(57)【要約】ある特定のＣｐＧオリゴヌクレオチド（ＣｐＧ  ＯＤＮ）の局所投与、ならびに抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、および／または抗ＣＴＬＡ−４抗体など、チェックポイント阻害剤の全身投与を使用して、がんを処置するための方法が提供される。好ましい実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、インターロイキン１０（ＩＬ−１０）およびＢ細胞活性化と比べて、高量のインターフェロンアルファ（ＩＦＮ−α）およびＴ細胞の活性化を誘導するそれらの傾向に基づき選択する。ある特定の実施形態では、方法は、組合せ免疫療法を強化するために、放射線療法による前処置をさらに含む。
2018502120.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
がん性腫瘍を処置する方法であって、
がん性腫瘍の処置を必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニストおよびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップ
を含み、前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記腫瘍内に投与するか、または前記腫瘍に実質的に隣接させて投与する、方法。
【請求項２】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＩＦＮ−αを誘導する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡの配列が、ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ（配列番号８２）である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡを、ウイルス様粒子として製剤化する、請求項５または６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記ＣＰＩを全身投与する、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＣＰＩが、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記ＣＰＩの投与の前に投与する、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＴＬＲ９アゴニストと、前記ＣＰＩとを、実質的に同時に投与する、請求項１から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織もしくは臓器のがん性腫瘍である、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記がん性腫瘍が、黒色腫である、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
前記がん性腫瘍が、前記ＴＬＲ９アゴニストの投与を伴わずに、前記ＣＰＩの投与を含む処置レジメンに対して抵抗性である、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記被験体が、ヒトである、上記請求項のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
がん性腫瘍を処置する方法であって、
がん性腫瘍の処置を必要とする被験体へと、有効量の放射線療法、ＴＬＲ９アゴニスト、およびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップ
を含み、前記放射線療法を、前記ＴＬＲ９アゴニストの投与の前に開始し、前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記腫瘍内に投与するか、または前記腫瘍に実質的に隣接させて投与する、方法。
【請求項２６】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＩＦＮ−αを誘導する、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項２５または２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される、請求項２５から２７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２９】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項２５から２７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３０】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡの配列が、ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ（配列番号８２）である、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡを、ウイルス様粒子として製剤化する、請求項２９または３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項２５から２７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３３】
前記ＣＰＩを全身投与する、請求項２５から３２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３４】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項２５から３３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３５】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３６】
前記ＣＰＩが、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＣＰＩが、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３９】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４０】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４１】
前記ＣＰＩが、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む、請求項２５から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４２】
前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記ＣＰＩの投与の前に投与する、請求項２５から４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４３】
前記ＴＬＲ９アゴニストと、前記ＣＰＩとを、実質的に同時に投与する、請求項２５から４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４４】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織もしくは臓器のがん性腫瘍である、請求項２５から４３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４５】
前記がん性腫瘍が、黒色腫である、請求項２５から４４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４６】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫である、請求項４４に記載の方法。
【請求項４７】
前記がん性腫瘍が、前記ＴＬＲ９アゴニストの投与を伴わずに、前記ＣＰＩの投与を含む処置レジメンに対して抵抗性である、請求項２５から４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４８】
前記被験体が、ヒトである、請求項２５から４７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４９】
がん性腫瘍を処置する方法であって、
がん性腫瘍の処置を必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニスト、第１のチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）、および第２のＣＰＩを投与するステップ
を含み、前記ＴＬＲ９アゴニストおよび前記第１のＣＰＩを、前記腫瘍内に投与するか、または前記腫瘍に実質的に隣接させて投与し、前記第２のＣＰＩを全身投与する、方法。
【請求項５０】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＩＦＮ−αを誘導する、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項４９または５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される、請求項４９から５１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５３】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項４９から５１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５４】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡの配列が、ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ（配列番号８２）である、請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
前記クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡを、ウイルス様粒子として製剤化する、請求項５３または５４に記載の方法。
【請求項５６】
前記ＴＬＲ９アゴニストが、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである、請求項４９から５１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５７】
前記第１のＣＰＩが、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項４９から５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５８】
前記第１のＣＰＩが、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、前記第２のＣＰＩが、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項４９から５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５９】
前記第１のＣＰＩが、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、前記第２のＣＰＩが、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である、請求項４９から５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６０】
前記第１のＣＰＩが、ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片を含み、前記第２のＣＰＩが、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片を含む、請求項４９から５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６１】
