(57)【要約】  本出願は、ハンドル２を器具に接続するための脱着可能な結合機構１に関し、この脱着可能な結合機構１は、オス部分５、オス部分５を受け入れるメス部分４、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対し上向きの方向Ａに移動するのを防ぐための停止要素を有する。脱着可能な結合機構１は、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対し下向きの方向Ｂに移動するのを防ぐために協働するように構成される第１の保持要素及び弾性変形可能な第２の保持要素も有し、この第１の保持要素は、保持面及び下面２３を持ち、第２の保持要素８は、第２の保持要素が下面２３と係合し、オス部分５がメス部分４に受け入れられるので、第２の保持要素が第１の保持要素の上に置かれ、保持面と接触するように第２の保持要素８を弾性変形させるように構成される。
2018519053.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドルを器具に接続するための脱着可能な結合機構において、前記脱着可能な結合機構は、
オス部分、
前記オス部分を受け入れるように適応したメス部分、
前記メス部分が前記オス部分に結合されるとき、前記オス部分が前記メス部分に対し上向きの方向に移動するのを防ぐための停止要素、並びに
前記メス部分が前記オス部分に結合されるとき、前記オス部分が前記メス部分に対し下向きの方向に移動するのを防ぐように協働する、第１の保持要素及び弾性変形可能な第２の保持要素
を有し、前記第１の保持要素は、保持面及び下面を持ち、前記第２の保持要素は、前記第２の保持要素が前記下面と係合し、前記オス部分が前記メス部分に受け入れられるので、前記第２の保持要素が前記第１の保持要素の上に置かれ、前記保持面と接触するように前記第２の保持要素を弾性変形させる、脱着可能な結合機構。
【請求項２】
前記第２の保持要素を前記第１の保持要素から切り離すとき、前記第２の保持要素の可動域を制限するガード要素をさらに有する、請求項１に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項３】
前記第２の保持要素は、前記メス部分及び前記オス部分が結合されるとき、前記オス部分を前記メス部分に対して解放可能なように固定して置くために、前記ガード要素から離れるように付勢される、請求項２に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項４】
前記ガード要素は、前記第２の保持要素に対し斜めに延在し、前記第２の保持要素の可動域を制限する要素を有する、請求項２又は３に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項５】
前記第２の保持要素が係合位置にあり、前記オス部分が前記メス部分に結合されるとき、前記第２の保持要素は、前記保持面に接触する当接部を有する、請求項２乃至４の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項６】
前記第２の保持要素が前記オス部分が前記メス部分から切り離されることを可能にする解放位置にあるとき、前記当接部は、前記ガード要素に接触する、請求項５に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項７】
前記第２の保持要素はさらに、ユーザが前記第２の保持要素を弾性変形させる及び前記係合位置から、前記オス部分を前記メス部分から切り離すための解放位置に前記当接部を働きかけることを可能にするトリガー部を有する、請求項５又は６に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項８】
前記メス部分は、前記メス部分の長さに沿って垂直方向に延在する少なくとも１つの溝を有する、請求項１乃至７の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項９】
前記オス部分は、前記メス部分にスライド可能なように受け入れられように適応され、前記オス部分は、前記少なくとも１つの溝に置かれる突出部を有する、請求項８に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項１０】
前記第１の保持要素は、前記メス部分及び前記オス部分の一方の底部分から延在している突起部を有する、請求項１乃至９の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項１１】
前記第１の保持要素は、前記メス部分及び前記オス部分の一方の底部内に延在している凹みを有する、請求項１乃至１０の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項１２】
前記停止要素は、前記メス部分の頂部にわたり延在している、請求項１乃至１１の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構。
【請求項１３】
ハンドルを器具に取り付けるための請求項１乃至１２の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構の前記メス部分及び前記オス部分の何れか一方を有するハンドルであり、前記器具は、前記脱着可能な結合機構の前記オス部分及び前記メス部分の他方を持つハンドル。
【請求項１４】
器具をハンドルに取り付けるための請求項１乃至１２の何れか一項に記載の脱着可能な結合機構の前記メス部分及び前記オス部分の何れか一方を有する器具であり、前記ハンドルは、前記脱着可能な結合機構の前記オス部分及び前記メス部分の他方を持つ器具。
【請求項１５】
前記脱着可能な結合機構の前記オス部分及び前記メス部分の何れか一方を持つ請求項１３に記載のハンドル、並びに
前記脱着可能な結合機構の前記オス部分及び前記メス部分の他方を持つ請求項１４に記載の器具
を有する機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハンドルを器具に接続するための脱着可能な結合機構に関する。本発明は、脱着可能な結合機構の協働する部分を有するハンドル及び器具、特に前記ハンドル及び器具を有するエアフライヤー製品用の機器にも関する。
【背景技術】
【０００２】
