(57)【要約】式Ｉの構造を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を提供し、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、Ｒ１１ｄ、Ｘ、ｎ１、ｎ２、及びｎ３は本明細書で定義される通りである。また、アンドロゲン受容体活性の調節、がんの画像診断法、及び治療のためのかかる化合物の使用、ならびに治療を必要とする前立腺がん等の対象に対する治療方法も提供する。本開示は、本明細書に記載の化合物が、研究及び治療の両方用に、インビボまたはインビトロのいずれかでＡＲ活性を調節するために使用することができるという意外な発見に一部基づいている。2018502867.tif 000129【選択図】図５
2018502867.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造（Ｉ）：
【化１０１】
2018502867.tif 000082
を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体であって、式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である、前記化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体。
【請求項２】
Ｘが−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ８及びＲ９がＣ１−Ｃ１０アルキルである、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ８及びＲ９がメチルである、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ３が５〜６員のヘテロアリールまたは３〜７員のヘテロシリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｌｙｌ）であり、前記ヘテロアリールまたは前記ヘテロシクリルが少なくとも１つのＮ原子を前記環内に含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ３が、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、イミダゾール、チアゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、オキサゾール、トリアゾール、イソチアゾール、オキサジン、トリアジン、アゼピン、ピロリジン、ピロリン、イミダゾリン、イミダゾリジン、ピラゾリン、ピラゾリジン、ピペリジン、ジオキサン、モルホリン、ジチアン、チオモルホリン、ピペラジン、及びテトラジンからなる群から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ３が少なくとも１つの１２３ＩまたはＩで置換される、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ３が少なくとも１つのＲ６で置換され、ここで、少なくとも１つのＲ６がさらに少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、または１８Ｆで置換される、請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
少なくとも１つのＲ６がＣ１−Ｃ６アルキルであり、ここで、少なくとも１つのＲ６がさらに少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、または１８Ｆで置換される、請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
各Ｒ１３が独立して、メチル、エチル、またはプロピルである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１１】
各Ｒ１３がメチルである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つが、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つがＩであり；Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つが１２３Ｉである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１４】
ｎ３が０、１、または２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１５】
以下の構造のうちの１つを有する請求項１に記載の化合物：
【化１０２】
2018502867.tif 000083
【化１０３】
2018502867.tif 000084
【化１０４】
2018502867.tif 000085
【化１０５】
2018502867.tif 000086
【化１０６】
2018502867.tif 000087
【化１０７】
2018502867.tif 000088
【化１０８】
2018502867.tif 000089
【化１０９】
2018502867.tif 000090
【化１１０】
2018502867.tif 000091
【化１１１】
2018502867.tif 000092
【化１１２】
2018502867.tif 000093
【化１１３】
2018502867.tif 000094
【化１１４】
2018502867.tif 000095
【化１１５】
2018502867.tif 000096
【化１１６】
2018502867.tif 000097
【化１１７】
2018502867.tif 000098
またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体。
【請求項１６】
以下の構造のうちの１つを有する請求項１に記載の化合物：
【化１１８】
2018502867.tif 000099
【化１１９】
2018502867.tif 000100
【化１２０】
2018502867.tif 000101
【化１２１】
2018502867.tif 000102
【化１２２】
2018502867.tif 000103
【化１２３】
2018502867.tif 000104
【化１２４】
2018502867.tif 000105
【化１２５】
2018502867.tif 000106
【化１２６】
2018502867.tif 000107
【化１２７】
2018502867.tif 000108
【化１２８】
2018502867.tif 000109
【化１２９】
2018502867.tif 000110
【化１３０】
2018502867.tif 000111
またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体。
【請求項１７】
式（Ｉ）：
【化１３１】
2018502867.tif 000112
の化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を含む医薬組成物であって、式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である、前記医薬組成物。
【請求項１８】
さらに、医薬的に許容される担体を含む、請求項１７に記載の医薬組成物。
【請求項１９】
さらに、医薬的に許容される担体および追加の治療薬を含む、請求項１７に記載の医薬組成物。
【請求項２０】
前記追加の治療薬が、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、または加齢黄斑変性症の治療用である、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
前記追加の治療薬が、エンザルタミド、ガレテロン（Ｇａｌｅｔｅｒｏｎｅ）、ＡＲＮ−５０９；アビラテロン、ビカルタミド、ニルタミド、フルタミド、酢酸シプロテロン、ドセタキセル、ベバシズマブ（アバスチン）、ＯＳＵ−ＨＤＡＣ４２、ビタキシン、スニツミブ（ｓｕｎｉｔｕｍｉｂ）、ＺＤ−４０５４、カバジタキセル（ＸＲＰ−６２５８）、ＭＤＸ−０１０（イピリムマブ）、ＯＧＸ  ４２７、ＯＧＸ  ０１１、フィナステリド、デュタステリド、ツロステリド（ｔｕｒｏｓｔｅｒｉｄｅ）、ベクスロステリド（ｂｅｘｌｏｓｔｅｒｉｄｅ）、イゾンステリド（ｉｚｏｎｓｔｅｒｉｄｅ）、ＦＣＥ  ２８２６０、ＳＫＦ１０５，１１１、ＯＤＭ−２０１、ラジウム２３３、またはそれらの関連化合物である、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
請求項１７に記載の医薬組成物を、それを必要とする患者に投与することを含む、アンドロゲン受容体活性の調節方法。
【請求項２３】
アンドロゲン受容体活性の調節に応答する状態または疾患の治療方法であって、請求項１７に記載の医薬組成物を、それを必要とする患者に投与することを含み、前記状態または疾患が：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、及び加齢黄斑変性症からなる群から選択される、前記方法。
【請求項２４】
前記状態または疾患が前立腺がんである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記状態または疾患が去勢抵抗性前立腺がんである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
前記状態または疾患がアンドロゲン依存性前立腺がんである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２７】
前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、及び加齢黄斑変性症からなる群から選択される状態または疾患の治療方法であって：
それを必要とする患者に対して、以下の構造（Ｉ）：
【化１３２】
2018502867.tif 000113
を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を投与することを含み、式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である、前記方法。
【請求項２８】
前記状態または疾患が前立腺がんである、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記状態または疾患が、去勢抵抗性前立腺がんまたはアンドロゲン依存性前立腺がんである、請求項２７に記載の方法。
【請求項３０】
請求項１に記載の化合物を対象に投与し、ＳＰＥＣＴまたはＰＥＴの使用によってがんが存在するかしないかを検出することを含む、がんの画像検査法。
【請求項３１】
腫瘍が存在するかしないかを特定する、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
腫瘍の位置を特定する、請求項３０に記載の方法。
【請求項３３】
前記がんが前立腺がんである、請求項３０に記載の方法。
【請求項３４】
請求項１に記載の前記化合物が：
【化１３３】
2018502867.tif 000114
【化１３４】
2018502867.tif 000115
【化１３５】
2018502867.tif 000116
【化１３６】
2018502867.tif 000117
【化１３７】
2018502867.tif 000118
【化１３８】
2018502867.tif 000119
【化１３９】
2018502867.tif 000120
【化１４０】
2018502867.tif 000121
【化１４１】
2018502867.tif 000122
【化１４２】
2018502867.tif 000123
【化１４３】
2018502867.tif 000124
【化１４４】
2018502867.tif 000125
【化１４５】
2018502867.tif 000126
からなる群から選択されるか、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体である、請求項３０に記載の方法。
【請求項３５】
請求項１７に記載の医薬組成物を対象に投与し、ＳＰＥＣＴまたはＰＥＴの使用によってがんが存在するかしないかを検出することを含む、がんの画像検査法。
【請求項３６】
以下の構造のうちの１つを有する請求項１に記載の化合物：
【化１４６】
2018502867.tif 000127
またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体であって、Ｒ１１ｃが、Ｈ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｆ、またはＣ１−Ｃ６アルキルである、前記化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体。
【請求項３７】
以下の構造のうちの１つを有する請求項１に記載の化合物：
【化１４７】
2018502867.tif 000128
またはその医薬的に許容される塩であって、Ｒ１１ｃが、Ｈ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｆ、またはＣ１−Ｃ６アルキルである、前記化合物またはその医薬的に許容される塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年１月２３日に出願された米国仮出願第６２／１０２，７１９号の優先権を主張する。該仮出願の開示は、すべての目的のため、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる。
【０００２】
政府の利益に関する陳述
本発明は、一部、国立がん研究所によって与えられた認可番号２Ｒ０１ＣＡ１０５３０４の下、政府支援を受けてなされた。米国政府は本発明に所定の権利を有する。
【０００３】
本発明は、概して、ビスフェノール関連化合物及び各種適応症の治療のためのそれらの使用に関する。とりわけ、本発明は、新規なヘテロ環基を有するビスフェノールエーテル化合物ならびに各種がん、例えば、アンドロゲン依存性、アンドロゲン感受性、及び去勢抵抗性前立腺がんを含めたすべてのステージの前立腺がんの治療のためのそれらの使用に関する。本発明はまた、ビスフェノール関連化合物及びアンドロゲン受容体（ＡＲ）活性を調節するためのそれらの使用に関する。
【０００４】
本発明はさらに、放射性標識ビスフェノール関連化合物及び前立腺の画像検査法におけるそれらの使用に関する。例えば、特定の実施形態において、該化合物は、良性前立腺過形成等の良性の前立腺疾患の画像化に有用である。他の実施形態では、該化合物は、がん性の前立腺疾患、例えば、前立腺がん腫瘍の画像化に有用である。特定の実施形態では、本発明は、放射性１２３Ｉ化合物ならびに前立腺がん及び良性前立腺疾患における画像手段としてのそれらの使用に関する。開示の化合物は、すべてのステージならびにアンドロゲン依存性、アンドロゲン感受性、及び去勢抵抗性前立腺がん（ホルモン抵抗性、アンドロゲン非依存性、アンドロゲン欠乏耐性、アンドロゲン除去耐性、アンドロゲン枯渇非依存性、去勢再発性、抗アンドロゲン再発性とも呼ばれる）を含めた前立腺がんにおけるアンドロゲン受容体（ＡＲ）スプライス変異の画像化等のあらゆる撮像応用において有用性を見出す。
【背景技術】
【０００５】
関連技術の記載
アンドロゲンは、アンドロゲン受容体（ＡＲ）を介してそれらの効果を媒介する。アンドロゲンは、様々な発育反応及び生理反応に影響を与え、男性性分化、精子形成の維持、及び男性ゴナドトロピン調節に関与している（Ｒ．  Ｋ．  Ｒｏｓｓ，  Ｇ．  Ａ．  Ｃｏｅｔｚｅｅ，  Ｃ．  Ｌ．  Ｐｅａｒｃｅ，  Ｊ．  Ｋ．  Ｒｅｉｃｈａｒｄｔ，  Ｐ．  Ｂｒｅｔｓｋｙ，  Ｌ．  Ｎ．  Ｋｏｌｏｎｅｌ，  Ｂ．  Ｅ．  Ｈｅｎｄｅｒｓｏｎ，  Ｅ．  Ｌａｎｄｅｒ，  Ｄ．  Ａｌｔｓｈｕｌｅｒ  ＆  Ｇ．  Ｄａｌｅｙ，  Ｅｕｒ  Ｕｒｏｌ  ３５，  ３５５−３６１  （１９９９）；  Ａ．  Ａ．  Ｔｈｏｍｓｏｎ，  Ｒｅｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  １２１，  １８７−１９５  （２００１）；  Ｎ．  Ｔａｎｊｉ，  Ｋ．  Ａｏｋｉ  ＆  Ｍ．  Ｙｏｋｏｙａｍａ，  Ａｒｃｈ  Ａｎｄｒｏｌ  ４７，  １−７  （２００１））。いくつかの証拠は、アンドロゲンが前立腺がんの発症に関連していることを示している。第一に、アンドロゲンは、げっ歯類モデルにおいて前立腺がんの発がんを誘発し（Ｒ．  Ｌ．  Ｎｏｂｌｅ，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ３７，  １９２９−１９３３  （１９７７）；  Ｒ．  Ｌ．  Ｎｏｂｌｅ，  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  ３４，  １３８−１４１  （１９７７））、タンパク同化ステロイドの形態でアンドロゲンを受けた男性は、前立腺がんの発生率がより高い（Ｊ．  Ｔ．  Ｒｏｂｅｒｔｓ  ＆  Ｄ．  Ｍ．  Ｅｓｓｅｎｈｉｇｈ，  Ｌａｎｃｅｔ  ２，  ７４２  （１９８６）；  Ｊ．  Ａ．  Ｊａｃｋｓｏｎ，  Ｊ．  Ｗａｘｍａｎ  ＆  Ａ．  Ｍ．  Ｓｐｉｅｋｅｒｍａｎ，  Ａｒｃｈ  Ｉｎｔｅｒｎ  Ｍｅｄ  １４９，  ２３６５−２３６６  （１９８９）；  Ｐ．  Ｄ．  Ｇｕｉｎａｎ，  Ｗ．  Ｓａｄｏｕｇｈｉ，  Ｈ．  Ａｌｓｈｅｉｋ，  Ｒ．  Ｊ．  Ａｂｌｉｎ，  Ｄ．  Ａｌｒｅｎｇａ  ＆  Ｉ．  Ｍ．  Ｂｕｓｈ，  Ａｍ  Ｊ  Ｓｕｒｇ  １３１，  ５９９−６００  （１９７６））。第二に、前立腺がんは、ヒトまたはイヌが思春期前に去勢された場合には発生しない（Ｊ．  Ｄ．  Ｗｉｌｓｏｎ  ＆  Ｃ．  Ｒｏｅｈｒｂｏｒｎ，  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ  Ｍｅｔａｂ  ８４，  ４３２４−４３３１  （１９９９）；  Ｇ．  Ｗｉｌｄｉｎｇ，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｒｖ  １４，  １１３−１３０  （１９９２））。成人男子の去勢は、他の男子外性器に影響を与えずに前立腺の退縮及び前立腺上皮のアポトーシスを引き起こす（Ｅ．  Ｍ．  Ｂｒｕｃｋｈｅｉｍｅｒ  ＆  Ｎ．  Ｋｙｐｒｉａｎｏｕ，  Ｃｅｌｌ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ  ３０１，  １５３−１６２  （２０００）；  Ｊ．  Ｔ．  Ｉｓａａｃｓ，  Ｐｒｏｓｔａｔｅ  ５，  ５４５−５５７  （１９８４））。このアンドロゲンに対する依存性は、前立腺がんの化学的または外科的去勢（アンドロゲン除去）による治療に対して根本的な論理的根拠を与える。
【０００６】
アンドロゲンはまた、多嚢胞性卵巣症候群及びがん等の女性の疾患にも関与している。１つの例は卵巣がんであり、高レベルのアンドロゲンが、卵巣がんの発症リスク増加と関連している（Ｋ．  Ｊ．  Ｈｅｌｚｌｓｏｕｅｒ，  Ａ．  Ｊ．  Ａｌｂｅｒｇ，  Ｇ．  Ｂ．  Ｇｏｒｄｏｎ，  Ｃ．  Ｌｏｎｇｃｏｐｅ，  Ｔ．  Ｌ．  Ｂｕｓｈ，  Ｓ．  Ｃ．  Ｈｏｆｆｍａｎ  ＆  Ｇ．  Ｗ．  Ｃｏｍｓｔｏｃｋ，  ＪＡＭＡ  ２７４，  １９２６−１９３０  （１９９５）；  Ｒ．  Ｊ．  Ｅｄｍｏｎｄｓｏｎ，  Ｊ．  Ｍ．  Ｍｏｎａｇｈａｎ  ＆  Ｂ．  Ｒ．  Ｄａｖｉｅｓ，  Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ８６，  ８７９−８８５  （２００２））。ＡＲは卵巣がんの大部分で検出されている（Ｈ．  Ａ．  Ｒｉｓｃｈ，  Ｊ  Ｎａｔｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ  ９０，  １７７４−１７８６  （１９９８）；  Ｂ．  Ｒ．  Ｒａｏ  ＆  Ｂ．  Ｊ．  Ｓｌｏｔｍａｎ，  Ｅｎｄｏｃｒ  Ｒｅｖ  １２，  １４−２６  （１９９１）；  Ｇ．  Ｍ．  Ｃｌｉｎｔｏｎ  ＆  Ｗ．  Ｈｕａ，  Ｃｒｉｔ  Ｒｅｖ  Ｏｎｃｏｌ  Ｈｅｍａｔｏｌ  ２５，  １−９  （１９９７））一方、エストロゲン受容体アルファ（ＥＲａ）及びプロゲステロン受容体は卵巣腫瘍の５０％未満で検出される。
【０００７】
進行性前立腺がんに利用できる唯一の有効な治療は、前立腺上皮細胞の生存に必須のアンドロゲンの除去である。アンドロゲン除去療法は、腫瘍量の一時的な減少と同時に血清前立腺特異抗原（ＰＳＡ）の低下を引き起こす。残念ながら前立腺がんは、最終的には精巣アンドロゲンの非存在下で再び成長する（去勢抵抗性疾患）（Ｈｕｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９８７  Ｓｃａｎｄ  Ｊ．  Ｕｒｏｌ  Ｎｅｐｈｒｏｌ．  １０４，  ３３−３９）。去勢抵抗性前立腺がんは、血清ＰＳＡの力価上昇によって、症状の発現前に生化学的に特徴づけられる（Ｍｉｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９９２  Ｊ．  Ｕｒｏｌ．  １４７，  ９５６−９６１）。該疾患が去勢抵抗性になると、ほとんどの患者は２年以内に病気に屈する。
【０００８】
ＡＲは、カルボキシ末端のリガンド結合ドメイン（ＬＢＤ）、２つの亜鉛フィンガーモチーフを含むＤＮＡ結合ドメイン（ＤＢＤ）、及び１つ以上の転写活性化ドメインを含むＮ末端ドメイン（ＮＴＤ）を含めたはっきりと区別できる機能ドメインを有する。ＡＲのＬＢＤへのアンドロゲン（リガンド）の結合は、その活性化をもたらし、その結果、該受容体は、「本来なら」アンドロゲン調節遺伝子、例えばＰＳＡのプロモーター及びエンハンサー領域のアンドロゲン応答エレメント（ＡＲＥ）と呼ばれるその特異的ＤＮＡコンセンサス部位に効果的に結合し、転写を開始することができる。ＡＲは、インターロイキン６（ＩＬ−６）でのｃＡＭＰ依存性プロテインキナーゼ（ＰＫＡ）経路の刺激及び各種成長因子によって、アンドロゲンの非存在下で活性化することができる（Ｃｕｌｉｇ  ｅｔ  ａｌ  １９９４  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ５４，  ５４７４−５４７８；  Ｎａｚａｒｅｔｈ  ｅｔ  ａｌ  １９９６  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７１，  １９９００−１９９０７；  Ｓａｄａｒ  １９９９  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７４，  ７７７７−７７８３；  Ｕｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ａ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ７０７６−７０８５；及びＵｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｂ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ３８０８７−３８０９４）。ＡＲのリガンド非依存性形質転換の機序は：１）核転座を示唆する核ＡＲタンパク質の増加；２）ＡＲ／ＡＲＥ複合体形成の増加；及び３）ＡＲ−ＮＴＤに関与することが示されている（Ｓａｄａｒ  １９９９  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７４，  ７７７７−７７８３；  Ｕｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ａ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ７０７６−７０８５；及びＵｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｂ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ３８０８７−３８０９４）。ＡＲは、去勢抵抗性疾患では、代替シグナル伝達経路によって、精巣アンドロゲンの非存在下で活性化することができ、これは、核ＡＲタンパク質が二次前立腺がん腫瘍に存在するという知見と一致している（Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ａｍ．  Ｊ．  Ｐａｔｈｏｌ．  １６０，  ２１９−２２６；及びｖａｎ  ｄｅｒ  Ｋｗａｓｔ  ｅｔ  ａｌ  １９９１  Ｉｎｔｅｒ．  Ｊ．  Ｃａｎｃｅｒ  ４８，  １８９−１９３）。