前記第１のＣＰＩが、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片を含み、前記第２のＣＰＩが、ＰＤ−１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片を含む、請求項４９から５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６２】
前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記第１のＣＰＩの投与の前に投与する、請求項４９から６１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６３】
前記ＴＬＲ９アゴニストと、前記第１のＣＰＩとを、実質的に同時に投与する、請求項４９から６１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６４】
前記ＴＬＲ９アゴニストを、前記第１のＣＰＩの投与の後で投与する、請求項４９から６１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６５】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織もしくは臓器のがん性腫瘍である、請求項４９から６４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６６】
前記がん性腫瘍が、黒色腫である、請求項４９から６５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６７】
前記がん性腫瘍が、リンパ腫である、請求項６５に記載の方法。
【請求項６８】
前記がん性腫瘍が、前記ＴＬＲ９アゴニストの投与を伴わずに、前記第１のＣＰＩの投与を含む処置レジメンに対して抵抗性である、請求項４９から６７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６９】
前記被験体が、ヒトである、請求項４９から６８のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
この出願は、２０１４年１２月３１日に出願された米国仮特許出願第６２／０９８，５６８号；２０１５年１月２２日に出願された米国仮特許出願第６２／１０６，５２６号および２０１５年２月１９日に出願された米国仮特許出願第６２／１１８，１６５号からの優先権を主張する。
【背景技術】
【０００２】
多くの研究者は、腫瘍に対する免疫系を活性化させることにより、がんを処置しようと望んできた。しかし、時折の成功にも拘らず、免疫療法への持続的な応答は、希少であり、いくつかの腫瘍型だけに限定されている。当業者におけるがん免疫療法についての最新の理解については、例えば、ＣｈｅｎおよびＭｅｌｌｍａｎ、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ、２０１３年、３９巻（１号）：１〜１０頁を含む、近年の総説論文にまとめられている。腫瘍に対する治療的免疫応答を誘導するためのサイクルは、７つの、顕著に異なるステップ（図１）：
１．がん細胞抗原の放出；
２．抗原提示細胞（ＡＰＣ；通例、流入領域リンパ節内のＡＰＣ）によるがん細胞抗原の提示；
３．Ｔ細胞のプライミングおよび活性化；
４．ＣＤ８＋Ｔ細胞の、腫瘍への輸送；
５．ＣＤ８＋Ｔ細胞の、腫瘍内への浸潤；
６．浸潤ＣＤ８＋Ｔ細胞によるがん細胞の認識；ならびに
７．がん細胞の殺滅
へと分けることができる。
【０００３】
当技術分野では、抗腫瘍応答の各ステップの、複数の負のメディエーターおよび正のメディエーターが教示されている。近年の研究上の関心は、負のメディエーターが、抗腫瘍免疫応答の阻害において果たす役割の理解およびこれに対する対処に焦点を当てている。例えば、インターロイキン１０（ＩＬ−１０）は、複雑な効果を有し、局所的には、腫瘍内で免疫抑制性であるが、全身では、実際に抗腫瘍活性を有する因子である（ＶｉｃａｒｉおよびＴｒｉｎｃｈｉｅｒｉ、Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｒｅｖ．、２００４年において、総説されている）。ＴＬＲ９活性化ＣｐＧオリゴヌクレオチド（ＣｐＧ  ＯＤＮ）などのＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）アゴニストは、抗腫瘍応答を促進しうる免疫刺激性効果を及ぼすが、当技術分野ではまた、ＩＬ−１０などの免疫抑制性因子を誘導することも公知である（Ｌｕ、Ｆｒｏｎｔｉｅｒｓ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、２０１４年において、総説されている）。当技術分野では、低量のＩＬ−１０の産生を誘導する結果として、抗腫瘍効果を改善した、ＴＬＲ９アゴニストのデザインについては教示されていない。以上にも拘らず、腫瘍免疫のサイクルについての、近年におけるこの理解の増大により、腫瘍に対する治療的免疫応答を誘導するために、このサイクル内の異なる地点で作用する薬剤の組合せを使用することにより、がん免疫療法の臨床有効性を増大させることが可能でありうるという認識が高まっているが、当技術分野は、多くの異なる可能な組合せのうちのいずれが好ましいのかを予測するのに十分に深い、がんの免疫生物学についての理解をもたらしてはいない。
【０００４】
抗がんＴ細胞応答の発生について考慮する、別の可能な方途は、ＫｉｍおよびＣａｎｔｏｒ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｒｅｓ、２０１４年、２巻：９２９〜９３６頁によりまとめられ、図２に提示された、Ｔ細胞応答の誘導についての３シグナルモデルである。このモデルでは、Ｔ細胞へのシグナル１は、ＡＰＣによる、適切なＭＨＣ上における、Ｔ細胞受容体への、抗原の提示から生じる。シグナル２は、Ｔ細胞上のＣＤ２８の、ＡＰＣ上のＢ７−１またはＢ７−２による相互作用を介する共刺激性シグナルの必要条件である（このシグナルは、Ｔｒｅｇ上に存在するＣＴＬＡ−４によりアンタゴナイズされる：がん免疫療法における、抗ＣＴＬＡ−４抗体の有効性は、それらによる、この「オフ」シグナルに対する阻害から生じる）。最後に、シグナル３は、炎症性サイトカイン受容体およびＰＤ−１を介するシグナルから生じる、Ｔ細胞機能のモジュレーションである。特に、がん免疫療法の成功に極めて重要であることが公知である、最適のＣＤ８＋Ｔ細胞応答を誘導するために、Ｉ型ＩＦＮシグナル伝達は、極めて正のシグナルであるが、慢性化し、長引くと、逆説的にまた、ＰＤ−１発現の上方調節により媒介されるＴ細胞疲弊および非応答性ももたらしうる。したがって、それに対する抗体、または抗腫瘍免疫を調節する、その主要なリガンドである、ＰＤ−Ｌ１に対する抗体による、ＰＤ−１の遮断は、腫瘍微小環境内で増殖し、サイトカインを産生するＴ細胞の能力を回復させる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】ＣｈｅｎおよびＭｅｌｌｍａｎ、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ（２０１３年）３９巻（１号）：１〜１０頁
【非特許文献２】ＫｉｍおよびＣａｎｔｏｒ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｒｅｓ（２０１４年）２巻：９２９〜９３６頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、およびそのリガンドであるＰＤ−Ｌ１などのチェックポイント分子の負の免疫効果を遮断する抗体などの「チェックポイント阻害剤」（ＣＰＩ）化合物の使用による、いくつかの早期臨床における成功がなされている。抗ＣＴＬＡ−４抗体の全身投与は、黒色腫を伴う患者のうちの約１０％において、持続的な応答をもたらし、他の腫瘍型においても、何らかの有望な早期結果をもたらしたが、その代償として、一部の患者における、死を含む、高比率の有害作用が生じた。抗ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１ヒト臨床試験もまた、見かけ上、重度の毒性の比率が低い、有望な結果について報告している。しかし、応答患者についての解析は、複数の異なる種類のがんにわたって、抗ＰＤ−Ｌ１療法への応答は、腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）、および腫瘍内の遺伝子発現のＴｈ１パターンを伴う患者に比較的制約されていることを明らかにした（Ｐｏｗｌｅｓら、Ｎａｔｕｒｅ、２０１４年、５１５巻：５５８頁；Ｈｅｒｂｓｔら、Ｎａｔｕｒｅ、２０１４年、５１５巻：５６３頁；Ｔｕｍｅｈら、Ｎａｔｕｒｅ、２０１４年、５１５巻：５６８頁）。すなわち、腫瘍に対する既存の免疫を伴う一部の患者では、応答が見られうるが、これを伴わない患者では、応答が生じる可能性は全く低い。既存の抗腫瘍免疫が比較的一般的である黒色腫を別とすると、他の大半の腫瘍型では、ＴＩＬが、比較的まれであることから、大半の種類のがんでは、ＣＰＩの利益は限定されうることが指し示される。こうして、がん治療のためのＣＰＩの有効性を改善することが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、免疫活性化を促進し、かつ、免疫阻害を低減し、こうして、比喩的には、免疫系の「アクセルを踏み」、かつ、「ブレーキを外し」て、がんを処置するための方法を提供する。本発明を使用して、例えば、「冷たい」（処置抵抗性または不応性の）がんまたは腫瘍を、チェックポイント阻害による処置を含む処置に適する、「熱い」がんまたは腫瘍へと転換することができる。
【０００８】
本発明は、過去のがん免疫療法において最も広く使用されたＣｐＧ  ＯＤＮと比較して、ホスホロチオエート修飾の量が低減された、ＣｐＧ  ＯＤＮの特異的亜型、ならびにこれらの治療単独、または他の組合せのいずれかに応答する可能性が低いがんを含むがんの免疫療法を改善するために、ＣＰＩおよび／または放射線療法（ＸＲＴ）と組み合わせた、それらの腫瘍内投与および腫瘍周囲投与のための方法を提供する。
【０００９】
ＣｐＧ  ＯＤＮは、２つの種類のヒト免疫細胞：増殖し、免疫グロブリンを分泌することにより、ＴＬＲ９刺激に応答するＢ細胞、および大量のＩ型ＩＦＮ（ＩＦＮ−αおよびＩＦＮ−β）を分泌することにより、ＴＬＲ９刺激に応答する形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）だけにおいて構成的に発現する生得免疫受容体であるＴＬＲ９に結合し、これを刺激する。本発明は、少なくとも部分的に、ＣｐＧ  ＯＤＮに対するＩＦＮ−α応答が、腫瘍免疫療法に重要であるという知見に基づく。本発明は、少なくとも部分的に、ＣｐＧ  ＯＤＮに対する強力なＩＦＮ−α応答が、ＣｐＧ  ＯＤＮの腫瘍内投与を使用する腫瘍免疫療法を含む腫瘍免疫療法に重要であるという知見に基づく。
【００１０】
本発明の、好ましいＣｐＧ  ＯＤＮは、少なくとも部分的に、高量のＩ型ＩＦＮを誘導する、それらの傾向により特徴付けられる。
【００１１】
Ｉ型ＩＦＮは、腫瘍の拒絶において、鍵となる役割を果たすと考えられる。例えば、Ｉ型ＩＦＮは、ＣＤ８＋Ｔ細胞の、生存、拡大、およびエフェクター分化を増進し；樹状細胞（ＤＣ）の成熟、腫瘍関連抗原の、ＣＤ８＋Ｔ細胞への交差提示を促進し；発癌物質誘導性腫瘍に対する免疫監視に要求され；移植された腫瘍の拒絶に要求される。加えて、Ｉ型ＩＦＮ関連ｍＲＮＡのレベルは、ヒト転移における腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）とも相関する。
【００１２】
他の何よりも高レベルのＩ型ＩＦＮを誘導することに加えて、ＣｐＧ  ＯＤＮなどのＴＬＲ９リガンドはまた、ｐＤＣも活性化させ、何百もの他のＴｈ１促進性遺伝子およびＴｈ１促進性因子の分泌を誘導し；ｐＤＣを、未成熟／寛容促進性表現型から、成熟、活性化、細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）誘導性表現型へと転換する。
【００１３】
本発明はまた、少なくとも部分的に、ＣｐＧ  ＯＤＮの、腫瘍への送達は、腫瘍内および腫瘍近傍の局所血管系における接着分子の発現を、（直接的または間接的に）誘導し、活性化Ｔ細胞（ＣＤ４＋およびＣＤ８＋）の、毛細血管から、腫瘍および周囲領域への放出を促進するという知見にも基づく。これらのＴ細胞のうちの一部は、変異していない腫瘍関連抗原（ＴＡＡ）にも、変異したＴＡＡにも特異的であろう。チェックポイント阻害剤および／またはＸＲＴの非存在下では、これらのＴ細胞は、腫瘍により阻害されうるが、組み合わせると、これは、ＣｐＧまたはチェックポイント阻害剤またはＸＲＴ自体により達成されうる抗腫瘍効果より、はるかにより強力な抗腫瘍効果を創出する。
【００１４】
