接続され得る。コネクタ蒸気入口８２０３は、蒸気源２４０に流体接続されてもよく、それによって、蒸気源２４０からの蒸気を受け入れ、受け入れた蒸気をコネクタ蒸気導管８２０４に送出する。コネクタ蒸気導管８２０４は、蒸気を、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体８４００へと、または、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を通じてモップヘッド８３００へと方向付けるように、第１のコネクタ蒸気経路８２０５及び第２のコネクタ蒸気経路８２０６を備えてもよい。
【００６１】
モップヘッド８３００は、第１の対向面８３０１及び第２の対向面８３０２、ならびに、第１の対向面８３０１と第２の対向面８３０２との間に囲まれたモップヘッド８３００のハウジング８３３０を備え得る。モップヘッド８３００のハウジング８３３０は、コネクタハウジングから蒸気を受け入れるモップヘッド８３００の１つまたは複数の蒸気入口８３０４と、モップヘッド８３００の１つまたは複数の蒸気出口８３０５とを備えてもよく、これらは、蒸気が、洗浄領域上に出力されるように、モップヘッド８３００の蒸気入口８３０４からモップヘッド８３００の蒸気出口８３０５へと方向付けられるように、互いに流体接続されている。モップヘッド８３００内には、モップヘッド８３００の蒸気入口８３０４をモップヘッド８３００の蒸気出口８３０５に流体接続する（図示しない）流体導管が存在し得る。モップヘッド８３００の蒸気入口８３０４は、コネクタハウジング８２０２に流体接続され得る。モップヘッド８３００は、例えば、（図８Ａに図示されるような）三角形、矩形または任意の形状などのあらゆる幾何形状から作成されてもよく、あらゆる材料から作成されてもよい。
【００６２】
一実施形態において、第１の対向面８３０１は、蒸気を出力するように構成されない。例えば、第１の対向面８３０１は、例えばプラスチック、金属などのあらゆる材料から作成される剛性ケーシングを含んでもよく、かつ／または、閉鎖構造であってもよい。そのため、そのようなモップヘッド８３００は、第２の対向面８３０２が上を向くことができるように反転することはできない。そのようなモップヘッド８３００において、第１の対向面は、常に上を向く唯一の表面である。
【００６３】
一実施形態において、モップヘッド８３００は、基部８３１１と、右壁８３１２と、左壁８３１３とを備え得る。コネクタ組立体８２００は、基部８３１１に旋回可能に接続され得る。第２の対向面８３０２は、洗浄パッド保持面を備えてもよく、洗浄または処理されるべき領域上に蒸気を出力するように構成されている。洗浄パッド８３０９は、第２の対向面８３０２の洗浄パッド保持面に取り外し可能に取り付けられてもよく、それによって、蒸気が、洗浄パッド８３０９を通じて、洗浄／処理されるべき領域上に出力されることが可能になる。モップヘッド８３００は、コネクタ受け入れ部８３４０を画定してもよく、コネクタ受け入れ部８３４０は、あらゆる形状であってもよく、コネクタハウジングの少なくとも一部分を受け入れる。自在継手８２０１は、コネクタ受け入れ突出部８３４１及び８３４２に旋回可能に接続され得る。蒸気噴射ノズル組立体８４００は、図８Ａに図示されるように、コネクタ組立体８２００内へと少なくとも部分的に延在してもよい。
【００６４】
一実施形態において、図８Ｂに図示されるように、モップヘッド８３００は、コネクタ組立体８２００に対して第２の所定の角度Ａ２（図６Ｃに記載された第２の所定の角度と実質的に同様）にあり、それによって、コネクタ組立体８２００に対するモップヘッド８３００の第２の位置が規定される。そのような実施形態において、蒸気は、第２のコネクタ蒸気経路８２０６（図８Ｄ〜８Ｅ）を通じてモップヘッド８３００へと方向付けられてもよく、それによって、通常領域洗浄動作モード８３０３が規定される。
【００６５】
図８Ｄ〜８Ｅに図示されるように、第１のコネクタ蒸気経路８２０５は、蒸気噴射ノズル組立体８４００に流体接続されてもよく、第２のコネクタ蒸気経路８２０６は、モップヘッド８３００に接続されてもよい。図８Ｃに図示されるような蒸気モップ８０００の例示的な実施形態において、モップヘッド８３００は、コネクタ組立体８２００に対して第１の所定の角度Ａ１（図６Ａに記載された第１の所定の角度と実質的に同様）にあり、それによって、コネクタ組立体に対するモップヘッド８３００の第１の位置が規定される。そのような実施形態において、蒸気は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５（図８Ｄ〜８Ｅ）を通じて蒸気噴射ノズル組立体８４００へと方向付けされてもよく、それによって、蒸気噴射動作モード８４０１が規定される。
【００６６】
図８Ｄ及び図８Ｅを参照すると、図８Ａに記載された例示的な実施形態のコネクタ組立体８２００とモップヘッド８３００との双方の長手方向断面図が図示され得る。蒸気噴射ノズル組立体８４００は、図７Ａ〜７Ｋに記載されているように、様々な方法で構成され得る。図８Ｄは、通常領域洗浄動作モード８３０３を示すコネクタ組立体８２００及びモップヘッド８３００の長手方向断面図である。実線８３０７は、コネクタ蒸気入口８２０３及びコネクタ蒸気導管８２０４の第２のコネクタ蒸気経路８２０６を通じてモップヘッド８３００の蒸気入口８３０４に至る蒸気流を図示し、蒸気流は、モップヘッド８３００の第２の対向面８３０２を通じて出力されてもよく、それによって、蒸気が通常領域洗浄に使用されることが可能になる。
【００６７】
図８Ｅは、蒸気噴射動作モード８４０１を示すコネクタ組立体８２００及びモップヘッド８３００の長手方向断面図である。蒸気噴射ノズル組立体８４００のノズル出口部８４０４を出る蒸気は、蒸気噴射または蒸気ジェットとして見え得る。実線８４０７は、コネクタ蒸気入口８２０３及びコネクタ蒸気導管８２０４の第１のコネクタ蒸気経路８２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体８４００に、及び、最終的には蒸気噴射として蒸気噴射ノズル組立体８４００を通じて外部に至る蒸気流を図示している。
【００６８】
図８Ｆ及び図８Ｉに図示されるような蒸気モップの例示的な実施形態８００において、実施形態は、蒸気流を、モップヘッド８３００へと方向付けることによって、通常領域洗浄動作モード８４０３（例えば、図８Ｈ）を可能にし、または、蒸気噴射ノズル組立体へと方向付けることによって、蒸気噴射動作モード（例えば、図８Ｉ）を可能にする弁機構８７００を備え得る。図８Ｆ及び図８Ｉの図示された実施形態において、コネクタハウジング８２０２は、蒸気流を、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体８４００へと（例えば、図８Ｉ）、または、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を通じてモップヘッド８３００の蒸気入口８３０４へと（例えば、図８Ｈ）切り替え可能に方向付けるように構成された弁機構８７００をさらに備えてもよく、弁機構８７００は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５の少なくとも一部分もしくは第２のコネクタ蒸気経路８２０６の少なくとも一部分または両方に配置され得る。
【００６９】
弁機構８７００は、図７Ｇ及び図７Ｈに図示されるような弁機構であってもよいし、または、図２Ａ〜２Ｃまたは図３Ａ〜３Ｄまたは４Ａ〜図４Ｃに図示された切り替えデバイスに類似する切り替え弁機構であってもよい。弁機構８７００は、様々な弁機構を備えてもよい。一実施形態において、図８Ｆに図示されるように、弁機構８７００は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５及び第２のコネクタ蒸気経路８２０６内に少なくとも部分的に配置され得る切り替えデバイス８８００であってもよい。切り替えデバイス８８００は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５内に位置する第１の切り替えデバイス位置と、第２のコネクタ蒸気経路８２０６内に位置する第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成されてもよい。
【００７０】