【０００９】
ＡＲの利用可能な阻害剤としては、非ステロイド性抗アンドロゲン、例えば、ビカルタミド（Ｃａｓｏｄｅｘ（商標））、ニルタミド、フルタミド、エンズルタミド（ｅｎｚｕｌｕｔａｍｉｄｅ）、及び試験研究中の薬であるＡＲＮ−５０９ならびにステロイド性抗アンドロゲン、例えば酢酸シプロテロンが挙げられる。これらの抗アンドロゲンは、ＡＲのＬＢＤを標的としており、大部分は、恐らくは弱い親和性及び、これらの同じ抗アンドロゲンによるＡＲの活性化につながる変異のために失敗する（Ｔａｐｌｉｎ，  Ｍ．Ｅ．，  Ｂｕｂｌｅｙ，  Ｇ．Ｊ．，  Ｋｏｍ  Ｙ．Ｊ．，  Ｓｍａｌｌ  Ｅ．Ｊ．，  Ｕｐｔｏｎｍ  Ｍ．，  Ｒａｊｅｓｈｋｕｍａｒｍ  Ｂ．，  Ｂａｌｋｍ  Ｓ．Ｐ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，  ５９，  ２５１１−２５１５  （１９９９））。これらの抗アンドロゲンはまた、リガンド結合ドメイン（ＬＢＤ）を欠き、去勢再発性前立腺がんの進行を促進する構成的活性化受容体をもたらす近年発見されたＡＲスプライス変異に対しても効果がないであろう（Ｄｅｈｍ  ＳＭ，  Ｓｃｈｍｉｄｔ  ＬＪ，  Ｈｅｅｍｅｒｓ  ＨＶ，  Ｖｅｓｓｅｌｌａ  ＲＬ，  Ｔｉｎｄａｌｌ  ＤＪ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ６８，  ５４６９−７７，  ２００８；  Ｇｕｏ  Ｚ，  Ｙａｎｇ  Ｘ，  Ｓｕｎ  Ｆ，  Ｊｉａｎｇ  Ｒ，  Ｌｉｎｎ  ＤＥ，  Ｃｈｅｎ  Ｈ，  Ｃｈｅｎ  Ｈ，  Ｋｏｎｇ  Ｘ，  Ｍｅｌａｍｅｄ  Ｊ，  Ｔｅｐｐｅｒ  ＣＧ，  Ｋｕｎｇ  ＨＪ，  Ｂｒｏｄｉｅ  ＡＭ，  Ｅｄｗａｒｄｓ  Ｊ，  Ｑｉｕ  Ｙ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ６９，  ２３０５−１３，  ２００９；  Ｈｕ  ｅｔ  ａｌ  ２００９  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ６９，  １６−２２；  Ｓｕｎ  ｅｔ  ａｌ  ２０１０  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ．  ２０１０  １２０，  ２７１５−３０）。
【００１０】
従来の治療は、そのＣ末端ドメインを介したＡＲのアンドロゲン依存性活性化に集中してきた。ＡＲに対するアンタゴニストを開発する研究は、該Ｃ末端ならびに特に：１）アロステリックポケット及びＡＦ−２活性（Ｅｓｔｅｂａｎｅｚ−Ｐｅｒｐｉｎａ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  ＰＮＡＳ  １０４，  １６０７４−１６０７９）；２）非ステロイド性アンタゴニストの特定のためのインシリコでの「薬物再利用」手順（Ｂｉｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  ＰＮＡＳ  １０４，  １１９２７  −  １１９３２）；ならびにコアクチベーターまたはコリプレッサー相互作用（Ｃｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ  ２００５，  Ｍｏｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  １９，  ２４７８−２４９０；  Ｈｕｒ  ｅｔ  ａｌ  ２００４，  ＰＬｏＳ  Ｂｉｏｌ  ２，  Ｅ２７４；  Ｅｓｔｅｂａｎｅｚ−Ｐｅｒｐｉｎａ  ｅｔ  ａｌ  ２００５，  ＪＢＣ  ２８０，  ８０６０−８０６８；  Ｈｅ  ｅｔ  ａｌ  ２００４，  Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  １６，  ４２５−４３８）に集中してきた。
【００１１】
ＮＴＤは、ＡＲの転写活性に必要不可欠な領域であるＡｃｔｉｖａｔｉｏｎ−Ｆｕｎｃｔｉｏｎ−１（ＡＦ−１）を含むため（Ｊｅｎｓｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９９１．  Ｍｏｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  ５，  １３９６−４０４）、ＡＲ−ＮＴＤはまた、薬剤開発の標的でもある（例えば、ＷＯ  ２０００／００１８１３）。ＡＲ−ＮＴＤは、アンドロゲンの非存在下でＡＲの活性化に重要な役割を果たす（Ｓａｄａｒ，  Ｍ．Ｄ．  １９９９  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７４，  ７７７７−７７８３；  Ｓａｄａｒ  ＭＤ  ｅｔ  ａｌ  １９９９  Ｅｎｄｏｃｒ  Ｒｅｌａｔ  Ｃａｎｃｅｒ．  ６，  ４８７−５０２；  Ｕｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ７０７６−７０８５；  Ｕｅｄａ  ２００２  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ３８０８７−３８０９４；  Ｂｌａｓｚｃｚｙｋ  ｅｔ  ａｌ  ２００４  Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  １０，  １８６０−９；  Ｄｅｈｍ  ｅｔ  ａｌ  ２００６  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．  ２８，  ２７８８２−９３；  Ｇｒｅｇｏｒｙ  ｅｔ  ａｌ  ２００４  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．  ２７９，  ７１１９−３０）。ＡＲ−ＮＴＤは、デコイ分子の適用によって示されるように、前立腺がんのホルモン進行で重要である（Ｑｕａｙｌｅ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  Ｕ  Ｓ  Ａ．  １０４，１３３１−１３３６）。
【００１２】
ＡＲのＣ末端ＬＢＤについての結晶構造は決定されているが、ＮＴＤについては、その高い柔軟性及び溶液中での本質的な無秩序（Ｒｅｉｄ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ２００７９−２００８６）のために当てはまらず、仮想ドッキング創薬手法を阻んでいる。ＡＲを調節する化合物としては、ブリティッシュコロンビア州がん部局及びブリティッシュコロンビア大学に帰属し、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、公開されたＰＣＴ番号：ＷＯ  ２０１０／００００６６，  ＷＯ  ２０１１／０８２４８７；  ＷＯ  ２０１１／０８２４８８；  ＷＯ  ２０１２／１４５３３０；  ＷＯ  ２０１２／１３９０３９；  ＷＯ  ２０１２／１４５３２８；  ＷＯ  ２０１３／０２８５７２；  ＷＯ  ２０１３／０２８７９１；及びＷＯ  ２０１４／１７９８６７に開示のビスフェノール化合物が挙げられる。
【００１３】
ＡＲを調節する化合物に加えて、前立腺を画像化するための化合物及び方法は、有用な研究、診断、及び予測ツールである。かかる化合物は、良性及び／または悪性の前立腺細胞及び組織の画像化を含めた多くの用途において有用である。この点において、陽電子放出断層撮影（ＰＥＴ）は、病理学的状態及び腫瘍の非侵襲的識別のためにしばしば用いられる画像化技術である。ＰＥＴ画像化においては、体内での放射性同位体（例えば、１８Ｆ）の分布を測定することができる。従って、腫瘍部位に集中する化合物に１８Ｆを組み込むこと（例えばＷＯ  ２０１３／０２８７９１参照）は、がんの診断、病期分類、及び治療の観察に対する可能性をもたらす。しかしながら、画像検査法の改善が必要であり、例えば、１２３Ｉを使用する方法及び単光子放出結合断層撮影（ＳＰＥＣＴ）技術は、高ＡＲ型組織、例えば良性前立腺、ならびに特に前立腺がん及び去勢再発前立腺がんでのＡＲスプライス変異の画像検査法を改善する可能性を有する。
【００１４】
この分野は大きく進歩したが、造影剤の改良の必要性が残る。とりわけ、良性ならびに悪性の前立腺組織及び細胞の画像化に適する方法ならびに化合物が必要である。本発明は、これらの必要性を満たし、他の関連する利点を提供する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】国際公開第２０１０／００００６６号
【特許文献２】国際公開第２０１１／０８２４８７号
【特許文献３】国際公開第２０１１／０８２４８８号
【特許文献４】国際公開第２０１２／１４５３３０号
【特許文献５】国際公開第２０１２／１３９０３９号
【特許文献６】国際公開第２０１２／１４５３２８号
【特許文献７】国際公開第２０１３／０２８５７２号
【特許文献８】国際公開第２０１３／０２８７９１号
【特許文献９】国際公開第２０１４／１７９８６７号
【非特許文献】
【００１６】
【非特許文献１】Ｒ．  Ｋ．  Ｒｏｓｓ，  Ｇ．  Ａ．  Ｃｏｅｔｚｅｅ，  Ｃ．  Ｌ．  Ｐｅａｒｃｅ，  Ｊ．  Ｋ．  Ｒｅｉｃｈａｒｄｔ，  Ｐ．  Ｂｒｅｔｓｋｙ，  Ｌ．  Ｎ．  Ｋｏｌｏｎｅｌ，  Ｂ．  Ｅ．  Ｈｅｎｄｅｒｓｏｎ，  Ｅ．  Ｌａｎｄｅｒ，  Ｄ．  Ａｌｔｓｈｕｌｅｒ  ＆  Ｇ．  Ｄａｌｅｙ，  Ｅｕｒ  Ｕｒｏｌ  ３５，  ３５５−３６１  （１９９９）
【非特許文献２】Ａ．  Ａ．  Ｔｈｏｍｓｏｎ，  Ｒｅｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  １２１，  １８７−１９５  （２００１）
【非特許文献３】Ｎ．  Ｔａｎｊｉ，  Ｋ．  Ａｏｋｉ  ＆  Ｍ．  Ｙｏｋｏｙａｍａ，  Ａｒｃｈ  Ａｎｄｒｏｌ  ４７，  １−７  （２００１）
【非特許文献４】Ｒ．  Ｌ．  Ｎｏｂｌｅ，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ３７，  １９２９−１９３３  （１９７７）
【非特許文献５】Ｒ．  Ｌ．  Ｎｏｂｌｅ，  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  ３４，  １３８−１４１  （１９７７）
【非特許文献６】Ｊ．  Ｔ．  Ｒｏｂｅｒｔｓ  ＆  Ｄ．  Ｍ．  Ｅｓｓｅｎｈｉｇｈ，  Ｌａｎｃｅｔ  ２，  ７４２  （１９８６）
【非特許文献７】Ｊ．  Ａ．  Ｊａｃｋｓｏｎ，  Ｊ．  Ｗａｘｍａｎ  ＆  Ａ．  Ｍ．  Ｓｐｉｅｋｅｒｍａｎ，  Ａｒｃｈ  Ｉｎｔｅｒｎ  Ｍｅｄ  １４９，  ２３６５−２３６６  （１９８９）
【非特許文献８】Ｐ．  Ｄ．  Ｇｕｉｎａｎ，  Ｗ．  Ｓａｄｏｕｇｈｉ，  Ｈ．  Ａｌｓｈｅｉｋ，  Ｒ．  Ｊ．  Ａｂｌｉｎ，  Ｄ．  Ａｌｒｅｎｇａ  ＆  Ｉ．  Ｍ．  Ｂｕｓｈ，  Ａｍ  Ｊ  Ｓｕｒｇ  １３１，  ５９９−６００  （１９７６）
【非特許文献９】Ｊ．  Ｄ．  Ｗｉｌｓｏｎ  ＆  Ｃ．  Ｒｏｅｈｒｂｏｒｎ，  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ  Ｍｅｔａｂ  ８４，  ４３２４−４３３１  （１９９９）
【非特許文献１０】Ｇ．  Ｗｉｌｄｉｎｇ，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｒｖ  １４，  １１３−１３０  （１９９２）
【非特許文献１１】Ｅ．  Ｍ．  Ｂｒｕｃｋｈｅｉｍｅｒ  ＆  Ｎ．  Ｋｙｐｒｉａｎｏｕ，  Ｃｅｌｌ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ  ３０１，  １５３−１６２  （２０００）
【非特許文献１２】Ｊ．  Ｔ．  Ｉｓａａｃｓ，  Ｐｒｏｓｔａｔｅ  ５，  ５４５−５５７  （１９８４）
【非特許文献１３】Ｋ．  Ｊ．  Ｈｅｌｚｌｓｏｕｅｒ，  Ａ．  Ｊ．  Ａｌｂｅｒｇ，  Ｇ．  Ｂ．  Ｇｏｒｄｏｎ，  Ｃ．  Ｌｏｎｇｃｏｐｅ，  Ｔ．  Ｌ．  Ｂｕｓｈ，  Ｓ．  Ｃ．  Ｈｏｆｆｍａｎ  ＆  Ｇ．  Ｗ．  Ｃｏｍｓｔｏｃｋ，  ＪＡＭＡ  ２７４，  １９２６−１９３０  （１９９５）
【非特許文献１４】Ｒ．  Ｊ．  Ｅｄｍｏｎｄｓｏｎ，  Ｊ．  Ｍ．  Ｍｏｎａｇｈａｎ  ＆  Ｂ．  Ｒ．  Ｄａｖｉｅｓ，  Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ８６，  ８７９−８８５  （２００２）
【非特許文献１５】Ｈ．  Ａ．  Ｒｉｓｃｈ，  Ｊ  Ｎａｔｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ  ９０，  １７７４−１７８６  （１９９８）
【非特許文献１６】Ｂ．  Ｒ．  Ｒａｏ  ＆  Ｂ．  Ｊ．  Ｓｌｏｔｍａｎ，  Ｅｎｄｏｃｒ  Ｒｅｖ  １２，  １４−２６  （１９９１）
【非特許文献１７】Ｇ．  Ｍ．  Ｃｌｉｎｔｏｎ  ＆  Ｗ．  Ｈｕａ，  Ｃｒｉｔ  Ｒｅｖ  Ｏｎｃｏｌ  Ｈｅｍａｔｏｌ  ２５，  １−９  （１９９７）
【非特許文献１８】Ｈｕｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９８７  Ｓｃａｎｄ  Ｊ．  Ｕｒｏｌ  Ｎｅｐｈｒｏｌ．  １０４，  ３３−３９
【非特許文献１９】Ｍｉｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９９２  Ｊ．  Ｕｒｏｌ．  １４７，  ９５６−９６１
【非特許文献２０】Ｃｕｌｉｇ  ｅｔ  ａｌ  １９９４  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ５４，  ５４７４−５４７８
【非特許文献２１】Ｎａｚａｒｅｔｈ  ｅｔ  ａｌ  １９９６  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７１，  １９９００−１９９０７
【非特許文献２２】Ｓａｄａｒ  １９９９  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７４，  ７７７７−７７８３
【非特許文献２３】Ｕｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ａ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ７０７６−７０８５
【非特許文献２４】Ｕｅｄａ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｂ  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ３８０８７−３８０９４
【非特許文献２５】Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ａｍ．  Ｊ．  Ｐａｔｈｏｌ．  １６０，  ２１９−２２６
【非特許文献２６】ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｋｗａｓｔ  ｅｔ  ａｌ  １９９１  Ｉｎｔｅｒ．  Ｊ．  Ｃａｎｃｅｒ  ４８，  １８９−１９３
【非特許文献２７】Ｔａｐｌｉｎ，  Ｍ．Ｅ．，  Ｂｕｂｌｅｙ，  Ｇ．Ｊ．，  Ｋｏｍ  Ｙ．Ｊ．，  Ｓｍａｌｌ  Ｅ．Ｊ．，  Ｕｐｔｏｎｍ  Ｍ．，  Ｒａｊｅｓｈｋｕｍａｒｍ  Ｂ．，  Ｂａｌｋｍ  Ｓ．Ｐ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，  ５９，  ２５１１−２５１５  （１９９９）
【非特許文献２８】Ｄｅｈｍ  ＳＭ，  Ｓｃｈｍｉｄｔ  ＬＪ，  Ｈｅｅｍｅｒｓ  ＨＶ，  Ｖｅｓｓｅｌｌａ  ＲＬ，  Ｔｉｎｄａｌｌ  ＤＪ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ６８，  ５４６９−７７，  ２００８
【非特許文献２９】Ｇｕｏ  Ｚ，  Ｙａｎｇ  Ｘ，  Ｓｕｎ  Ｆ，  Ｊｉａｎｇ  Ｒ，  Ｌｉｎｎ  ＤＥ，  Ｃｈｅｎ  Ｈ，  Ｃｈｅｎ  Ｈ，  Ｋｏｎｇ  Ｘ，  Ｍｅｌａｍｅｄ  Ｊ，  Ｔｅｐｐｅｒ  ＣＧ，  Ｋｕｎｇ  ＨＪ，  Ｂｒｏｄｉｅ  ＡＭ，  Ｅｄｗａｒｄｓ  Ｊ，  Ｑｉｕ  Ｙ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ６９，  ２３０５−１３，  ２００９
【非特許文献３０】Ｈｕ  ｅｔ  ａｌ  ２００９  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ６９，  １６−２２；  Ｓｕｎ  ｅｔ  ａｌ  ２０１０  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ．  ２０１０  １２０，  ２７１５−３０
【非特許文献３１】Ｅｓｔｅｂａｎｅｚ−Ｐｅｒｐｉｎａ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  ＰＮＡＳ  １０４，  １６０７４−１６０７９）；２
【非特許文献３２】Ｂｉｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  ＰＮＡＳ  １０４，  １１９２７  −  １１９３２
【非特許文献３３】Ｃｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ  ２００５，  Ｍｏｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  １９，  ２４７８−２４９０
【非特許文献３４】Ｈｕｒ  ｅｔ  ａｌ  ２００４，  ＰＬｏＳ  Ｂｉｏｌ  ２，  Ｅ２７４
【非特許文献３５】Ｅｓｔｅｂａｎｅｚ−Ｐｅｒｐｉｎａ  ｅｔ  ａｌ  ２００５，  ＪＢＣ  ２８０，  ８０６０−８０６８
【非特許文献３６】Ｈｅ  ｅｔ  ａｌ  ２００４，  Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  １６，  ４２５−４３８
【非特許文献３７】Ｊｅｎｓｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ  １９９１．  Ｍｏｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  ５，  １３９６−４０４
【非特許文献３８】Ｓａｄａｒ  ＭＤ  ｅｔ  ａｌ  １９９９  Ｅｎｄｏｃｒ  Ｒｅｌａｔ  Ｃａｎｃｅｒ．  ６，  ４８７−５０２
【非特許文献３９】Ｂｌａｓｚｃｚｙｋ  ｅｔ  ａｌ  ２００４  Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  １０，  １８６０−９
【非特許文献４０】Ｄｅｈｍ  ｅｔ  ａｌ  ２００６  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．  ２８，  ２７８８２−９３
【非特許文献４１】Ｇｒｅｇｏｒｙ  ｅｔ  ａｌ  ２００４  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．  ２７９，  ７１１９−３０
【非特許文献４２】Ｑｕａｙｌｅ  ｅｔ  ａｌ  ２００７，  Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  Ｕ  Ｓ  Ａ．  １０４，１３３１−１３３６
【非特許文献４３】Ｒｅｉｄ  ｅｔ  ａｌ  ２００２  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７７，  ２００７９−２００８６
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本明細書に記載の化合物のいくつかの実施形態は、がんを含めた前立腺疾患研究のための診断目的に使用することができる。特定の実施形態では、該化合物は、がんの画像診断法に有用である。いくつかの実施形態では、かかる画像化は、がん部位（例えば、腫瘍部位）の検出及び／または位置特定を可能にする。さらに、これら化合物は、個別に、またはかかる目的のためのキットの一部として使用することができる。
【００１８】
本開示は、本明細書に記載の化合物が、研究及び治療の両方用に、インビボまたはインビトロのいずれかでＡＲ活性を調節するために使用することができるという意外な発見に一部基づいている。従って、該化合物の実施形態は、前立腺の画像化に有用である。該画像化は、様々な診断目的向けでありうる。例えば、特定の実施形態では、該化合物は、良性の前立腺がん疾患の画像化に有用である。他の実施形態では、該化合物の特定の実施形態が前立腺腫瘍部位に局部集中するため、前立腺がんを含めた特定のがんの画像化に有用性を見出す。他の造影剤は、アンドロゲン模倣体であるが；１つの実施形態では、該化合物はＡＲスプライス変異または任意のＡＲ種（すなわち、他のドメインもしくは領域で変異したもの）の画像化に有用である。該ＡＲは哺乳類の場合がある。例えば、該ＡＲはヒトの場合がある。該前立腺がんは去勢抵抗性前立腺がんの場合がある。該前立腺がんはアンドロゲン依存性前立腺がんの場合がある。
【００１９】
１つの実施形態によれば、式Ｉ：
【化１】
2018502867.tif 000003
の構造を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体が提供され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、Ｒ１１ｄ、Ｘ、ｎ１、ｎ２、及びｎ３は本明細書で定義される通りである。１つの実施形態では、少なくとも１つのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１８Ｆ、または１２３Ｉ部分を含む式（Ｉ）の化合物が提供される。
【００２０】
他の実施形態では、式（Ｉ）の化合物を含む医薬組成物が提供される。また、かかる医薬組成物を使用するがんの画像検査法が提供される。また、本発明の化合物及び医薬組成物を使用するＡＲ活性の調節方法が提供される。
【００２１】