ある特定の態様における本発明は、がん免疫療法のために従来使用されてきたもの以外のＣｐＧ  ＯＤＮクラスの使用に基づく。特に、ある特定の態様における本発明は、高ＩＦＮ−α分泌クラスであるクラスＡおよびクラスＥ（過去において広く使用されてきたクラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮと比較して、ホスホロチオエート（ＰＳ）修飾の量が低減している）の使用に基づく。クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、ヌクレアーゼに対するそれらの抵抗性およびＢ細胞活性化の大きさを増大させるように、完全にホスホロチオエート修飾されていることが典型的である。これに対し、本発明の焦点は、Ｂ細胞活性化ではなく、高度なＩ型ＩＦＮ応答を達成することであるので、本発明の、好ましいＣｐＧ  ＯＤＮは、ホスホロチオエート修飾を有さないか、または５’末端における１もしくは２カ所だけのホスホロチオエート修飾、および３’末端における１〜４カ所のホスホロチオエート修飾を有する。本発明の、好ましいクラスＥ  ＯＤＮはまた、ＣｐＧジヌクレオチドにおいて、ホスホジエステル（ＰＯ）連結も含有し、任意選択で、Ｂ細胞活性化（ならびに、共時的な、ＩＬ−１０およびインドールアミン２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）の誘導）を低減するために、ＯＤＮ内の他の位置においても、ＰＯ連結を含有し、また、二重鎖またはコンカタマーを形成するように、１または複数のパリンドロームを含有することも好ましい。
【００１５】
当業者は、ヒトがん患者における、腫瘍内ＣｐＧまたは腫瘍周囲ＣｐＧは、腫瘍流入領域リンパ節内のＡＰＣを活性化させ、がん免疫サイクルのステップ２（図３を参照されたい）を増強することを理解する。しかし、当業者により十分に理解されていないことは、高ＩＦＮ誘導性ＣｐＧ  ＯＤＮの、この投与経路がまた、ＴＩＬも誘導し、腫瘍の微小環境を、臨床的に有益な抗腫瘍免疫の誘導を助長する、よりＴｈ１様の状態へと転換することである。高ＩＦＮ誘導性ＣｐＧ  ＯＤＮの腫瘍内投与は、とりわけ、ＣＤ８＋Ｔ細胞浸潤を含む、腫瘍へのＴ細胞浸潤を誘導する。このことの重要性は、腫瘍への、このＣＤ８＋Ｔ細胞浸潤は、抗ＰＤ−１または抗ＰＤ−Ｌ１による処置に対する応答についての、最良の予測因子と考えられることである。過去において実施された、ＣｐＧオリゴヌクレオチドの腫瘍内投与を伴うヒト臨床試験では、クラスＢ  ＯＤＮが使用されたため、腫瘍内のＩＬ−１０の著明な局所産生がなされ、抗腫瘍免疫応答を阻害したであろう。本発明は、改善された、好ましいＣｐＧ  ＯＤＮを特色とするほか、過去において使用されたクラスＢ  ＯＤＮと比較して、低量のＩＬ−１０産生および高量のＩ型ＩＦＮ分泌を誘導するＣｐＧ  ＯＤＮをデザインし、その同定のためにスクリーニングする。このような好ましいＣｐＧ  ＯＤＮは、本発明の方法を使用して、チェックポイント阻害剤と組み合わせた場合のがん治療において、相乗作用の改善をもたらすであろう。
【００１６】
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニストおよびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップを含み、ＴＬＲ９アゴニストを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与する方法である。
【００１７】
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量の放射線療法、ＴＬＲ９アゴニスト、およびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップを含み、放射線療法を、ＴＬＲ９アゴニストの投与の前に開始し、ＴＬＲ９アゴニストを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与する方法である。
【００１８】
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニスト、第１のチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）、および第２のＣＰＩを投与するステップを含み、ＴＬＲ９アゴニストおよび第１のＣＰＩを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与し、第２のＣＰＩを全身投与する方法である。
【００１９】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＩＦＮ−αを誘導する。
【００２０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＣｐＧ  ＤＮＡ、例えば、ＣｐＧ  ＯＤＮである。
【００２１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される。
【００２２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００２３】
ある特定の実施形態では、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡの配列は、ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ（配列番号８２）である。
【００２４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００２５】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００２６】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００２７】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００２８】
ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＤＮＡを含むＴＬＲ９アゴニストは、全体がホスホジエステル骨格により連結されている。
【００２９】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、５‘末端における、ただ１つのホスホロチオエートヌクレオチド間連結と、３‘末端における、ただ１つのホスホロチオエートヌクレオチド間連結とを伴う、ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００３０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、単一のホスホロチオエート連結を伴うＣｐＧ  ＤＮＡである。
【００３１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、環状であり、天然のホスホジエステルＤＮＡ骨格を伴う。
【００３２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩを全身投与する。
【００３３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＣＴＬＡ−４、ＴＩＭ３、およびＬＡＧ３からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される、１または複数の抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【００３９】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される臓器もしくは組織のがん性腫瘍である。
【００４０】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、黒色腫である。
【００４１】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫である。
【００４２】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、骨髄のがんである。
【００４３】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、カルチノイド腫瘍である。
【００４４】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、神経芽細胞腫である。
【００４５】
ある特定の実施形態では、被験体は、ヒトである。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】図１（先行技術）は、７つのステップについて描示する、がん免疫サイクルについての概略表示である。ＣｈｅｎおよびＭｅｌｌｍａｎ、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ、２０１３年による。
【００４７】
【図２】図２は、抗腫瘍免疫を誘導するために必要とされる、３つのシグナルについての概略表示である。各Ｔ細胞は、特異的ＭＨＣとの関係で特異的抗原を認識する、固有のＴＣＲを発現させる（シグナル１）。ＣＤ４／ＣＤ８共受容体は、ＴＣＲによる抗原認識の感受性を増大させる。最適なＴ細胞の拡大およびエフェクター機能の獲得は、共刺激性受容体により伝達されるシグナル（シグナル２）を要求する。ＣＤ２８−Ｂ７−１／Ｂ７−２相互作用が、活性化シグナルを送達するのに対し、ＣＴＬＡ−４−Ｂ７−１／Ｂ７−２相互作用は、Ｔ細胞活性化を阻害する。ＣＤ２８およびＣＴＬＡ−４を介するシグナル伝達はまた、ＣＤ４  Ｔｒｅｇの発生および機能に極めて重要でもある。炎症性シグナルは、ＰＤ−１を含む、表面サイトカイン受容体および他の受容体の上方調節を誘導することが多い（シグナル３）。ＰＤ−１の発現は、感染症およびがんにおける、Ｔ細胞内の疲弊表現型の獲得と関連する。ＰＤ−１−ＰＤ−Ｌ１相互作用は、ＴＦＲ活性の阻害に関与し、また、ｐＴｒｅｇの生成にも関与している。抗ＣＴＬＡ−４  Ａｂ、抗ＰＤ−１  Ａｂ、および抗ＰＤ−Ｌ１  Ａｂを使用する、チェックポイントの遮断に関する、前臨床データおよび臨床データは、抗腫瘍免疫の増大は、Ｔｅｆｆ活性の増強と、ＣＤ４  Ｔｒｅｇによる枯渇または低減された抑制との組合せ効果により達成されることを示唆する。ＫｉｍおよびＣａｎｔｏｒ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｒｅｓ．、２０１４年、２巻：９２６〜９３６頁による。
【００４８】
【図３】図３は、ＣｐＧ  ＯＤＮ、ＣＰＩ、およびＸＲＴについての役割を描示する、がん免疫サイクルについての概略表示である。出典：ＣｈｅｎおよびＭｅｌｌｍａｎ、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ、２０１３年。
【００４９】
【図４】図４は、セット１のＣｐＧ−Ａオリゴヌクレオチドについて、ＩＦＮ−α誘導を描示するグラフである。ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照である。
【００５０】
【図５】図５は、選択されたセット１のＣｐＧ−Ａオリゴヌクレオチドについて、ＩＦＮ−α誘導を描示するグラフである。ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照である。
【００５１】
【図６】図６は、セット２のＣｐＧ−Ａオリゴヌクレオチドについて、ＩＦＮ−α誘導を描示するグラフである。Ｙ軸：ｐｇ／ｍＬ単位のＩＦＮ−αである。ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照であり；ＴＥ：トリス−ＥＤＴＡである。
【００５２】
【図７】図７は、セット２のＣｐＧ−Ａオリゴヌクレオチドについて、インターロイキン１０（ＩＬ−１０）誘導を描示するグラフである。Ｙ軸：ｐｇ／ｍＬ単位のＩＬ−１０である。ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照であり；ＴＥ：トリス−ＥＤＴＡである。
【００５３】
【図８】図８は、ホスホロジチオエート骨格修飾の、セット３のＣｐＧ−ＡオリゴヌクレオチドによるＩＦＮ−α誘導に対する効果について描示するグラフである。
【００５４】
【図９】図９は、ＣｐＧ−ＡオリゴヌクレオチドであるＧ１０における、５’側Ｇおよび／もしくは３’側Ｇの数を低減すること、またはパリンドロームを変化させることの、正常ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）からのＩＦＮ−α分泌の誘導に対する構造−活性関係について描示するグラフである。ｎＡｂ：新型の抗Ｑｂ抗体；ｏＡｂ：旧型の抗Ｑｂ抗体；ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照である。