モップヘッド８３００が第２の位置に向けられているとき、切り替えデバイス８８００は、第２の切り替えデバイス位置に位置されてもよい。切り替えデバイス８８００は、あらゆる適切な手段によって第１の切り替えデバイス位置と第２の切り替えデバイス位置との間で動くように構成されてもよい。例えば、切り替えデバイス８８００は、重力、手動で加えられる力、作動デバイスによって引き起こされる機械力、または、あらゆる他の適切な手段によって、第１の切り替えデバイス位置または第２の切り替えデバイス位置に動くように構成されてもよい。第２の切り替えデバイス位置において、切り替えデバイス８８００は、第２のコネクタ蒸気経路８２０６が妨げられないままにしながら、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を閉塞するであろう。これによって、蒸気が、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を通じてモップヘッド８３００へと提供されることが可能になるであろう。モップヘッド８３００が第１の位置に向けられているとき、切り替えデバイス８８００は、第１の切り替えデバイス位置に位置されてもよい。第１の切り替えデバイス位置において、切り替えデバイス８８００は、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を閉塞しながら、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を妨げられないままにするであろう。これによって、蒸気が、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を通じて蒸気噴射ノズル組立体８４００へと提供されることが可能になるが、蒸気がモップヘッド８３００に入ることが妨げられるであろう。
【００７１】
図８Ｆに図示されるような一実施形態において、切り替えデバイス８８００は、弁本体８８０２と、弁ばね部材８８０１と、例えばＯリングなどのシール要素８８０３とを備え得る。弁本体８８０２は、第１の端部及び第２の端部を備え得る。第１の端部に隣接して、弁本体８８０２は、弁本体８８０２から外向きに延在する第１の肩部８８２１及び第２の肩部８８２２を備え得る。第１の肩部８８２１及び第２の肩部８８２２は、弁本体に垂直であってもよい。Ｏリング８８０３は、第１の端部に面する、第１の肩部８８２１と弁本体８８０２との交差点に位置する。Ｏリング８８０３の位置は、限定であるとみなされなくてもよい。切り替えデバイス８８００は、可動バッフル８８１０も収容する弁パッケージ組立体８７０１内に収容され得る。弁本体８８０２の第２の端部は、弁ばね部材８８０１内で開位置に付勢され得る一方で、第１の端部は、弁パッケージ組立体の一部である可動バッフル８８１０内に位置するグローブ内へと延在する。可動バッフル８８１０は、切り替えデバイスに対して垂直に向けられている。可動バッフル８８１０はまた、切り替えデバイスを所定位置に保持するように位置決めされてもよい。
【００７２】
可動バッフル８８１０は、第１の端及び第２の端を有する細長いバッフル部材８８１２と、バッフルばね部材８８１３と、３つのＯリング８８１４、８８１５及び８８１６とを備え得る。必要とされるＯリングの数は変化し得る。可動バッフル８８１０は、モップヘッド８３００に垂直に、かつ切り替えデバイス８８００に垂直に向けられ得る。細長いバッフル部材８８１２の第１の端は、ばね部材８８１３によって開位置に付勢され得る。図８Ｆに図示されるように、モップが第１の位置にあるとき、可動バッフル８８１０は第１のバッフル位置にあり、弁本体８８０２の第２の端は、細長いバッフル部材のグローブから外方に動き、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を閉塞する。この位置において、切り替えデバイスの第１の肩部及び第２の肩部、第１のＯリング及び第２のＯリングは、ばね部材に沿って前方に動き、それによって、蒸気が第１のコネクタ蒸気経路８２０５を通じて、蒸気噴射またはジェットモードを可能にする蒸気噴射ノズル組立体８４００へと流れることが可能になる。モップヘッド８３００が（図８Ｆに示されない）第２の位置にあるとき、可動バッフル８８１０は、第２のバッフル位置にあってもよく、この位置において、弁本体８８０２の第２の端は細長いバッフル部材のグローブ内へと延在し、第２のコネクタ蒸気経路８２０６が開いたままである間に、切り替えデバイス８８００の第１の肩部及び第２の肩部、第１のＯリング及び第２のＯリングが、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を完全に閉塞する。そのため、蒸気は、モップヘッド８３００内へと移動し、通常領域洗浄が可能になる。
【００７３】
図８Ｆに図示されるように、切り替えデバイスの第１の切り替えデバイス位置から第２の切り替えデバイス位置への動きを調節するための作動機構８２０８が設けられ得る。作動機構８２０８は、図８Ｆにあるように手動で操作されてもよく、または、例えばレバー、電気的手段、自動手段などのあらゆる手段によって操作されてもよい。作動機構８２０８は、図８Ｆに図示されるように、コネクタ組立体８２００に接続されて設けられ得る。作動機構８２０８の位置は、限定であるとみなされなくてもよいことが留意されるべきである。
【００７４】
弁機構８７００の別の実施形態において、図８Ｇ〜８Ｈに図示されるように、切り替えデバイス８８００は、本明細書に開示された原理に従って、様々な方法で構成されてもよい。一実施形態において、図８Ｇ〜８Ｈに図示されるように、切り替えデバイス８８００は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５内に少なくとも部分的に配置された第１の弁８９０１と、第２のコネクタ蒸気経路８２０６内に少なくとも部分的に配置された第２の弁８９０２とを含み得る。第１の弁８９０１は、第１の弁本体８９１１と、第１の弁ばね部材８９１２とを備え得る。第１の弁本体８９１１は、第１の端部及び第２の端部を備え得る。第２の端部に隣接して、第１の弁本体８９１１は、第１の肩部８９１３及び第２の肩部８９１４を備えてもよく、第１の肩部８９１３及び第２の肩部８９１４は、第１の肩部８９１３及び第２の肩部８９１４が第１の弁本体８９１１に垂直になることができ、第１の弁本体８９１１の第２の端部が第１のばね部材８９１２内で開位置に付勢されるように、第１の弁本体８９１１から外向きに延在する。
【００７５】
第１のばね部材８９１２は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５内でばねノズル組立体８４０に隣接して配置され得る。第１のＯリング８９１５は、第１の端部に向いている、第１の肩部８９１３と第１の弁本体８９１１との交差点に位置してもよい。さらに、第２のＯリング８９１６は、第１の端部に近接して向いている、第２の肩部８９１４と第１の弁本体８９１１との交差点に位置してもよい。
【００７６】
同様に、第２の弁８９０２は、第２の弁本体８９２１と、第２の弁ばね部材８９２２とを備え得る。第２の弁本体８９２１は、第１の端部及び第２の端部を備え得る。第２の端部に隣接して、第２の弁本体８９２１は、第３の肩部８９２３及び第４の肩部８９２４を備えてもよく、第３の肩部８９２３及び第４の肩部８９２４は、第３の肩部８９２３及び第４の肩部８９２４が第２の弁本体８９２１に垂直になり得るように、第２の弁本体８９２１から外向きに延在する。第３のＯリング８９２５は、第１の端部に向いている、第３の肩部８９２３と第２の弁本体８９２１との交差点に位置し得る。さらに、第４のＯリング８９２６は、第１の端部に近接して向いている、第４の肩部８９２４と第２の弁本体８９２１との交差点に位置してもよい。第１の弁８９０１及び第２の弁８９０２は、直線を形成し、第１の弁８９０１の第１の端部と第２の弁８９０２の第１の端とが互いに接するように配置されてもよい。第１の弁８９０１及び第２の弁８９０２は、同じ軸上で互いに対して１８０°の角度を成してもよい。
【００７７】
第１の弁本体８９１１の第１のＯリング８９１５及び第２のＯリング８９１６ならびに第１の肩部８９１３及び第２の肩部８９１４は、切り替えデバイス８８００が第１の位置にあるときに、協働して、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を閉塞するように構成されている。第２の弁本体８９２１の第３のＯリング８９２５及び第４のＯリング８９２６、第３の肩部８９２３及び第４の肩部８９２４は、切り替えデバイス８８００が第２の位置にあるときに、協働して、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を閉塞するように構成されている。切り替えデバイス８８００は、可動バッフル８８１０とともに、弁パッケージ組立体８７０１内に収容され得る。第２の弁本体８９２１の第２の端部は、可動バッフル８８１０のグローブ内へと延在し得る。
【００７８】