本発明のこれら及び他の態様は、以下の詳細な説明を参照すれば明らかになろう。この目的で、特定の背景情報、手順、化合物、及び／または組成物をより詳細に説明する様々な参考文献を本明細書に記載する。これらの各々は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】化合物ｉ−Ｈの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図２】化合物ｉ−Ｈの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図３】化合物ｉｉ−Ｈの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図４】化合物ｉｉ−Ｈの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図５】化合物１ａの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図６】化合物１ａの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図７】化合物２５ａの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図８】化合物２５ａの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図９】化合物ｉ−Ｉの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１０】化合物ｉ−Ｉの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１１】化合物ｉｉ−Ｉの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１２】化合物ｉｉ−Ｉの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１３】化合物４ａの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１４】化合物５ａの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１５】化合物２８ａの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１６】化合物２８ａの１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルである。
【図１７】化合物１３の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
詳細な説明
Ｉ．定義
以下の説明において、様々な実施形態を完全に理解するため、特定の具体的な詳細を記載する。しかしながら、当業者には、本発明がこれらの詳細なしで実施できることが理解されよう。他の例では、該実施形態の説明を不必要に分かりにくくすることを避けるため、周知の構造は示していないか、または詳細には記載していない。文脈上他の意味に解すべき場合を除き、本明細書及びその後の特許請求の範囲を通して、「ｃｏｍｐｒｉｓｅ（含む）」という語及びその変化形、例えば、「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」及び「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」は、オープンで包括的な意味、すなわち、「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ（含むがこれに限定されない）」として解釈される。さらに、本明細書で提供される見出しは、便宜のために過ぎず、請求項にかかる発明の範囲または意味を説明しない。
【００２４】
本明細書を通して、「ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（１つの実施形態）」または「ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（実施形態）」への言及は、該実施形態に関連して記載される具体的な特徴、構造、または特性が、少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。従って、本明細書を通して様々な場所での「ｉｎ  ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（１つの実施形態において）」または「ｉｎ  ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（実施形態において）」という句の出現は、必ずしもすべてが同じ実施形態に言及しているとは限らない。さらに、該具体的な特徴、構造、または特性は、１つ以上の実施形態において任意の適切な方式で組み合わせることができる。さらに、本明細書及び添付の特許請求の範囲で用いられる単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、その内容が明らかに他を指示しない限り、複数の指示対象を含む。また、「ｏｒ（または）」という用語は、概して、その内容が明らかに他を指示しない限り、「ａｎｄ／ｏｒ（及び／または）」を含めてその意味において使用されることに留意されたい。
【００２５】
本明細書で用いられる以下の用語は、別段の指示のない限り、以下の意味を有する：
「アミノ」は、−ＮＨ２基を指す。
「シアノ」は、−ＣＮ基を指す。
「ハロ」または「ハロゲン」は、ブロモ、クロロ、フルオロ、またはヨード基を指す。
「ヒドロキシ」または「ヒドロキシル」は、−ＯＨ基を指す。
「イミノ」は、＝ＮＨ置換基を指す。
「ニトロ」は、−ＮＯ２基を指す。
「オキソ」は、＝Ｏ置換基を指す。
「チオキソ」は、＝Ｓ置換基を指す。
「アルキル」または「アルキル基」は、１〜１２個の炭素原子を有する完全飽和した直鎖または分岐炭化水素鎖基であって、当該分子の残りの部分に単結合で結合する基を指す。１〜１２個の炭素原子の任意の数を含むアルキルが含まれる。１２個までの炭素原子を含むアルキルは、Ｃ１−Ｃ１２アルキルであり、１０個までの炭素原子を含むアルキルは、Ｃ１−Ｃ１０アルキルであり、６個までの炭素原子を含むアルキルは、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、５個までの炭素原子を含むアルキルは、Ｃ１−Ｃ５アルキルである。Ｃ１−Ｃ５アルキルは、Ｃ５アルキル、Ｃ４アルキル、Ｃ３アルキル、Ｃ２アルキル、及びＣ１アルキル（すなわち、メチル）を含む。Ｃ１−Ｃ６アルキルは、Ｃ１−Ｃ５アルキルについて上に記載されるすべての部分及びＣ６アルキルを含む。Ｃ１−Ｃ１０アルキルは、Ｃ１−Ｃ５アルキル及びＣ１−Ｃ６アルキルについて上に記載されるすべての部分ならびにＣ７、Ｃ８、Ｃ９、及びＣ１０アルキルを含む。同様に、Ｃ１−Ｃ１２アルキルは、上記部分のすべてならびにＣ１１及びＣ１２アルキルを含む。Ｃ１−Ｃ１２アルキルの非限定的な例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｓｅｃ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｔ−アミル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、及びｎ−ドデシルが挙げられる。本明細書で特に断らない限り、アルキル基は任意に置換されてもよい。
【００２６】
「アルキレン」または「アルキレン鎖」とは、１〜１２個の炭素原子を有する完全飽和した直鎖または分岐二価炭化水素鎖基を指す。Ｃ１−Ｃ１２アルキレンの非限定的な例としては、メチレン、エチレン、プロピレン、ｎ−ブチレン、エテニレン、プロペニレン、ｎ−ブテニレン、プロピニレン、ｎ−ブチニレン等が挙げられる。アルキレン鎖は、当該分子の残りの部分に単結合を介して、また、当該ラジカル基に単結合を介して結合する。該分子の残りの部分及び該ラジカル基への該アルキレン鎖の結合点は、該鎖内の１つの炭素経由でも任意の２つの炭素経由でもよい。本明細書で特に断らない限り、アルキレン鎖は任意に置換されてもよい。
【００２７】
「アルケニル」または「アルケニル基」とは、２〜１２個の炭素原子を有し、１つ以上の炭素−炭素二重結合を有する直鎖または分岐炭化水素鎖基を指す。各アルケニル基は、当該分子の残りの部分に単結合で結合する。２〜１２個の炭素原子の任意の数を含むアルケニルが含まれる。１２個までの炭素原子を含むアルケニル基は、Ｃ２−Ｃ１２アルケニルであり、１０個までの炭素原子を含むアルケニルは、Ｃ２−Ｃ１０アルケニルであり、６個までの炭素原子を含むアルケニル基は、Ｃ２−Ｃ６アルケニルであり、５個までの炭素原子を含むアルケニルは、Ｃ２−Ｃ５アルケニルである。Ｃ２−Ｃ５アルケニルは、Ｃ５アルケニル、Ｃ４アルケニル、Ｃ３アルケニル、及びＣ２アルケニルを含む。Ｃ２−Ｃ６アルケニルは、Ｃ２−Ｃ５アルケニルについて上に記載されるすべての部分及びＣ６アルケニルを含む。Ｃ２−Ｃ１０アルケニルは、Ｃ２−Ｃ５アルケニル及びＣ２−Ｃ６アルケニルについて上に記載されるすべての部分ならびにＣ７、Ｃ８、Ｃ９、及びＣ１０アルケニルを含む。同様に、Ｃ２−Ｃ１２アルケニルは、上記部分のすべてならびにＣ１１及びＣ１２アルケニルを含む。Ｃ２−Ｃ１２アルケニルの非限定的な例としては、エテニル（ビニル）、１−プロペニル、２−プロペニル（アリル）、イソプロペニル、２−メチル−１−プロペニル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、３−ペンテニル、４−ペンテニル、１−ヘキセニル、２−ヘキセニル、３−ヘキセニル、４−ヘキセニル、５−ヘキセニル、１−ヘプテニル、２−ヘプテニル、３−ヘプテニル、４−ヘプテニル、５−ヘプテニル、６−ヘプテニル、１−オクテニル、２−オクテニル、３−オクテニル、４−オクテニル、５−オクテニル、６−オクテニル、７−オクテニル、１−ノネニル、２−ノネニル、３−ノネニル、４−ノネニル、５−ノネニル、６−ノネニル、７−ノネニル、８−ノネニル、１−デセニル、２−デセニル、３−デセニル、４−デセニル、５−デセニル、６−デセニル、７−デセニル、８−デセニル、９−デセニル、１−ウンデセニル、２−ウンデセニル、３−ウンデセニル、４−ウンデセニル、５−ウンデセニル、６−ウンデセニル、７−ウンデセニル、８−ウンデセニル、９−ウンデセニル、１０−ウンデセニル、１−ドデセニル、２−ドデセニル、３−ドデセニル、４−ドデセニル、５−ドデセニル、６−ドデセニル、７−ドデセニル、８−ドデセニル、９−ドデセニル、１０−ドデセニル、および１１−ドデセニルが挙げられる。本明細書で特に断らない限り、アルキル基は任意に置換されてもよい。
【００２８】
「アルケニレン」または「アルケニレン鎖」とは、２〜１２個の炭素原子を有し、１つ以上の炭素−炭素二重結合を有する直鎖または分岐二価炭化水素鎖基を指す。Ｃ２−Ｃ１２アルケニレンの非限定的な例としては、エテン、プロペン、ブテン等が挙げられる。アルケニレン鎖は、当該分子の残りの部分に単結合を介して、また、当該ラジカル基に単結合を介して結合する。該分子の残りの部分及び該ラジカル基への該アルケニレン鎖の結合点は、該鎖内の１つの炭素経由でも任意の２つの炭素経由でもよい。本明細書で特に断らない限り、アルケニレン鎖は任意に置換されてもよい。
【００２９】
「アルキニル」または「アルキニル基」とは、２〜１２個の炭素原子を有し、１つ以上の炭素−炭素三重結合を有する直鎖または分岐炭化水素鎖基を指す。各アルキニル基は、当該分子の残りの部分に単結合で結合する。２〜１２個の炭素原子の任意の数を含むアルキニル基が含まれる。１２個までの炭素原子を含むアルキニル基は、Ｃ２−Ｃ１２アルキニルであり、１０個までの炭素原子を含むアルキニルは、Ｃ２−Ｃ１０アルキニルであり、６個までの炭素原子を含むアルキニル基は、Ｃ２−Ｃ６アルキニルであり、５個までの炭素原子を含むアルキニルは、Ｃ２−Ｃ５アルキニルである。Ｃ２−Ｃ５アルキニルは、Ｃ５アルキニル、Ｃ４アルキニル、Ｃ３アルキニル、及びＣ２アルキニルを含む。Ｃ２−Ｃ６アルキニルは、Ｃ２−Ｃ５アルキニルについて上に記載されるすべての部分及びＣ６アルキニルを含む。Ｃ２−Ｃ１０アルキニルは、Ｃ２−Ｃ５アルキニル及びＣ２−Ｃ６アルキニルについて上に記載されるすべての部分ならびにＣ７、Ｃ８、Ｃ９、及びＣ１０アルキニルを含む。同様に、Ｃ２−Ｃ１２アルキニルは、上記部分のすべてならびにＣ１１及びＣ１２アルキニルを含む。Ｃ２−Ｃ１２アルケニルの非限定的な例としては、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル等が挙げられる。本明細書で特に断らない限り、アルキル基は任意に置換されてもよい。
【００３０】
「アルキニレン」または「アルキニレン鎖」とは、２〜１２個の炭素原子を有し、１つ以上の炭素−炭素三重結合を有する直鎖または分岐二価炭化水素鎖基を指す。Ｃ２−Ｃ１２アルキニレンの非限定的な例としては、エチニレン、プロパルギレン等が挙げられる。アルキニレン鎖は、当該分子の残りの部分に単結合を介して、また、当該ラジカル基に単結合を介して結合する。該分子の残りの部分及び該ラジカル基への該アルキニレン鎖の結合点は、該鎖内の１つの炭素経由でも任意の２つの炭素経由でもよい。本明細書で特に断らない限り、アルキニレン鎖は任意に置換されてもよい。
【００３１】
「アルコキシ」とは、式−ＯＲａの基であって、Ｒａが、上で定義される１〜１２個の炭素原子を含むアルキル、アルケニル、またはアルキニル（ａｌｋｎｙｌ）基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、アルコキシ基は任意に置換されてもよい。
【００３２】
「アルキルアミノ」とは、式−ＮＨＲａまたは−ＮＲａＲａの基であって、各Ｒａが独立して、上で定義される１〜１２個の炭素原子を含むアルキル、アルケニル、またはアルキニル基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、アルキルアミノ基は任意に置換されてもよい。
【００３３】
「アルキルカルボニル」とは、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ部分であって、Ｒａが、上で定義されるアルキル、アルケニル、またはアルキニル基である部分を指す。アルキルカルボニルの非限定的な例は、メチルカルボニル（「アセタール」）部分である。アルキルカルボニル基はまた、「Ｃｗ−Ｃｚアシル」とも呼ばれる場合があり、ここで、ｗ及びｚは、上で定義されるＲａにおける炭素数の範囲を示す。例えば、「Ｃ１−Ｃ１０アシル」は、上で定義されるアルキルカルボニル基であって、Ｒａが上で定義されるＣ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ１−Ｃ１０アルケニル、またはＣ１−Ｃ１０アルキニル基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、アルキルカルボニル基は任意に置換されてもよい。
【００３４】
「アリール」とは、水素、６〜１８個の炭素原子、及び少なくとも１つの芳香環を含む炭化水素環系の基を指す。本発明の目的のため、該アリール基は単環式、二環式、三環式、または四環式の環系である場合があり、縮合環または架橋環系を含む場合がある。アリール基としては、アセアントリレン、アセナフチレン、アセフェナントリレン、アントラセン、アズレン、ベンゼン、クリセン、フルオランテン、フルオレン、ａｓ−インダセン、ｓ−インダセン、インダン、インデン、ナフタレン、フェナレン、フェナントレン、プレイアデン、ピレン、及びトリフェニレンから誘導されるアリール基が挙げられるがこれらに限定されない。本明細書で特に断らない限り、「アリール」という用語は、任意に置換されるアリール基を含むことを意図する。
【００３５】
「アラルキル」とは、式−Ｒｂ−Ｒｃの基であって、Ｒｂが上で定義されるアルキレン、アルケニレン、またはアルキニレン基であり、Ｒｃが上で定義される１つ以上のアリール基である基、例えば、ベンジル、ジフェニルメチル等を指す。本明細書で特に断らない限り、アラルキル基は任意に置換されてもよい。
【００３６】
「カルボシクリル」、「炭素環式環」、または「炭素環」とは、当該環を形成する原子がそれぞれ炭素である環構造を指す。炭素環式環は、該環内に３〜２０個の炭素原子を含むことができる。炭素環式環には、本明細書で定義されるアリール、シクロアルキル、シクロアルケニル、及びシクロアルキニルが含まれる。本明細書で特に断らない限り、カルボシクリル基は任意に置換されてもよい。
【００３７】
「シクロアルキル」とは、炭素及び水素原子のみからなる安定な非芳香族単環式または多環式完全飽和炭化水素基であって、縮合環または架橋環系を含む場合があり、３〜２０個の炭素原子を有し、好ましくは３〜１０個の炭素原子を有し、当該分子の残りの部分に単結合で結合する基を指す。単環式シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロへキシル、シクロへプチル、及びシクロオクチルが挙げられる。多環式シクロアルキル基としては、例えば、アダマンチル、ノルボルニル、デカリニル、７，７−ジメチルビシクロ［２．２．１］ヘプタニル等が挙げられる。本明細書で特に断らない限り、シクロアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００３８】
「シクロアルケニル」とは、炭素及び水素原子のみからなり、１つ以上の炭素−炭素二重結合を有する安定な非芳香族単環式または多環式炭化水素基であって、縮合環または架橋環系を含む場合があり、３〜２０個の炭素原子を有し、好ましくは３〜１０個の炭素原子を有し、当該分子の残りの部分に単結合で結合する基を指す。単環式シクロアルケニル基としては、例えば、シクロペンテニル、シクロへキセニル、シクロへプテニル、シクロオクテニル等が挙げられる。多環式シクロアルケニル基としては、例えば、ビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エニル等が挙げられる。本明細書で特に断らない限り、シクロアルケニル基は任意に置換されてもよい。
【００３９】
「シクロアルキニル」とは、炭素及び水素原子のみからなり、１つ以上の炭素−炭素三重結合を有する安定な非芳香族単環式または多環式炭化水素基であって、縮合環または架橋環系を含む場合があり、３〜２０個の炭素原子を有し、好ましくは３〜１０個の炭素原子を有し、当該分子の残りの部分に単結合で結合する基を指す。単環式シクロアルキニル基としては、例えば、シクロへプチニル、シクロオクチニル等が挙げられる。本明細書で特に断らない限り、シクロアルキニル基は任意に置換されてもよい。
【００４０】
「シクロアルキルアルキル」とは、式−Ｒｂ−Ｒｄの基であって、Ｒｂが上で定義されるアルキレン、アルケニレン、またはアルキニレン基であり、Ｒｄが上で定義されるシクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、シクロアルキルアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００４１】
「ハロアルキル」とは、上で定義されるアルキル基であって、上で定義される１つ以上のハロ基で置換される基、例えば、トリフルオロメチル、ジフルオロメチル、トリクロロメチル、２，２，２−トリフルオロエチル、１，２−ジフルオロエチル、３−ブロモ−２−フルオロプロピル、１，２−ジブロモエチル等を指す。本明細書で特に断らない限り、ハロアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００４２】
「ハロアルケニル」とは、上で定義されるアルケニル基であって、上で定義される１つ以上のハロ基で置換される基、例えば、１−フルオロプロペニル、１，１−ジフルオロブテニル等を指す。本明細書で特に断らない限り、ハロアルケニル基は任意に置換されてもよい。
【００４３】
「ハロアルキニル」とは、上で定義されるアルキニル基であって、上で定義される１つ以上のハロ基で置換される基、例えば、１−フルオロプロピニル、１−フルオロブチニル等を指す。本明細書で特に断らない限り、ハロアルケニル基は任意に置換されてもよい。
【００４４】
「ヘテロシクリル」、「ヘテロ環式環」、または「ヘテロ環」とは、２〜１２個の炭素原子ならびに窒素、酸素、及びイオウから選択される１〜６個のヘテロ原子からなる安定な３〜２０員の非芳香環基を指す。ヘテロシクリクル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｃｌ）またはヘテロ環式環には、以下に定義されるヘテロアリールが含まれる。本明細書で特に断らない限り、該ヘテロシクリル基は、単環式、二環式、三環式、または四環式の環系の場合があり、縮合環または架橋環系を含む場合があり；該ヘテロシクリル基内の該窒素、炭素、またはイオウ原子は、任意に酸化されてもよく；該窒素原子は、任意に四級化されてもよく；該ヘテロシクリル基は、部分的にまたは完全に飽和であってもよい。かかるヘテロシクリル基の例としては、ジオキソラニル、チエニル［１，３］ジチアニル、デカヒドロイソキノリル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、イソチアゾリジニル、イソオキサゾリジニル、モルホリニル、オクタヒドロインドリル、オクタヒドロイソインドリル、２−オキソピペラジニル、２−オキソピペリジニル、２−オキソピロリジニル、オキサゾリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、４−ピペリドニル、ピロリジニル、ピラゾリジニル、キヌクリジニル、チアゾリジニル、テトラヒドロフリル、トリチアニル、テトラヒドロピラニル、チオモルホリニル、チアモルホリニル、１−オキソチオモルホリニル、及び１，１−ジオキソチオモルホリニルが挙げられるがこれらに限定されない。本明細書で特に断らない限り、ヘテロシクリル基は任意に置換されてもよい。
【００４５】
「Ｎ−ヘテロシクリル」とは、少なくとも１つの窒素を含む上で定義されるヘテロシクリル基であって、当該分子の残りの部分への該ヘテロシクリル基の結合点が、該ヘテロシクリル基内の窒素原子経由である基を指す。本明細書で特に断らない限り、Ｎ−ヘテロシクリル基は任意に置換されてもよい。
【００４６】
「ヘテロシクリルアルキル」とは、式−Ｒｂ−Ｒｅの基であって、Ｒｂが上で定義されるアルキレン、アルケニレン、またはアルキニレン鎖であり、Ｒｅが上で定義されるヘテロシクリル基であり、該ヘテロシクリルが含窒素ヘテロシクリルである場合、該ヘテロシクリルは該窒素原子で該アルキル、アルケニル、アルキニル基に結合することができる基を指す。本明細書で特に断らない限り、ヘテロシクリルアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００４７】