【００５５】
【図１０】図１０は、ＣｐＧ−ＡオリゴヌクレオチドであるＧ１０における、５’側Ｇおよび／もしくは３’側Ｇの数を低減すること、またはパリンドロームを変化させることの、正常ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）からのＩＰ−１０分泌の誘導に対する構造−活性関係について描示するグラフである。ｎＡｂ：新型の抗Ｑｂ抗体；ｏＡｂ：旧型の抗Ｑｂ抗体；ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照である。
【００５６】
【図１１】図１１は、ＣｐＧ−ＡオリゴヌクレオチドであるＧ１０における、５’側Ｇおよび／もしくは３’側Ｇの数を低減すること、またはパリンドロームを変化させることの、正常ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）からのＩＬ−１０分泌の誘導に対する構造−活性関係について描示するグラフである。ｎＡｂ：新型の抗Ｑｂ抗体；ｏＡｂ：旧型の抗Ｑｂ抗体；ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水対照である。
【００５７】
【図１２】図１２は、Ａ２０リンパ腫保有マウスにおける腫瘍体積について描示するグラフの対である。処置を開始したら、ウイルス様粒子（ＶＬＰ）がオプソニン化され、ＤＣを活性化させるように、全てのマウスを、低用量（２０μｇ）のＣＭＰ−００１でプライミングして、抗Ｑｂ抗体を誘導した。０日目に、マウスの両方の脇腹に、リンパ腫細胞を接種した。７日目に開始して、マウスの一方の側（処置側）における腫瘍に、ＣｐＧ（ＣＭＰ−００１）または生理食塩水を直接注射する一方、他方の側（非処置側）における腫瘍には、これらを注射しなかった。次いで、マウスにはまた、表示の通り、毎週２回、腹腔内抗ＰＤ−１または生理食塩水も施した。パネルＡにおけるグラフは、「非処置」（遠位側）腫瘍について、平均腫瘍体積を描示する。パネルＢにおけるグラフは、「処置」腫瘍について、平均腫瘍体積を描示する。各群について、Ｎ＝１０とする。
【００５８】
【図１３】図１３は、図１２の実験におけるマウスについて、生存曲線を描示するグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００５９】
Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）リガンドは一般に、ＡＰＣによるがん細胞抗原の提示の潜在的な誘導因子であることが公知である。しかし、どのような特定のＴＬＲリガンドが好ましいのかは、いまだかつて知られておらず、ＴＬＲ９リガンドの場合であってもなお、存在する場合に、どのクラスのＣｐＧ  ＯＤＮが好ましいのかも、それらの好ましい用量および投与経路も、いまだかつて知られていない。腫瘍学における、ＣｐＧ  ＯＤＮについての、ほぼ全てのヒト臨床試験では、全身経路を介して投与されるクラスＢ  ＯＤＮが使用されているが、いくつかの試験では、腫瘍内投与について探索されている（下記でさらに論じる）。
【００６０】
免疫刺激性ＣｐＧオリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）についての本発明ならびにＣｐＧ  ＯＤＮの多様なクラスおよびデザインについてのその後の発明は、がん免疫療法のための新たな機会をもたらしている。齧歯動物モデルにおける有望な前臨床データに基づき、ＣｐＧ  ＯＤＮについてのヒト臨床試験が、腫瘍学患者において、いくつかの異なるＣｐＧ  ＯＤＮの全身投与および腫瘍内投与を、単独で、または多様な化学療法レジメン、ワクチン、抗体、および放射線療法と組み合わせて使用して実施されているが、ここでもまた、臨床応答は、一部の有望な早期臨床試験結果にも拘らず、まれであり、フェーズ３試験は、これまでのところ、失敗している（Ｋｒｉｅｇ、Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｔｈｅｒ．、２０１２年、２２巻（２号）：７７〜８９頁において、総説されている）。したがって、がん免疫療法の成功率を増大させるように改善された、オリゴヌクレオチド治療アプローチが必要とされている。
【００６１】
がん患者に、保存的な、変異していない自己抗原を、アジュバントと併せてワクチン接種する腫瘍ワクチンは、多年にわたり、免疫腫瘍学者の目標であったが、選択された抗原に対して免疫を誘導することには成功したにも拘らず、明確な臨床利益を送達することには、ほぼ一様に失敗している。クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、複数のがんワクチン臨床試験において、抗腫瘍ＣＤ８＋Ｔ細胞応答の誘導を増強しており（例えば、Ｋｒｕｉｔら、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ、２０１３年；Ｔａｒｈｉｎｉら、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ、２０１３年；Ｌｏｖｇｒｅｎら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ、２０１２年；Ｋａｒｂａｃｈら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ、２０１１年；Ｋａｒｂａｃｈら、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ、２０１０年；Ｓｐｅｉｓｅｒら、ＪＣＩ、２００５年）、単一の試験では、非修飾クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮが、ワクチンアジュバントとして使用された（Ｓｐｅｉｓｅｒら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ、２０１０年）が、これらは、臨床応答とほとんど関連しておらず、ＭＡＧＥ−３腫瘍抗原を使用して、ＧＳＫ（ＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）により行われた、この手法についてのフェーズ３臨床試験も、これまでのところ、失敗したと考えられている。特に、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮを使用するワクチン臨床試験が、ＣＴＬ応答の比較的弱い誘導であって、当技術分野の最新技術を指し示す、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮを使用して、かつてワクチン接種された黒色腫患者における、ＣＴＬ応答の、平均約１０倍の増大と比較して、患者の約半数だけにおける、ベースラインから約２倍増大させる誘導を示したことは、注目に値する。免疫系は、変異していない自己抗原に対する自己寛容を、腫瘍を拒絶するのに十分な程度まで容易には克服しない可能性があることから、当業者の多くは、代替的な、変異した腫瘍抗原に対する腫瘍免疫を誘導する方途への探索に向かった。腫瘍トランスクリプトームのディープシーケンシングを使用する、近年の研究は、全てのがんは、腫瘍特異的新生抗原と称する、可変数の固有の変異した抗原を含有することを明らかにしており（Ｒａｊａｓａｇｉら、Ｂｌｏｏｄ、２０１４年、１２４巻（３号）：４５３〜４６２頁）、当業者は、抗腫瘍免疫応答を、このような抗原に対して方向付ける方途を探索している。追求されている１つの手法は、これらの新生抗原の一部または全部を、ペプチドとして合成し、ウイルス様粒子などの製剤により、かつ、ＣｐＧクラスＢ  ＯＤＮなど、極めて強力なアジュバントを使用して、がん患者に、クラスＩＩ  ＭＨＣ上に提示される、適切な抗原性ペプチドをワクチン接種することである。このような手法は、極めて複雑であり、開発が極めて高価であろう。したがって、腫瘍特異的新生抗原に対する抗腫瘍免疫応答を誘導する、改善された方法が必要とされている。
【００６２】
本発明は、ＴＬＲ９アゴニストを使用して、強力な細胞介在性免疫を誘導しながら、チェックポイント阻害剤の「ブレーキ」を解除するように、腫瘍の微小環境を変更することにより、腫瘍自体を、ワクチンへと変換することを介する、優れた手法を提供する。
【００６３】
放射線療法は、がんの処置において、長く使用されており、現在、充実性腫瘍を伴う患者のうちの、約６０％の処置で利用されている（Ｐｒａｓａｎｎａら、Ｊ  Ｔｈｏｒａｃｉｃ  Ｄｉｓ．  ２０１４年、６巻（４号）：２８７〜３０２頁において、総説されている）。放射線療法は、腫瘍を退縮させうることが多いが、この効果は、待期的であることが極めて多く、持続的な応答は、極めてまれである。さらに、放射線療法は一般に、１つまたは少数の腫瘍病変の処置だけに適し、このため、転移性がんの処置では一般に使用されない。
【００６４】
一部のまれな場合には、ＸＲＴは、照射された病変だけでなく、また、遠隔転移においても存在する腫瘍抗原に対する特異的免疫応答の誘導の結果として、遠隔腫瘍塊の退縮をもたらしうる。これを、「アブスコパル効果」と称し、特に、Ｐｏｓｔｏｗら（Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．、２０１２年、３６６巻（１０号）：９２５〜３１頁）による近年の症例報告以来、この用語は、放射線療法だけでなく、局所化された腫瘍治療の他の形態も含むように使用されている。
【００６５】
アブスコパル効果は、ＸＲＴを、抗ＣＴＬＡ−４療法の前または後に施す場合に見ることができる：例えば、抗ＣＴＬＡ−４療法後において、ＸＲＴで処置された、２１例の黒色腫患者のうちの半数を超える患者は、遠位腫瘍退縮についての証拠を示した（Ｇｒｉｍａｌｄｉら、Ｏｎｃｏｉｍｍｕｎｏｌ．、２０１４年、３巻：ｅ２８７８０頁）。
【００６６】
Ｉ．定義
本明細書でそうでないことが規定されない限り、本発明との関連で使用される科学用語および技術用語は、当業者により一般的に理解される意味を有するものとする。さらに、文脈によりそうでないことが要求されない限り、単数形の用語は、複数形を含むものとし、複数形の用語は、単数形を含むものとする。一般に、本明細書で記載される、細胞培養および組織培養、分子生物学、免疫学、微生物学、遺伝学、ならびにタンパク質化学および核酸化学およびハイブリダイゼーションとの関連で使用される命名法、ならびにこれらについての技法は、周知の命名法および技法であり、当技術分野において一般的に使用されている命名法および技法である。
【００６７】
本発明の方法および技法は一般に、そうでないことが指し示されない限り、当技術分野において周知の方法、ならびに本明細書を通して引用され、論じられている、多様な、一般的参考文献およびより特殊な参考文献において記載されている方法に従い実施される。このような参考文献は、例えば、参照により本明細書に組み込まれる、ＳａｍｂｒｏｏｋおよびＲｕｓｓｅｌｌ、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ，  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ａｐｐｒｏａｃｈ」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｒｅｓｓ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、Ｎ．Ｙ．（２００１年）、Ａｕｓｕｂｅｌら、「Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ」、Ｊｏｈｎ  ＷｉｌｅｙおよびＳｏｎｓ、ＮＹ（２００２年）、ならびにＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ、「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、Ｎ．Ｙ．（１９９０年）を含む。酵素的反応技術および精製技術は、当技術分野において一般的に達せられる通り、または本明細書で記載されている通り、製造元の仕様に従い実施される。本明細書で記載される、分析化学、有機合成化学、ならびに創薬化学および製薬化学との関連で使用される命名法、ならびにこれらについての実験室手順および実験室技法は、周知であり、かつ、当技術分野において一般的に使用されている、命名法ならびに実験室手順および実験室技法である。化学合成、化学的分析、医薬の調製、製剤化、および送達、ならびに患者の処置のためには、標準的な技法が使用される。
【００６８】