可動バッフル８８１０は、切り替えデバイス８８００に対して垂直に位置し得る。可動バッフル８８１０は、切り替えデバイス８８００を所定位置に保持するように位置決めされてもよい。可動バッフル８８１０は、細長いバッフル部材８８１２と、細長いバッフル部材８８１２上のグローブ８８１３と、ばね部材８８１１と、２つのＯリング８８１４、８８１５とを備え得る。設けられるＯリングの数は変化し得る。可動バッフル８８１０は、モップヘッド８３００に対して垂直に位置し得る。細長いバッフル部材８８１２の一端は、ばね部材８８１１によって開位置に付勢される。細長いバッフル部材８８１２の他端は、２つのＯリング８８１４、８８１５を有し得る。図８Ｇ及び図８Ｉに図示されるように、モップヘッド８３００が第２の位置にあるとき（図６Ｃ及び図６Ｄ参照）、可動バッフル８８１０は、第２のバッフル位置にあり、第２の弁本体８９２１の第２の端は、細長いバッフル部材８８１２のグローブ内へと延在する。そのため、第１の弁本体８９１１は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５を完全に閉塞し、蒸気は、モップヘッド８３００内へと移動し、通常領域洗浄が可能になる。この実施形態において、第２のコネクタ蒸気経路８２０６は、蒸気流がモップヘッド８３００に入ることを可能にするように開いたままであり、それによって、通常領域洗浄動作モード８３０３が可能になる。
【００７９】
図８Ｈに図示されるように、モップヘッド８３００が第１の位置にあるとき（図６Ａ及び図６Ｂ参照）、可動バッフル８８１０は第１のバッフル位置にあり、第２の弁本体８９２１の第２の端は、細長いバッフル部材８８１２のグローブ８８１３から外方に動く。そのため、第２の弁本体８９２１は、第２のコネクタ蒸気経路８２０６を完全に閉塞し、第１の弁本体８９１１は、第１のコネクタ蒸気経路８２０５が開いたままになり、蒸気が第１のコネクタ蒸気経路８２０５から蒸気噴射ノズル組立体８４００内へと移動し、蒸気噴射またはジェット噴射８４０５が可能になるように、動く。図８Ｆ〜８Ｉに図示された弁機構は、限定であるとみなされなくてもよい。
【００８０】
図８Ｊ〜８Ｐに図示されるように、図８Ａ〜８Ｉの蒸気モップ８０００の例示的な実施形態には、蒸気噴射と併せたスクラブ動作のためのスクラバ組立体８５００を設けてもよい。この機構は、厄介で取り除くのが困難な汚れまたはスポットを容易かつ効率的に除去するように、蒸気噴射と併せて、洗浄または処理されるべき領域を擦ることを可能にする。一実施形態において、スクラバ組立体８５００は、モップヘッド８３００のコネクタ受け入れ開口内へと少なくとも部分的に延在してもよい。
【００８１】
一実施形態において、スクラバ組立体８５００は、コネクタ組立体８２００と直接的または間接的に係合してもよい。例えば、コネクタ組立体８２００及びスクラバ組立体８５００は、コネクタ組立体８２００に対するモップヘッド８３００の特定の向きにおいて、互いから独立して、または、互いに協調して動いてもよい。異なる実施形態において、スクラバ組立体８５００は、モップヘッド８３００または本体８１００と直接的または間接的に係合してもよい。
【００８２】
スクラバ組立体８５００は、２つの側、すなわち、第１の側８５０２及び第２の側８５０３を有するスクラバ基部８５０１と、少なくとも１つの支持アーム８５０５または８５０６（図８Ｌ）と、例えば、スクラブパッド８５０４、ブラシ、または、（図８Ｌにおけるように）表面を擦ることを可能にするあらゆるデバイスなどのスクラブ部材とを備え得る。図８Ｌに図示されるような一実施形態において、スクラブパッド８５０４は、洗浄パッド８３０９の一部分であってもよい。洗浄パッド８３０９は、スクラバ組立体８５００が引込みモード８５２０にあるときに、スクラブパッド８５０４が引き込むことを可能にし、スクラバ組立体８５００がスクラブモード８５１０にあるときは、洗浄されるべき領域と係合するように構成され得る。スクラブパッド８５０４を洗浄パッド８３０９の一部分として提供することによって、一切の位置整合の問題をなくすことが可能になり得ることが留意され得る。例えば、スクラバ組立体８５００が展開されているときにユーザが洗浄パッド８３０９をモップヘッド８３００上に不正確に置いた場合、スクラバ組立体８５００は可能性として落ちて、床と何ら接することなく洗浄パッド８３０９の上に載る可能性がある。異なる実施形態において、スクラブパッド８５０４は、洗浄パッド８３０９とは別個であってもよく、スクラバ基部８５０１の第２の側８５０３に取り外し可能に取り付けられてもよい。
【００８３】
図８Ｊ〜８Ｐに図示された例示的な実施形態において、スクラバ組立体８５００は、スクラバ基部８５０１と、スクラバ基部８５０１から延在する一対の支持アーム８５０５及び８５０６とを備え得る。支持アーム８５０５、８５０６は、コネクタ組立体８２００に直接的または間接的に接続するように構成されてもよく、コネクタ受け入れ開口内に少なくとも部分的に延在してもよい。支持アーム８５０５、８５０６（例えば、図８Ｍ及び図８Ｎ、図８Ｏ、及び図８Ｐ）の各々は、スクラブ組立体が引込モード８５２０（モード１）にあるときは折り畳み位置にあり、スクラバ組立体がスクラブモード８５１０（モード２）にあるときは伸長位置にあるように構成され得る。スクラバ組立体８５００のこの実施形態は、塵芥または汚染が清浄な領域に再び堆積しないことを可能にするように、スクラブモード８５１０にないときはスクラブパッドが床に接しないようにするという利点をもたらし得る。
【００８４】
蒸気流がモップヘッド８３００へと方向付けられる通常領域洗浄モードにおいて、スクラバ組立体８５００は、引込みモード８５２０にある、すなわち、洗浄されるべき領域から離れている。蒸気流が蒸気噴射ノズル組立体８４００へと方向付けられる蒸気噴射動作モード８４０１において、スクラバ組立体８５００は、スクラブモード８５１０にある、すなわち、スクラブ部材８５０４が洗浄または処理されるべき領域と接することを可能にするように、支持アーム８５０５、８５０６が伸長される（例えば、図８Ｍ、モード２）。これによって、蒸気噴射と併せて表面を擦ることが可能になる。一実施形態において、スクラバ基部は、スクラバが展開される直前に蒸気噴射が来ることを可能にするように、蒸気噴射ノズル組立体８４００に隣接して配置される。これによって、洗浄されるべき領域上の塵芥、汚染、しつこく厄介な汚れを効率的に取り除くことが可能になる。
【００８５】
一実施形態において、スクラバ組立体８５００の展開は、コネクタ組立体に対するモップヘッド８３００の向きによって制御され得る。蒸気が蒸気噴射ノズル組立体８４００から噴射されることを可能にするモップヘッド８３００の角度配向はまた、スクラバ組立体８５００の展開をも作動する。スクラバ組立体８５００の展開はまた、例えば、レバー機構、電気的手段などのあらゆる手段によって行われてもよい。図８Ｍ（モード１）、図８Ｎ（モード１）及び図８Ｏに図示されるように、スクラバ組立体８５００は、モップヘッド８３００が通常領域洗浄モード８３０３、すなわち、モップヘッド８３００がコネクタ組立体８２００に対して第２の所定の角度にある第２の位置にあるときに、引込みモード８５２０にある。図８Ｍ（モード２）、図８Ｎ（モード２）及び図８Ｐに図示されるように、スクラバ組立体は、モップヘッド８３００が蒸気噴射モード８４０１、すなわち、モップヘッド８３００がコネクタ組立体８２００に対して第１の所定の角度にある第１の位置にあるときに、スクラブモード８５１０にある。
【００８６】
図９は、例えば、木質、タイル、大理石、または積層床材などであるが、これらに限定されない表面を洗浄または他の様態で処理するのに使用され得るモップヘッド９１００の例示的な実施形態を示す。本明細書に記載されたモップヘッド９１００の実施形態はまた、表面を処理するか、または、表面上で作業するために、洗浄以外の１つまたは複数の機能を実行するための処理装置として使用され得ることが認識されるべきである。図９に図示されるように、モップヘッド９１００の一実施形態は、フレーム９１０２と、複数のフラップ９１０４と、ジョイント９１０６と、少なくとも１つの洗浄パッド９１０８とを含み得る。
【００８７】
洗浄パッド９１０８は、フラップ９１０４に取り外し可能に取り付けられ得る。図１０に示された実施形態において、洗浄パッド９１０８は、内面及び外面を有する。いくつかの実施形態において、洗浄パッド９１０８の内面は、フラップ９１０４の突出部分区画の周囲に適合することができ、それによって、洗浄パッド９１０８をフラップ９１０４に固定するポケット９１１０を有する。いくつかの実施形態において、デバイスは、フラップ９１０４に取り付けられる単一の洗浄パッド９１０８を備えてもよい。しかしながら、他の実施形態において、デバイスは、フラップ９１０４に付着する複数の洗浄パッド９１０８を備えてもよい。そのような一実施形態において、１つのパッド９１０８が、各フラップ９１０４に付着する。異なる実施形態では、異なる数のフラップ９１０４があってもよい。いくつかの実施形態において、モップヘッド９１００は、２つの面を有してもよく、各面にフラップ９１０４があってもよい。いくつかの実施形態において、両方の面が表面を洗浄するために使用されてもよい。認識され得るように、異なる実施形態は、ユーザがモップヘッド９１００の一方の面の使用から他方の面に切り替えることを可能にするために、異なる方法を利用してもよい。