調理アクセサリーはしばしば、これらのアクセサリーを保持するためのハンドルを有し、ユーザはそのハンドルを取り外すことができない。この状況における利点は、アクセサリー、例えば平なべ(pan)がハンドルから落ち得ないことである。しかしながら、取り外せないハンドルを備える調理アクセサリーはしばしば、洗う及び保管するのが難しい。その上、ハンドルは、調理中に乱暴に扱われ、こぼれ落ちたり、事故をもたらす。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
調理器具用の脱着可能なハンドルを使用することは知られている。調理器具からハンドルを取り外すことを可能にすることは、誤って調理器具をストーブから落とすのを減らすのに役立つ又はこれら器具の保管を容易にする。しかしながら、既知の脱着可能なハンドルはしばしば、特に片手で取り外す及び取り付けることが難しい。
【０００４】
その上、脱着可能なハンドルは、このハンドルを器具に結合する又は切り離すための部品の動きのせいで壊れがちであることが知られている。加えて、現在の脱着可能なハンドルは、使用時に偶発的に切り離されやすく、これは明らかに望まれていない。
【０００５】
米国特許出願公開番号US2010/0031475号から、料理用容器用のブラケット及びハンドルを備えることが知られている。ばね付勢された止めピンがハンドルから突出し、親指をスライドすることにより、この料理用容器上においてブラケットとの脱着可能な係合を可能にするよう制御される。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の目的は、上述した問題の１つ以上を実質的に軽減又は克服する、ハンドルを器具に接続するための脱着可能な結合機構を提供することである。
【０００７】
本発明は、独立請求項により規定される。従属請求項は有利な実施例を規定する。
【０００８】
本発明に従って、ハンドルを器具に接続するための脱着可能な結合機構を提供し、この脱着可能な結合機構は、オス部分(mail portion)、このオス部分を受け入れるように適応したメス部分(female portion)、メス部分がオス部分に結合されるとき、オス部分がメス部分に対して上向きの方向に移動するのを防ぐための停止要素、並びにメス部分がオス部分に結合されるとき、オス部分がメス部分に対して下向きの方向に移動するのを防ぐために協働する第１の保持要素及び弾性変形可能な第２の保持要素を有し、前記第１の保持要素は、保持面及び下面を有し、第２の保持要素は、第２の保持要素が前記下面と係合し、オス部分がメス部分に受け入れられるので、第２の保持要素が第１の保持要素の上に置かれ、保持面と接触するように第２の保持要素を弾性変形させるように構成される。
【０００９】
従って、ユーザは器具からハンドルを取り外すことが可能である。これは、ユーザが１つのハンドルを複数の器具と共に使用することを可能にする。結果として、ハンドル及び器具は、別々に製造されることができ、これはより簡単であり、より効率的である。その上、それはコストを減らし、ハンドル及び器具の一方を交換するだけで十分である消費者に還元される。加えて、ハンドルを取り除くことにより、器具の設置面積は減り、ハンドルを持つことなく一様となるので、器具を洗う及び保管することを容易にする。
【００１０】
その上、第２の保持要素は、第１の保持要素の上に置くために撓み、次いで保持面に接触するために、その本来の形状に戻ることが可能である。これは、メス部分及びオス部分は、第２の保持要素の係合又は構造的完全性の効果を減らすことなく、複数回にわたり結合及び切り離されることができることを意味している。
【００１１】
有利なことに、脱着可能な結合機構はさらに、第２の保持要素が第１の保持要素との係合が解かれるとき、第２の係合要素の可動域を制限するように構成されるガード要素を有する。
【００１２】
従って、第２の保持要素は、ユーザによって余計に変形されることができない。ガード要素は、オス部分がメス部分に結合されるとき、もはや第１の保持要素の上に置かれず、保持面に接触する程度まで第２の保持要素が変形するのを防ぐ。その上、ガード要素は、ユーザが第２の保持要素の曲げ過ぎによる第２の保持要素の破損を防ぐ。
【００１３】
好ましくは、第２の保持要素は、メス部分とオス部分とが結合されるとき、オス部分をメス部分に対して解放可能なように固定して置くために、ガード要素から離れるように付勢されるように構成される。
【００１４】
従って、メス部分とオス部分とが結合されるとき、第２の保持要素は、第１の保持要素の保持面にしっかりと置かれる。これは、オス部分がユーザの介入なしにメス部分から切り離されることができないことを意味している。
【００１５】
有利なことに、ガード要素は、第２の保持要素に対し斜めに延在し、第２の保持要素の可動域を制限するように構成される要素を有する。
【００１６】
従って、前記要素は、第２の保持要素が到達可能な最大の解放位置に設定するように構成されることができる。その上、ガード要素は、オス部分とメス部分とを切り離すために、ユーザが第２の保持要素をかけようとするとき、ガード要素がユーザの邪魔とならないように、垂直方向の長さを減らすことができる。
【００１７】
有利なことに、第２の保持要素が係合した位置にあり、オス部分がメス部分に結合されているとき、第２の保持要素は、前記保持面に接触するように構成される当接部を有する。
【００１８】
従って、当接部は、オス部分がメス部分に対し動くのを防ぐために、第１の保持要素の保持面と協働することが可能である。
【００１９】
好ましくは、第２の保持要素がオス部分がメス部分から切り離されることを可能にする解放位置にあるとき、当接部は、ガード要素に接触するように構成される。
【００２０】
従って、第２の保持要素は、曲がり過ぎが防がれ、結果として、故障する可能性が低い。その上、オス部分とメス部分とを切り離すとき、第２の保持要素が第１の保持要素と接触しない十分な遠さに第２の保持要素が移動されることが可能である。
【００２１】
有利なことに、第２の保持要素は、ユーザが第２の保持要素を弾性変形させること、及びオス部分をメス部分から切り離すために、当接部を係合位置から解放位置に働きかけることを可能にするように構成されるトリガー部を有する。
【００２２】
その上、トリガー部は、ユーザが要求するとき、オス部分をメス部分から切り離すために、ユーザが前記保持面との係合を当接部に簡単に働きかけることができるように設計されることができる。
【００２３】
好ましくは、メス部分は、オス部分の長さに沿って垂直に延在する溝を有する。