本明細書で使用される、以下の用語の各々は、本節において、これと関連する意味を有する。
【００６９】
本明細書では、冠詞の「ある（ａ）」および「ある（ａｎ）」を、冠詞の文法的対象物のうちの１つまたは１つを超える対象物（すなわち、少なくとも１つの対象物）を指すのに使用する。例としては、「ある要素」とは、１つの要素または１つを超える要素を意味する。
【００７０】
本明細書で使用される、従来の２０のアミノ酸およびそれらの略号は、従来の使用法に従う。参照により本明細書に組み込まれる、「Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ−−Ａ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」（２版、Ｅ．  Ｓ．  ＧｏｌｕｂおよびＤ．  Ｒ．  Ｇｒｅｎ編、Ｓｉｎａｕｅｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ、Ｓｕｎｄｅｒｌａｎｄ、Ｍａｓｓ．（１９９１年））を参照されたい。
【００７１】
本明細書では、従来の表記法を使用して、ポリペプチド配列を書き表す。ポリペプチド配列の左端を、アミノ末端とし、ポリペプチド配列の右端を、カルボキシル末端とする。
【００７２】
「保存的アミノ酸置換」とは、アミノ酸残基を、化学的特性（例えば、電荷または疎水性）が類似する側鎖Ｒ基を有する、別のアミノ酸残基で置換する置換である。一般に、保存的アミノ酸置換は、タンパク質の機能的特性を、実質的に変化させないであろう。２つまたはそれ超のアミノ酸配列が、保存的置換により互いと異なる場合、配列同一性パーセントまたは類似性の程度を上方に調整して、置換の保存的性質について補正することができる。当業者には、この調整を行うための手段が周知である。例えば、Ｐｅａｒｓｏｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．、２４３巻：３０７〜３１頁（１９９４年）を参照されたい。
【００７３】
化学的特性が類似する側鎖を有するアミノ酸の群の例は、１）脂肪族側鎖：グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、およびイソロイシン；２）脂肪族−ヒドロキシル側鎖：セリンおよびトレオニン；３）アミド含有側鎖：アスパラギンおよびグルタミン；４）芳香族側鎖：フェニルアラニン、チロシン、およびトリプトファン；５）塩基性側鎖：リシン、アルギニン、およびヒスチジン；６）酸性側鎖：アスパラギン酸およびグルタミン酸；ならびに７）硫黄含有側鎖：システインおよびメチオニンを含む。好ましい保存的アミノ酸置換基は、バリン−ロイシン−イソロイシン、フェニルアラニン−チロシン、リシン−アルギニン、アラニン−バリン、グルタメート−アスパルテート、およびアスパラギン−グルタミンである。
【００７４】
代替的に、保存的置き換えとは、参照により本明細書に組み込まれる、Ｇｏｎｎｅｔら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２５６巻：１４４３〜４５頁（１９９２年）において開示されている、ＰＡＭ２５０対数尤度行列において正の値を有する、任意の変化でもある。「中程度に保存的」置き換えとは、ＰＡＭ２５０対数尤度行列において、負でない値を有する、任意の変化である。
【００７５】
好ましいアミノ酸置換は、（１）タンパク質分解に対する感受性を低減するアミノ酸置換、（２）酸化に対する感受性を低減するアミノ酸置換、（３）タンパク質複合体を形成するために、結合アフィニティーを変更するアミノ酸置換、および（４）このような類似体の、他の物理化学的特性または機能的特性を付与するかまたは改変するアミノ酸置換である。置換、欠失、および／または挿入を含む類似体は、天然に存在するペプチド配列以外の配列の多様な変異タンパク質を含みうる。例えば、単一または複数のアミノ酸置換（好ましくは、保存的アミノ酸置換）を、天然に存在する配列内（好ましくは、分子間接触を形成するドメインの外部のポリペプチドの部分内）に施すことができる。保存的アミノ酸置換は、親配列の構造的特徴を実質的に変化させないものとする（例えば、置き換えアミノ酸は、親配列内に生じるヘリックスを切断したり、親配列を特徴付ける、他の種類の二次構造を破壊したりする傾向がないものとする）。当技術分野で認知されたポリペプチドの二次構造および三次構造の例については、それらの各々が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｐｒｏｔｅｉｎｓ，  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ」（Ｃｒｅｉｇｈｔｏｎ編、Ｗ．  Ｈ．  Ｆｒｅｅｍａｎ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９８４年））；「Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ」（Ｃ．  ＢｒａｎｄｅｎおよびＪ．  Ｔｏｏｚｅ編、Ｇａｒｌａｎｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｎ．Ｙ．（１９９１年））；ならびにＴｈｏｒｎｔｏｎら、Ｎａｔｕｒｅ、３５４巻：１０５頁（１９９１年）において記載されている。
【００７６】
ポリペプチドの配列類似性は、配列解析ソフトウェアを使用して測定することが典型的であり、ポリペプチドの配列同一性についても同様である。タンパク質解析ソフトウェアは、保存的アミノ酸置換を含む、多様な置換、欠失、および他の修飾へと割り当てられる、類似性の尺度を使用して、類似する配列をマッチさせる。例えば、ＧＣＧは、異なる種の生物に由来する、相同なポリペプチドなど、近縁のポリペプチドの間の配列相同性もしくは配列同一性、または野生型タンパク質とその変異タンパク質との配列相同性もしくは配列同一性を決定するのに、デフォルトのパラメータで使用しうる、「Ｇａｐ」および「Ｂｅｓｔｆｉｔ」などのプログラムを含有する。例えば、ＧＣＧ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  ６．１を参照されたい。ポリペプチド配列はまた、、デフォルトまたは推奨されるパラメータを使用するＦＡＳＴＡ（ＧＣＧ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  ６．１内のプログラム）を使用して比較することもできる。ＦＡＳＴＡ（例えば、ＦＡＳＴＡ２およびＦＡＳＴＡ３）は、クェリー配列および検索配列の間のアラインメント、および最良の重複領域の配列同一性パーセントを提示する（Ｐｅａｒｓｏｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．、１８３巻：６３〜９８頁（１９９０年）；Ｐｅａｒｓｏｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．、１３２巻：１８５〜２１９頁（２０００年））。本発明の配列を、異なる生物に由来する多数の配列を含有するデータベースと比較する場合の、別の好ましいアルゴリズムは、デフォルトのパラメータを使用するコンピュータプログラムである、ＢＬＡＳＴ、とりわけ、ｂｌａｓｔｐまたはｔｂｌａｓｔｎである。例えば、参照により本明細書に組み込まれる、Ａｌｔｓｃｈｕｌら、Ｊ．  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．、２１５巻：４０３〜４１０頁（１９９０年）；Ａｌｔｓｃｈｕｌら、Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．、２５巻：３３８９〜４０２頁（１９９７年）を参照されたい。
【００７７】
インタクトな「抗体」は、ジスルフィド結合により相互接続された、少なくとも２つの重（Ｈ）鎖および２つの軽（Ｌ）鎖を含む。一般に、「Ｆｕｎｄａｍｅｎｔａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ」、７章（Ｐａｕｌ，  Ｗ．編、２版、Ｒａｖｅｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎ．Ｙ．（１９８９年））（全ての目的で、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）を参照されたい。各重鎖は、重鎖可変領域（ＨＣＶＲまたはＶＨ）および重鎖定常領域（ＣＨ）から構成される。重鎖定常領域は、３つのドメインである、ＣＨ１、ＣＨ２、およびＣＨ３から構成される。各軽鎖は、軽鎖可変領域（ＬＣＶＲまたはＶＬ）および軽鎖定常領域から構成される。軽鎖定常領域は、１つのドメインである、ＣＬから構成される。ＶＨ領域およびＶＬ領域は、フレームワーク領域（ＦＲ）と称する、より保存的な領域を散在させた、相補性決定領域（ＣＤＲ）と称する、超可変性を有する領域へと、さらに細分することができる。各ＶＨおよびＶＬは、アミノ末端から、カルボキシ末端へと、以下の順序：ＦＲ１、ＣＤＲ１、ＦＲ２、ＣＤＲ２、ＦＲ３、ＣＤＲ３、ＦＲ４で並べられる、３つのＣＤＲおよび４つのＦＲから構成される。アミノ酸の、各ドメインへの割当ては、Ｋａｂａｔ、「Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ」（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ、Ｂｅｔｈｅｓｄａ、Ｍｄ．（１９８７年および１９９１年））、またはＣｈｏｔｈｉａおよびＬｅｓｋ、Ｊ．  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．、１９６巻：９０１〜９１７頁（１９８７年）；Ｃｈｏｔｈｉａら、Ｎａｔｕｒｅ、３４２巻：８７８〜８８３頁（１９８９年）による定義に従う。
【００７８】
重鎖および軽鎖の可変領域は、抗原と相互作用する結合性ドメインを含有する。抗体の定常領域は、免疫系の多様な細胞（例えば、エフェクター細胞）および古典的補体系の第１成分（Ｃ１ｑ）を含む、宿主組織または因子への、免疫グロブリンの結合を媒介しうる。
【００７９】
「抗体」という用語は、インタクトな抗体の抗原結合性部分であって、インタクトな抗体の抗原、例えば、ＰＤ−１に特異的に結合する能力を保持する抗原結合性部分を含みうる。抗原結合性部分は、組換えＤＮＡ技術により作製することもでき、インタクトな抗体の酵素的切断または化学的切断により作製することもできる。
【００８０】
抗原結合性断片の例は、（ｉ）ＶＬドメイン、ＶＨドメイン、ＣＬドメイン、およびＣＨ１ドメインからなる一価断片である、Ｆａｂ断片；（ｉｉ）ヒンジ領域におけるジスルフィド架橋により連結された２つのＦａｂ断片を含む二価断片である、Ｆ（ａｂ’）２断片；（ｉｉｉ）ＶＨドメインおよびＣＨ１ドメインからなる、Ｆｄ断片；（ｉｖ）抗体の単一のアームのＶＬドメインおよびＶＨドメインからなる、Ｆｖ断片；（ｖ）Ｗａｒｄら、Ｎａｔｕｒｅ、３４１巻：５４４〜５４６頁（１９８９年）において記載されている、ＶＨドメインからなる、単一ドメイン抗体（「ｄＡｂ」）；ならびに（ｖｉ）単離相補性決定領域（ＣＤＲ）を含む。さらに、Ｆｖ断片の２つのドメイン、ＶＨとＶＬとを、別個の遺伝子によりコードさせるが、組換え法を使用して、それらが単一のタンパク質鎖となることを可能とする合成リンカーにより接合することができ、この場合、ＶＨ領域とＶＬ領域とは、対合して、一価分子を形成する（単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）として公知である；例えば、Ｂｉｒｄら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２４２巻：４２３〜４２６頁（１９８８年）；およびＨｕｓｔｏｎら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、８５巻：５８７９〜５８８３頁（１９８８年）を参照されたい）。「抗体」という用語への言及により、このような単鎖抗体も含まれる。
【００８１】
「二特異性抗体」は、２つの異なる結合特異性を有する（例えば、米国特許第５，９２２，８４５号および米国特許第５，８３７，２４３号；Ｚｅｉｌｄｅｒ、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１６３巻：１２４６〜１２５２頁（１９９９年）；Ｓｏｍａｓｕｎｄａｒａｍ、Ｈｕｍ．  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ、９巻：４７〜５４頁（１９９９年）；Ｋｅｌｅｒ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、５７巻：４００８〜４０１４頁（１９９７年）を参照されたい）。例えば、本発明は、ヒトＰＤ−１などの細胞表面抗原に対する、１つの結合性部位と、エフェクター細胞の表面上のＦｃ受容体に対する、第２の結合性部位とを有する二特異性抗体を提供する。本発明はまた、少なくとも３つの結合性部位を有する、多特異性抗体も提供する。