【００８８】
ポケットに代えて、または、ポケットに加えて、洗浄パッド９１０８をフラップ９１０４に固定するために他の手段が利用されてもよいことも、当業者には理解されよう。例えば、いくつかの実施形態において、ベルクロまたはベルクロタイプの接着材が、洗浄パッド９１０８をフラップ９１０４に取り付けるために使用されてもよい。しかし、認識され得るように、様々な手段が、洗浄パッド９１０８をフラップ９１０４に取り付けるために使用されてもよい。
【００８９】
洗浄パッド９１０８は様々な材料から形成されてもよい。異なる洗浄パッド９１０８の実施形態が、異なるタイプの表面処理に適し得る。いくつかの実施形態において、洗浄パッド９１０８の異なる実施形態は、洗浄フラップ９１０４に交換可能に取り付けられてもよい。例えば、第１の洗浄パッド９１０８の実施形態が、フラップ９１０４に取り付けられ、使用されて、別の目的に使用するために第２の洗浄パッド９１０８の実施形態と交換されてもよい。処理ヘッド９１００が複数の面を備える実施形態において、洗浄パッド９１０８は、処理ヘッド９１００の面に対応する区画に分割され得る。洗浄パッド９１０８の各区画は、特定の目的向けに設計され得る。また、ユーザは、所望の面が洗浄面に向けられるようにすることができ、それによって、洗浄パッド９１０８の最も適切な区画が利用されるように、モップヘッド９１００を調整することができる。
【００９０】
図１１、図１１ａ、図１１ｂ、図１１ｃ及び図１１ｄに図示されるように、いくつかの実施形態において、フラップ９１０４は、モップヘッド９１００のフレーム９１０２の第１の部分９１５０に旋回可能に取り付けられ、フラップ９１０４は、開位置と閉位置との間でフレーム９１０２に対して旋回可能に回転するように構成される。フラップ９１０４は、洗浄パッド９１０８の取り付け及び取り外しのために開位置へと回転されてもよく、洗浄のために閉位置にロックされてもよい。一実施形態において、フラップ９１０４をフレーム９１０２に取り付けるために、ヒンジが使用されてもよい。
【００９１】
しかしながら、代替的な実施形態において、フラップ９１０４をフレーム９１０２に取り付けるために、異なる取り付け機構が使用されてもよい。フラップ９１０４をフレーム９１０２に取り付けるのに使用されるヒンジまたは他の取り付け機構は、異なる実施形態においては異なる位置に配置されてもよい。いくつかの実施形態において、フラップ９１０４はその後、ヒンジを中心として開位置または閉位置へと回転してもよい。図１１は、フラップ９１０４が開位置にあるデバイスの一実施形態を示す。また、図１２ｂは、フラップ９１０４が閉位置にあるデバイスの一実施形態を示す。
【００９２】
図１１〜１１ｄは、フラップ９１０４がフレーム９１０２の第１の側または部分９１５０にヒンジ連結または旋回可能に接続され、フレーム９１０２の第２の側９１５２に解放可能に接続された実施形態を示す。そのような実施形態は、フラップ９１０４が、第１の側９１５０上でヒンジを中心として回転することを可能にし、そのため、フラップ９１０４は、閉位置に折り畳まれ、フレーム９１０２の第２の側９１５２に解放可能に接続され得る。洗浄パッド９１０８を取り外すために、フラップ９１０４がフレームの第２の側９１５２から解放された後にフラップ９１０４は開位置へと展開することができる。いくつかの実施形態において、フレーム９１０２の第１の側９１５０及び第２の側９１５２は、図１１〜１１ｄに見られる実施形態に示すように、反対のまたは対向する側にある。
【００９３】
一実施形態において、フラップ９１０４は、フレーム９１０２の第１の側９１５０に解放可能に接続され、ジョイント９１０６は、フレーム９１０２の第２の側９１５２に旋回可能に接続される。そのような実施形態において、第１の側９１５０及び第２の側９１５２は、互いに反対にあり得る。
【００９４】
図１２〜１２ｈに示されたモップヘッド９１００の実施形態は、第１のフラップ９１０４Ａ及び第２のフラップ９１０４Ｂをさらに備える。第１のフラップ９１０４Ａ及び第２のフラップ９１０４Ｂは、図１２〜１２ｈに示されるように離間された（第１のフラップ９１０４Ａのための）第１のヒンジ軸９２００及び（第２のフラップ９１０４Ｂのための）第２のヒンジ軸９２０２に沿って、フレーム９１０２の第１の側９１５０に旋回可能に接続される。フラップ９１０４Ａ及び９１０４Ｂが閉位置に折り畳まれるときに、それらを第２の側９１５２においてフレーム９１０２に解放可能にロックするために、異なる実施形態において様々なロック機構が利用され得る。また、異なる実施形態は、フラップ９１０４Ａ及び９１０４Ｂをフレーム９１０２からロック解除するために、異なる解放機構を利用し得る。
【００９５】
図１２〜１２ｈに図示されるように、押しボタン解放機構９１２０を使用して、フラップ９１０４Ａ及び９１０４Ｂをロック解除してもよく、それによって、それらのフラップは展開し、洗浄パッド９１０８を取り外し得る。ボタン９１２０は、様々な位置においてモップヘッド９１００のフレーム９１０２上に配置され得る。ボタン９１２０はまた、モップヘッド９１００または洗浄電化製品の異なる点に位置されてもよい。
【００９６】
図１３〜１３ｅに図示されるように、一実施形態において、洗浄パッド９１０８は、１つまたは複数のフットタブ９１３０を含むように構成され得る。ユーザが、フットタブ９１３０を踏むことによって、フレーム９１０２に上向きの圧力をかけ、フラップ９１０４を所定位置に保持すると、フレーム９１０２はロック解除することができ、フラップ９１０４を解放することができる。認識され得るように、上向きの圧力は、異なる実施形態においては異なる方法で与えられてもよい。しかしながら、多くの実施形態において、モップヘッド９１００は、シャフトまたはロッドに取り付けられてもよく、ユーザは、ロッドまたはシャフトを単純に引き上げることで、フレーム９１０２に上向きの圧力を加えてもよい。特定の圧力に達すると、フラップ９１０４は、ロック機構から解放され、展開する。したがって、ユーザは、モップヘッド９１００にユーザ自身の手で触れることによって、フラップ９１０４をロック解除し、開くことができる。いくつかの実施形態において、パッド９１０８は、同じ動きの中で取り外すこともでき、ユーザは、ユーザ自身の手を用いることなくパッド９１０８をフラップ９１０４から取り外すことが可能であり得る。そのような一実施形態において、洗浄パッド９１０８は、ポケット９１１０によってフラップ９１０４に取り付けられる。フラップ９１０４が展開されると、ユーザは、シャフトまたはロッドを引き寄せ続けて、洗浄パッド９１０８からフラップ９１０４を引き出すことができ、洗浄パッド９１０８は、フットタブ９１３０によって地面に保持されるようになる。したがって、手を使わずにパッド９１０８を取り外すことができる。他の実施形態において、フラップ９１０４を解放するために他の解放機構が使用されてもよいことは認識されよう。他の実施形態のいくつかは、本明細書の他の箇所において論じられ、限定ではないがレバーを含む。
【００９７】
別の実施形態において、洗浄パッド９１０８は、ベルクロまたは他のベルクロタイプの接着材によってフラップ９１０４に取り付けられてもよい。洗浄パッド９１０８はまた、フットタブ９１３０を有してもよい。フットタブ９１３０を踏み、シャフトまたはハンドルを引き寄せることによって、ユーザは、ベルクロのグリップを克服し、モップヘッド９１００を洗浄パッド９１０８から取り外すことができる。したがって、モップヘッド９１００は、洗浄パッド９１０８から解放されることになるが、フラップ９１０４は閉位置にあるままであることになる。これによって、ユーザが、ユーザ自身の手で洗浄パッドに触れることなく、古い、場合によっては高温の洗浄パッド９１０８をモップヘッド９１００から取り外すことが可能になることになる。また、その後、新たな洗浄パッド９１０８を、モップヘッド９１００に取り付けることができる。
【００９８】
一実施形態において、モップヘッド９１００は、コネクタ組立体９１０７をさらに備えてもよい。いくつかの実施形態において、コネクタ組立体は、モップヘッド９１００をシャフト、ハンドル、またはロッドに接続するために使用され得る。コネクタ組立体９１０６の一実施形態が、図１５〜１５ｇに示されている。図１５〜１５ｇに示されたコネクタ組立体は、上側部分９１０７Ａ及び下側部分９１０７Ｂを備える。コネクタ組立体９１０７は、上側部分９１０７Ａ及び下側部分９１０７Ｂが互いに対して回転することを可能にするように構成されたジョイント９１０６をさらに備え得る。いくつかの実施形態において、下側部分９１０７Ｂは、ヨーク９１６０を備え得る。ヨーク９１６０は、フレーム９１０２上に配置された凹部９１６２内に受け入れられ得る。いくつかの実施形態において、モップヘッド９１００は、ヨーク９１６０を中心として回転することができる。