【００２４】
好ましくは、オス部分は、メス部分にスライドして受け入れ可能であるように構成され、メス部分は、突起部を有し、この突起部は、前記溝内に置かれるように構成される。
【００２５】
従って、メス部分は、オス部分にスライドして結合されることができる。その上、ハンドル及び器具は、１回の移動で結合及び持ち上げられることができる。加えて、前記溝及び突起部は、オス部分とメス部分との間の相対的な水平方向の移動を減らすのに役立つ。
【００２６】
好ましくは、第１の保持要素は、メス部分及びオス部分の一方の底部から延在している突出部を有する。
【００２７】
従って、第１の保持要素は、底部のサイズを増大させることなく第２の保持要素と協働するように適切に置かれることができ、脱着可能な結合機構の重量を減らす。その上、突出部は、オス部分及びメス部分が互いに偶発的に切り離されることをより困難にさせる。
【００２８】
有利なことに、第１の保持要素は、オス部分及びメス部分の一方の底部内に延在する窪みを有する。
【００２９】
従って、保持面のサイズは、脱着可能な結合機構の厚さ、及び結果的にハンドルと器具との間の距離を増大させる必要なしに増大することができる。第２の保持要素が働きかけられる距離は減り、これは、第２の保持要素が破損するのを防ぐのに役立つ。サイズの減少はさらに、収納部をより簡単に作れる。
【００３０】
好ましくは、停止要素は、メス部分の頂部にわたり延在する。
【００３１】
この機構の場合、第１及び第２の保持要素が破損したとしても、重力の影響下で器具がハンドルから落ちない。その上、器具の重量は、ハンドル及び器具の結合を維持するのに役立つので、離れるより寧ろオス部分の残りに向かう瞬間を生じさせる。代替実施例において、停止要素は、オス部分の底部にある。
【００３２】
好ましくは、メス部分は第１の保持要素を有し、オス部分は第２の保持要素を有する。
【００３３】
本発明の他の態様によれば、上述したような脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の何れか一方を有するハンドルを、前記脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の他方を夫々持つ器具に取り付けるためのハンドルを提供する。
【００３４】
本発明の他の態様によれば、上述したような脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の何れか一方を有する器具を、前記脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の他方を夫々持つハンドルに取り付けるための器具を提供する。
【００３５】
従って、ユーザは、１つのハンドルを複数の器具と共に使用することができる。ハンドルを器具から取り外すことが可能であることは、器具に必要な保管スペースが減ることも意味する。加えて、ハンドル及び器具は、別々に及びユニットのコストを減らす他の構成要素を持たずに作られることができる。
【００３６】
好ましくは、前記器具は、エアフライヤー製品用の調理アクセサリーでもよい。
【００３７】
本発明の他の態様によれば、脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の何れか一方を持つ上述したようなハンドル、並びに脱着可能な結合機構のオス部分及びメス部分の他方を持つ上述したような器具を有する機器が提供される。
【００３８】
従って、前記機器は、この機器により占められる空間又は特にその設置面積を減らすために、ハンドル及び器具に分割されることができる。その上、この機器は、洗うために切り離されることができる。例えば、器具だけを洗う必要がある、又はハンドル及び器具を別々に洗うのが容易である。
【００３９】
好ましくは、前記機器は、エアフライヤー製品に対応する。
【００４０】
本発明のこれら及び他の体ようは、以下に説明される実施例から明らかであり、これら実施例を参照して説明される。
【００４１】
本発明の実施例は、付随する実施例を参照して、単なる例として記載される。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】脱着可能な結合機構が結合されるときのオス部分側から見た、本発明の第１の実施例の脱着可能な結合機構の概略的な斜視図を示す。
【図２】脱着可能な結合機構が結合されるときのメス部分側から見た、図１に示される脱着可能な結合機構の概略的な斜視図を示す。
【図３】器具に取り付けられ、オス部分から切り離されている、図１及び図２に示される脱着可能な結合機構のメス部分の概略的な斜視図を示す。
【図４】ハンドルに取り付けられ、明瞭性のためにガード要素は省略され、メス部分から切り離されている、図１及び図２に示される脱着可能な結合機構のオス部分の概略的な斜視図を示す。
【図５】図３に示されるメス部分を持つ器具及び図４に示されるオス部分を持つハンドルを有する切り離された機器の概略的な斜視図を示す。
【図６】脱着可能な結合機構により結合される図５に示される機器の概略的な斜視図を示す。
【図７】メス部分がハンドルに取り付けられ、メス部分が器具に取り付けられている、本発明の脱着可能な結合機構の第２の実施例の概略図を示す。
【図８】図７に示される脱着可能な結合機構の概略図を示す。
【図９】本発明の脱着可能な結合機構の第３の実施例の概略的な断面図を示す。
【図１０】本発明の脱着可能な結合機構の第４の実施例の概略的な断面図を示す。
【図１１】本発明の脱着可能な結合機構の第５の実施例の概略的な断面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
図１及び図２は、本発明の第１の実施例を表している。この実施例において、図４に示されるハンドル２を図３に示される器具３に接続するための脱着可能な結合機構１であり、メス部分４及びこのメス部分４と協働するオス部分５を有する脱着可能な結合要素１が提供される。この脱着可能な結合機構１はさらに、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対し上向きの方向Ａに移動するのを防ぐための停止要素６を有する。脱着可能な結合機構１はさらに、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対し下向きの方向Ｂに移動するのを防ぐために協働する、第１の保持要素７及び弾性変形可能な第２の保持要素８を有する。第１の保持要素７は、保持面９を持ち、第２の保持要素８は、オス部分５がメス部分４に結合されるとき、第１の保持要素７の上に置かれ、保持面９に接触している。