【００８２】
本発明では、任意の２つの異なるチェックポイント阻害剤に結合する二特異性抗体が企図される。例えば、異なるＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＣＴＬＡ−４、ＴＩＭ３、およびＬＡＧ３からなる群より選択することができる。こうして、例えば、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１およびＴＩＭ３、ＰＤ−１およびＬＡＧ３、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−Ｌ１およびＴＩＭ３、ＰＤ−Ｌ１およびＬＡＧ３、ＣＴＬＡ−４およびＴＩＭ３、ならびにＣＴＬＡ−４およびＬＡＧ３、またはＴＩＭ３およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１およびＴＩＭ３、またはＰＤ−１およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−Ｌ１およびＴＩＭ３、ＰＤ−Ｌ１およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、またはＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。
【００８３】
本発明ではまた、任意の２つの異なるチェックポイント阻害剤に結合する二特異性抗体を使用する、本発明の方法も企図される。例えば、異なるＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＣＴＬＡ−４、ＴＩＭ３、およびＬＡＧ３からなる群より選択することができる。こうして、例えば、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１およびＴＩＭ３、ＰＤ−１およびＬＡＧ３、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−Ｌ１およびＴＩＭ３、ＰＤ−Ｌ１およびＬＡＧ３、ＣＴＬＡ−４およびＴＩＭ３、ならびにＣＴＬＡ−４およびＬＡＧ３、またはＴＩＭ３およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１およびＴＩＭ３、またはＰＤ−１およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４、ＰＤ−Ｌ１およびＴＩＭ３、ＰＤ−Ｌ１およびＬＡＧ３に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１、またはＰＤ−１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。ある特定の実施形態では、二特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１およびＣＴＬＡ−４に結合しうる。
【００８４】
「二特異性抗体」という用語は、「ダイアボディ（ｄｉａｂｏｄｙ）」をさらに含む。ダイアボディとは、ＶＨドメインおよびＶＬドメインを、単一のポリペプチド鎖上で発現させるが、同じ鎖上の２つのドメインの間の対合を可能とするには短過ぎるリンカーを使用することにより、ドメインを、別の鎖の相補的なドメインと対合させ、２つの抗原結合性部位を創出する、二価の二特異性抗体（例えば、Ｈｏｌｌｉｇｅｒら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、９０巻：６４４４〜６４４８頁（１９９３年）；Ｐｏｌｌａｋら、Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ、２巻：１１２１〜１１２３頁（１９９４年）を参照されたい）である。
【００８５】
本明細書で互換的に使用される「ヒト抗体」または「ヒト配列抗体」という用語は、ヒト生殖細胞系列免疫グロブリン配列に由来する、可変領域および定常領域（存在する場合）を有する抗体を含む。本発明のヒト配列抗体は、ヒト生殖細胞系列免疫グロブリン配列によりコードされないアミノ酸残基（例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるランダム変異誘発もしくは部位特異的変異誘発、またはｉｎ  ｖｉｖｏにおける体細胞変異により導入される変異）を含みうる。しかし、本明細書で使用される「ヒト抗体」という用語は、マウスなど、別の哺乳動物種の生殖細胞系列に由来するＣＤＲ配列を、ヒトフレームワーク配列へとグラフトした「キメラ」抗体（すなわち、「ヒト化」抗体またはＰＲＩＭＡＴＩＺＥＤ（商標）抗体）を含むことを意図しない。
【００８６】
本明細書で使用される「キメラ抗体」という用語は、２つまたはそれ超の異なる抗体に由来する領域を含む抗体を意味する。例えば、一実施形態では、ＣＤＲのうちの１または複数を、ヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体から導出する。別の実施形態では、ＣＤＲの全てを、ヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体から導出する。別の実施形態では、１つを超えるヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体に由来するＣＤＲを、キメラヒト抗体内で組み合わせる。例えば、キメラ抗体は、第１のヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ１、第２のヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ２、および第３のヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ３を含むことが可能であり、同様に、重鎖に由来するＣＤＲも、１または複数の他の抗ＣＴＬＡ−４抗体から導出することができる。さらに、フレームワーク領域は、同じ抗ＣＴＬＡ−４抗体のうちの１つから導出することもでき、１または複数の異なるヒトから導出することもできる。
【００８７】
さらに別の例として、一実施形態では、ＣＤＲのうちの１または複数を、ヒト抗ＰＤ−１抗体から導出する。別の実施形態では、ＣＤＲの全てを、ヒト抗ＰＤ−１抗体から導出する。別の実施形態では、１つを超えるヒト抗ＰＤ−１抗体に由来するＣＤＲを、キメラヒト抗体内で組み合わせる。例えば、キメラ抗体は、第１のヒト抗ＰＤ−１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ１、第２のヒト抗ＰＤ−１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ２、および第３のヒト抗ＰＤ−１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ３を含むことが可能であり、同様に、重鎖に由来するＣＤＲは、１または複数の他の抗ＰＤ−１抗体から導出することができる。さらに、フレームワーク領域は、同じ抗ＰＤ−１抗体のうちの１つから導出することもでき、１または複数の異なるヒトから導出することもできる。
【００８８】
さらに別の例として、一実施形態では、ＣＤＲのうちの１または複数を、ヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体から導出する。別の実施形態では、ＣＤＲの全てを、ヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体から導出する。別の実施形態では、１つを超えるヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体に由来するＣＤＲを、キメラヒト抗体内で組み合わせる。例えば、キメラ抗体は、第１のヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ１、第２のヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ２、および第３のヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体の軽鎖に由来するＣＤＲ３を含むことが可能であり、同様に、重鎖に由来するＣＤＲは、１または複数の他の抗ＰＤ−Ｌ１抗体から導出することができる。さらに、フレームワーク領域は、同じ抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つから導出することもでき、１または複数の異なるヒトから導出することもできる。
【００８９】
さらに、本明細書で既に論じた通り、キメラ抗体は、１つを超える種の生殖細胞系列配列から導出される部分を含む抗体を含む。
【００９０】
抗体に関して本明細書で使用される「競合する」という用語は、第１の抗体またはその抗原結合性部分が、結合について、第２の抗体またはその抗原結合性部分と競合することを意味し、この場合、第１の抗体の、その同族エピトープとの結合は、第２の抗体の存在下で、第２の抗体の非存在下における第１の抗体の結合と比較して、検出可能に減殺される。代替的に、第２の抗体の、そのエピトープとの結合が、第１の抗体の存在下で、検出可能に減殺される場合もありうるが、そうである必要はない。すなわち、第１の抗体は、第２の抗体が、第１の抗体の、そのそれぞれのエピトープへの結合を阻害することなしに、第２の抗体の、そのエピトープへの結合を阻害しうる。しかし、各抗体が、他の抗体の、その同族エピトープまたはリガンドとの結合を、検出可能に阻害する場合、それが同じ程度であれ、より大きな程度であれ、より小さな程度であれ、抗体は、互いと、それらのそれぞれのエピトープの結合について、「交差競合する」という。例えば、交差競合抗体は、本発明の抗体が結合するエピトープまたはエピトープの部分に結合しうる。本発明には、競合抗体および交差競合抗体のいずれもが包含される。このような競合または交差競合が生じる機構（例えば、立体障害、コンフォメーション変化、または共通のエピトープもしくはその部分への結合など）に関わらず、当業者は、本明細書で提示される教示に基づき、このような競合抗体および／または交差競合抗体が包含され、本明細書で開示される方法に有用でありうることを認識するであろう。
【００９１】
「エピトープ」という用語は、免疫グロブリンまたはＴ細胞受容体への特異的な結合が可能な、任意のタンパク質決定基を含む。エピトープ決定基は通例、アミノ酸または糖側鎖など、化学的に活性な表面分子群からなり、通例、特異的な三次元構造特徴のほか、特異的な電荷特徴も有する。コンフォメーショナルエピトープと非コンフォメーショナルエピトープとは、前者への結合は、変性溶媒の存在下で失われるが、後者への結合は失われないという点で区別される。
【００９２】
本明細書で使用される「〜に特異的に結合する」という語句は、試料中の特異的分子を認識し、これに結合するが、他の分子は、実質的に認識せず、またこれらに結合しない化合物、例えば、タンパク質、核酸、抗体などを意味する。例えば、「〜に特異的に結合する」という語句により、試料中の同族リガンドは認識し、これに結合する（例えば、その同族抗原であるＰＤ−１と結合する抗ＰＤ−１抗体）が、試料中の他の分子は、実質的に認識せず、またこれらに結合しない、抗体またはペプチド阻害剤を特徴付けることができる。こうして、指定されたアッセイ条件下で、明示された結合性部分（例えば、抗体またはその抗原結合性部分）は、特定の標的分子に、優先的に結合し、被験試料中に存在する他の構成要素には、かなりの量でも結合しない。様々なアッセイフォーマットを使用して、目的の分子に特異的に結合する抗体を選択することができる。例えば、固相ＥＬＩＳＡイムノアッセイ、免疫沈降、ＢＩＡｃｏｒｅ、およびウェスタンブロット解析を使用して、ＰＤ−１と特異的に反応する抗体を同定する。典型的には、特異的反応または選択的反応は、バックグラウンドシグナルまたはノイズの少なくとも２倍であり、より典型的には、バックグラウンドの１０倍を超え、なおより具体的には、抗体は、平衡解離定数（ＫＤ）が、≦１μＭ、好ましくは、≦１００ｎＭであり、最も好ましくは、≦１０ｎＭである場合に、抗原「に特異的に結合する」という。
【００９３】