「ヘテロアリール」とは、水素原子、１〜１３個の炭素原子、窒素、酸素、及びイオウからなる群から選択される１〜６個のヘテロ原子、ならびに少なくとも１つの芳香環を含む５〜２０員環系の基を指す。本発明の目的のため、該ヘテロアリール基は、単環式、二環式、三環式、または四環式の環系の場合があり、縮合環または架橋環系を含む場合があり；該ヘテロアリール基内の該窒素、炭素、またはイオウ原子は、任意に酸化されてもよく；該窒素原子は、任意に四級化されてもよい。例としては、アゼピニル、アクリジニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンズインドリル、ベンゾジオキソリル、ベンゾフラニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチアジアゾリル、ベンゾ［ｂ］［１，４］ジオキセピニル、１、４−ベンゾジオキサニル、ベンゾナフトフラニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾジオキソリル、ベンゾジオキシニル、ベンゾピラニル、ベンゾピラノニル、ベンゾフラニル、ベンゾフラノニル、ベンゾチエニル（ベンゾチオフェニル）、ベンゾトリアゾリル、ベンゾ［４，６］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジニル、カルバゾリル、シンノリニル、ジベンゾフラニル、ジベンゾチオフェニル、フラニル、フラノニル、イソチアゾリル、イミダゾリル、インダゾリル、インドリル、インダゾリル、イソインドリル、インドリニル、イソインドリニル、イソキノリル、インドリジニル、イソオキサゾリル、ナフチリジニル、オキサジアゾリル、２−オキソアゼピニル、オキサゾリル、オキシラニル、１−オキシドピリジニル、１−オキシドピリミジニル、１−オキシドピラジニル、１−オキシドピリダジニル、１−フェニル−１Ｈ−ピロリル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、フタラジニル、プテリジニル、プリニル、ピロリル、ピラゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、キノリニル、キヌクリジニル、イソキノリニル、テトラヒドロキノリニル、チアゾリル、チアジアゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、トリアジニル、及びチオフェニル（すなわち、チエニル）が挙げられるがこれらに限定されない。本明細書で特に断らない限り、ヘテロアリール基は任意に置換されてもよい。
【００４８】
「Ｎ−ヘテロアリール」とは、少なくとも１つの窒素を含む上で定義されるヘテロアリール基であって、当該分子の残りの部分への該ヘテロアリール基の結合点が、該ヘテロアリール基内の窒素原子経由である基を指す。本明細書で特に断らない限り、Ｎ−ヘテロアリール基は任意に置換されてもよい。
【００４９】
「ヘテロアリールアルキル」とは、式−Ｒｂ−Ｒｆの基であって、Ｒｂが上で定義されるアルキレン、アルケニレン、またはアルキニレン鎖であり、Ｒｆが上で定義されるヘテロアリール基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、ヘテロアリールアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００５０】
「１２３Ｉ」とは、原子質量１２３を有するヨウ素の放射性同位体を指す。式Ｉの化合物は、少なくとも１つの１２３Ｉ部分を含むことができる。本出願を通して、構造が特定の位置で１２３Ｉ部分を示す場合、この位置での該Ｉ部分が１２３Ｉに対して濃縮されていることを意味する。換言すれば、該化合物は、指示された位置（複数可）で天然存在度より多い１２３Ｉを含む。該化合物は、１２３Ｉが当該天然存在度より多く存在するならば、指示された位置で１００％の１２３Ｉを含む必要はない。通常、該１２３Ｉ同位体は、１２７Ｉと比較して５０％より多く、６０％より多く、７０％より多く、８０％より多く、または９０％より多く濃縮されている。
【００５１】
「１８Ｆ」とは、原子質量１８を有するフッ素の放射性同位体を指す。「Ｆ」または「１９Ｆ」とは、原子質量１９を有する豊富な非放射性フッ素同位体を指す。式Ｉの化合物は、少なくとも１つの１８Ｆ部分を含むことができる。本出願を通して、構造が特定の位置で１８Ｆ部分を示す場合、この位置での該Ｆ部分が１８Ｆに対して濃縮されていることを意味する。換言すれば、該化合物は、指示された位置（複数可）で天然存在度より多い１８Ｆを含む。該化合物は、１８Ｆが当該天然存在度より多く存在するならば、指示された位置で１００％の１８Ｆを含む必要はない。通常、該１８Ｆ同位体は、１９Ｆと比較して５０％より多く、６０％より多く、７０％より多く、８０％より多く、または９０％より多く濃縮されている。
【００５２】
「チオアルキル」とは、式−ＳＲａの基であって、Ｒａが、上で定義される１〜１２個の炭素原子を含むアルキル、アルケニル、またはアルキニル基である基を指す。本明細書で特に断らない限り、チオアルキル基は任意に置換されてもよい。
【００５３】
本明細書で用いられる「ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ（置換）」という用語は、少なくとも１つの水素原子が、例えば、ハロゲン原子、例えばＦ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩ；ヒドロキシル基、アルコキシ基、及びエステル基等の基の酸素原子；チオール基、チオアルキル基、スルホン基、スルホニル基、及びスルホキシド基等の基のイオウ原子；アミン、アミド、アルキルアミン、ジアルキルアミン、アリールアミン、アルキルアリールアミン、ジアリールアミン、Ｎ−オキシド、イミド、及びエナミン等の基の窒素原子；トリアルキルシリル基、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、及びトリアリールシリル基等の基のケイ素原子；ならびに各種他の基の他のヘテロ原子であるがこれらに限定されない非水素原子に結合によって置換されている、上記の基のいずれか（すなわち、アルキル、アルキレン、アルケニル、アルケニレン、アルキニル、アルキニレン、アルコキシ、アルキルアミノ、アルキルカルボニル、チオアルキル、アリール、アラルキル、カルボシクリル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、シクロアルキルアルキル、ハロアルキル、ヘテロシクリル、Ｎ−ヘテロシクリル、ヘテロシクリルアルキル、ヘテロアリール、Ｎ−ヘテロアリール、及び／又はヘテロアリール）を意味する。「置換」とはまた、１つ以上の水素原子が高次の結合（例えば、二重または三重結合）によって、オキソ、カルボニル、カルボキシル、及びエステル基の酸素；ならびにイミン、オキシム、ヒドラゾン、及びニトリル等の基の窒素等のヘテロ原子に置換されている上記の基のいずれかを意味する。例えば、「置換」には、１つ以上の水素原子が、−ＮＲｇＲｈ、−ＮＲｇＣ（＝Ｏ）Ｒｈ、−ＮＲｇＣ（＝Ｏ）ＮＲｇＲｈ、−ＮＲｇＣ（＝Ｏ）ＯＲｈ、−ＮＲｇＳＯ２Ｒｈ、−ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｇＲｈ、−ＯＲｇ、−ＳＲｇ、−ＳＯＲｇ、−ＳＯ２Ｒｇ、−ＯＳＯ２Ｒｇ、−ＳＯ２ＯＲｇ、＝ＮＳＯ２Ｒｇ、及び−ＳＯ２ＮＲｇＲｈで置換されている上記の基のいずれかが含まれる。「置換はまた、１つ以上の水素原子が、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒｇ、−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｇ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｇＲｈ、−ＣＨ２ＳＯ２Ｒｇ、−ＣＨ２ＳＯ２ＮＲｇＲｈで置換されている上記の基のいずれかを意味する。上記において、Ｒｇ及びＲｈは同一または異なって、独立して、水素、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、アルキルアミノ、チオアルキル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、シクロアルキルアルキル、ハロアルキル、ハロアルケニル、ハロアルキニル、ヘテロシクリル、Ｎ−ヘテロシクリル、ヘテロシクリルアルキル、ヘテロアリール、Ｎ−ヘテロアリール、及び／またはヘテロアリールアルキルである。「置換」はさらに、１つ以上の水素原子が、アミノ、シアノ、ヒドロキシル、イミノ、ニトロ、オキソ、チオキソ、ハロ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、アルキルアミノ、チオアルキル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、シクロアルキルアルキル、ハロアルキル、ハロアルケニル、ハロアルキニル、ヘテロシクリル、Ｎ−ヘテロシクリル、ヘテロシクリルアルキル、ヘテロアリール、Ｎ−ヘテロアリール、及び／またはヘテロアリールアルキル基に結合によって置換されている上記の基のいずれかを意味する。さらに、上記置換基の各々はまた、１つ以上の上記置換基で任意に置換されてもよい。
【００５４】
本明細書で用いられる記号「
【化２】
2018502867.tif 000004
」（以下、「結合点の結合」と呼ぶ場合がある）は、２つの化学物質間の結合点であって、これら２つの化学物質のうちの一方は、該結合点の結合に結合しているとして表され、他方は該結合点の結合に結合しているとして表されない結合を示す。例えば、「
【化３】
2018502867.tif 000005
」は、化学物質「ＸＹ」が該結合点の結合を介して別の化学物質に結合されることを示す。さらに、該表されない化学物質に対する具体的な結合点は、推論によって特定することができる。例えば、ＣＨ３−Ｒ３であって、Ｒ３がＨまたは「
【化４】
2018502867.tif 000006
」である化合物は、Ｒ３が「ＸＹ］である場合、該結合点の結合は、Ｒ３がＣＨ３に結合されているとして表される結合と同じ結合であると推論する。
【００５５】
「ｆｕｓｅｄ（縮合）」とは、本発明の化合物に存在する環構造に縮合される本明細書に記載の任意の環構造を指す。該縮合環がヘテロシクリル環またはヘテロアリール環の場合、該縮合ヘテロシクリル環または該縮合ヘテロアリール環の一部となる既存の環構造上の任意の炭素原子は、窒素原子で置換することができる。
【００５６】
本明細書に開示される本発明はまた、開示化合物のインビボ代謝産物を包含することを意図する。かかる産物は、例えば、投与された化合物の、主に酵素過程による酸化、還元、加水分解、アミド化、エステル化等に由来しうる。従って、本発明は、本発明の化合物をその代謝産物を得るのに十分な期間哺乳類に投与することを含む過程によって産出される化合物を含む。かかる産物は、通常、放射性標識された本発明の化合物を検出可能な用量で動物、例えば、ラット、マウス、モルモット、サル、またはヒトに投与し、代謝が生じるのに十分な時間を与え、尿、血液、または他の生物試料からその変換産物を単離することによって特定される。
【００５７】
「安定化合物」及び「安定構造」とは、反応混合物からの有用な純度までの単離及び有効な治療薬への処方を乗り切るのに十分強い化合物を示すことを意図する。
【００５８】
本明細書で用いられる「対象」とは、ヒト、非ヒト霊長類、哺乳類、ラット、マウス、ウシ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、イヌ、ネコ等の場合がある。該対象は、がん、例えば、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、唾液腺がん、もしくは子宮内膜がんが疑われる、もしくはそのリスクがある、または、ニキビ、多毛症、脱毛症、良性前立腺過形成、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、もしくは加齢黄斑変性症が疑われる、もしくはそのリスクがある場合がある。様々ながん、例えば、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、唾液腺がん、または子宮内膜がんの診断法、及びニキビ、多毛症、脱毛症、良性前立腺過形成、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、もしくは加齢黄斑変性症の診断法、ならびに、がん、例えば、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、唾液腺がん、もしくは子宮内膜がんの臨床的描写、ニキビ、多毛症、脱毛症、良性前立腺過形成、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、もしくは加齢黄斑変性症の診断及び臨床的描写は、当業者には既知である。
【００５９】
「哺乳類」には、ヒトならびに実験動物及びペット（例えば、ネコ、イヌ、ブタ、ウシ、ヒツジ、ヤギ、ウマ、ウサギ）等の飼育動物ならびに野生動物等の非家畜の両方が含まれる。
【００６０】
「ｏｐｔｉｏｎａｌ（任意的）」または「ｏｐｔｉｏｎａｌｌｙ（任意に）」は、それに続いて記載される状況の事象が、生じても生じなくてもよく、該記載が、当該事象または状況が生じる例ならびにそれが生じない例を含むことを意味する。例えば、「任意に置換されるアリール」は、当該アリール基が置換されても置換されなくてもよいこと、ならびに該記載が置換されたアリール基及び置換のないアリール基の両方を含むことを意味する。
【００６１】
「医薬的に許容される担体、希釈剤、または賦形剤」としては、制限なく、ヒトまたは家畜への使用に許容されるとして米国食品医薬品局により承認された任意のアジュバント、担体、賦形剤、流動促進剤、甘味剤、希釈剤、防腐剤、染料／着色剤、風味増強剤、界面活性剤、湿潤剤、分散剤、懸濁剤、安定化剤、等張化剤、溶剤、または乳化剤が挙げられる。
【００６２】
「医薬的に許容される塩」としては、酸及び塩基付加塩の両方が挙げられる。
【００６３】
「医薬的に許容される酸付加塩」とは、当該遊離塩基の生物学的効果及び特性を保持し、生物学的にも他の面でも不適切ではなく、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等であるがこれらに限定されない無機酸、及び、例えば、酢酸、２，２−ジクロロ酢酸、アジピン酸、アルギン酸、アスコルビン酸、アスパラギン酸、ベンゼンスルホン酸、安息香酸、４−アセタミド安息香酸、ショウノウ酸、カンファー−１０−スルホン酸、カプリン酸、カプロン酸、カプリル酸、炭酸、ケイ皮酸、クエン酸、シクラミン酸、ドデシル硫酸、エタン−１，２−ジスルホン酸、エタンスルホン酸、２−ヒドロキシエタンスルホン酸、ギ酸、フマル酸、ガラクタル酸、ゲンチシン酸、グルコヘプトン酸、グルコン酸、グルクロン酸、グルタミン酸、グルタル酸、２−オキソグルタル酸、グリセロリン酸、グリコール酸、馬尿酸、イソ酪酸、乳酸、ラクトビオン酸、ラウリン酸、マレイン酸、リンゴ酸、マロン酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、粘液酸、ナフタレン−１，５−ジスルホン酸、ナフタレン−２−スルホン酸、１−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、ニコチン酸、オレイン酸、オロチン酸、シュウ酸、パルミチン酸、パモ酸、プロピオン酸、ピログルタミン酸、ピルビン酸、サリチル酸、４−アミノサリチル酸、セバシン酸、ステアリン酸、コハク酸、酒石酸、チオシアン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、ウンデシレン酸等であるがこれらに限定されない有機酸によって形成される塩を指す。
【００６４】
「医薬的に許容される塩基付加塩」とは、当該遊離酸の生物学的効果及び特性を保持し、生物学的にも他の面でも不適切ではない塩をさす。これらの塩は、無機塩基または有機塩基の当該遊離酸への付加から調製される。無機塩基由来の塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩、アンモニウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、鉄塩、亜鉛塩、銅塩、マンガン塩、アルミニウム塩等が挙げられるがこれらに限定されない。好ましい無機塩は、アンモニウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、及びマグネシウム塩である。有機塩基由来の塩としては、第一級、第二級、及び第三級アミン、天然に存在する置換アミンを含めた置換アミン、環状アミン、ならびに塩基性イオン交換樹脂、例えば、アンモニア、イソプロピルアミン、トリメチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、ジエタノールアミン、エタノールアミン、デアノール、２−ジメチルアミノエタノール、２−ジエチルアミノエタノール、ジシクロヘキシルアミン、リジン、アルギニン、ヒスチジン、カフェイン、プロカイン、ヒドラバミン、コリン、ベタイン、ベネタミン、ベンザチン、エチレンジアミン、グルコサミン、メチルグルカミン、テオブロミン、トリエタノールアミン、トロメタミン、プリン、ピペラジン、ピペリジン、Ｎ−エチルピペリジン、ポリアミン樹脂等の塩が挙げられるがこれらに限定されない。特に好ましい有機塩基は、イソプロピルアミン、ジエチルアミン、エタノールアミン、トリメチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、コリン、及びカフェインである。
【００６５】
多くの場合、結晶化で本発明の化合物の溶媒和物が生成する。本明細書で用いられる「溶媒和物」という用語は、１つ以上の本発明の化合物の分子と１つ以上の溶媒分子を含む会合体を指す。該溶媒は水の場合があり、この場合、当該溶媒和物は水和物でよい。または、該溶媒は有機溶媒の場合がある。従って、本発明の化合物は、一水和物、二水和物、半水和物、セスキ水和物、三水和物、四水和物等を含めた水和物、ならびに対応する溶媒和形態として存在することができる。本発明の化合物は、真の溶媒和物である場合がある一方、他の場合では、本発明の化合物は、単に不定水を保持するだけでも、水といくつかの不定溶媒との混合物であってもよい。
【００６６】
「医薬組成物」とは、本発明の化合物及び、一般に当技術分野で生物活性化合物を哺乳類、例えばヒトに送達するために認められている媒体の処方を指す。かかる媒体としては、そのためのすべての医薬的に許容される担体、希釈剤、または賦形剤が挙げられる。
【００６７】
「有効量」とは、治療有効量または予防有効量を指す。「治療有効量」とは、所望の治療結果、例えば腫瘍サイズの縮小、生存期間の延長、または平均余命の延長を達成するのに必要な用量及び期間で有効な量を指す。化合物の治療有効量は、当該対象の病状、年齢、性別、及び体重、ならびに該化合物の該対象における所望の反応の誘発能等の要因に応じて異なりうる。投薬計画は、最適な治療反応を得るために調整することができる。治療有効量はまた、当該治療に有益な効果が該化合物のいかなる毒作用や有害作用も上回る量である。「予防有効量」とは、所望の予防結果、例えば腫瘍の縮小、生存期間の延長、平均余命の延長、または前立腺がんの去勢抵抗性型への進行の防止を達成するのに必要な用量及び期間で有効な量を指す。通常、予防投与は疾患に先立って、または疾患の初期段階で対象に使用されるため、予防有効量は治療有効量より少ない場合がある。
【００６８】
本明細書で用いられる「ｔｒｅａｔｉｎｇ（治療すること）」または「ｔｒｅａｔｍｅｎｔ（治療）」は、目的の疾患または状態を有する哺乳類、好ましくはヒトにおける目的の疾患または状態の治療を網羅するとともに：
（ｉ）特に、当該哺乳類が該状態にかかりやすい素因を有するがまだそれであると診断されていない場合、該哺乳類において該疾患もしくは状態の発症を防止すること；
（ｉｉ）該疾患もしくは状態を抑制すること、すなわち、その進行を停止させること；
（ｉｉｉ）該疾患もしくは状態を緩和すること、すなわち、該疾患もしくは状態の退行を引き起こすこと；または
（ｉｖ）該疾患もしくは状態に起因する症状を緩和すること、すなわち、本来の疾患もしくは状態に対処することなく痛みを緩和することを含む。本明細書で用いられる「ｄｉｓｅａｓｅ（疾患）」及び「ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ（状態）」は、区別なく用いられる場合があるか、または、個別の病気もしくは状態が既知の原因物質を有さない可能性があり（そのため病因がまだわからない）、それ故疾患とはまだ認められず、望ましくない状態もしくは症状であるとしか認められないが、多かれ少なかれ症状の特異的集合が臨床医によって確認されているという点で異なる場合がある。
【００６９】
本発明の化合物、またはそれらの医薬的に許容される塩は、１つ以上の不斉中心を含む場合があり、ひいては、（Ｒ）−もしくは（Ｓ）−、またはアミノ酸の場合は（Ｄ）−もしくは（Ｌ）−のように絶対立体化学に関して特徴づけることができるエナンチオマー、ジアステレオマー、及び他の立体異性体を形成することができる。本発明は、すべてのかかる可能な異性体ならびにそれらのラセミ体及び光学的に純粋な形を、本明細書でそれらが具体的に描写されているかどうかにかかわらず含めることを意図する。光学的に活性な（＋）及び（−）、（Ｒ）−及び（Ｓ）−、または（Ｄ）−及び（Ｌ）−異性体は、キラルシントンもしくはキラル試薬を用いて調製してもよいし、従来の技術、例えば、クロマトグラフィー及び分別結晶を用いて分割してもよい。個々のエナンチオマーの従来の該調製／分離技術としては、適切な光学的に純粋な前駆体からのキラル合成または、ラセミ化合物（または塩もしくは誘導体のラセミ化合物）の、例えばキラル高圧液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いた分割が挙げられる。本明細書に記載の化合物がオレフィン性二重結合または他の幾何学的非対称の中心を含む場合、特別の定めのない限り、該化合物はＥ及びＺの幾何異性体をともに含むことが意図される。同様に、すべての互変異性体もまた含まれることが意図される。
【００７０】
「立体異性体」とは、同じ結合で結合された同じ原子からなるが、代替できない異なる３次元構造を有する化合物を指す。本発明は、様々な立体異性体及びそれらの混合物を企図し、分子が互いに重ね合わせられない鏡像である２つの立体異性体を指す「エナンチオマー」を含む。
【００７１】
「互変異性体」とは、分子の１つの原子から同じ分子の他の原子へのプロトン移動を指す。本発明は、あらゆる当該化合物の互変異性体を含む。
【００７２】
本明細書で用いられる化学命名プロトコル及び構造図は、ＡＣＤ／Ｎａｍｅ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  ９．０７ソフトウェアプログラム、ＣｈｅｍＤｒａｗ  Ｕｌｔｒａ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １１．０．１、及び／またはＣｈｅｍＤｒａｗ  Ｕｌｔｒａ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １４．０ソフトウェア命名プログラム（ＣａｍｂｒｉｄｇｅＳｏｆｔ）を用いたＩ．Ｕ．Ｐ．Ａ．Ｃ命名システムの変形である。本明細書で用いられる複雑な化学名については、置換基は、それが結合する基の前に名前をつける。例えば、シクロプロピルエチルは、エチル骨格とシクロプロピル置換基を含む。以下に記載される場合を除き、結合価を満たすのに十分な水素原子と結合されていると推定される一部の炭素原子を除いてすべての結合は本明細書の化学構造図で特定される。
【００７３】
本明細書を通して、「ａｂｏｕｔ（約）」及び／または「ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ（およそ）」という用語は、数値及び／または範囲と併せて使用することができる。「約」という用語は、列挙された値に近い値を意味すると理解される。例えば、「約４０［単位］」は、４０の±２５％以内（例えば、３０〜５０）、±２０％、±１５％、±１０％、±９％、±８％、±７％、±６％、±５％、±４％、±３％、±２％、±１％、±１％未満、またはその中もしくはそれ以下の任意の他の値もしくは値の範囲以内を意味することができる。さらに、「約［値］未満」または「約［値」より大きい」という表現は、本明細書で与える「約」という用語の定義を考慮して理解されたい。「ａｂｏｕｔ（約）」及び「ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ（およそ）」という用語は、代替可能に用いることができる。