【００９９】
ロック機構９１６４の一実施形態が、図１５〜１５ｇに示されている。しかしながら、認識され得るように、フラップ９１０４をロックまたはロック解除するために、代替的な手段が使用され得る。この実施形態において、フラップ９１０４は、フラップ９１０４から延在する複数の留め具９１７０をさらに備える。ロック機構９１６４は、フラップ９１０４を閉位置において解放可能に固定するように構成されている。いくつかの実施形態において、ロック機構９１６４は、フレーム９１０２に可動に接続された複数のラッチ９１７１を備える。係合されると、ラッチ９１７１は、留め具９１７０を所定位置に保持することになり、フラップ９１０４が展開するのを防止することになる。他の実施形態において、ラッチ９１７１及び留め具９１７０の互いに対する配置及び動作は反転される。そのような実施形態においては、ラッチ９１７１がフラップ９１０４上に配置され、留め具がフレーム９１０２に可動に接続される。いくつかの実施形態において、ラッチ９１７１は、ラッチ９１７１が係合される第１のラッチ位置へと付勢され得る。ラッチ９１７１を第１のラッチ位置へと付勢するために、ばね９１７２が使用され得る。しかしながら、代替的な実施形態において、異なる付勢機構が利用されてもよい。
【０１００】
ラッチ９１７１が係合解除されると、フラップ９１０４は開位置に自由に展開することになる。いくつかの実施形態において、ラッチ９１７１は、トリガ９１７３によって第１のラッチ位置から第２のラッチ位置へと動かされ得る。第２のラッチ位置にあるとき、ラッチ９１７１は係合解除され得る。ラッチ９１７１が留め具９１７０に係合し、フラップ９１０４を閉位置に保持する第１のラッチ位置にあるとき、いくつかの実施形態は、単一のトリガ９１７３を備えてもよい。しかし、他の実施形態は、複数のトリガ９１７３を備えてもよい。図１５〜１５ｇは、２つのトリガ９１７３を有する実施形態を示す。トリガ９１７３が作動されると、付勢要素９１７２が圧縮されることになり、留め具９１７０がラッチ９１７１から解放されることになり、それによって、フラップ９１０４が展開することが可能になる。
【０１０１】
図１５〜１５ｃに示された実施形態において、トリガ９１７３は、ロック機構９１６４と相互作用するように構成された解放機構９１７４によって作動され得る。ロック機構９１６４の位置は、異なる実施形態では変化してもよい。また、ロック機構９１６４と解放機構との間の相互作用も、異なる実施形態では変化してもよい。解放機構９１７４は、上側アクチュエータ要素９１７５と、下側アクチュエータ要素９１７６とを備える。いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素９１７５は、コネクタ組立体９１０７の上側部分９１０７Ａ内に少なくとも部分的に配置され、下側アクチュエータ要素９１７６は、コネクタ組立体９１０７の下側部分９１０７Ｂ内に少なくとも部分的に配置される。コネクタ組立体９１０７は、上側アクチュエータ要素９１７５及び下側アクチュエータ要素９１７６が、ジョイント９１０６によってもたらされる旋回機能と干渉しないように構成され得る。
【０１０２】
上側アクチュエータ要素９１７５は、上側エッジ９１７８と、下側エッジ９１７９とをさらに備え得る。いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素９１７５は、第１の位置及び第２の位置を有し得る。いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素９１７５は、図１５ｇに示されるように、ボタン９１８１によって第１の位置と第２の位置との間で切り替え得る。認識され得るように、ボタン９１８１は、異なる実施形態においては異なる位置に配置され得る。いくつかの実施形態において、ボタン９１８１は、横方向または軸方向に押されることによって係合され得る。第１の位置において、上側エッジ９１７８は、コネクタ組立体９１０７の上側部分９１０７Ａを越えて突出する。また、第２の位置にあるとき、下側エッジ９１７９は上側部分９１０７Ａから突出する。いくつかの実施形態において、付勢要素９１７７が、上側エッジ９１７８及び下側延伸可能エッジを第１の位置へと付勢することになる。図１５〜１５ｃに示された押し棒機構は、第１の位置にある。いくつかの実施形態において、付勢要素９１７７は、ばねを含む。そのような実施形態は、図１５〜１５ｃに示されている。いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素９１７５は、当該要素を適切な位置に保持するためのそれ自体のばねを備えてもよく、付勢要素９１７７に依拠しない。
【０１０３】
いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素９１７５は、上側エッジ９１７８上に圧力が与えられると、第１の位置から第２の位置に動かされてもよい。上側アクチュエータ要素９１７５は、付勢要素９１７７を圧縮することになる。これによって、上側エッジ９１７８は、上側組立体９１０７Ａ内へと引き込まれることになる。
【０１０４】
いくつかの実施態様において、下側アクチュエータ要素９１７６は、下側エッジ９１８０を備え得る。下側アクチュエータ要素９１７６は、第１の位置と第２の位置との間で可動であってもよく、下側アクチュエータ要素９１７６が第２の位置にあるときに、下側アクチュエータ９１７６要素の下側エッジ９１８０は、下側部分９１０７Ｂから突出する。
【０１０５】
上側アクチュエータ要素９１７５の下側エッジ９１７９は、いくつかの実施形態において、上側アクチュエータ要素が上側アクチュエータ要素の第１の位置から第２の位置に動くときに、下側アクチュエータ要素９１７６が第１の位置から第２の位置に動くように、下側アクチュエータ要素９１７６と相互作用するように構成されてもよい。いくつかの実施形態において、下側アクチュエータ要素９１７６は、上側アクチュエータ要素９１７５の下側エッジ９１７９が下側アクチュエータ要素９１７６を作動させるように、位置整合され得る。図１５ｄは、解放機構９１７４の分解図を示しており、上側アクチュエータ組立体９１７５及び下側アクチュエータ組立体９１７６は第２の位置にある。図１５〜１５ｃは、上側アクチュエータ要素９１７５及び下側アクチュエータ要素９１７６が第１の位置にある実施形態を示している。
【０１０６】
下側アクチュエータ要素９１７６の下側エッジ９１８０も、下側アクチュエータ要素９１７６が第１の位置から第２の位置に動くときに、トリガ９１７３がラッチ９１７１を第１のラッチ位置から第２のラッチ位置に動かすことになるように、トリガ９１７３と相互作用するように構成され得る。上述したように、解放機構９１７４は、フラップ９１０４の解放を引き起こすように、異なる方法でロック機構９１６４と相互作用し得る。いくつかの実施形態において、ロック機構９１６４は、下側エッジ１８０の軸方向運動によって解放され得る。しかしながら、他の実施形態において、下側エッジ９１８０は、横方向に動き、それによって、ロック機構の解放をトリアージするように構成されてもよい。
【０１０７】
いくつかの実施形態において、下側アクチュエータ要素９１７６は、下側エッジ９１８０が下側部分９１０７Ｂから突出するときに、下側エッジ９１８０がトリガ９１７３を押圧するように、トリガ９１７３と整列されてもよい。これによって、付勢要素９１７２を克服することができ、ラッチ９１７１を留め具９１７０から解放することができる。
【０１０８】
認識され得るように、異なる実施形態においては異なる方法で、上側アクチュエータ要素９１７５の上側エッジ９１７８に圧力を与えてもよく、上側アクチュエータ要素９１７５を第１の位置から第２の位置へと動かしてもよい。いくつかの実施形態において、これは、コネクタ組立体９１０７に取り付けられたロッド、シャフト、またはハンドルを押し下げることによって達成され得る。
【０１０９】
フラップ９１０４は、フレーム９１０２の基部に取り付けられ得る。しかし、他の実施形態において、フラップ９１０４は、フレーム９１０２上の他の点に取り付けられてもよい。一実施形態において、２つのフラップ９１０４があってもよく、しかし、他の実施形態では、異なる数のフラップ９１０４があってもよい。フラップ９１０４は、プラスチックを含み、プラスチックに限定されない様々な材料から製造されてもよい。
【０１１０】