【００４４】
メス部分４は、図１から図３を参照して説明される。図３は、器具３に取り付けられるメス部分４を示す。器具３は、例えばそれらに限定されないが、平なべ(pan)のような調理アクセサリー、エアフライヤー製品の調理アクセサリー、ツール又はコンテナでもよい。代替実施例において、メス部分４がハンドル２に取り付けられてもよいことを理解されたい。オス部分５から切り離されたメス部分４が示されている。
【００４５】
図３に示される第１の実施例において、メス部分４は、ベース部１１を有する。このベース部１１は、メス部分４を器具３に取り付けるように構成される。ベース部１１は概ね矩形形状である。しかしながら、ベース部１１は、この形状に限定されない。ベース１１の後面１２は、メス部分４の器具３への嵌合を向上させることを可能にするように構成される。図２及び図３に示されるように、メス部分４のベース部１１は、複数の穴１３を有する。これらの穴１３は、メス部分４を器具３に固定するための留め具(fastener)（図示せず）を受け入れるために構成される。上記穴１３は１つ以上設けられてよい。代わりに、メス部分４が器具３と又はハンドル２と一体形成されてもよい。
【００４６】
任意で、メス部分４は、少なくとも１つの溝(slot)１５を有する。少なくとも１つの溝１５は、オス部分５を受け入れ、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、取り除かれなければ、オス部分５がメス部分４に対し水平方向に移動するのを制限する。図１から図３に示される実施例は、２つの溝１５を有する。図３を参照すると、これら２つの溝１５は互いに向かい合って構成されていることが分かる。２つの溝１５は互いに平行に延在し、メス部分４に沿って垂直に延在している。溝１５は、メス部分４の全長に又はその長さの一部にわたり延在している。これら溝は、メス部分４の底部のすぐ近くで開口して(open ended)いる。第１の実施例において、溝１５は、メス部分４の垂直な縁のすぐ近くに形成される。溝１５は、ベース部１１の前面１７から延在し、メス部分４の中心に向けて折れ曲がるフランジ１６により形成される。代わりに、フランジ１６は、ベース１１の側壁から延在してもよい。
【００４７】
代替実施例において、２つの溝１５は、これらの溝がメス部分４の頂部の近くで集まるように、互いに斜めに延在してもよい。従って、別個の停止要素６の必要性が取り除かれる。
【００４８】
第１の実施例において、メス部分４は停止要素６を有する。この停止要素６は、メス部分４がオス部分５からの望まない分離を防ぐように構成される。停止要素６は、ユーザがハンドル２を用いて器具３を持ち上げているとき、器具３がハンドル２から脱落するのを防ぐ。
【００４９】
図３に示される第１の実施例において、停止要素６は、メス部分４の前面１７から延在している。停止要素６は、オス部分６の頂部が接触するように構成される。停止要素６は好ましくは水平な壁である。停止要素６は好ましくは、ベース部１１の幅にわたり延在している、及び好ましくはメス部分４の頂部にわたり延在している。しかしながら、代替実施例において、停止要素６は例えば、メス部分４にわたり延在している複数の短い壁、水平方向に延在しているフランジ又は前面１７から突出しているピンでもよい。
【００５０】
メス部分４の頂部に停止要素６を置くことの利点は、ハンドル２にあるオス部分５がメス部分４に対し上向きの方向Ａに動くことにより、オス部分５が切り離されることができないことである。代わりに、停止要素６は、メス部分４及びオス部分５が結合されたままでいることを可能にする、並びにハンドル２により器具３の持ち上げを容易にする。従って、オス部分５は、第１及び第２の保持要素７、８を操作する、並びにオス部分５をメス部分４に対し下向きの方向Ｂに移動することにより、オス部分５がメス部分４から切り離されることができる。
【００５１】
その上、器具３の持ち上げを容易にするために、メス部分４の頂部に置かれる停止要素６の能力は、第１及び第２の保持要素７、８の状態に影響されない。持ち上げられるとき、器具３の重量は、ベース部１１をオス部分５に押し付ける停止要素６を軸に旋回する。故に、保持要素７、８及び任意のフランジ１６が壊れたとしても、器具３がハンドル２から脱落する可能性は減る。
【００５２】
しかしながら、代替実施例において、停止要素６がメス部分４の別の位置に置かれてよいことも理解される。さらに他の代替実施例において、停止要素６がオス部分５に置かれてもよい。停止部分６は、メス部分４の底部に接触するように構成されてもよく、及びオス部分５の底部にわたり延在してもよい。
【００５３】
第１の実施例において、メス部分４は、好ましくはメス部分４のベース部１１から延在している第１の保持要素７を有する。この第１の保持要素７は好ましくは、保持面９を有する。第１の保持要素７の保持面９は好ましくは、第２の保持要素８により接触されるように構成され、オス部分５がメス部分４に対し下向きの方向Ｂに移動するのを防ぐ。
【００５４】
図３に示されるように、第１の保持要素７は、ベース部１１とは反対の停止要素６の端部に置かれる。第１の保持要素７は好ましくは、ベース１１の底部に置かれる。保持面９は一般に、停止要素６に面している。第１の保持要素７は好ましくは突起部２１を有する。この突起部２１は好ましくは、ベース部１１から延在する、及びベース部１１の底壁２２から延在している。突起部２１は一般にフック形状である。保持面９は、突起部２１における湾曲部の内面である。突起部２１は好ましくは、オス部分５がメス部分に結合されているとき、第１の保持要素７の突起部２１の上に第１の保持要素８を誘導するように構成される下面２３（図５参照）を有する。
【００５５】
代替実施例において、第１の保持要素７は凹み(depression)（図示せず）を有する。この凹みは、ベース部１１の前面１７にある窪み(recess)（図示せず）により形成される。凹みは、その保持面９として概ね上向きの面を持つ。第１の保持要素７は、突起部２１及び凹みの両方を有してもよい。
【００５６】