【００７４】
本明細書を通して、特定の量に対して数値範囲が与えられる。これらの範囲はその中のすべての部分範囲を含むことが理解される。従って、「５０〜８０」の範囲は、その中のすべての可能な範囲（例えば、５１〜７９、５２〜７８、５３〜７７、５４〜７６、５５〜７５、６０〜７０等）を含む。さらに、所与の範囲内のすべての値は、それに含まれる該範囲の端点になることができる（例えば、５０〜８０の範囲は、５５〜８０、５０〜７５等の端点の範囲を含む）。
【００７５】
ＩＩ．化合物及び医薬組成物
上記の通り、本発明の特定の実施形態は、様々なタイプの前立腺がんを含む各種がんの治療に有用な化合物に関する。理論に拘束されることを望むものではないが、該化合物のアンドロゲン受容体への結合（例えば、Ｎ末端ドメインでの）は、開示化合物の活性に寄与しうることが考えられる。本発明の化合物は、新規なヘテロアリール、アリール、ヘテロシクリル、またはカルボシクリル基（すなわち、式ＩのＲ３）を含み、これらの基は、該記載のＲ３部分を欠く化合物と比較して、該化合物に特性の改良を付与する。例えば、該特性の改良としては、薬らしい特性の改良、例えば、活性の改良（例えば、アンドロゲン受容体（ＡＲ）調節）、半減期の延長（例えば、インビボで）；毒性の減少；溶解性の向上、処方の改良、生体利用効率の向上、薬物動態プロファイルの改良；不必要な代謝産物の減少等が挙げられる。
【００７６】
１つの実施形態では、本発明は、アンドロゲン受容体（ＡＲ）と共有結合を形成し（例えば、Ｎ末端ドメインで）、ひいてはその不可逆的な（または実質的に不可逆的な）阻害をもたらす化合物を含む。この点で、本発明の特定の化合物は、特定のインビボ条件下で求核試薬と共有結合を形成することが可能な官能基を含むように設計される。例えば、いくつかの実施形態では、本発明の化合物の反応性は、溶液中に該化合物が遊離の際には各種求核試薬（例えば、グルタチオン）と実質的に反応しないようなものである。しかしながら、該化合物の自由運動が制限され、適切な求核試薬が該化合物にごく接近された場合、例えば、該化合物がアンドロゲン受容体と会合または結合する場合、該化合物は特定の求核試薬（例えば、チオール）と共有結合を形成することが可能である。
【００７７】
本発明は、上記の特性（すなわち、アンドロゲン受容体（ＡＲ）に結合する）を有するすべての化合物を含む。１つの実施形態では、本発明は、式Ｉ：
【化５】
2018502867.tif 000007
の構造を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体に関する。式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である。
【００７８】
従って、本発明の特定の実施形態は、ＡＲのＮＴＤに結合し、スプライス変異の腫瘍のＳＰＥＣＴ及び／またはＡＲのＮＴＤ活性を調節する方法を用いた画像化に有用な化合物に関する。他の実施形態は、良性の前立腺の状態または疾患の画像化及び／または治療に有用な化合物及び方法に関する。１つの実施形態では、本開示は、式Ｉ：
【化６】
2018502867.tif 000008
の構造を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体に関する。式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である。
【００７９】
様々な実施形態では、構造（Ｉ）の化合物の異なる立体異性体を提供し、例えば、いくつかの実施形態では、該化合物は、以下の構造（Ｉａ）、（Ｉｂ）、（Ｉｃ）、または（Ｉｄ）のうちの１つを有する：
【化７】
2018502867.tif 000009
【００８０】
さらに他の実施形態では、該化合物は、以下の構造（Ｉｅ）、（Ｉｆ）、（Ｉｇ）、または（Ｉｈ）のうちの１つを有する：
【化８】
2018502867.tif 000010
【００８１】
いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｏ−である。他の実施形態では、Ｘは−Ｓ（Ｏ）０−２−である。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（＝Ｏ）−である。１つの実施形態では、Ｘは−Ｃ（ＯＲ５）２−である。１つの実施形態では、Ｘは−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−である。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−である。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−である。他の実施形態では、Ｘは−Ｎ（Ｒ９）−である。１つの実施形態では、Ｘは−Ｎ（ＣＯＲ９）−である。１つの実施形態では、Ｘは−ＣＨＮＲ８Ｒ９−である。別の実施形態では、Ｘは−Ｃ（＝ＮＲ９）−である。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−である。他の実施形態では、Ｘは−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−である。
【００８２】
いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、またはＣ２−Ｃ１０アルキニルである。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立してＨまたはＣ１−Ｃ１０アルキルである。他の実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立してＣ１−Ｃ１０アルキルである。いくつかの実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立してＣ１−Ｃ５アルキルである。１つの実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立してＣ１アルキルである。別の実施形態では、Ｘは−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−であり、Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立してメチルである。
【００８３】
特定の上記実施形態では、Ｒ３は、５〜６員のヘテロアリールまたは３〜７員のヘテロシリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｌｙｌ）であって、該ヘテロアリールまたは該ヘテロシクリルは少なくとも１つのＮ原子を該環内に含む。
【００８４】
別の実施形態では、Ｒ３は、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、イミダゾール、チアゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、オキサゾール、トリアゾール、イソチアゾール、オキサジン、トリアジン、アゼピン、ピロリジン、ピロリン、イミダゾリン、イミダゾリジン、ピラゾリン、ピラゾリジン、ピペリジン、ジオキサン、モルホリン、ジチアン、チオモルホリン、ピペラジン、及びテトラジンからなる群から選択される。１つの実施形態では、Ｒ３は、トリアゾール、モルホリン、チオモルホリン、ピラゾール、及びイミダゾールからなる群から選択される。
【００８５】
１つの実施形態では、Ｒ３は少なくとも１つのＲ６で置換される。いくつかの実施形態では、Ｒ３は、少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、Ｂｒ、Ｃｌ、またはＦで置換される。別の実施形態では、Ｒ３は、少なくとも１つの１２３ＩまたはＩで置換される。
【００８６】
１つの実施形態では、Ｒ３は少なくとも１つのＲ６で置換され、Ｒ６はさらに少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、またはＦで置換される。別の実施形態では、Ｒ３は、少なくとも１つのＲ６で置換され、Ｒ６はＣ１−Ｃ６アルキルであり、該Ｃ１−Ｃ６アルキルはさらに、少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、またはＦで置換される。いくつかの実施形態では、Ｒ３は、少なくとも１つのＲ６で置換され、Ｒ６はＣ１−Ｃ６アルキルであり、該Ｃ１−Ｃ６アルキルはさらに、少なくとも１つの１２３Ｉで置換される。他の実施形態では、Ｒ３は、少なくとも１つのＲ６で置換され、Ｒ６はＣ１−Ｃ６アルキルであり、該Ｃ１−Ｃ６アルキルはさらに、少なくとも１つの１８Ｆで置換される。
【００８７】
１つの実施形態では、Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つはＩである。別の実施形態では、Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つは１２３Ｉである。いくつかの実施形態では、Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つはＩであり、Ｒ５、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの少なくとも１つは１２３Ｉである。
【００８８】
いくつかの実施形態では、Ｒ１３はＣ１−Ｃ３アルキルである。他の実施形態では、Ｒ１３はメチル、エチル、またはプロピルである。１つの実施形態では、Ｒ１３はメチルである。
【００８９】
１つの実施形態では、ｎ３は０、１、または２である。
【００９０】
画像検査法及び治療方法用の化合物を本明細書に記載した。いくつかの実施形態では、該化合物は、１つのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１８Ｆ、または１２３Ｉ置換を含む。例えば、特定の他の実施形態では、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの３つはＨであり、残りのＲ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、またはＲ１１ｄはＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉである。いくつかの実施形態では、該化合物は、２つのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉ置換をフェニル環上に含む（すなわち、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの２つはＨであり、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの他の２つはＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉである）。他の実施形態では、該化合物は、３つのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉ置換を含み（すなわち、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄのうちの１つはＨであり、残りのＲ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、またはＲ１１ｄはＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉであり）、他の実施形態では、該化合物は、４つのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉ置換を含む（すなわち、Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ、及びＲ１１ｄの各々はＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉである）。
【００９１】
別の実施形態では、該化合物は、１つ以上のＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉ置換をＲ３に対して含む。１つの実施形態では、該化合物は、１つ以上のＩまたは１２３Ｉ置換をＲ３に対して含む。
【００９２】
いくつかの実施形態では、該化合物は、少なくとも１つのＲ６置換をＲ３上に含み、ここで、少なくとも１つのＲ６はさらに少なくとも１つの１２３Ｉ、Ｉ、または１８Ｆで置換される。
【００９３】
好ましい画像化及び／またはＡＲのＮＴＤ調節の結果は、任意の「Ｒ１１」位でのＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、または１２３Ｉでの置換によって得ることできる。いくつかの上記実施形態では、Ｒ１１ａが１２３Ｉである。他の実施形態では、Ｒ１１ｃが１２３Ｉである。
【００９４】
式Ｉの化合物のいくつかのより具体的な実施形態では、該化合物は、表１からの以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を有する：
【表１−１】
2018502867.tif 000011
【表１−２】
2018502867.tif 000012
【表１−３】
2018502867.tif 000013
【表１−４】
2018502867.tif 000014
【表１−５】
2018502867.tif 000015
【表１−６】
2018502867.tif 000016
【表１−７】
2018502867.tif 000017
【表１−８】
2018502867.tif 000018
【表１−９】
2018502867.tif 000019
【表１−１０】
2018502867.tif 000020
【表１−１１】
2018502867.tif 000021
【表１−１２】
2018502867.tif 000022
【表１−１３】
2018502867.tif 000023
【表１−１４】
2018502867.tif 000024
【表１−１５】
2018502867.tif 000025
【表１−１６】
2018502867.tif 000026
【表１−１７】
2018502867.tif 000027
【表１−１８】
2018502867.tif 000028
【表１−１９】
2018502867.tif 000029
【表１−２０】
2018502867.tif 000030
【表１−２１】
2018502867.tif 000031
【表１−２２】
2018502867.tif 000032
【表１−２３】
2018502867.tif 000033
【表１−２４】
2018502867.tif 000034
【表１−２５】
2018502867.tif 000035
【表１−２６】
2018502867.tif 000036
【表１−２７】
2018502867.tif 000037
【表１−２８】
2018502867.tif 000038
【表１−２９】
2018502867.tif 000039
【表１−３０】
2018502867.tif 000040
【００９５】
式Ｉの化合物のいくつかのより具体的な実施形態では、該化合物は、４つの異なる立体異性体、例えば、（Ｓ，Ｒ）、（Ｒ，Ｓ）、（Ｒ，Ｒ）、及び（Ｓ，Ｓ）のすべてを含む、以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を有する：
【化９】
2018502867.tif 000041
【化１０】
2018502867.tif 000042
【００９６】
式Ｉの化合物のいくつかのより具体的な実施形態では、該化合物は、表２からの以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を有する：
【表２−１】
2018502867.tif 000043
【表２−２】
2018502867.tif 000044
【表２−３】
2018502867.tif 000045
【表２−４】
2018502867.tif 000046
【表２−５】
2018502867.tif 000047
【表２−６】
2018502867.tif 000048
【表２−７】
2018502867.tif 000049
【表２−８】
2018502867.tif 000050
【表２−９】
2018502867.tif 000051
【表２−１０】
2018502867.tif 000052
【表２−１１】
2018502867.tif 000053
【表２−１２】
2018502867.tif 000054
【表２−１３】
2018502867.tif 000055
【表２−１４】
2018502867.tif 000056
【表２−１５】
2018502867.tif 000057
【表２−１６】
2018502867.tif 000058
【表２−１７】
2018502867.tif 000059
【表２−１８】
2018502867.tif 000060
【表２−１９】
2018502867.tif 000061
【００９７】
４つの異なる立体異性体、例えば、（Ｓ，Ｒ）、（Ｒ，Ｓ）、（Ｒ，Ｒ）、及び（Ｓ，Ｓ）のすべてを含む、式Ｉの化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体のいくつかの実施形態では、以下の構造のうちの１つを有する：
【化１１】
2018502867.tif 000062
【００９８】
式Ｉの化合物のいくつかの実施形態では、該化合物は、表３からの以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を有する：
【表３−１】
2018502867.tif 000063
【表３−２】
2018502867.tif 000064
【表３−３】
2018502867.tif 000065
【表３−４】
2018502867.tif 000066
【表３−５】
2018502867.tif 000067
【表３−６】
2018502867.tif 000068
【００９９】
式Ｉの化合物のいくつかの実施形態では、該化合物は、４つの異なる立体異性体、例えば、（Ｓ，Ｒ）、（Ｒ，Ｓ）、（Ｒ，Ｒ）、及び（Ｓ，Ｓ）のすべてを含む、以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を有する：
【化１２】
2018502867.tif 000069
ここで、Ｒ１１ｃは、Ｈ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｆ、またはＣ１−Ｃ６アルキルである。
【０１００】
式Ｉの化合物のいくつかの実施形態では、該化合物は、以下の構造のうちの１つ、またはその医薬的に許容される塩を有する：
【化１３】
2018502867.tif 000070
ここで、Ｒ１１ｃは、Ｈ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｆ、またはＣ１−Ｃ６アルキルである。
【０１０１】
１つの実施形態では、本発明は、式Ｉ：
【化１４】
2018502867.tif 000071
の構造を有する化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を含む医薬組成物に関し、式中：
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ（Ｏ）０−２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（ＯＲ５）２−、−Ｃ（ＯＲ５）（ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３）−、−Ｃ（Ｒ８Ｒ９）−、−Ｃ（＝ＣＲ８Ｒ９）−、−Ｎ（Ｒ９）−、−Ｎ（ＣＯＲ９）−、−ＣＨＮＲ８Ｒ９−、−Ｃ（＝ＮＲ９）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ５）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＮＨＲ５）−であり；
Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ヒドロキシル、−Ｏ−ヘテロシクリル、または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３であり；
Ｒ３は、−Ｎ３、アリール、カルボシクリル、ヘテロアリール、またはヘテロシクリルであって、これらは１つ以上のＲ６で任意に置換され；
Ｒ５はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
Ｒ６はそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、オキソ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ６−Ｃ１２アリールからなる群から選択され、ここで、各Ｒ６は、１つ以上のハロゲン、１２３Ｉ、１８Ｆ、ヒドロキシル、−ＯＳ（Ｏ）２−アリール、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルで任意に置換され；
Ｒ８及びＲ９はそれぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、アリール、アラルキル、Ｃ１−Ｃ１０アシル、もしくは−ＮＲ５Ｒ５であるか、または、Ｒ８及びＲ９が一緒になって、未置換のもしくは置換された、炭素原子３〜２０個を含む単環式、二環式、もしくは三環式炭素環もしくはヘテロ環を形成することができ；
Ｒ１１ａ、Ｒ１１ｂ、Ｒ１１ｃ及びＲ１１ｄはそれぞれ独立して、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、１２３Ｉ、ヒドロキシル、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、もしくはＣ２−Ｃ６アルキニル；−ＯＲ５、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ１３、Ｃ１−Ｃ１０アシル、−Ｓ（Ｏ）０−２Ｒ５、−ＮＯ２，−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨＲ５、または−Ｎ（Ｒ５）２であり；
Ｒ１３はそれぞれ独立して、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、またはＣ２−Ｃ６アルキニルであり；
ｎ１及びｎ２はそれぞれ独立して、０、１、または２であり；
ｎ３は、０、１、２、３、４、または５である。
【０１０２】
いくつかの実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物は、さらに、医薬的に許容される担体を含む。別の実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物は、さらに、追加の治療薬を含む。１つの実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物は、さらに、医薬的に許容される担体及び追加の治療薬を含む。
【０１０３】
別の実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物は、さらに、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、または加齢黄斑変性症の治療用の追加の治療薬を含む。
【０１０４】