好ましくは、「ＣＰＩに特異的に結合する抗体」とは、その標的であるＣＰＩへの結合に加えて、結合した標的ＣＰＩと、その同族リガンドとの相互作用（ｒｅｃｉｐｒｏｃａｌ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ）にも干渉する、抗体またはその抗原結合性断片である。例えば、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体は、ＰＤ−１への結合に加えて、ＰＤ−１と、その同族リガンドであるＰＤ−Ｌ１との相互作用にも干渉する、抗体またはその抗原結合性断片であることが好ましい。
【００９４】
「ＫＤ」という用語は、特定の抗体−抗原相互作用についての平衡解離定数を指す。
【００９５】
本明細書で使用される「実質的に純粋な」とは、目的の分子種が、存在する主要な分子種である（すなわち、モル濃度ベースで、組成物中の他の任意の個々の分子種より豊富である）ことを意味し、好ましくは、実質的に精製された画分は、目的の分子種（例えば、抗ＰＤ−１抗体）が、存在する全ての高分子種のうちの、少なくとも約５０パーセント（モル濃度ベースで）を構成する組成物中である。一般に、実質的に純粋な組成物は、組成物中に存在する全ての高分子種のうちの約８０パーセントを超える高分子種、より好ましくは、約８５％、９０％、９５％、および９９％を超える高分子種を含むであろう。最も好ましくは、目的の種は、本質的な均質性まで精製され（従来の検出法では、夾雑種を、組成物中に検出することができない）、この場合、組成物は、単一の高分子種から本質的になる。
【００９６】
本明細書で使用される「治療有効量」という用語は、哺乳動物、好ましくは、ヒトへと投与されると、化合物の非存在下で検出される応答と比較して、検出可能な治療的応答を媒介する量を意味する。腫瘍成長、腫瘍サイズ、転移などの阻害および／または減殺（腫瘍サイズの静止を含む）などであるがこれらに限定されない治療的応答は、当技術分野で認知されている、大多数の方法であって、例えば、本明細書で開示されているような方法を含む方法によりたやすく評価することができる。
【００９７】
当業者は、本明細書で投与される化合物または組成物の有効量は、変動するが、処置される疾患または状態、病期、処置される哺乳動物の年齢、健康、および全身状態、疾患の重症度、投与される特定の化合物など、いくつかの因子に基づきたやすく決定しうることを理解するであろう。
【００９８】
「治療有効量」とは、１）がん細胞の数の低減；２）腫瘍サイズの低減；３）がん細胞の、周辺臓器への浸潤の阻害（すなわち、ある程度の緩徐化、好ましくは、停止）；４）腫瘍転移の阻害（すなわち、ある程度の緩徐化、好ましくは、停止）；５）腫瘍成長のある程度の阻害；６）障害と関連する症状のうちの１または複数の、ある程度の緩和もしくは軽減；および／または７）抗がん剤の投与と関連する副作用の緩和もしくは軽減を含むがこれらに限定されない、新生物性障害の症状のうちの１または複数を、検出可能に、ある程度軽減するのに要求される薬剤の量を特定する（ｑｕａｌｉｆｙ）ことを意図する。
【００９９】
ＴＬＲ９アゴニストの「治療有効量」はまた、当業者に周知の、ＴＬＲ９活性化についての、十分に規定された血液マーカーまたは組織マーカーのうちのいずれかを使用して、バイオマーカー応答に基づき規定することもできる。本発明のＣｐＧ  ＯＤＮは、血清中、血漿中、ＰＢＭＣ中、および／または組織中もしくは生検材料中の、Ｔｈ１様サイトカインおよびＴｈ１様ケモカインの応答の、それらによる誘導であって、Ｋｒｉｅｇら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．、２００４年、２７巻：４６０〜４７１頁により記載されている通り、例えば、処置の約２４時間後に回収された血清または血漿に由来するＩＰ−１０、Ｉ−ＴＡＣ、ＭＩＧ、ＭＩＰ−１β、ＭＩＰ−３β、ＩＬ−６、ＩＬ−１２ｐ４０、またはＩＦＮ−αについてのサイトカインアッセイを使用して測定することもでき、また、ＰＢＭＣについてのＲＴ−ＰＣＲアッセイにより評価することもできる誘導において、他のＣｐＧ  ＯＤＮ（例えば、クラスＢ）と、ほぼ類似する。がん患者へと腫瘍内注射される、治療有効量のＣｐＧ  ＯＤＮは、血清ＩＰ−１０レベルを、２４時間までに、少なくとも１００ｐｇ／ｍｌへと上昇させ、好ましくは、１００〜１００，０００ｐｇ／ｍｌの間へと上昇させ、最も好ましくは、１，０００〜１０，０００ｐｇ／ｍＬの間へと上昇させる。
【０１００】
一般に用量を最大耐量（ＭＴＤ）まで漸増させる化学療法薬とは対照的に、本発明のＣｐＧ  ＯＤＮなどの免疫刺激性薬は一般に、ＭＴＤを下回る生物学的至適用量（ＯＢＤ）で、最も良好に機能する。血清サイトカインおよび血清ケモカインは、生物学的至適用量を推定する、１つの簡素な尺度をもたらす。本発明のＣｐＧ  ＯＤＮの、意図される生物学的効果は、腫瘍微小環境（および流入領域リンパ節の微小環境）を、免疫抑制性（ＩＦＮ産生レベルが低度であり、活性化ＴＩＬを欠く）微小環境から、ＩＦＮ、とりわけ、Ｉ型ＩＦＮの産生の増大を示し、今や、ＰＤ−Ｌ１などの活性化マーカーを提示するＴＩＬを増大させた免疫活性化微小環境であって、例えば、それぞれ、Ｔｕｍｅｈら、Ｎａｔｕｒｅ、２０１４年、５１５巻：５６８〜５７１頁；およびＨｅｒｂｓｔら、Ｎａｔｕｒｅ、２０１４年、５１５巻：５６３〜５６７頁、または加えて、Ｔａｕｂｅら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２０１４年により報告されている、抗ＰＤ−１または抗ＰＤ−Ｌ１による処置に応答する患者の腫瘍生検特徴において反映されている免疫活性化微小環境へと転換することである。言い換えれば、近年の研究は、抗ＰＤ−１療法または抗ＰＤ−Ｌ１療法は一般に、ＴＩＬを既に有し、ＩＦＮ効果（ＩＦＮにより誘導されるＰＤ−Ｌ１の発現など）を反映する腫瘍微小環境を既に有する患者だけにおいて有効であることを裏付けている。処置前の腫瘍生検においてこれらの特徴を欠く患者は、また、ＴＩＬおよびＩ型ＩＦＮの高産生を誘導する薬剤による処置も施されない限り、抗ＰＤ−１または抗ＰＤ−Ｌ１による治療に応答する可能性が低い：本発明のＣｐＧ  ＯＤＮは、この目的で完全な薬剤である。
【０１０１】
ヒトおよび他の動物における、Ｉ型ＩＦＮの主要な内因性供給源は、形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）である。ｐＤＣは、病原体感染に応答して作られるＩ型ＩＦＮのうちの、９９％を超えるＩ型ＩＦＮを産生する（Ｓｉｅｇａｌら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、１９９９年）。しかし、分子的に規定された、極めて微小な刺激でも、高レベルのＩ型ＩＦＮを分泌するように、ｐＤＣを活性化させることが示されている。実際、現在のところ、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、学術文献で報告されている、ｐＤＣによるＩ型ＩＦＮの産生のための、抜群に最も強力な刺激であるが、驚くべきことに、本発明のＣｐＧ  ＯＤＮは、当技術分野で既に公知のＣｐＧ  ＯＤＮよりなお有効である。
【０１０２】
ある特定の好ましいＣｐＧ  ＯＤＮは、高量または大量のＩ型ＩＦＮを誘導する。当技術分野では、Ｉ型ＩＦＮを測定するためのアッセイが周知であり、本明細書で記載されているアッセイなどの、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）および細胞ベースのアッセイを含む。限定的であることを意図せずに、大量または高量のＩ型ＩＦＮとは、このようなｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに従い測定される、約１０００ｐｇ／ｍＬを超えるかまたはこれと同等のＩＦＮ−αを指す場合がある。ある特定の実施形態では、大量または高量のＩ型ＩＦＮとは、このようなｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに従い測定される、約２０００ｐｇ／ｍＬを超えるかまたはこれと同等のＩＦＮ−αを指す場合がある。ある特定の実施形態では、大量または高量のＩ型ＩＦＮとは、このようなｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに従い測定される、約３０００ｐｇ／ｍＬを超えるかまたはこれと同等のＩＦＮ−αを指す場合がある。ある特定の実施形態では、大量または高量のＩ型ＩＦＮとは、このようなｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに従い測定される、約４０００ｐｇ／ｍＬを超えるかまたはこれと同等のＩＦＮ−αを指す場合がある。ある特定の実施形態では、大量または高量のＩ型ＩＦＮとは、このようなｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに従い測定される、約５，０００ｐｇ／ｍＬを超えるかまたはこれと同等のＩＦＮ−αを指す場合がある。
【０１０３】
本明細書で提示される教示と組み合わせて、多様な活性化合物から選び出し、効力、相対バイオアベイラビリティー、患者体重、有害な副作用の重症度、および好ましい投与方式などの要因を重みづけすることにより、実質的な毒性を引き起こさないが、特定の被験体を処置するのに有効である、有効な予防的処置レジメンまたは治療的処置レジメンを計画することができる。任意の特定の適用のための有効量は、処置される疾患または状態、疾患または状態の重症度、ならびに被験体の健康およびサイズなどの要因に応じて変動しうる。当業者は、過度の実験を必要とせずに、ＴＬＲ９アゴニスト（例えば、ＣｐＧ  ＯＤＮ）、ＣＰＩ（例えば、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＣＴＬＡ−４抗体）、および／または他の治療剤の有効量を、経験的に決定することができる。
【０１０４】
例えば、抗ＣＴＬＡ−４抗体と併せた、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮについてのヒト臨床試験は、Ｍｉｌｌｗａｒｄら、２０１３年により報告されている。臨床試験は、皮下注射により施されるＴＬＲ９アゴニストを、全身に施される抗ＣＴＬＡ−４抗体と組み合わせる方途であって、他のＣｐＧ  ＯＤＮおよび他のチェックポイント阻害剤についての、将来の臨床試験において使用されうる方途について裏付けたが、この臨床試験は、組合せからの、著明で明確な臨床利益を実証できなかった。この失敗は、本発明の進歩性を裏付けている。高ＩＦＮ−α分泌を伴うクラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮについての刊行物は存在するが、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮではなく、このようなＣｐＧ  ＯＤＮを使用する臨床試験を行うことは、研究者にとって容易に想到できるものではなかった。ＣｐＧ  ＯＤＮまたは抗ＣＴＬＡ−４抗体を、全身経路によるのではなく、腫瘍へと、局所に施すことは、容易に想到できるものではなかった。結果として、試験の完了後、この手法は放棄された。同様に、Ｍａｎｇｓｂｏら（Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ、２０１０年、３３巻：２２５頁）も、マウス腫瘍モデルにおける、腫瘍内クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮの、抗ＣＴＬＡ−４または抗ＰＤ−１との組合せについて報告した。組合せについては、肯定的な結果が見られたが、ここでもまた、本発明のクラスＡ  ＯＤＮまたは他のＯＤＮなど、高ＩＦＮ誘導型のＣｐＧ  ＯＤＮを使用して、このような治療を実施する指針は存在しなかった。
【０１０５】
現在のところ、当業者間には、高ＩＦＮ誘導性クラスのＣｐＧ  ＯＤＮを、チェックポイント阻害剤療法と併せて組み合わせることの所望性および利点についての認識はなされていないと考えられる。がん免疫療法において最適の相乗作用を及ぼす薬剤の組合せのためには、１つの薬剤の免疫抑制効果を、別の薬剤によって逆転しなければならない。例えば、ＩＦＮは、腫瘍上のＰＤ−Ｌ１の発現を誘導するが、これは、免疫応答を抑制する。本発明の高ＩＦＮ誘導性ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＰＤ−Ｌ１の発現を誘導するが、これらを、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ１抗体と組み合わせて使用すると、ＰＤ−Ｌ１の、潜在的な免疫抑制効果は、抗体により克服される。他方、本発明は、少なくとも部分的に、ＩＬ−１０の誘導が、チェックポイント阻害剤療法により逆転されない、多面的な免疫抑制性効果を結果としてもたらすため、腫瘍内クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮの、全身チェックポイント阻害剤との組合せは、相乗性が最適未満である（または全く相乗的でない）という発見に基づく。こうして、本発明は、がん免疫療法において、予測外の利益、例えば、相乗的利益を、併せてもたらす、薬剤の組合せを提供する。