図１、図２及び図４を参照して、オス部分５が説明される。図４は、ハンドル２に取り付けられたオス部分５を示す。ハンドル２は、例えば平なべのような調理アクセサリー、エアフライヤー製品用の調理アクセサリー、ツール又はコンテナと共に使用するためのハンドルである。ハンドル２は、把持部２５及びオス部分５を有する。任意で、このハンドル２はさらに、第２の脱着可能な結合機構２６を有してもよい。この第２の脱着可能な結合機構２６は、調理アクセサリー又はエアフライヤー製品と共に使用するためのハンドル２に含まれてもよい。しかしながら、代替実施例において、ハンドル２は、オス部分５を有さなくてもよいことを理解されたい。そのような実施例において、オス部分５は、器具３に置かれ、メス部分４はハンドル２に置かれてもよい。
【００５７】
オス部分５は、本体３１を有する。このオス部分５の本体３１は、接続部３２によりハンドル２の他の部分から離間されている。本体３１及び接続部３２は一体形成されてもよい。接続部３２は、本体３１を把持部２５に取り付けるために構成される取り付け機構（図示せず）を有してもよい。代わりに、本体３１、接続部３２及び把持部２５が全て一体形成されてもよい。
【００５８】
オス部分５の本体３１は、ハンドル２の把持部２５に対し斜めに延在してもよい。本体３１と把持部２５との間の角度は、９０°までである。しかしながら、好ましくは、本体３１と把持部２５との間の角度は、４５°未満である。本体３１と把持部２５との間の角度は、ユーザがハンドル２を握ること、及びオス部分５をメス部分４から切り離すために、片手で第２の保持要素８に働きかけることを可能にするように選択される。
【００５９】
第１の実施例において、図１、図２及び図４に示されるように、オス部分５は、器具３にあるメス部分４と協働するように構成される。オス部分５の本体３１は概ね矩形形状である。しかしながら、本体３１はこの形状に限定されない。本体３１の形状は、メス部分４のベース部１１の形状に概ね対応している。第１の実施例において、オス部分５は、メス部分４とスライド可能なように協働する。本体３１は、メス部分４がオス部分５に結合されるとき、メス部分４の前面１７のすぐ近くに置かれるように構成される後面を持つ。
【００６０】
任意で、脱着可能な結合機構１のオス部分５は、突出部３４を有する。第１の実施例において、オス部分は２つの突出部３４を有する。これら突出部３４は好ましくはアームである。各々の突出部３４は、オス部分５の本体３１の側壁３５から突出している。これら突出部３４は、溝１５内に配されるように構成される。
【００６１】
突出部３４は、これら突出部が垂直な溝１５と協働するように、好ましくは垂直に向けられている。突出部３４は、オス部分５の本体３１の全長に延在している。代わりに、突出部３４は、本体３１の長さに沿って部分的に延在してもよい。突出部３４は好ましくは、スペーサ部３６及び係合部３７を有する。スペーサ部３６及び係合部３７は、メス部分４の溝１５と協働するように構成される。
【００６２】
図１及び図２に示されるように、係合部３７は、脱着可能な結合機構１が結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対して水平方向に移動するのを防ぐために、メス部分の溝１５内に置かれるように構成される。スペーサ部３６は好ましくは、本体３１の側壁３５から延在し、この側壁３５から斜めに延在している。スペーサ部３６は好ましくは、本体３１から離れるように本体３１の後面側を延在する。
【００６３】
係合部３７は好ましくは、本体３１と平行に延在する。係合部３７は、スペーサ部３６から延在してもよい。故に、本体３１の後面は、オス部分５がメス部分４と協働して、メス部分４内に滑り込まれることを可能にするように構成される。すなわち、本体３１の突出部３４は、本体３１が第１の保持要素７の突起部２１と接触することなく、メス部分４の溝１５とスライド可能なように協働することが可能である。
【００６４】
しかしながら、本発明は、この第１の実施例の機構に限定されるのではなく、代替実施例において、突出部３４の数及び突出部の形状が変化してもよいことが理解される。
【００６５】
第１の例示的な実施例において、オス部分５はさらに、第２の保持要素８を有する。この第２の保持要素８は、弾性変形可能である。第２の保持要素８は、メス部分４とオス部分５とが結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対し解放可能なように固定して置かれる。第２の保持要素８は、オス部分５の本体３１の前面４１に取り付けられる。第２の保持部分８は、固定装置４２により本体３１の前面４１に取り付けられる。固定装置４２は例えば、これに限定されないが、複数のねじである。本発明の代替実施例において、第２の保持要素がオス部分５の本体と一体形成されてもよいことが理解される。
【００６６】
第１の実施例において、第２の保持要素８は、垂直部４４を有する。垂直部４４は、固定装置４２により、その垂直部４４の上端において前面４１に取り付けられる。垂直部４４は、本体３１の前面４１の中心から延在し、好ましくは、オス部分５の本体３１の底部に向けて垂直下向きに延在する。第２の保持要素８は、本体３１の底部を超えて延在してもよい。第２の保持要素８の下端は、概ねジグザグな形状を持つ。
【００６７】
第２の保持要素８はさらに、当接部(abutment portion)４５を有する。この当接部４５は、垂直部４４の下部から延在する。当接部４５は、オス部分５がメス部分４に結合されるとき図１及び図２に示される、第２の保持要素８が係合位置にあるとき、図３に示されるメス部分４の保持面９と接触するように構成される。
【００６８】
第１の実施例において、当接部４５は、第１の部分４６を有する。この第１の部分４６は、垂直部４４の底部から延在する。第１の部分４６は、垂直に対して斜めに延在している。第１の部分４６は好ましくは、オス部分５の本体の後面を超えて、前面４１から離れるように延在する。
【００６９】
当接部４５はさらに、第２の部分４７を有する。第２の部分４７は、第１の部分４６の底部から延在する。第２の部分４７は、第１の部分４６に対し斜めに延在する。第１の実施例において、第２の部分４７は、第１の部分４６とは逆の方向に延在する。すなわち、第２の部分４７は、オス部分５の本体３１の前面４１を超えて、後面から離れるように延在する。第２の部分４７は好ましくは、概ね水平方向に延在する。第２の部分４７は、下面４８を持つ。下面４８は、図３に示される、メス部分４の第１の保持要素７の保持面９に少なくとも部分的に接触するように構成される。オス部分５がメス部分４に完全に受け入れられ、オス部分５の頂部が停止要素６と接触するとき、第２の保持要素８の下面４８が保持面９と接触するように、オス部分５がメス部分４内に略完全に受け入れられるとき、すなわち停止要素６がオス部分５の頂部により接触される直前に、第２の保持要素８が突起部２１の下面２３と係合することが分かる。故に、オス部分５をメス部分４に結合することはより簡単になる。