従って、１つの実施形態は、直接または間接的にアンドロゲン受容体を阻害する薬理療法、本来細胞毒性である薬理療法、及びアンドロゲンの生物学的生産もしくは機能を妨害する薬理療法を制限なく含めた薬理療法の生物学的作用機序に関係なく、上記の病状の治療に利用される１つ以上の現在使用されている、もしくは実験的な薬理療法（以下、「追加の治療薬」）との併用療法における開示化合物の使用を含む。「併用療法」とは、式Ｉの化合物のいずれか１つ以上と別の治療薬の１つ以上を、それらの薬理作用が互いに同時に起こるか、または、同時に起こらないまでも、同時ではなく連続して投与されたにもかかわらず、それらの効果が互いに相乗的であるように、同じ患者に投与することを意味する。
【０１０５】
かかる投与としては、制限なく、１つ以上の式Ｉの化合物及び１つ以上の追加の治療薬（複数可）を別々の薬剤として投与前に混合することなく投与すること、ならびに１つ以上の式Ｉの化合物と混合された１つ以上の他のアンドロゲン遮断治療薬を含む製剤を予備混合処方として投与することが挙げられる。式Ｉの化合物（複数可）の上記の病状の治療用の追加の治療薬との併用での投与はまた、制限なく静脈内送達、経口送達、腹腔内送達、筋肉内送達、または腫瘍内送達を含む任意の投与方法による投与を含む。
【０１０６】
本開示の別の態様において、該１つ以上の追加の治療薬は、式Ｉの化合物（複数可）の投与の前に当該患者に投与することができる。別の実施形態では、式Ｉの化合物（複数可）は、１つ以上の該追加の治療薬と同時に投与することができる。さらに別の実施形態では、該１つ以上の追加の治療薬は、式Ｉの化合物（複数可）の投与後に当該患者に投与することができる。
【０１０７】
式Ｉの化合物（複数可）の投与量の該１つ以上の追加の治療薬の投与量に対する比は、約１：１でも、例えば、約２：１、約３：１、約４：１、約５：１、約６：１、約７：１、約８：１、約９：１、約１０：１、約１：２、約１：３、約１：４、約１：５、約１：６、約１：７、約１：８、約１：９、約１：１０に変化させてもよく、また、最適な治療効果を達成するために適切に変化させてもよい。
【０１０８】
上記の病状の治療の改良のために該１つ以上の追加の治療薬と併用される式Ｉの化合物（複数可）は、表１、２、または３に示される化合物を含めた式Ｉの構造を有する任意の化合物であるがこれに限定されない化合物を含むことができる。
【０１０９】
該追加の治療薬としては、制限なく、上記の病状のいずれかの薬物治療としての使用のために米国ＦＤＡ（または任意の他の規制機関による他の場所）によって現在承認されている、または、上記の病状に関する臨床試験計画の一部として現在実験的に使用されている任意の薬物が挙げられる。他の薬物の限定されない例は、制限なく：ＡＲに結合すると思われ、その細胞機能を遮断し、現在前立腺がんの治療法として臨床開発中のＯＤＭ−２０１（ＢＡＹ１８４１７８８としても知られる）として知られる化学物質及び関連化合物；アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬であると思われる、エンザルタミド（４−（３−（４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル）−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−チオキソイミダゾリジン−１−イル）−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミド）として知られる化学物質及び関連化合物であり、前立腺がんのＦＤＡ承認治療法；アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬及びＣＹＰ１７リアーゼ阻害剤であると思われ、さらに前立腺がん細胞での全アンドロゲン受容体レベルを低下させると思われるガレテロン（Ｇａｌｅｔｅｒｏｎｅ）として知られる化学物質ならびに関連化合物を含む。ガレテロン（Ｇａｌｅｔｅｒｏｎｅ）は、現在前立腺がんの治療法として開発中である。アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬であると思われ、現在前立腺がんの治療法として開発中であるＡＲＮ−５０９（４−［７−［６−シアノ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−３−イル］−８−オキソ−６−スルファニリデン−５，７−ジアザスピロ［３．４］オクタン−５−イル］−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミド）として知られる化学物質及び関連化合物；アンドロゲンの産生を遮断すると思われる、アビラテロン（すなわちＣＢ−７６３０；（３Ｓ、８Ｒ、９Ｓ、１０Ｒ、１３Ｓ、１４Ｓ）−１０，１３−ジメチル−１７−（ピリジン−３−イル）２，３，４，７，８，９，１０，１１、１２，１３、１４，１５−ドデカヒドロ−１Ｈ−シクロペンタ［ａ］フェナントレン−３−オール）として知られる化学物質及び関連化合物であり、前立腺がんのＦＤＡ承認治療法；アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬であると思われ、現在前立腺がんの治療に使用されているビカルタミド（Ｎ−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−３−［（４−フルオロフェニル）スルホニル］−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパナミド）として知られる化学物質及び関連化合物、ＡＲのＬＢＤの遮断薬であると思われ、現在前立腺がんの治療に使用されているニルタミド（５，５−ジメチル−３−［４−ニトロ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］イミダゾリジン−２，４−ジオン）として知られる化学物質及び関連化合物、アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬であると思われ、現在前立腺がんの治療に使用されているフルタミド（２−メチル−Ｎ−［４−ニトロ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］プロパナミド）として知られる化学物質及び関連化合物、アンドロゲン受容体（ＡＲ）ＬＢＤの遮断薬であると思われ、現在前立腺がんの治療に使用されている酢酸シプロテロン（６−クロロ−１β，２β−ジヒドロ−１７−ヒドロキシ−��’Ｈ−シクロプロパ［１，２］プレグナ−４，６−ジエン−３，２０−ジオン）として知られる化学物質及び関連化合物、細胞傷害性抗微小管剤であると思われ、現在プレドニゾンと併用で前立腺がんの治療に用いられているドセタキセル（タキソテール；１，７β、１０β−トリヒドロキシ−９−オキソ−５β，２０−エポキシタキサ−１１−エン−２α，４，１３α−トリイル４−アセテート２−ベンゾエート１３−｛（２Ｒ，３Ｓ）−３−［（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ］−２−ヒドロキシ−３−フェニルプロパノエート｝）として知られる化学物質及び関連化合物、血管内皮増殖因子Ａ（ＶＥＧＦ−Ａ）を認識し遮断するモノクローナル抗体であり、前立腺がんの治療に使用することができるベバシズマブ（アバスチン）として知られる化学物質、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤として作用すると思われ、現在前立腺がんの治療法として開発中のＯＳＵ−ＨＤＡＣ４２（（Ｓ）−（＋）−Ｎ−ヒドロキシ−４−（３−メチル−２−フェニルブチリルアミノ）ベンズアミド）として知られる化学物質及び関連化合物、血管形成を抑制するための血管インテグリンανβ３に対するモノクローナル抗体であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるビタキシンとして知られる化学物質、多重受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）を阻害すると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるスニツミブ（ｓｕｎｉｔｕｍｉｂ）（Ｎ−（２−ジエチルアミノエチル）−５−［（Ｚ）−（５−フルオロ−２−オキソ−１Ｈ−インドール−３−イリデン）メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド）として知られる化学物質及び関連化合物、ｅｄｔａ受容体を遮断すると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるＺＤ−４０５４（Ｎ−（３−メトキシ−５−メチルピラジン−２−イル）−２−［４−（１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］ピリジン−３−スルホンアミド（ｓｕｌｆｏｎａｍｉｄ））として知られる化学物質及び関連化合物；細胞傷害性微小管阻害剤であると思われ、現在前立腺がんの治療に使用されているカバジタキセル（ＸＲＰ−６２５８）として知られる化学物質及び関連化合物；前立腺がんの治療用の免疫療法薬として現在開発中であり、ＣＴＬＡ−４に結合し、その活性を遮断する完全ヒトモノクローナル抗体であるＭＤＸ−０１０（イピリムマブ）として知られる化学物質；アンチセンス剤としてＨＳＰ２７を標的とすると思われ、前立腺がんの治療法として開発中のＯＧＸ  ４２７として知られる化学物質；アンチセンス剤としてクラステリンを標的とすると思われ、前立腺がんの治療法として現在開発中のＯＧＸ  ０１１として知られる化学物質；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるフィナステリド（プロスカー、プロペシア；Ｎ−（１，１−ジメチルエチル）−３−オキソ−（５α，１７β）−４−アザアンドロスタ−１−エン−１７−カルボキサミド）として知られる化学物質及び関連化合物；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用する��とができるデュタステリド（アボダート；５α，１７β）−Ｎ−｛２，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル｝−３−オキソ−４−アザアンドロスタ−１−エン−１７−カルボキサミド）として知られる化学物質及び関連分子；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるツロステリド（（４ａＲ，４ｂＳ，６ａＳ，７Ｓ，９ａＳ，９ｂＳ，１１ａＲ）−１，４ａ，６ａ−トリメチル−２−オキソ−Ｎ−（プロパン−２−イル）−Ｎ−（プロパン−２−イルカルバモイル）ヘキサデカヒドロ−１Ｈ−インデノ［５，４−ｆ］キノリン−７−カルボキサミド）として知られる化学物質及び関連分子；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるベクスロステリド（ｂｅｘｌｏｓｔｅｒｉｄｅ）（ＬＹ−１９１，７０４；（４ａＳ，１０ｂＲ）−８−クロロ−４−メチル−１，２，４ａ，５，６，１０ｂ−ヘキサヒドロベンゾ［ｆ］キノリン−３−オン）として知られる化学物質及び関連化合物；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるイゾンステリド（ｉｚｏｎｓｔｅｒｉｄｅ）（ＬＹ−３２０，２３６；（４ａＲ，１０ｂＲ）−８−［（４−エチル−１，３−ベンゾチアゾール−２−イル）スルファニル］−４，１０ｂ−ジメチル−１，４，４ａ，５，６，１０ｂ−ヘキサヒドロベンゾ［ｆ］キノリン−３（２Ｈ）−オン）として知られる化学物質及び関連化合物；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるＦＣＥ２８２６０として知られる化学物質及び関連化合物；ジヒドロテストステロンのレベルを低下させる５−アルファレダクターゼ阻害剤であると思われ、前立腺がんの治療に使用することができるＳＫＦ１０５，１１１として知られる化学物質及び関連化合物。
【０１１０】
従って、いくつかの実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物は、さらに、エンザルタミド、ガレテロン（Ｇａｌｅｔｅｒｏｎｅ）、ＡＲＮ−５０９；アビラテロン、ビカルタミド、ニルタミド、フルタミド、酢酸シプロテロン、ドセタキセル、ベバシズマブ（アバスチン）、ＯＳＵ−ＨＤＡＣ４２、ビタキシン、スニツミブ（ｓｕｎｉｔｕｍｉｂ）、ＺＤ−４０５４、カバジタキセル（ＸＲＰ−６２５８）、ＭＤＸ−０１０（イピリムマブ）、ＯＧＸ  ４２７、ＯＧＸ  ０１１、フィナステリド、デュタステリド、ツロステリド（ｔｕｒｏｓｔｅｒｉｄｅ）、ベクスロステリド（ｂｅｘｌｏｓｔｅｒｉｄｅ）、イゾンステリド（ｉｚｏｎｓｔｅｒｉｄｅ）、ＦＣＥ  ２８２６０、ＳＫＦ１０５，１１１、ＯＤＭ−２０１、ラジウム２３３、またはそれらの関連化合物からなる群から選択される追加の治療薬を含む。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、不安定構造及び／または未充足の結合価に帰する式Ｉの化合物は、本発明の範囲内に含まれない。
【０１１２】
別の実施形態では、本開示は、式Ｉの上記化合物のいずれか及び医薬的に許容される担体を含む医薬組成物を提供する。
【０１１３】
本明細書に記載される化合物は、遊離の形態であってもその塩の形態であってもよい。いくつかの実施形態では、本明細書に記載される化合物は、当技術分野で知られる医薬的に許容される塩の形態でよい（Ｂｅｒｇｅ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｓｃｉ．  １９７７，  ６６，  １）。本明細書で用いられる医薬的に許容される塩としては、例えば、当該親化合物の所望の薬理活性を有する塩（該親化合物の生物学的効果及び／または特性を保持し、生物学的に、及び／または他の面で不適切ではない塩）が挙げられる。塩を形成することが可能な１つ以上の官能基を有する本明細書に記載の化合物は、例えば、医薬的に許容される塩として形成されうる。１つ以上の塩基性官能基を含む化合物は、例えば、医薬的に許容される有機または無機酸と医薬的に許容される塩を形成することが可能な場合がある。医薬的に許容される塩は、例えば、制限なく、酢酸、アジピン酸、アルギン酸、アスパラギン酸、アスコルビン酸、安息香酸、ベンゼンスルホン酸、酪酸、ケイ皮酸、クエン酸、ショウノウ酸、カンファースルホン酸、シクロペンタンプロピオン酸、ジエチル酢酸、ジグルコン酸、ドデシルスルホン酸、エタンスルホン酸、ギ酸、フマル酸、グルコヘプタン酸、グルコン酸、グリセロリン酸、グリコール酸、ヘミスルホン酸、ヘプタン酸、ヘキサン酸、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、２−ヒドロキシエタンスルホン酸、イソニコチン酸、乳酸、リンゴ酸、マレイン酸、マロン酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、２−ナフタレンスルホン酸、ナフタレンジスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ニコチン酸、硝酸、シュウ酸、パモ酸、ペクチン酸、３−フェニルプロピオン酸、リン酸、ピクリン酸、ピメリン酸、ピバル酸、プロピオン酸、ピルビン酸、サリチル酸、コハク酸、硫酸、スルファミン酸、酒石酸、チオシアン酸、またはウンデカン酸から誘導されうる。１つ以上の酸性官能基を含む化合物は、医薬的に許容される塩基、例えば、制限なく、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属系の無機塩基または、有機塩基、例えば、第一級アミン化合物、第二級アミン化合物、第三級アミン化合物、第四級アミン化合物、置換アミン、天然に存在する置換アミン、環状アミン、もしくは塩基性イオン交換樹脂と、医薬的に許容される塩を形成することが可能な場合がある。医薬的に許容される塩は、例えば、制限なく、医薬的に許容される金属カチオン、例えば、アンモニウム、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、マンガンもしくはアルミニウムの水酸化物、炭酸塩、もしくは重炭酸塩、アンモニア、ベンザチン、メグルミン、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、イソプロピルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、２−ジメチルアミノエタノール、２−ジエチルアミノエタノール、ジシクロヘキシルアミン、リジン、アルギニン、ヒスチジン、カフェイン、ヒドラバミン、コリン、ベタイン、エチレンジアミン、グルコサミン、グルカミン、メチルグルカミン、テオブロミン、プリン、ピペラジン、ピペリジン、プロカイン、Ｎ−エチルピ��リジン、テオブロミン、テトラメチルアンモニウム化合物、テトラエチルアンモニウム化合物、ピリジン、Ｎ、Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ−メチルピペリジン、モルホリン、Ｎ−メチルモルホリン、Ｎ−エチルモルホリン、ジシクロヘキシルアミン、ジベンジルアミン、Ｎ、Ｎ−ジベンジルフェネチルアミン、１−エフェナミン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、またはポリアミン樹脂から誘導されうる。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物は、酸性及び塩基性基をともに含む場合があり、内塩または両性イオンの形態、例えば、制限なく、ベタインの場合がある。本明細書に記載の塩は、当業者に知られる従来の方法、例えば、制限なく、当該遊離形態を有機酸もしくは無機酸もしくは塩基と反応させることによって、または他の塩からの陰イオン交換もしくは陽イオン交換によって調製することができる。当業者には、塩の生成が該化合物の単離及び精製過程で、インサイチュで起こりうること、または、塩の生成が、単離及び精製された化合物を別に反応させることによって起こりうることが理解されよう。
【０１１４】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物及びそのすべての異なる形態（例えば、遊離形態、塩、多形体、異性体）は、溶媒付加形態、例えば、溶媒和物であることができる。溶媒和物は、化学量論量または非化学量論量のいずれかの溶媒を、該化合物もしくはその塩の物理的会合で含む。該溶媒は、例えば、制限なく、医薬的に許容される溶媒でありうる。例えば、水和物は該溶媒が水の場合に生成し、アルコラートは該溶媒がアルコールの場合に生成する。
【０１１５】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物及びそのすべての異なる形態（例えば、遊離形態、塩、溶媒和物、異性体）は、結晶形及び非晶形、例えば、多形体、疑似多形、配座多形、非晶形、またはそれらの組合せを含むことができる。多形体には、同じ元素組成の化合物の異なる結晶充填配列が含まれる。多形体は通常、異なるＸ線回折パターン、赤外線スペクトル、融点、密度、硬度、結晶形、光学的及び電気的特性、安定性、及び／または溶解性を有する。当業者には、再結晶溶媒、結晶化速度、及び保存温度を含めた様々な要因で単結晶形を優勢にすることができることが理解されよう。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物及びそのすべての異なる形態（例えば、遊離形態、塩、溶媒和物、多形体）は、異性体、例えば、幾何異性体、不斉炭素に基づく光学異性体、立体異性体、互変異性体、個々のエナンチオマー、個々のジアステレオマー、ラセミ化合物、ジアステレオマー混合物、およびそれらの組合せを含むとともに、便宜上図示される該式の記載によって限定されない。
【０１１７】
ＩＩＩ．方法
本化合物は、多くの方法に用途を見出す。例えば、いくつかの実施形態では、該化合物はアンドロゲン受容体（ＡＲ）の調節方法に有用である。従って、１つの実施形態では、本開示は、式Ｉの上記化合物のいずれか１つのアンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節のための使用を提供する。例えば、いくつかの実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、哺乳類細胞内である。アンドロゲン受容体（ＡＲ）の調節は、それを必要とする対象（例えば、哺乳類対象）において、記載の状態または疾患のいずれかの治療のためでよい。
【０１１８】
他の実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、加齢性黄斑変性症、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される少なくとも１つの適応症の治療のためである。例えば、いくつかの実施形態では、該適応症は前立腺がんである。他の実施形態では、該前立腺がんは、去勢抵抗性前立腺がん（ホルモン抵抗性、アンドロゲン非依存性、アンドロゲン欠乏耐性、アンドロゲン除去耐性、アンドロゲン枯渇非依存性、去勢再発性、抗アンドロゲン再発性とも呼ばれる）である。一方他の実施形態では、該前立腺がんは、アンドロゲン依存性前立腺がんである。他の実施形態では、該球脊髄性筋萎縮症は、ケネディ病である。
【０１１９】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物を対象に投与することができる。１つの実施形態では、本発明は、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物を投与することを含む去勢抵抗性前立腺がんの治療方法に関する。いくつかの実施形態では、本発明は、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物を投与することを含むアンドロゲン依存性前立腺がんの治療法に関する。他の実施形態では、本発明は、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物を投与することを含むアンドロゲン非依存性前立腺がんの治療方法に関する。
【０１２０】
他の実施形態では、本開示は、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節方法であって、式Ｉの上記化合物のうちのいずれか１つ、その医薬的に許容される塩、または本明細書に記載の式Ｉの医薬組成物（式Ｉの化合物及び追加の治療薬を含む組成物を含む）を、それを必要とする対象（例えば、哺乳類）に投与することを含む方法を提供する。いくつかの実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、哺乳類細胞内である。他の実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、哺乳類における。１つの実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、ヒトにおける。
【０１２１】
該アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、ＡＲのＮ末端ドメイン活性の阻害のためでありうる。該アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の阻害のためでありうる。該調節はインビボでありうる。該アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性の調節は：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症（例えば、ケネディ病）、及び加齢性黄斑変性症からなる群から選択される少なくとも１つの適応症の治療のためでありうる。該適応症は前立腺がんでありうる。該前立腺がんは、去勢抵抗性前立腺がんでありうる。該前立腺がんは、アンドロゲン依存性前立腺がんでありうる。