フレーム９１０２は、プラスチックを含み、プラスチックに限定されない様々な材料から製造されてもよい。フレーム９１０２は、図１４に図示されるように、自在継手として構成され得るジョイント９１０６に接続され得る。自在継手によって、ユーザは、シャフトまたはハンドルを、フレーム９１０２とジョイント９１０６との間の接続点を中心として自由に旋回させることができる。両面モップヘッド９１００を備える実施形態において、これによってユーザは、いずれかの面を、表面を洗浄または処理するために自由に利用することができる。いくつかの実施形態において、フレーム９１０２は、コネクタ組立体９１０７を受け入れるための凹部９１６０を含んでもよい。コネクタ組立体９１０７は、凹部９１６２内へと挿入されたヨーク９１６０を備え得る。いくつかの実施形態において、モップヘッド９１００は、ヨーク９１６０を中心として回転するように構成されてもよく、それによって、シャフト及びハンドルが、接続点を中心として旋回されることが可能になる。両面実施形態について、これによって、ユーザは、モップヘッド９１００を回転させることができるようになり、そのため、いずれかの面を洗浄面に当てることができる。しかし、異なる実施形態においては、様々な手段が、ジョイント９１０６をフレーム９１０２に接続するために使用されてもよい。
【０１１１】
別の実施形態において、図１２ｃ〜１２ｈに図示されるように、フレーム９１０２は、外部支持バー９１４０によって、ジョイント９１０６に接続され得る。フレーム９１０２は、外部支持バー９１４０を受け入れるための凹部を有し得る。しかし、認識され得るように、様々な手段が、外部支持バー９１４０をフレーム９１０２に接続するために使用され得る。この実施形態もまた、ユーザが、シャフト及びハンドルを、フレーム９１０２と外部支持バー９１４０との間の接続点を中心として自由に旋回させることを可能にすることができる。また、両面モップヘッド９１００を備える実施形態において、ユーザは、いずれかの面を、表面を洗浄または処理するために自由に利用することができる。
【０１１２】
ジョイント９１０６は、シャフト接続機構を含む。当業者には理解されるように、異なる実施形態において、ジョイント９１０６をシャフトまたはハンドルに接続するために利用され得る多数の接続機構が存在する。図１２に図示されるように、ジョイント９１０６はまた、ユーザにさらなる運動範囲を与えるスイベル機構を有し得る。認識され得るように、ジョイント９１０６に、旋回を含み、旋回に限定されないスイベル特性を与えるために、様々な手段を利用することができる。
【０１１３】
処理ヘッド１のいくつかの実施形態はまた、複数のフラップ射出器９１８２を備え得る。そのような一実施形態は、図１６に示されている。フラップ射出器９１８２は、フラップ９１０４がロック機構９１６４によって解放された後に、フラップ９１０４を開位置にポップするように構成され得る。これによって、フラップ９１０４の開放が容易になり、それによって、ユーザは、ロック機構９１６４が解放された後に、フラップ９１０４を開位置へと手動で引く必要がなくなるようになる。いくつかの実施形態において、フラップ射出器９１８２は、フラップ９１０４を開位置へと付勢するばねを備え得る。フラップ９１０４が閉位置にあるとき、ばねは圧縮されることになり、ロック機構が解放されると、突き出る。認識され得るように、異なる実施形態は、異なる位置にある異なる数のばね射出器９１８２を備えてもよい。また、フラップ射出器９１８２は、異なる実施形態においては異なる形態を備えてもよい。
【０１１４】
処理ヘッド９１００のいくつかの実施形態はまた、図１６に示されるように、連結要素９１８３を備え得る。連結要素９１８３は、フラップ９１０４を、フラップの運動と協調するように接続するように構成され得る。そのような実施形態において、フラップ９１０４は同時に回転することになる。
【０１１５】
動作時、処理ヘッド９１００を使用して表面を処理するための方法は、第１の部分９１５０を有するフレーム９１０２を提供することと、フラップ９１０４をフレーム９１０２の第１の部分９１５０に旋回可能に接続することとを備え、フラップ９１０４は、フレーム９１０２に対して開位置へと旋回可能に回転される。この方法は、洗浄パッド９１０８を提供することと、洗浄パッド９１０８をフラップ９１０４に取り外し可能に取り付けることとをさらに備える。この方法はまた、ロック機構９１６４を提供することを備えてもよく、ロック機構９１６４を提供することは、フラップ９１０４から延在する留め具９１７０、可動ラッチ９１７１、及びトリガ９１７３を提供することを備える。フラップ９１０４は、閉位置へと回転されて、ロック機構９１６４によってロックされ得る。この方法は、上側部分９１０７Ａ、下側部分９１０７Ｂ、及びジョイント９１０６を備える接続組立体９１０７を提供することをさらに備える。接続組立体は、フレームに旋回可能に接続される。処理ヘッド９１００を、接続組立体９１０７を中心として旋回させ、必要に応じて、ジョイント９１０６によって上側部分９１０７Ａ及び下側部分９１０７Ｂを互いに対して回転させることによって取り付けられる洗浄パッド９１０８を有する、閉位置にロックされたフラップ９１０４によって、表面が処理される。この方法は、解放機構９１７４を提供することをさらに備え、解放機構９１７４を提供することは、コネクタ組立体９１０７の上側部分９１０７Ａ内に少なくとも部分的に配置された上側アクチュエータ要素９１７５を提供することと、コネクタ組立体９１０７の下側部分９１０７Ｂ内に少なくとも部分的に配置された下側アクチュエータ要素９１７６を提供することとを備える。最後に、表面が処理された後、この方法は、上側アクチュエータ要素９１７５を第１の位置から第２の位置へと動かし、それによって、下側アクチュエータ要素９１７６を第１の位置からトリガ９１７３に係合する第２の位置へと動かすことによって、留め具９１７０をラッチ９１７１から解放することを備える。
【０１１６】
図１７は、増強されたスイベル及びモジュール式機構を有する表面処理システム９３２０の一実施形態を示す。具体的には、システム９３２０は、蒸気施与デバイス９３２２と、可搬式スチーマ９３２４とを備える。可搬式スチーマ９３２４は、（例えば、矢印９３２６によって図示されるように）蒸気施与デバイス９３２２に簡便に付着し、蒸気施与デバイス９３２２から分離するように構築及び構成されている。蒸気施与デバイス９３２２は、本体９３３０と、スイベル組立体９３３２と、アプリケータ９３３４と、モップハンドル９３３６とを含む。本体９３３０は、モップハンドル９３３６に直接的に接続する第１の端９３４０と、スイベル組立体９３３２に直接的に接続する第２の端９３４２と、第１の端９３４０と第２の端９３４２との間に配置された中間部９３４４とを含む。スイベル組立体９３３２は、本体９３３０をアプリケータ９３３４に接続し、自在継手の様式で、本体９３３０及びアプリケータ９３３４が互いに対してスイベル回転することを可能にするように動作する。
【０１１７】
図１７に最もよく見られるように、モップハンドル９３３６、本体９３３０、スイベル組立体９３３２及びアプリケータ９３３４は、中心軸９３４８を有するモップ９３４６を形成する強固な直列構成に配置される。この構成において、ユーザは、モップハンドル９３３６を操作するとき、アプリケータ９３３４を用いて表面９３５０を効率的かつ簡便に洗浄することが可能である。このＣ字幾何形状によって、本体９３３０は、可搬式スチーマ９３２４が本体９３３０に取り付けられているときに、可搬式スチーマ９３２４を堅固にかつ確実に支持するように、可搬式スチーマ９３２４を抱持する。いくつかの構成において、モップ９３４６の中心軸９３４８は、空洞９３５２（図１７）を通過するが、それにもかかわらず、本体９３３０の構造は、モップ９３４６の強固さを維持し、ひいては、ユーザが、効率的な洗浄のために表面９３５０に大きなモップがけの力を加えることを可能にするのに十分な支持強度をもたらす。さらに、そのような幾何形状によって、可搬式スチーマ９３２４が、相対的に大きいが、モジュール式の形状因子を有することを可能にし、可搬式スチーマ９３２４が、単純に持ち上げる様式で蒸気施与デバイス９３２２から分離し、単純に挿入する様式で蒸気施与デバイス９３２２に取り付くことを可能にする。
【０１１８】