【００７０】
第１の部分４６と第２の部分４７との間の角度は好ましくは９０°未満である。好ましくは、第１の部分４６と第２の部分４７との間の角度は４５°未満である。好ましくは、第２の部分４７は、水平より少し上向きに延在する。これは、第１の保持要素７の上にある第２の保持要素の偶発的な分離の可能性を減らすのに役立つ。
【００７１】
頂点(vertex)４９は、第１の部分４６が第２の部分４７と交わる地点に形成される。第２の部分４７の下面４８及び頂点４９の外側部分は、図３に示されるメス部分４にある第１の保持要素７の保持面９に対して置かれる。その上、当接部４５の下面４８及び頂部４９は、メス部分４のベース部１１にある凹み（図示せず）内に置かれるように構成される。
【００７２】
第２の保持要素８はさらに、トリガー部５１を有する。このトリガー部５１は、当接部４５の底端から延在する。第１の例示的な実施例において、当接部４５及びトリガー部５１は、第２の保持要素８の下端のジグザグ形状を形成する。
【００７３】
トリガー部５１は好ましくは、垂直下向き方向に概ね延在する。トリガー部５１は、ユーザが第２の保持要素８を弾性変形させ、当接部４５が第１の保持要素７の保持面に接触している係合位置から、オス部分５をメス部分４から切り離すための解放位置に当接部４５を働きかけることを可能にするように構成される。解放位置は、オス部分５がメス部分４から切り離されることを可能にするのに十分な第１の保持要素７からの遠さに、第２の保持要素が引っ込められた位置である。好ましくは、解放位置は、第１の保持要素７と第２の保持要素８との間に如何なる接触も無い切り離しを可能にする。
【００７４】
図１及び図２に示されているが、図４から図６は明瞭性のために省略されるように、トリガー部５１はタブ５２を有する。タブ５２は、トリガー部５１の周りに置かれる。タブ５２は例えば、ユーザが係合位置から解放位置へ第２の保持要素８を働きかけることを容易にする、トリガー部５１の曲がりを減らす、又はユーザへの熱伝導を減らすように構成される。
【００７５】
第１の実施例において、第２の保持要素８が解放位置にあるとき、オス部分５は、オス部分５をメス部分４に対し下向きの方向Ｂに移動させることにより、メス部分４からスライドして切り離されることができる。しかしながら、代替実施例において、第２の保持装置８の形状は、第１の保持要素７及び保持面９の形状と協働するために変化してよいことが理解される。例えば、垂直部４４、当接部４５及びトリガー部５１の位置が変化してもよい。その上、当接部４５を構成する部品４６及び４７の数が変化してもよい。
【００７６】
第１の実施例において、オス部分５はさらに、図１及び図２に示されるようなガード要素５５を有する。明瞭性のために、図４から図６においてガード要素５５は省略されている。第２の保持要素８を第１の保持要素７から切り離すとき、ガード要素５５は、第２の保持要素８の可動域を制限するように構成される。ガード要素５５は、第２の保持要素８が曲がり過ぎを被ることを防ぐのに役立つ。従って、ガード要素５５は、第２の保持要素８が破損するのを防ぐのに役立つ。ガード要素５５は、ユーザが第２の保持要素８を解放位置へ働きかけるとき、第２の保持要素８により接触されるように構成される。
【００７７】
第１の実施例において、ガード要素５５は、オス部分５の底部に置かれる。ガード要素５５は好ましくは、本体３１の底部に置かれる。ガード要素５５は、延長要素５６を有する。延長要素５６は、オス部分５の長さを実際上増大させる。延長要素５６は好ましくは、オス部分５の本体３１の底部から垂直下向きに延在する。第１の例示的な実施例は、２つの延長要素５６を有する。各々の延長要素５６は好ましくは、本体３１の対向する側から延在している。
【００７８】
図１及び図２に示される開口５７は、延長要素５６間において規定される。開口５７は、オス部分５の本体内に延在している。開口５７の上端は好ましくは、第２の保持要素８を本体３１に固定する固定装置４２より下に置かれる。第２の保持要素８は、この開口５７を通り延在している。開口５７は、概ね矩形であり、第２の保持要素８が一部通るように働きかけることを可能にするように構成される。しかしながら、代替実施例において、開口５７の形状は変化してもよい。
【００７９】
図１に示される第１の実施例において、オス部分５の本体３１の前面４１は、窪み５８を有する。窪み５８は好ましくは、本体３１の前面４１において中心に、及び開口５７より上に置かれる。窪み５８は、一方の端部において開口５７内に開いている。窪み５８は、第２の保持要素８の垂直部４４の頂部を収容する。
【００８０】
ガード要素５５はさらに、当接要素５９を有する。当接要素５９は好ましくは、第２の保持要素８に対し斜めに延在する。好ましくは、当接要素５９は、第２の保持要素８に対し垂直に延在する。すなわち、当接要素５９は、水平に延在する。当接要素５９は好ましくは、２つの延長要素５６の間を延在する。当接要素５９は、開口５７の底部を規定する。
【００８１】
当接要素５９は、第２の保持要素８の可動域を制限するように構成される。すなわち、ガード要素５５の当接要素５９は、ユーザが第２の保持要素８の当接部４５を係合位置から働きかけるとき、当接要素５９は、当接部４５と接触し、最大の解放位置を規定するように位置決められる。従って、オス部分５がメス部分４から切り離されることを可能にするために、第２の保持要素８が解放位置にあるとき、当接部４５はガード要素５５と接触するように構成される。特に、ガード要素５５は、頂点４９の内側部分が当接要素５９に接触するように構成される。
【００８２】
第１の実施例において、第２の保持要素８は、メス部分４とオス部分５とが結合されるとき、オス部分５がメス部分４に対して解放可能なように固定して置くために、ガード要素５５から離れるように付勢されるように構成される。特に、第２の保持要素８は、当接要素４９から離れるように付勢されるように構成される。
【００８３】