【０１２２】
別の実施形態によれば、式Ｉの化合物、その医薬的に許容される塩、または本明細書に記載の式Ｉの医薬組成物の、アンドロゲン受容体（ＡＲ）の調節用の薬剤の調製のための使用が提供される。
【０１２３】
代替として、１つの実施形態では、式Ｉ、その医薬的に許容される塩、または本明細書に記載の式Ｉの医薬組成物を投与することを含むアンドロゲン受容体活性の調節方法を提供する。いくつかの実施形態では、該投与は哺乳類に対してでよい。他の実施形態では、該投与は、それを必要とする哺乳類に対して：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症（例えば、ケネディ病）、加齢性黄斑変性症、及びそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの適応症の治療のための有効量ででよい。
【０１２４】
上記の通り、本開示の化合物は、前立腺の画像化を含めた多くの医療用撮像応用に有用性を見出すことができる。多くの現在利用可能な造影剤は、膀胱に蓄積しやすく、これが、特に前立腺に対する画像手段としてのそれらの有効性を低下させる。理論に拘束されることを望むものではないが、本出願者らは、本開示の化合物が膀胱ではなく前立腺に蓄積し、前立腺を見えるようにするそれらの能力のため、意外にも、前立腺の画像化に有効であると考える。従って、該化合物は、前立腺の画像検査法、例えば、良性の前立腺疾患の撮像に使用することができる。他の実施形態では、該化合物は、がん性前立腺疾患、例えば、前立腺の腫瘍の画像検査法に使用することができる。
【０１２５】
アンドロゲン除去療法は、前立腺がんの腫瘍量の一時的な減少を引き起こすが、該悪性腫瘍は、精巣アンドロゲンの非存在下で再び成長し始め、去勢抵抗性前立腺がん（ＣＲＰＣ）を生じる。アンドロゲン除去療法後の血清前立腺特異抗原（ＰＳＡ）の力価上昇は、生化学的再発、ＣＲＰＣの出現、及びアンドロゲン受容体（ＡＲ）転写プログラムの再開を示す。ほとんどの患者は、生化学的再発の２年以内にＣＲＰＣに屈する。
【０１２６】
ＡＲは、転写因子であり、前立腺がん治療の有効な標的である。現在の治療は、アンドロゲン除去及び抗アンドロゲンの投与を含む。ほとんどのＣＲＰＣは、ＡＲ依存性ではないかと疑われている。ＡＲは、Ｃ末端のリガンド結合ドメイン（ＬＢＤ）、ＤＮＡ結合ドメイン（ＤＢＤ）、及びアミノ末端ドメイン（ＮＴＤ）を含めたはっきりと区別できる機能ドメインを有する。ＡＲのＮＴＤは、ＡＲのほとんどの活性に寄与するａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ−１（ＡＦ−１）を含む。近年、ＬＢＤを欠くスプライス変異のＡＲが前立腺がんの細胞株（ＶＣａｐ及び２２Ｒｖ１）ならびにＣＲＰＣ組織で報告された。現在まで、２０を超えるスプライス変異のＡＲが検出されている。スプライス変異Ｖ７及びＶ５６７ｅｓは、生存率の低さ及びＣＲＰＣと相関する発現レベルと臨床的に関連している。ＡＲのＶ５６７ｅｓは、転移の２０％でもっぱら発現している。アビラテロン抵抗性は、ＡＲスプライス変異の発現と関連している。エンザルタミドもまた、これら構成的に活性なＡＲスプライス変異の発現レベルを増加させる。これらのスプライス変異は、ＬＢＤを欠いており、それ故、ＡＲのＬＢＤを標的とする現在の治療、例えば、抗アンドロゲンまたはアンドロゲン除去療法によって阻害されない。進行性前立腺がんを有する一人の患者が体及び骨格全体に多くの病変を有する場合があり、各腫瘍は異なるＡＲ発現レベルを有しうる。
【０１２７】
ＡＲ種の判定のための患者の転移性腫瘍の生検は、複数転移の可能性がある患者の腫瘍の採取には一般に利用可能でも実行可能でもない。従って、ＡＲスプライス変異の発現のレベル及び程度に基づいた腫瘍の分子レベルの分類のため、すべてのＡＲ種の発現を検出するため、または、ＬＢＤと相互作用する造影剤を用いて検出できない他のＡＲ種の発現を検出するための手法を開発し、潜在的侵攻性疾患及び予後不良の患者を特定すること、または、ＡＲのＬＢＤを標的とするホルモン療法に反応しないであろう患者を特定することが必須である。従って、本発明の特定の実施形態は、治療に対する反応を観察し、ＡＲの耐性機序における役割の洞察を与えるために用いることができるＡＲのＮＴＤ標的化分子イメージングプローブ（例えば、式Ｉの化合物）を提供する。
【０１２８】
前立腺がん中のＡＲを撮像するための１つの現行の手法では、ＡＲのＬＢＤに結合する１６β−［１８Ｆ］−フルオロ−５αジヒドロテストステロン（１８Ｆ−ＦＤＨＴ）での陽電子放出断層撮影（ＰＥＴ）を用いる。残念ながら、この造影剤はＬＢＤを欠くスプライス変異を検出することはできない。いくつかの実施形態では、本発明は、完全長ＡＲを検出するための１８Ｆ−ＦＤＨＴ及び、完全長ＡＲと変異ＡＲの両方の合計になるＡＲのＮＴＤを特異的に検出するためのガンマ線放出プローブでの逐次画像化を採用する。他の実施形態では、本発明は、完全長ＡＲのみを検出するため、及び別の、完全長ＡＲと変異ＡＲの両方の合計になるＡＲのＮＴＤを特異的に検出するための２つの異なるＰＥＴ造影剤での逐次画像化を採用する。これらのデータが変異ＡＲを発現する腫瘍を有する患者を明らかにする（ＮＴＤ同位体で検出される変異のＮＴＤプラス完全長ＡＲマイナス１８Ｆ−ＦＤＨＴで検出される完全長ＡＲ）。逐次画像化を用いることで、１８Ｆ−ＦＤＨＴ及び放射性標識された本発明の化合物（すなわち、式Ｉの化合物）間の取り込みの分布の不一致やレベルの不一致が、ＬＢＤを欠くスプライス変異の過剰発現の存在を示す。
【０１２９】
上記の通り、放射性１８Ｆ標識化合物は、前立腺がんでのＡＲの画像化だけでなく、各種器官及び各種腫瘍の画像化にも造影剤としての用途を見出している。同様に、放射性１２３Ｉ標識化合物は、造影剤用として知られている。１つの実施形態では、本開示の化合物は、少なくとも１つの１８Ｆ及び／または１２３Ｉを含む。
【０１３０】
１つの実施形態では、本発明は、式Ｉの構造を有する化合物を対象に投与することによるがんの画像検査法に関する。別の実施形態では、本発明は、式Ｉの構造を有する化合物を含む医薬組成物を対象に投与することによるがんの画像検査法に関する。
【０１３１】
いくつかの実施形態における、式Ｉの構造を有する化合物または式Ｉを含む医薬組成物を対象に投与し、ＳＰＥＣＴまたはＰＥＴの使用によってがんが存在するかしないかを検出することによるがんの画像検査法。他の実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を対象に投与することによるがんの画像検査法であって、該方法は腫瘍が存在するかしないかを特定する。１つの実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を対象に投与することによるがんの画像検査法であって、該方法は腫瘍の位置を特定する。１つの実施形態では、式Ｉの構造を有する化合物を対象に投与することによるがんの画像検査法であって、該方法は前立腺がんの存在を識別する。他の実施形態では、該前立腺がんは、アンドロゲン依存性前立腺がんである。いくつかの実施形態では、該対象は哺乳類、例えば、ヒトである。
【０１３２】
いくつかの他の実施形態では、該方法は、ＡＲスプライス変異またはＡＲのＬＢＤと相互作用する造影剤によって検出できない他のＡＲ種（すなわち、突然変異、切断）の存在の検出に有用である。いかなる特定の理論にも拘束されることを望むものではないが、本発明の化合物はＡＲのＮ末端ドメイン（ＮＴＤ）に結合するため、ＡＲのＬＢＤを欠く突然変異や変異であっても、本発明の化合物を使用することによって撮像できる。従って、本方法は、ＬＢＤを欠くか、またはＬＢＤの変異を有するが、ＡＲのＮＴＤは含む突然変異及び変異を含めたＡＲ種の検出に有用でありうる。他の実施形態では、該方法は、該リガンド結合ドメインを欠くＡＲスプライス変異の存在または過剰発現を検出する。例えば、該方法は、１８Ｆ−ＦＤＨＴ及び本発明の化合物での逐次画像化を含みうるとともに、１８Ｆ−ＦＤＨＴ及び本発明の化合物間の取り込みの分布の不一致やレベルの不一致が、リガンド結合ドメインを欠くスプライス変異の存在または過剰発現を示す。
【０１３３】
他の実施形態では、本発明の化合物を単光子放出コンピューター断層撮影法に用いて治療に対する患者の反応を観察する。他の実施形態では、該方法は、ＡＲのＮＴＤを検出するための本発明の化合物の使用を含む。
【０１３４】
さらなる実施形態によれば、がんの該画像検査法は、本明細書の任意の場所に記載の化合物を投与することによる。１つの実施形態では、がんの該画像検査法は、表２、表３に示す化合物、またはその医薬的に許容される塩、互変異性体、もしくは立体異性体を投与することによる。いくつかの実施形態では、該画像化は哺乳類の細胞における。１つの実施形態では、該画像化は、哺乳類における。他の実施形態では、該画像化はヒト患者における。
【０１３５】
該投与及び画像化は：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、良性前立腺過形成、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症（例えば、ケネディ病）、及び加齢黄斑変性症からなる群から選択される少なくとも１つの適応症の診断を必要とする哺乳類に対してでよい。該画像化は、ＡＲのＮＴＤを含むＡＲスプライス変異、突然変異、または他のＡＲ種の画像化用でよい。
【０１３６】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物またはその医薬的に許容される塩は：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、良性前立腺過形成、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、及び加齢黄斑変性症からなる群から選択される少なくとも１つの適応症の画像化及び診断用に使用することができる。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物または上記その許容される塩は、前立腺の画像化用の薬剤または組成物の調製に、例えば、かかる画像化を必要とする対象において（例えば、前立腺腫瘍の診断及び／または位置特定のため）良性の前立腺状態の画像化または前立腺がんの画像化のために使用することができる。
【０１３７】
いくつかの実施形態では、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性を調節するのに有用な、または画像化するのに有用な医薬組成物は、本発明によれば、かかる化合物の塩、好ましくは医薬的にまたは生理的に許容される塩を含むことができる。医薬品は通常、注射、吸入、局所投与、洗浄、もしくは選択した治療に適する他の方法による該医薬品の投与方法にふさわしい１つ以上の担体、賦形剤、または希釈剤を含む。適切な担体、賦形剤、または希釈剤は、かかる投与方法用に当技術分野で知られるものである。
【０１３８】
適切な医薬組成物は、当技術分野で知られる手段で、それらの投与方法により、当業者によって決定される投与量で処方することができる。非経口投与の場合、化合物は滅菌水もしくは生理食塩水、または非水溶性化合物の投与に使用される医薬的に許容される媒体、例えばビタミンＫ用に使用されるものに溶解することができる。腸内投与の場合、該化合物は、錠剤、カプセル剤で、または液状に溶解して投与することができる。該錠剤またはカプセル剤は、腸溶性であっても、徐放用の処方であってもよい。多くの適切な処方が知られており、化合物を投与するために局所的もしくは局部的に使用することができる、放出される化合物を封入したポリマーもしくはタンパク質の微粒子、軟膏、ペースト、ゲル、ヒドロゲル、または溶液が挙げられる。徐放性パッチまたはインプラントを使用して長期間にわたる放出をもたらすことができる。当業者に知られる多くの技術は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：  ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ  ｂｙ  Ａｌｆｏｎｓｏ  Ｇｅｎｎａｒｏ，  ２０ｔｈ  ｅｄ．，  Ｌｉｐｐｅｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆  Ｗｉｌｋｉｎｓ，  （２０００）に記載されている。非経口投与用の処方は、例えば、賦形剤、ポリエチレングリコール等のポリアルキレングリコール、植物性油、または水素化ナフタレンを含むことができる。生体適合性で生分解性のラクチドポリマー、ラクチド／グリコリドコポリマー、またはポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンコポリマーは、該化合物の放出を制御するのに使用することができる。調節化合物用の他の潜在的に有用な非経口送達系としては、エチレン−酢酸ビニルコポリマー粒子、浸透圧ポンプ、埋め込み式注入システム、及びリポソームが挙げられる。吸入用の処方は、賦形剤、例えば、ラクトースを含むことも、例えば、ポリオキシエチレン−９−ラウリルエーテル、グリココレート及びデオキシコレートを含む水溶液でも、点鼻薬の形態で投与するための油性溶液でも、ゲルとしてであってもよい。
【０１３９】
別の態様では、本開示は本明細書に記載の化合物ならびに追加の治療薬及び／または医薬的に許容される担体を含む医薬組成物を提供する。いくつかの実施形態では、該追加の治療薬は、前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、または加齢黄斑変性症の治療用でよい。他の実施形態では、該追加の治療薬は、エンザルタミド、ガレテロン（ｇａｌｅｔｅｒｏｎｅ）、ＡＲＮ−５０９、ＯＤＮ−２０１、アビラテロン、ビカルタミド、ニルタミド、フルタミド、酢酸シプロテロン、ドセタキセル、ベバシズマブ（アバスチン）、ＯＳＵ−ＨＤＡＣ４２、ビタキシン、スニツミブ（ｓｕｎｉｔｕｍｉｂ）、ＺＤ−４０５４、カバジタキセル（ＸＲＰ−６２５８）、ＭＤＸ−０１０（イピリムマブ）、ＯＧＸ  ４２７、ＯＧＸ  ０１１、フィナステリド、デュタステリド、ツロステリド（ｔｕｒｏｓｔｅｒｉｄｅ）、ベクスロステリド（ｂｅｘｌｏｓｔｅｒｉｄｅ）、イゾンステリド（ｉｚｏｎｓｔｅｒｉｄｅ）、ＦＣＥ  ２８２６０、ＳＫＦ１０５，１１１、ＯＤＭ−２０１、またはそれらの関連化合物である。
【０１４０】
本明細書に記載の化合物はまた、アッセイに及び研究目的で使用することができる。使用される定義には、研究目的で使用されるジヒドロテストステロン（ＤＨＴ）や合成アンドロゲン（Ｒ１８８１）等のアンドロゲンによるアンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド依存性活性化が含まれる。アンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド非依存性活性化とは、アンドロゲン（受容体）の非存在下、例えば、ｃＡＭＰ依存性プロテインキナーゼ（ＰＫＡ）経路のホルスコリン（ＦＳＫ）での刺激による完全長アンドロゲン受容体（ＡＲ）のトランス活性化を指す。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、ＡＲＥルシフェラーゼ（ＡＲＥ−ｌｕｃ）のＦＳＫ及びアンドロゲン（例えば、合成アンドロゲンのＲ１８８１）の両方の誘導を阻害することができる。アンドロゲン受容体（ＡＲ）の構成的活性とは、アンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド結合ドメインを欠くスプライス変異を指す。かかる化合物は、アンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド依存性及びリガンド非依存性の両方の活性化、ならびにリガンド結合ドメインを欠くアンドロゲン受容体（ＡＲ）の構成的に活性なスプライス変異に共通の機序を遮断することができる。これは、熱ショックタンパク質の解離、必須の翻訳後修飾（例えば、アセチル化、リン酸化）、核転座、タンパク質間相互作用、転写複合体の形成、コリプレッサーの放出、及び／または分解の増加を含めたアンドロゲン受容体（ＡＲ）の活性化における任意の段階を含みうる。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、リガンドのみの活性を阻害することができ、リガンド依存性活性（例えば、リガンド結合ドメイン（ＬＢＤ）のアンドロゲンに対する接近性）に特異的な機序を阻害することができる。前立腺がんに加えて多くの障害が、アンドロゲン軸に関わっており（例えば、ニキビ、多毛症、脱毛症、良性前立腺過形成）、この機序を阻害する化合物を用いてかかる状態を治療することができる。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、ＦＳＫの誘導のみを阻害することができ、アンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド非依存性活性化に特異的な阻害剤でありうる。これらの化合物及び組成物は、アンドロゲン受容体（ＡＲ）に影響を与えることができるＦＳＫ及び／またはＰＫＡ活性または任意の下流効果によって通常生じる事象のカスケード（例えば、ＦＳＫは、アンドロゲン受容体（ＡＲ）活性に強力な影響を及ぼすＭＡＰＫ活性を増加させる）を阻害することができる。例としては、ｃＡＭＰ及びまたはＰＫＡもしくは他のキナーゼの阻害剤を挙げることができる。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、ＡＲ活性の基礎レベルを誘導することができる（アンドロゲンもＰＫＡ経路の刺激もなし）。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、Ｒ１８８１またはＦＳＫによる誘導を増加させることができる。かかる化合物及び組成物は、ＡＲの転写またはトランス活性化を刺激することができる。本発明のいくつかの化合物及び組成物は、アンドロゲン受容体の活性を阻害することができる。インターロイキン６（ＩＬ６）もまた、ＬＮＣａＰ細胞でアンドロゲン受容体（ＡＲ）のリガンド非依存性活性化を引き起こし、ＦＳＫに加えて使用することができる。
【０１４１】
本発明による、または本発明での使用のための化合物または医薬組成物は、医療機器または器具、例えば、インプラント、移植片、プロテーゼ、ステント等によって投与することができる。同様に、インプラントは、かかる化合物または組成物を含み、放出する目的で考案されうる。一例は、ある期間にわたって該化合物を放出するように適合されたポリマー材料からなるインプラントであろう。
【０１４２】
投薬量の値は、正確な画像化プロトコルによって異なりうることに留意されたい。任意の個別の対象用に、特定の投薬計画は、個々の要求及び、該組成物の投与者または投与の管理者の専門的な判断に応じて徐々に調整されうる。本明細書に記載される用量域は、例示に過ぎず、医師によって選択されうる用量域を限定しない。該組成物中の活性化合物（複数可）の量は、当該対象の病状、年齢、性別、及び体重等の要因によって異なりうる。投薬計画は、最適な画像化結果を得るために調整することができる。例えば、単回ボーラスを投与しても、いくつかの分割用量を徐々に投与しても、該画像化結果での指示に応じて該用量を比例的に低減もしくは増加させてもよい。投与の容易さ及び投薬量の均一性のため、非経口組成物を投薬単位形態で処方することが有益な場合がある。
【０１４３】
一般に、本発明の化合物は、実質的な毒性を引き起こすことなく使用されるべきである。本発明の化合物の毒性は、標準的な技術を用いて、例えば、細胞培養または実験動物で試験すること及び治療指数、すなわち、ＬＤ５０（集団の５０％に対する致死量）とＬＤ１００（集団の１００％に対する致死量）の比を測定することによって測ることができる。状況次第で、例えば重篤な病状においては、かなりの超過の組成物を治療効果のために投与することができる。本発明のいくつかの化合物は、ある濃度では毒性がある場合がある。滴定試験を用いて毒性及び非毒性濃度を測定することができる。毒性は、ＰＣ３またはＤＵ１４５細胞が機能的ＡＲを発現しないことから、これらの細胞を見込まれる陰性対照として用い、細胞株にわたって個々の化合物または組成物の特異性を調べることによって評価することができる。動物実験を用い、該化合物が他の組織に影響を与えるかどうかの指標を与えることができる。ＡＲを標的とする全身療法は、抗アンドロゲン及びアンドロゲン不応症が致命的ではないため、他の組織に重大な問題を引き起こしにくい。
【０１４４】
本発明で使用する化合物は、医療用起源から得ても、天然由来の化合物から既知の方法を用いて変性してもよい。さらに、本発明の化合物の調製または合成方法は、既知の化学合成原理の参考文献を有する当業者には理解されるであろう。例えば、Ａｕｚｏｕ  ｅｔ  ａｌ  １９７４  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ９（５），  ５４８−５５４には、上に示した構造（Ｉ）の化合物のいずれか１つの化合物の調製に対して検討及び適切に適応されうる適切な合成法が記載されている。参考になる可能性のある他の参考文献としては：Ｄｅｂａｓｉｓｈ  Ｄａｓ，  Ｊｙｈ−Ｆｕ  Ｌｅｅ  ａｎｄ  Ｓｏｏｆｉｎ  Ｃｈｅｎｇ  “Ｓｕｌｆｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚｅｄ  ｍｅｓｏｐｏｒｏｕｓ  ＭＣＭ−４１  ｓｉｌｉｃａ  ａｓ  ａ  ｃｏｎｖｅｎｉｅｎｔ  ｃａｔａｌｙｓｔ  ｆｏｒ  Ｂｉｓｐｈｅｎｏｌ−Ａ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，  （２００１）  ２１７８−２１７９；米国特許第２５７１２１７号  Ｄａｖｉｓ，  Ｏｒｒｉｓ  Ｌ．；  Ｋｎｉｇｈｔ，  Ｈｏｒａｃｅ  Ｓ．；  Ｓｋｉｎｎｅｒ，  Ｊｏｈｎ  Ｒ．  （Ｓｈｅｌｌ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｃｏ．）  “Ｈａｌｏｈｙｄｒｉｎ  ｅｔｈｅｒｓ  ｏｆ  ｐｈｅｎｏｌｓ．”  （１９５１）；及びＲｏｋｉｃｋｉ，  Ｇ．；  Ｐａｗｌｉｃｋｉ，  Ｊ．；  Ｋｕｒａｎ，  Ｗ．  “Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ４−ｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈｙｌ−１，３−ｄｉｏｘｏｌａｎ−２−ｏｎｅ  ｗｉｔｈ  ｐｈｅｎｏｌｓ  ａｓ  ａ  ｎｅｗ  ｒｏｕｔｅ  ｔｏ  ｐｏｌｙｏｌｓ  ａｎｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｃａｒｂｏｎａｔｅｓ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｆｕｅｒ  Ｐｒａｋｔｉｓｃｈｅ  Ｃｈｅｍｉｅ  （Ｌｅｉｐｚｉｇ）  （１９８５）  ３２７，  ７１８−７２２が挙げられる。
【０１４５】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の化合物及びそれらのすべての異なる形態は、例えば、制限なく：前立腺がん、乳がん、卵巣がん、子宮内膜がん、唾液腺がん、脱毛、ニキビ、多毛症、卵巣嚢胞、多嚢胞性卵巣疾患、思春期早発症、球脊髄性筋萎縮症、及び加齢黄斑変性症からなる群から選択される少なくとも１つの適応症の他の治療方法との併用で使用することができる。例えば、本明細書に記載の化合物及びそれらのすべての異なる形態は、外科手術、放射線（小線源療法もしくは外照射）、または他の治療（例えば、ＨＩＦＵ）での治療のネオアジュバント（前）、アジャンクティブ（ａｄｊｕｎｃｔｉｖｅ）（中）、及び／またはアジュバント（後）として、また、化学療法、アンドロゲン除去、抗アンドロゲン、または任意の他の治療手段との併用で使用することができる。