図１Ａに図示された表面処理システム１００において、本体２００とモップヘッド４００との様々な組合せが、表面処理装置を形成するためにともに組み立てられてもよいことが認識されるべきである。自在継手３１０は、本体２００とモップヘッド４００との様々な組合せに接続するように構成され得る。本体は、図１Ｂ及び／または図１７に図示された本体のいずれか１つであってもよい。モップヘッドは、図１〜１７に図示されたモップヘッドのいずれか１つであってもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態における表面処理システムは、下記のあらゆる組合せを可能にし得る。１）図１Ｂもしくは図１７にあるような本体のいずれか１つと組み合わされた図１Ｄに図示されたような少なくとも１つのモップヘッド、２）図１Ｂもしくは図１７に図示されたような本体のいずれか１つと組み合わされた図２〜６に図示されたような少なくとも１つのモップヘッド、３）図１Ｂもしくは図１７に図示されたような本体のいずれか１つと組み合わされた図７〜８に図示されたような少なくとも１つのモップヘッド、４）図１Ｂもしくは図１７に図示されたような本体のいずれか１つと組み合わされた図９〜１６に図示されたような少なくとも１つのモップヘッド、または、５）図１Ｂもしくは図１７にあるような本体のいずれかと組み合わされた図１７にあるような少なくとも１つのモップヘッド。図１〜１７に図示された本体及び／またはモップヘッドは、限定であるとみなされなくてもよいことが留意されるべきである。
【０１１９】
開示された原理による様々な実施形態が上述されているが、それらは例としてのみ提示されており、限定ではないことが理解されるべきである。したがって、本明細書に記載された実施形態例の広さ及び範囲は、上述した例示的な実施形態のいずれによっても限定されるべきではなく、本開示に由来する請求項及びそれらの均等物に従ってのみ規定されるべきである。さらに、上記の利点及び特徴は、記載された実施形態において与えられているが、そのような発行された請求項の適用を、あらゆるまたは全ての上記の利点を達成するプロセス及び構造に限定するものではない。
【０１２０】
例えば、“ａｔ  ｔｈｅ  ｔｉｍｅ”、“ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ”、“ｄｕｒｉｎｇ”、“ｃｏｍｐｌｅｔｅ”などのような、比較、測定、及びタイミングの語は、“ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ  ａｔ  ｔｈｅ  ｔｉｍｅ”、“ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ  ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ”、“ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ  ｄｕｒｉｎｇ”、“ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ  ｃｏｍｐｌｅｔｅ”などを意味するものと理解されるべきであり、“ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ”は、そのような比較、測定、及びタイミングが、黙示的または明示的に記述された所望の結果を達成するために実施可能であることを意味する。“ａｂｏｕｔ”、“ｎｅａｒ”、“ｐｒｏｘｉｍａｔｅ  ｔｏ”、及び“ａｄｊａｃｅｎｔ  ｔｏ”などのような要素の相対位置に関する語は、それぞれのシステム要素相互作用に重要な影響を及ぼすのに十分に近いことを意味するものとする。
【０１２１】
加えて、本明細書におけるセクション見出しは、３７  Ｃ．Ｆ．Ｒ．  １．７７に基づく示唆と整合するように、または、他の様態で、構成上の指示をもたらすために設けられている。これらの見出しは、本開示に由来し得る任意の特許請求項に記載されている本発明を限定または特徴化するものではない。具体的には、例として、見出しは「技術分野」を参照するものの、そのような請求項は、いわゆる技術分野を説明するためにこの見出しのもとに選択された文言によって限定されるものではない。さらに、「背景」における技術の説明は、その技術が、本開示におけるあらゆる発明に対する先行技術であることを認めるものとして解釈されるべきではない。「概要」も、発行された請求項に記載されている本発明の特徴化として考えられるべきではない。さらに、本開示における単数形の「発明」に対するあらゆる参照は、本開示において新規性が１点しか存在しないことを主張するために使用されるものではない。本開示に由来する複数の請求項の限定に従って複数の発明が記載されている場合があり、したがって、そのような請求項は、それによって保護される本発明及びそれらの均等物を規定する。すべての事例において、そのような請求項は、本開示に照らしたそれらの真価によって考慮されるべきであり、本明細書における見出しによって制約されるものではない。
【図１Ａ】
2018521724.tif 000003
【図１Ｂ】
2018521724.tif 000004
【図１Ｃ】
2018521724.tif 000005
【図１Ｄ】
2018521724.tif 000006
【図１Ｅ】
2018521724.tif 000007
【図２Ａ−２Ｃ】
2018521724.tif 000008
【図３Ａ−３Ｄ】
2018521724.tif 000009
【図４Ａ】
2018521724.tif 000010
【図４Ｂ】
2018521724.tif 000011
【図４Ｃ】
2018521724.tif 000012
【図５】
2018521724.tif 000013
【図６Ａ】
2018521724.tif 000014
【図６Ｂ】
2018521724.tif 000015
【図６Ｃ】
2018521724.tif 000016
【図６Ｄ】
2018521724.tif 000017
【図７Ａ】
2018521724.tif 000018
【図７Ｂ】
2018521724.tif 000019
【図７Ｃ】
2018521724.tif 000020
【図７Ｄ】
2018521724.tif 000021
【図７Ｅ】
2018521724.tif 000022
【図７Ｆ】
2018521724.tif 000023
【図７Ｇ】
2018521724.tif 000024
【図７Ｈ】
2018521724.tif 000025
【図７Ｉ】
2018521724.tif 000026
【図７Ｊ】
2018521724.tif 000027
【図７Ｋ】
2018521724.tif 000028
【図８Ａ】
2018521724.tif 000029
【図８Ｂ】
2018521724.tif 000030
【図８Ｃ】
2018521724.tif 000031
【図８Ｄ−８Ｅ】
2018521724.tif 000032
【図８Ｆ】
2018521724.tif 000033
【図８Ｇ】
2018521724.tif 000034
【図８Ｈ】
2018521724.tif 000035
【図８Ｉ】
2018521724.tif 000036
【図８Ｊ】
2018521724.tif 000037
【図８Ｋ】
2018521724.tif 000038
【図８Ｌ】
2018521724.tif 000039
【図８Ｍ】
2018521724.tif 000040
【図８Ｎ】
2018521724.tif 000041
【図８Ｏ】
2018521724.tif 000042
【図８Ｐ】
2018521724.tif 000043
【図９】
2018521724.tif 000044
【図１０】
2018521724.tif 000045
【図１１】
2018521724.tif 000046
【図１１Ａ】
2018521724.tif 000047
【図１１Ｂ】
2018521724.tif 000048
【図１１Ｃ】
2018521724.tif 000049
【図１１Ｄ】
2018521724.tif 000050
【図１２】
2018521724.tif 000051
【図１２Ａ−１２Ｄ】
2018521724.tif 000052
【図１２Ｅ】
2018521724.tif 000053
【図１２Ｆ】
2018521724.tif 000054
【図１２Ｇ】
2018521724.tif 000055
【図１２Ｈ】
2018521724.tif 000056
【図１３】
2018521724.tif 000057
【図１３Ａ】
2018521724.tif 000058
【図１３Ｂ】
2018521724.tif 000059
【図１３Ｃ】
2018521724.tif 000060
【図１３Ｄ】
2018521724.tif 000061
【図１３Ｅ】
2018521724.tif 000062
【図１４】
2018521724.tif 000063
【図１５】
2018521724.tif 000064
【図１５Ａ】
2018521724.tif 000065
【図１５Ｂ】
2018521724.tif 000066
【図１５Ｃ】
2018521724.tif 000067
【図１５Ｄ】
2018521724.tif 000068
【図１５Ｅ】
2018521724.tif 000069
【図１５Ｆ】