脱着可能な結合機構１を結合及び分離する方法は、図５及び図６を参照して説明される。図５は、図３に示されるメス部分４を有する器具３、及び図４に示されるオス部分５を有するハンドル２を有する切り離された機器６１の概略的な斜視図を示す。この機器６１は、明瞭性のために一部が示され、例えばこれらに限定されないが、食材を調理するために熱風の循環を使用するエアフライヤー製品に対応する。器具３は、例えばそれに限定しないが、エアフライヤー製品用の調理アクセサリーでもよい。しかしながら、機器６１の代替実施例において、器具３がオス部分５を持ち、ハンドル２がメス部分４を持ってよいことも理解される。
【００８４】
切り離された脱着可能な結合機構１を結合するために、ユーザは器具３を正しい向きでそのベース部（図示せず）に置く。ユーザは、把持部２５によりハンドル２を保持し、ハンドル２に取り付けられるオス部分５を器具３に取り付けられるメス部分４より下に置く。
【００８５】
ユーザは次いで、オス部分５にある突出部３４をメス部分４にある溝１５と位置合わせされる。突出部３４が溝１５と一度位置合わせされると、ユーザは、ハンドル２を上げることにより、オス部分５をメス部分４に対し上向き方向Ａにスライドさせる。
【００８６】
突出部３４の係合部３７は、第２の保持要素８が第１の保持要素７の上に置かれ、突出部３４が停止要素６と接触するまで、溝１５に沿ってスライドする。両方の動作は同時に行われてもよい。代替実施例において、第２の保持要素８は、突出部３４が停止要素６と接触する前に、第１の保持要素７の上に置かれてもよい。
【００８７】
突出部３４が溝１５に沿って上向き方向Ａにスライドするので、第２の保持要素８は、第１の保持要素７に接触した状態になる。特に、第２の保持要素８の当接部４５の第１の部分４６は、第１の保持要素７の下面２３に接触する。当接部４５の第１の部分４６が延在している垂直に対する角度は好ましくは、オス部分５が上向き方向Ａに上げられるので、第１の保持要素７から離れるように弾性変形するよう第２の保持要素８に働きかける。
【００８８】
頂点４９の外側部分が第１の保持要素７の縁を一度通過すると、当接部４５の第２の部分４７の下面４８及び頂点４９の外側部分は、第１の保持要素７の保持面９と接触している係合位置に戻るように弾性変形する。好ましくは、第１の保持要素７の上で、その本来の形状に戻る、及び保持面９と接触するよう弾性変形可能な第２の保持要素８は、停止要素６に接触しているオス部分５の本体３１の頂部と一致する。これは、メス部分４とオス部分５との間における如何なる垂直移動を防ぐのに役立つ。従って、第２の保持要素８は、第１の保持要素７の上に置かれる。
【００８９】
図６は、上記方法がユーザにより行われた後、脱着可能な結合機構１により結合される、図５に示される機器６１の概略的な斜視図を示す。結合した脱着可能な結合機構１を切り離すために、ユーザは、把持部２５によりハンドル２を保持し、器具３のベース（図示せず）を面（図示せず）上に置く。好ましくは、前記器具は、ハンドル２を取り除くための空間を提供するために、作業面の縁に隣接して置かれる。ユーザは次いで、ハンドルを保持している手から自分の１本の指、通常は人差し指を伸ばし、その指を第２の保持要素８のトリガー部５２にかける。幾つかの実施例において、ユーザは、自分の指をタブ（図示せず）にかけてもよい。トリガー部５１は、ハンドル２の把持部２５から離れるようにはっきりと付勢され、器具３のすぐ近くに置かれる。トリガー部５１は、把持部２５から距離を空けて置かれ、ユーザによるトリガー部５１の意図しない操作を防ぐのに役立つ。
【００９０】
ユーザは次いで、第２の保持要素８を係合位置から解放位置へ働きかける。ユーザは、第２の保持要素８の当接部４５の第２の部分４７の下面４８及び頂点４９の外側部分が第１の保持要素７の保持面９ともはや接触しなくなるまで、第２の保持要素８を第１の保持要素７から離れるように働きかける。ユーザはさらに、頂点４９の内側部分がガード要素５５の水平な当接要素５９に接触するまで、第２の保持要素８を変形させてもよく、これは、第２の保持要素８を明瞭に示すために図６において省略されているが、図１及び図２には見られる。
【００９１】
第２の保持要素８が一度解放位置にあると、ユーザは、好ましくは第２の保持要素８を解放位置に保ちながら、オス部分５をメス部分４に対し下向きの方向Ｂに器具３上をスライドさせるためにハンドル２を下げる。頂点４９が第１の保持要素７を一度通過したら、ユーザは、第２の保持要素８のトリガー部５１を解放し、トリガー部５１が再びガード要素５５から離れるように付勢されることを可能にする。ユーザは次いで、オス部分５の突出部３４がもはやメス部分の溝１５からいなくなるまで、ハンドル２を下げる。
【００９２】
図７及び図８を参照すると、本発明の脱着可能な結合機構６５の第２の実施例が示される。この脱着可能な結合機構６５は、上述した脱着可能な結合機構１の第１の実施例と概ね同じであり、故に、詳細な説明はここでは省略される。その上、脱着可能な結合機構６５の特徴及び構成要素は、同じ専門用語及び参照番号を保持している。
【００９３】
図７は、ハンドル２に取り付けられるオス部分５の背面図及び器具３に取り付けられるメス部分４の正面図を有する脱着可能な結合機構６５の第２の実施例を示す。図８は、切り離されているハンドル２及び器具３の側面図を示す。本発明の第２及び後続する実施例において、第１の実施例の脱着可能な結合と共通する同様の特徴は、同じ参照番号を保持し、その特徴の詳細な説明は繰り返さない。
【００９４】
第２の実施例において、メス部分４は開口６６を有する。開口６６は好ましくは、メス部分４のベース部１１の中心に置かれる。メス部分４のベース部１１は好ましくは隆起され、オス部分５と協働するように構成される。ベース部１１は、メス部分４の前面１７の背後においてオス部分５の突出部３４を受け入れるように隆起される。
【００９５】
中心開口６６がオス部分５を受け入れるために、第２の例示的な実施例は、第１の保持要素７の２つの突起部２１を有する。１つの突起部２１は、開口６６の両側においてベース部１１の底壁２２から延在する。突起部２１は好ましくは、互いに同一であり、第２の保持要素８と協働するように構成される。
【００９６】
第２の実施例において、オス部分５は単一の突出部３４を有する。この突出部３４は好ましくは、中心に置かれ、メス部分４の開口６６にある溝１５と協働するように構成される。突出部３４は、垂直方向に延在しているＴ字型の断面を持つ。突出部３４の係合部３７は、ベース部１１にある溝１５に受け入れられるように構成される。従って、係合部３７は、開口６６の幅よりも広く水平方向に延在している。
【００９７】
その上、第１の保持要素７の両方の突起部２１に接触するために、第２の保持要素８の当接部４５の幅は、第１の実施例のものよりも大きい。加えて、当接部４５の第１の部分４６は、突起部２１の形状と協働するように構成される多数の部分から形成される。