【０１４６】
前立腺の画像化についての典型的な実施形態では、開示化合物溶液の１回の量（通常５〜１０ミリキュリー、すなわち２００〜４００ＭＢｑ）は、通常、患者の静脈に入る生理食塩水の点滴内に迅速に注入される。次に、該患者は、２０分から１時間を要しうる一連の１回以上のスキャンのためにＳＰＥＣＴ内に配される（多くの場合、一度に体長の約４分の１しか撮像できない）。ＳＰＥＣＴスキャニング方法は、当技術分野で周知である。
【０１４７】
本明細書に記載の化合物をインビボまたはインビトロ研究用途（すなわち、非臨床）に用い、オーファン及び核内受容体（アンドロゲン受容体（ＡＲ）等のステロイド受容体を含む）の機序を調べることができる。さらに、これら化合物は、個別に使用することも、インビボもしくはインビトロ研究でシグナル伝達経路及び／またはオーファン及び核内受容体の活性化を、組み換えタンパク質、培養物に維持された細胞、及び／または動物モデルを用いて調べるためのキットの一部として使用することもできる。
【０１４８】
例えば、本発明の典型的な化合物は、以下の一般的反応スキームＩを参照して調製することができる：
一般的反応スキームＩ
【化１５】
2018502867.tif 000072
【０１４９】
一般的反応スキームＩは生成物における特定の立体化学を示しているが、当業者であれば、異なる立体化学の出発物質を、例えばステップａ及びステップｄで用いることによって、他の立体異性体を合成することができることを認めるであろうことに留意されたい。
【０１５０】
一般的反応スキームＩを参照すると、（Ｓ）−（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メタノールをステップａに示す通り、塩基性条件下でトシル化することができる。ステップｂでは、トシル基（ｐ−トルエンスルホネート）を塩基性条件下、ビスフェノール誘導体で置換することができる。任意に、ステップｃで、このビスフェノール誘導体をそのフェニル環上でハロゲン化する。ステップｄでは、未反応のフェノール部分が別の脱離反応を受け、一方にエポキシド及び他方に保護ジオールを有する立体特異的ビスフェノール誘導体を得る。ステップｅでは、エポキシドをＣｅＣｌ３・７Ｈ２Ｏを用いて開環し、このジオールをインサイチュで脱保護する。ステップｆでは、第一級アルコールを選択的にトシル化し、次にステップｇでこのトシル基を、アジ化ナトリウムを用いてアジド置換する。最後に、クリックケミストリーでトリアゾール含有生成物をステップｈ及びｉにて得る。トシル脱離基は、一般的スキームＩで概説される合成において特に有用であることが見出された。
【０１５１】
放射性ヨウ素部分（１２３Ｉ）は、ステップｃにて適切なヨウ素化試薬、例えば、Ｎａ１２３Ｉ及び適切な酸化剤（例えば、ＮａＣｌＯ）を用いて導入することができる。一般的反応スキームＩは１つの位置のみでのヨウ素化を示しているが、異なる位置での１２３Ｉ及び／または複数の１２３Ｉ置換を有する構造（Ｉ）の他の化合物を当業者に知られる類似の方法に従って調製することができることに留意されたい。さらに、１２３Ｉ原子は、多くの試薬によって導入することができ、ヨウ素化は、上に示された、または記載された方法に限定されない。かかるヨウ素化のための方法は当技術分野で周知である。構造Ｉの特定の例示的な化合物の調製方法は、以下の実施例でより詳細に説明する。
【０１５２】
当業者には、上記一般的合成スキームＩに関して論じられるステップの順序及び試薬に対する変更が可能であることが認められよう。例えば、エポキシ化をジオキソラン形成の前に置くことができる。
【０１５３】
さらに、保護基を用いる方法を本明細書に開示の化合物の調製に採用することができる。かかる方法は、当業者には周知である。例示的な保護基及び関連する方法は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれるＧｒｅｅｎｅ’ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｗｉｌｅｙ−ＩｎｔｅｒＳｃｉｅｎｃｅ；  ４  ｅｄｉｔｉｏｎ  （Ｏｃｔｏｂｅｒ  ３０，  ２００６）に開示されている。特定の実施形態では、保護基を用いてアルコール部分をマスクし、同時に他の化学変換を行う。該保護基の除去後、遊離のヒドロキシルが得られる。かかる保護基及び方法は、当技術分野では周知である。
【０１５４】
本発明の様々な代替となる実施形態及び実施例を本明細書に記載する。これら実施形態及び実施例は例示的であり、本発明の範囲を限定すると見なされないものとする。以下の実施例は、例示の目的のために提供され、限定ではない。
【実施例】
【０１５５】
すべての非水系反応は、火力乾燥丸底フラスコにて行った。これらのフラスコにはゴム製セプタムを取り付け、反応は特に断らない限りアルゴンの陽圧下で行った。ステンレス製のシリンジを用いて、空気及び水分に反応しやすい液体を移送した。フラッシュカラムクロマトグラフィーは、２３０−４００メッシュシリカゲルを用いてＳｔｉｌｌらによって記載される（Ｓｔｉｌｌ，  Ｗ．  Ｃ．；  Ｋａｈｎ，  Ｍ．；  Ｍｉｔｒａ，  Ａ．  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．  １９７８，  ４３，  ２９２３）通りに行った。薄層クロマトグラフィーは、蛍光指示薬（２５４ｎｍ）で含浸された０．２５ｍｍの２３０−４００メッシュシリカゲルであらかじめコートされたアルミニウムプレートを用いて行った。薄層クロマトグラフィー用プレートは、紫外線及び「Ｓｅｅｂａｃｈ」染色溶液（水７００ｍＬ、硫酸セリウム（ＩＶ）四水和物１０．５ｇ、モリブドリン酸１５．０ｇ、硫酸１７．５ｇ）に曝露し、その後加熱ガン（約２５０℃）で加熱（約１分）することによって可視化した。有機溶液は、Ｂｕｃｈｉ  Ｒ−１１４ロータリーエバポレータにて、２５〜４０℃で減圧下（１５〜３０トル、ハウスバキューム）濃縮した。
【０１５６】
市販の試薬及び溶媒は、そのまま使用した。抽出及びクロマトグラフィーに用いた溶媒は、すべてＨＰＬＣグレードであった。順相ＳｉゲルＳｅｐ  ｐａｋ（商標）は、ウォーターズ社から購入した。薄層クロマトグラフィー用プレートは、Ｋｉｅｓｅｌｇｅｌ  ６０Ｆ２５４であった。合成試薬はすべてＳｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ及びＦｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃａｎａｄａから購入した。
【０１５７】
実施例１
（Ｓ）−１−（４−（２−（３−ブロモ−４−（（Ｒ）−３−クロロ−２−ヒドロキシプロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）−３−（４−（ヒドロキシメチル）−５−ヨード−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロパン−２−オール（１ａ）及び（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（５−（ヒドロキシメチル）−４−ヨード−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（２５ａ）の合成
【化１６】
2018502867.tif 000073
化合物ｉ−Ｈ（Ｘ＝Ｈ）
ウォーターバス内で、ｐ−トルエンスルホニルクロリド（約１．５当量）を、（Ｒ）−３−（４−（２−（４−（（Ｓ）−３−クロロ−２−ヒドロキシプロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−１，２−ジオール（１当量）及びＤＭＡＰ（約０．０１当量）の無水ピリジン（約１Ｍ）溶液に、およそ１０分かけて分割して加えた。得られた溶液を室温で攪拌した。このピリジンを減圧下除去し、この残渣を酢酸エチルで希釈し、続いて水（×２）、１Ｍの冷ＨＣｌ水溶液、飽和ＮａＨＣＯ３、及び水で洗浄した。この有機層をＭｇ２ＳＯ４上で乾燥し、濾過し、粗生成物を濃縮した。この粗生成物をカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物ｉ−Ｈを得た。１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図１及び２にそれぞれ示す。
【０１５８】
化合物ｉｉ−Ｈ（Ｘ＝Ｈ）
アジ化ナトリウム（約１．５当量）を室温で化合物ｉ−Ｈ（１当量）の無水ジメチルホルムアミド溶液に加えた。この反応混合物を６０℃で加熱した。反応終了後、過剰のアジ化ナトリウムを通常の実験手順を用いてクエンチした。この生成物を酢酸エチルで抽出した（×３）。この有機層を飽和ＮａＨＣＯ３及び水で洗浄し、無水硫酸マグネシウム上で乾燥し、濾過し、その後減圧下濃縮した。得られた残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物ｉｉ−Ｈを得た。１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図３及び４にそれぞれ示す。
【０１５９】
化合物１ａ及び２５ａ
ＣｕＩ及びＮＩＳを化合物ｉｉ−Ｈ（１当量）及びプロパルギルアルコール（約１．５当量）のＤＭＦ及びトリエチルアミン溶液に加えた。この反応混合物を室温で攪拌した。反応終了後、過剰の試薬を通常の実験手順を用いてクエンチした。この生成物を酢酸エチルで抽出した（×３）。この有機層を飽和ＮａＨＣＯ３及び水で洗浄し、無水硫酸マグネシウム上で乾燥し、濾過し、その後減圧下濃縮した。得られた残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物１ａ及び化合物２５ａを得た。
化合物１ａ：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図５及び６にそれぞれ示す。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ６２４．３［Ｍ＋Ｎａ］＋．
化合物２５ａ：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図７及び８にそれぞれ示す。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ６２４．３［Ｍ＋Ｎａ］＋．
【０１６０】
実施例２
（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（４−（ヒドロキシメチル）−５−ヨード−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）−２−ヨードフェノキシ）プロパン−２−オール（４ａ）及び（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（５−（ヒドロキシメチル）−４−ヨード−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）−２−ヨードフェノキシ）プロパン−２−オール（２８ａ）の合成
【化１７】
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化合物４ａ及び２８ａ
化合物４ａ及び化合物２８ａを、実施例１に従って（Ｒ）−３−（４−（２−（４−（（Ｓ）−３−クロロ−２−ヒドロキシプロポキシ）−３−ヨードフェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−１，２−ジオールから合成した。
化合物ｉ−Ｉ（Ｘ＝Ｉ）：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図９及び１０にそれぞれ示す。
化合物ｉｉ−Ｉ（Ｘ＝Ｉ）：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図１１及び１２にそれぞれ示す。
化合物４ａ：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図１３及び１４にそれぞれ示す。
化合物２８ａ：１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを図１５及び１６にそれぞれ示す。
【０１６１】
実施例３
（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（４−（ヒドロキシメチル）−５−（ヨード−１２３Ｉ）−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（３３ａ）及び（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（５−（ヒドロキシメチル）−４−（ヨード−１２３Ｉ）−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（４１ａ）の合成
【化１８】
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化合物３７ａ及び４５ａ
ＣｕＣｌ２及びＮａ１２３Ｉを化合物ｉｉ−Ｈ（１当量）及びプロパルギルアルコール（約１．５当量）のアセトニトリル及びトリエチルアミン溶液に加える。この反応混合物を室温で攪拌する。反応終了後、過剰の試薬を通常の実験手順を用いてクエンチする。この生成物を酢酸エチルで抽出する（×３）。この有機層を飽和ＮａＨＣＯ３及び水で洗浄し、無水硫酸マグネシウム上で乾燥し、濾過し、その後減圧下濃縮する。得られる残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物３７ａ及び化合物４５ａを得る。
【０１６２】
実施例４
（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（４−（ヒドロキシメチル）−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（５ａ）及び（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−（５−（ヒドロキシメチル）−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（２９ａ）の合成
【化１９】
2018502867.tif 000076
化合物５ａ及び２９ａ
ＣｕＣｌ２及びＮＩＳを化合物ｉｉ−Ｈ（１当量）及びプロパルギルアルコール（約１．５当量）のＤＭＦ及びトリエチルアミン溶液に加える。この反応混合物を室温で攪拌する。反応終了後、過剰の試薬を通常の実験手順を用いてクエンチする。この生成物を酢酸エチルで抽出する（×３）。この有機層を飽和ＮａＨＣＯ３及び水で洗浄し、無水硫酸マグネシウム上で乾燥し、濾過し、その後減圧下濃縮する。得られる残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物５ａ及び化合物２９ａを得る。
【０１６３】
実施例５
１−クロロ−３−（４−（２−（４−（２−ヒドロキシ−３−モルホリノプロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（１３）の合成
【化２０】
2018502867.tif 000077
化合物１３
２，２’−（（（プロパン−２，２−ジイルビス（４，１−フェニレン））ビス（オキシ））ビス（メチレン））ビス（オキシラン）（１．０当量）及びモルホリン（約１当量）のアセトニトリル／水（９：１）溶液に、ＣｅＣｌ３・７Ｈ２Ｏ（約０．５当量）を加え、この混合物を還流した。得られた粗混合物を濾過し、酢酸エチルで洗浄し、得られた懸濁液を減圧下濃縮した。得られた残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、表題化合物１３を得た。１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図１７に示す。ＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ４６４．３［Ｍ］＋．
【０１６４】
実施例６
（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−２−ヒドロキシ−３−モルホリノプロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（１３ａ）の合成
【化２１】
2018502867.tif 000078
化合物１３ａ
（２Ｒ，２’Ｒ）−２，２’−（（（プロパン−２，２−ジイルビス（４，１−フェニレン））ビス（オキシ））ビス（メチレン））ビス（オキシラン）（１．０当量）及びモルホリン（約１当量）のアセトニトリル／水（９：１）溶液に、ＣｅＣｌ３・７Ｈ２Ｏ（約０．５当量）を加え、この混合物を還流する。得られる粗混合物を濾過し、酢酸エチルで洗浄し、得られる懸濁液を減圧下濃縮する。得られる残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物１３ａ及び化合物１３ｂを得る。
【０１６５】
実施例７
１−クロロ−３−（４−（２−（４−（２−ヒドロキシ−３−（１Ｈ−イミダゾール−１−イル）プロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（９）の合成
【化２２】
2018502867.tif 000079
化合物９
２，２’−（（（プロパン−２，２−ジイルビス（４，１−フェニレン））ビス（オキシ））ビス（メチレン））ビス（オキシラン）（１当量）及び１Ｈ−イミダゾール（約１当量）のアセトニトリル／水（９：１）溶液に、ＣｅＣｌ３・７Ｈ２Ｏ（約０．５当量）を加え、この混合物を還流した。得られた粗混合物を濾過し、酢酸エチルで洗浄し、得られた懸濁液を減圧下濃縮した。得られた残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物９を得た。
【０１６６】
実施例８
（Ｓ）−１−クロロ−３−（４−（２−（４−（（Ｒ）−３−（４−（（フルオロ−１８Ｆ）メチル）−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）−２−ヒドロキシプロポキシ）フェニル）プロパン−２−イル）フェノキシ）プロパン−２−オール（５１ａ）の合成
【化２３】
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化合物ｉｉｉ−Ｈ（Ｘ＝Ｈ）
ウォーターバス内で、ｐ−トルエンスルホニルクロリド（約１．５当量）を、化合物５ａ（１当量）及びＴＥＡのＤＣＭ（約１Ｍ）溶液に、およそ１０分かけて分割して加える。得られる溶液を室温で攪拌する。この溶媒を減圧下除去し、残渣を酢酸エチルで希釈し、続いて水（×２）、１Ｍの冷ＨＣｌ水溶液、飽和ＮａＨＣＯ３、及び水で洗浄する。この有機層をＭｇ２ＳＯ４上で乾燥し、濾過し、粗生成物を濃縮した。この粗生成物をカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物ｉｉｉ−Ｈを得る。
【０１６７】
化合物ｉｖ−Ｈ（Ｘ＝Ｈ）
３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン及びＰＰＴＳを、化合物ｉｉｉ−Ｈ（１当量）のＤＣＭ溶液に加える。得られる溶液を反応が終了するまで攪拌する。この溶媒を減圧下除去し、この残渣を酢酸エチルで希釈し、続いて飽和ＮａＨＣＯ３及び水で洗浄する。この有機層をＭｇ２ＳＯ４上で乾燥し、濾過し、粗生成物を濃縮した。この粗生成物をカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物ｉｖ−Ｈを得る。
【０１６８】
化合物５１ａ
化合物ｉｖ−Ｈ（１当量）のＭｅＣＮ溶液に、Ｋ１８Ｆ及びＫ２ＣＯ３を加え、この反応混合物を１１０℃で加熱する。反応終了後、濃ＨＣｌを加え、攪拌する。この生成物を酢酸エチルで抽出し、得られる懸濁液を減圧下濃縮する。得られる残渣をシリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、化合物５１ａを得る。
【０１６９】
実施例９
化合物の活性
ＬＮＣａＰ細胞をＰＳＡ（６．１ｋｂ）−ルシフェラーゼで２４時間一過性にトランスフェクトし、その後濃度６２．５ｎｇ／ｍｌ〜１．５ｕｇ／ｍｌにわたる本発明の化合物（例えば、化合物１ａ、９、１３）で１時間前処理し、その後媒体または合成アンドロゲンのＲ１８８１（１ｎＭ）を加え、ルシフェラーゼの産生を誘導した。Ｒ１８８１との２４時間のインキュベート後、これらの細胞を採取し、相対的ルシフェラーゼ活性を測定した。ＩＣ５０の測定のため、処理を予測最大活性誘導に対して正規化した（試験化合物の非存在下、媒体のみ）。
【表４】
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【０１７０】
本発明の様々な実施形態が本明細書で開示されているが、多くの適合及び修正が、当業者に共通の一般的知識に従って本発明の範囲内でなされうる。かかる修正としては、実質的に同じ方法で同じ結果を達成するために、本発明の任意の態様の既知の等価物での置換が挙げられる。数値範囲は、該範囲を画成する数を含む。「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ（含む）」という語は、実質的に「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ（含むがこれに限定されない）」という表現と同意義のオープンエンドの用語として本明細書で使用され、「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」という語は同様の意味を有する。本明細書で用いられる単数形の「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、文脈上明らかに他を指示しない限り、複数の指示対象を含む。従って、例えば、「ａ  ｔｈｉｎｇ（もの）」への言及には、２つ以上の当該ものがふくまれる。本明細書での参考文献の引用は、かかる参考文献が本発明の先行技術であることを認めるものではない。本明細書に引用される特許及び特許出願が挙げられるがこれらに限定されないあらゆる優先権書類（複数可）及びすべての出版物は、個々の出版物が参照することによって本明細書に組み込まれるように具体的に個別に示されたものとして、また、完全に本明細書に示されたものとして、参照することによって本明細書に組み込まれる。本発明は、実質的に上文に記載され、実施例及び図面に関するすべての実施形態及び変形を含む。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2018502867.tif 000137
【図９】
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【図１０】
2018502867.tif 000139
【図１１】
2018502867.tif 000140
【図１２】
2018502867.tif 000141
【図１３】
2018502867.tif 000142
【図１４】
2018502867.tif 000143
【図１５】
2018502867.tif 000144
【図１６】
2018502867.tif 000145
【図１７】
2018502867.tif 000146
【国際調査報告】
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