2018521724.tif 000070
【図１５Ｇ】
2018521724.tif 000071
【図１５Ｈ】
2018521724.tif 000072
【図１６】
2018521724.tif 000073
2018521724.tif 000074
【図１６Ａ】
2018521724.tif 000075
【図１７】
2018521724.tif 000076
【手続補正書】
【提出日】平成28年10月24日(2016.10.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１Ｃ】
2018521724.tif 000077
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２Ａ−２Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２Ａ−２Ｃ】
2018521724.tif 000078
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ａ−７Ｂ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ａ−７Ｂ】
2018521724.tif 000079
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｃ】
2018521724.tif 000080
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｆ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｆ】
2018521724.tif 000081
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｇ−７Ｈ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｇ−７Ｈ】
2018521724.tif 000082
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｉ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｉ】
2018521724.tif 000083
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｊ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｊ】
2018521724.tif 000084
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７Ｋ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７Ｋ】
2018521724.tif 000085
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ａ】
2018521724.tif 000086
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｄ−８Ｅ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｄ−８Ｅ】
2018521724.tif 000087
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｆ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｆ】
2018521724.tif 000088
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｇ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｇ】
2018521724.tif 000089
【手続補正１４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｈ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｈ】
2018521724.tif 000090
【手続補正１５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｉ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｉ】
2018521724.tif 000091
【手続補正１６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｊ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｊ】
2018521724.tif 000092
【手続補正１７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｋ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｋ】
2018521724.tif 000093
【手続補正１８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｌ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｌ】
2018521724.tif 000094
【手続補正１９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｍ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｍ】
2018521724.tif 000095
【手続補正２０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｎ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｎ】
2018521724.tif 000096
【手続補正２１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｏ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｏ】
2018521724.tif 000097
【手続補正２２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８Ｐ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８Ｐ】
2018521724.tif 000098
【手続補正２３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２Ａ−１２Ｄ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２Ａ−１２Ｄ】
2018521724.tif 000099
【手続補正２４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５Ｂ−１５Ｄ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５Ｂ−１５Ｄ】
2018521724.tif 000100
【手続補正２５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５Ｇ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５Ｇ】
2018521724.tif 000101
【手続補正２６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１６Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１６Ａ】
2018521724.tif 000102
【手続補正２７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１６】
2018521724.tif 000103
【手続補正２８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2018521724.tif 000104
【国際調査報告】
2018521724.tif 000105
2018521724.tif 000106
2018521724.tif 000107