【００９８】
しかしながら、第２の保持要素８の当接部４５は依然として、オス部分５の本体３１にある開口５７を一部が通過することができるのに十分な狭さである。第２の保持要素８の当接部４５は、ガード要素５５により開口５７を完全に通過するのを妨げられる。ガード要素５５は、水平な当接要素５９により接続される延長要素５６を有する。延長要素５６は、当接要素５９に対する最大の解放位置と、係合位置との間における第２の保持要素８の移動が、第１の実施例に説明される垂直な延長要素５６の移動よりも大きくなるように曲げられる。
【００９９】
図９は、本発明の脱着可能な結合機構７１の第３の実施例の断面図を示す。この脱着可能な結合機構７１は、かみ合う(interlocking)ハンドルの実施例である。そのような実施例において、メス部分４又はオス部分５は、停止要素６を持ってもよい。その上、脱着可能な結合機構７１は、ハンドル２に取り付けられるのがオス部分又はメス部分とすることができるように配されることができる。
【０１００】
第３の実施例において、メス部分４は器具３に取り付けられ、オス部分５はハンドル２に取り付けられる。メス分４は好ましくは、器具３から延在している水平フランジ７２及び垂直プレート７３を有する。水平フランジ７２は、オス部分５の上方向の移動を止めさせるための停止要素６として機能する。垂直プレート７３は、垂直プレート７３の器具３に面する側に、前の実施例に説明されたような１つ以上の溝（図示せず）を有してもよい。垂直プレート７３の器具３から遠い方に面する側は好ましくは、第１の保持要素７を有する。
【０１０１】
オス部分５は好ましくは、下向きに延在している垂直プレート７４を有する。下向きに延在している垂直プレート７４は好ましくは、オス部分５がメス部分４に結合されるとき、第１の保持要素７の上に置かれるように構成される第２の保持要素８を有する。第３の実施例において、オス部分５はさらに、ハンドル２から離れるように延在する水平フランジ７５及び水平フランジ７５の端部から延在している上向きに延在している垂直プレート７６を有する。水平フランジ７５は、停止要素６として働く。上向きに延在している垂直プレート７６は好ましくは、少なくとも１つの溝（図示せず）に置かれるように構成される、前の実施例に説明されたような少なくとも１つの突起部（図示せず）を有する。
【０１０２】
しかしながら、代替実施例において、メス部分４がハンドル２上に取り付けられ、下向きに延在している垂直プレート７４、水平フランジ７５及び上向きに延在している垂直プレート７６を有してもよいことを理解される。しかしながら、上向きに延在している垂直プレート７６は、垂直プレート７３のハンドル２に面する側に、前の実施例に説明されたような１つ以上の溝（図示せず）を有してもよい。オス部分５が器具３に取り付けられ、水平フランジ７２及び垂直プレート７３を有してもよい。垂直プレート７３は、少なくとも１つの溝（図示せず）に置かれるように構成される、前の実施例に説明されたような少なくとも１つの突起部（図示せず）を有してもよい。
【０１０３】
本発明の脱着可能な結合機構７１の第３の実施例は、前に説明したようなガード要素（図９には図示せず）を有してもよいことを理解される。
【０１０４】
図１０は、本発明の脱着可能な結合機構８１の第４の実施例の断面図を示す。第４の実施例において、オス部分５は器具３に取り付けられる。オス部分５は好ましくは、本体３１の頂部に停止要素６及びピン８２を有する。ピン８２は好ましくは、第１の保持要素７及び突出部３４として働き、オス部分５とメス部分４との間における相対的な移動を防止する。
【０１０５】
メス部分４は好ましくはハンドル２に取り付けられる。メス部分４は好ましくは、ベース部１１からその中心に向かって延在している、上述したような開口（図示せず）を有する。開口は好ましくは、ピン８２と協働するための、上述したような溝（図示せず）を有する。任意で、開口の底端部は停止要素６として働く。メス部分４は好ましくは、第１の保持要素７と協働するように構成される、上述したような第２の保持要素（図示せず）を有する。
【０１０６】
本発明の脱着可能な結合機構８１の第４の実施例が上述したようなガード要素（図１０には図示せず）を有してよいことを理解される。
【０１０７】
図１１は、本発明の脱着可能な結合機構８５の第５の実施例の断面図を示す。第５の実施例において、オス部分５は、スライド可能で協働する代わりに、メス部分４と旋回可能で協働するように構成される。メス部分４は好ましくは器具３に取り付けられる。メス部分４は好ましくは、ベース部１１の頂部に停止要素６を、及び底端部の近くに第１の保持要素７を有する。メス部分４はさらに、メス部分４とオス部分５とが結合されるとき、メス部分４とオス部分５との間における相対的な水平移動を防止するために、オス部分５にある窪み８７と協働するように構成される、ベース部１１から延在している突出部８６を有する。
【０１０８】
オス部分５は好ましくは、第１の保持要素７の上に置くように構成される本体３１の底に置かれる第２の保持要素を有する。ハンドル２に取り付けられるオス部分５の頂部は、停止要素６に対して器具３のメス部分４内に挿入され、オス部分５にある第２の保持要素８がメス部分４の底部にある第１の保持部分７の上に置くまで、下向きに旋回される。突出部８６が窪み８７と係合する。
【０１０９】
本発明の脱着可能な結合機構８５の第５の実施例が上述したようなガード要素（図１１には図示せず）を有してよいことを理解される。
【０１１０】
説明される上記実施例は、単なる例示であり、本発明の技術的手法を限定すると意図していない。本発明が好ましい実施例を参照して詳細に説明されたとしても、本発明の技術的手法は、本発明の請求項の保護範囲でもある本発明の技術的手法の精神及び範囲から外れることなく修正又は等しく取って代わり得ることを当業者は理解さられる。請求項において、"有する"という言葉は、それ以外の要素又はステップを排除するものではなく、複数あることを述べないことが、それらが複数あることを排除しない。請求項における如何なる参照符号もその範囲を限定すると考えるべきではない。
【図１】
2018519053.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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