【０１０６】
単独の、または併せた、ＣｐＧ  ＯＤＮおよび／または抗体の治療有効量は当初、ｉｎ  ｖｉｔｒｏかつ／または動物モデルから決定することができる。治療有効用量はまた、特異的ＣｐＧ  ＯＤＮおよび／もしくは特異的抗体、または同様な薬理学的活性を呈することが公知の、他の化合物についてのヒトデータからも決定することができる。適用される用量は、投与された化合物の相対バイオアベイラビリティーおよび効力に基づき調整することができる。上記で記載した方法および当技術分野で周知の他の方法に基づき、最大の有効性を達成するように、用量を調整することは十分に、当業者の能力の範囲内にある。
【０１０７】
本明細書で使用される「指示材料」は、本明細書で列挙される、多様な疾患または障害に影響を及ぼすか、これを和らげるか、または処置するために、キット中の本発明の化合物、組合せ、および／または組成物の有用性について伝達するのに使用しうる、刊行物、記録、図表、または他の任意の表現媒体を含む。任意選択で、または代替的に、指示材料は、細胞、組織、または哺乳動物における疾患または障害を和らげる、１または複数の方法であって、本明細書の別の箇所で開示される方法を含む方法について記載しうる。
【０１０８】
キットの指示材料は、例えば、本発明の化合物および／または組成物を含有する容器に貼付することもでき、化合物および／または組成物を含有する容器と併せて配送することもできる。代替的に、指示材料は、受領者が、指示材料と化合物とを組み合わせて使用するように意図するが、容器とは別個に配送することもできる。
【０１０９】
本発明のＣｐＧ  ＯＤＮおよび／または抗体は、医薬ディスペンサーにより提供することができる。医薬用ディスペンサーとは、各区画が、個々の医薬単位を格納するためのものである複数の医薬保管区画を規定するパッケージである。ある実施形態では、処置の医薬クール全体を、複数の医薬保管区画内に格納する。
【０１１０】
複数の医薬保管区画を規定するパッケージは、個々の区画内に医薬を保持する、任意の種類の、使い捨ての医薬パッケージまたはカードでありうる。例えば、パッケージは、硬質の紙材料から作製されうるカード（ブリスターシートおよび裏当てシート）から構築されるブリスターパッケージである。このようなカードは、当業者に周知である。
【０１１１】
例として、医薬ディスペンサーは、処置の医薬クール全体を格納しうる。ディスペンサーは、どの日に個々の医薬単位を服用すべきなのかを指し示す日付表示を含みうる。これらは、医薬パッケージの第１の面に沿ってマークすることができる。また、用量表示も、例えば、医薬パッケージの第１の面と垂直な、医薬パッケージの第２の面に沿ってマークし、これにより、個々の医薬単位を服用すべき時点を指し示すことができる。単位用量は、ブリスターパックである、ディスペンサー内に含有されうる。
【０１１２】
言及される場合を除き、「患者」または「被験体」という用語は、互換的に使用され、ヒト患者および非ヒト霊長類のほか、ウサギ、ラット、およびマウス、ならびに他の動物などの獣医学的被験体などの哺乳動物を指す。好ましくは、「患者」または「被験体」は、ヒトを指す。
【０１１３】
ある特定の実施形態では、被験体は、成人のヒトである。
【０１１４】
ある特定の実施形態では、被験体は、小児である。ある特定の実施形態では、被験体は、約１８歳未満である。ある特定の実施形態では、被験体は、約１２歳未満である。
【０１１５】
本明細書で使用される「〜を処置する」とは、患者が疾患の症状（すなわち、腫瘍成長および／もしくは転移、または免疫細胞の数および／または活性により媒介される他の作用など）を経験する頻度を低減することを意味する。処置は、予防的抑制もしくは予防的緩和（疾患の開始を防止するかもしくは遅延させるか、またはその臨床症状もしくは亜臨床症状の発現を防止する）、または疾患の発現後における、症状の治療的抑制もしくは治療的緩和でありうる。「〜を処置する」という用語は、本発明の化合物または薬剤の投与であって、（ｉ）疾患、状態、もしくは障害の症状、合併症、もしくは生化学的徴候の開始を防止するかもしくは遅延させ、（ｉｉ）疾患、状態、もしくは障害の症状を緩和し、かつ／または（ｉｉｉ）疾患、状態、もしくは障害のさらなる発症を阻害するか、もしくは停止させる投与を含む。
【０１１６】
「組合せ療法」は、これらの治療剤の共作用（ｃｏ−ａｃｔｉｏｎ）から、有益な効果をもたらすように意図される、特異的処置レジメンの一部としての、ＴＬＲ９アゴニスト、例えば、ある特定のＣｐＧ  ＯＤＮ、およびチェックポイント阻害剤の投与を包含する。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、ＣＰＩ特異的抗体またはその抗原結合性断片である。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、二特異性ＣＰＩ特異的抗体またはその二特異性抗原結合性断片である。組合せの有益な効果は、治療剤の組合せから生じる、薬物動態的共作用または薬力学的共作用を含むがこれらに限定されない。組合せでのこれらの治療剤の投与は、規定された時間（選択される組合せに応じて、通例、数分間、数時間、数日間、または数週間）にわたり実行することが典型的である。「組合せ療法」は一般に、これらの治療剤のうちの、２つまたはそれ超の治療剤の投与であって、本発明の組合せを、偶発的かつ任意の結果としてもたらす、別々の単剤療法レジメンの一部としての投与を包含することを意図しない。
【０１１７】
「組合せ療法」は、これらの治療剤の、逐次的な様式での投与、すなわち、各治療剤を、異なる時点において投与する投与のほか、これらの治療剤、または治療剤のうちの少なくとも２つの、実質的に同時の様式での投与も包含する。各治療剤の逐次的投与または実質的に同時的な投与は、腫瘍内経路および腫瘍周囲経路；全身経路、例えば、静脈内経路、腹腔内経路、腸内（経口を含む）経路、筋内経路、皮下経路、および経粘膜経路；ならびに局所的経路および経皮経路を含むがこれらに限定されない、本明細書で記載される、任意の適切な経路により実施することができる。本明細書で記載される通り、一般に第１の治療剤（例えば、ＣｐＧ  ＯＤＮ）は、腫瘍内注射または腫瘍周囲注射により投与することができ、第２の薬剤（例えば、抗ＰＤ−１抗体）は、全身（例えば、静脈内）投与することができる。
【０１１８】
「組合せ療法」はまた、非薬物療法（放射線療法（ＸＲＴ）または手術などであるがこれらに限定されない）とのさらなる組合せにおける、ＴＬＲ９アゴニスト、例えば、ある特定のＣｐＧ  ＯＤＮ、および上記で記載したチェックポイント阻害剤による治療剤の投与も包含しうる。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、ＣＰＩ特異的抗体またはその抗原結合性断片である。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、二特異性ＣＰＩ特異的抗体またはその二特異性抗原結合性断片である。組合せ療法が、放射線処置をさらに含む場合、放射線処置は、治療剤と放射線処置との組合せの共作用からの有益な効果が達成される限り、任意の適切な時点において行うことができる。例えば、適切な場合、有益な効果は、放射線処置を、治療剤の投与から、一時的に、数日間、またはさらには数週間解除する場合にもやはり達成される。
【０１１９】
「組合せ療法」はまた、他の生物学的な有効成分（さらなる抗新生物剤および異なる抗新生物剤、樹状細胞ワクチン、または他の腫瘍ワクチンなどであるがこれらに限定されない）とのさらなる組合せにおける、ＴＬＲ９アゴニスト、例えば、ある特定のＣｐＧ  ＯＤＮ、および上記で記載したチェックポイント阻害剤による治療剤の投与も包含しうる。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、抗体またはその抗原結合性断片である。一部の実施形態では、チェックポイント阻害剤は、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片である。しかし、ある特定の実施形態では、「組合せ療法」は、樹状細胞ワクチンまたは腫瘍ワクチンの投与を具体的に除外する。
【０１２０】
ＩＩ．ＣｐＧ  ＤＮＡ
ＣｐＧオリゴヌクレオチド（ＣｐＧ  ＤＮＡ；ＣｐＧ  ＯＤＮ）は、免疫応答を誘発することが見出されている特異的配列を含有する。これらの特異的配列を、「免疫刺激性モチーフ」と称し、免疫刺激性モチーフを含有するオリゴヌクレオチドを、「免疫刺激性オリゴヌクレオチド分子」と称し、同等に、「免疫刺激性オリゴヌクレオチド」と称する。免疫刺激性オリゴヌクレオチドは、少なくとも１つの免疫刺激性モチーフを含み、このモチーフは、内部モチーフであることが好ましい。「内部免疫刺激性モチーフ」という用語は、モチーフ配列より少なくとも１ヌクレオチド長い（５’末端および３’末端の両方）、オリゴヌクレオチド配列内のモチーフ配列の位置を指す。
【０１２１】
ＣｐＧオリゴヌクレオチドは、少なくとも１つの、非メチル化ＣｐＧジヌクレオチドを含む。少なくとも１つの、非メチル化ＣｐＧジヌクレオチドを含有するオリゴヌクレオチドは、シトシン−グアニンジヌクレオチド配列（すなわち、「ＣｐＧ  ＤＮＡ」またはリン酸結合により、３’グアニンへと連結された５’シトシンを含有するＤＮＡ）を含有し、免疫系を活性化させるオリゴヌクレオチド分子である。ＣｐＧオリゴヌクレオチドの全体を非メチル化することもでき、部分を非メチル化することもできるが、５’ＣＧ  ３’のうちの少なくともＣは、非メチル化しなければならない。
【０１２２】
ＣｐＧ  ＯＤＮは一般に、約８〜１００ヌクレオチドの長さである。ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、約８〜５０ヌクレオチドの長さ、約８〜４０ヌクレオチドの長さ、約８〜３０ヌクレオチドの長さ、約８〜２４ヌクレオチドの長さ、約８〜２０ヌクレオチドの長さ、または約８〜１６ヌクレオチドの長さである。
【０１２３】
２００４年までに、ＣｐＧ  ＯＤＮについての構造−活性関係研究は、構造的特徴および生物学的特徴が顕著に異なる、３つのファミリーを規定していた（Ｈａｒｔｍａｎｎら、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２００３年、３３巻：１６３３〜１６４１頁；Ｍａｒｓｈａｌｌら、Ｊ．  Ｌｅｕｋｏｃｙｔｅ  Ｂｉｏｌ．、２００３年、７３巻：７８１〜７９２頁；Ｖｏｌｌｍｅｒら、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２００４年、３４巻：２５１〜２６２頁）。典型的なクラスＢ  ＯＤＮは、完全ホスホロチオエート骨格を有し、高次構造を形成せず、強力なＢ細胞刺激因子であり、比較的高レベルのＩＬ−１０分泌を誘導するが、比較的小さなＮＫ活性またはＩＦＮ−α分泌を誘導する（Ｋｒｉｅｇ、２００２年、およびＫｒｉｅｇ、非公表の観察）。クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＩＬ−１０の分泌だけでなく、また、ＩＤＯの発現も含む、免疫抑制性の対抗調節的効果を誘導し、これは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるＴｒｅｇ細胞の発生を促進し得る（Ｍｏｓｅｍａｎら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２００４年、１７３巻（７号）：４４３３〜４４４２頁；Ｃｈｅｎら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２００８年、１８１巻（８号）：５３９６〜５４０４頁）。これらのｉｎ  ｖｉｔｒｏデータの、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける腫瘍免疫療法における関連性はは、不確定であり、クラスＢ  ＯＤＮの臨床開発を遅延させなかったが、本発明は部分的に、クラスＢ  ＯＤＮのこれらの効果は、抗腫瘍免疫応答を抑制するが、これは、ＩＬ−１０分泌をもたらす、ＮＦ−κＢ経路を活性化させないように、構造的にデザインされた、他のクラスのＣｐＧ  ＯＤＮを使用して回避されうるという新たな発見に基づく。
【０１２４】
クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮ内で使用されるホスホロチオエート骨格は、結果として得られる免疫応答に対して、同じ配列を伴うが、ホスホロチオエート骨格を伴わないＣｐＧ  ＯＤＮに関して見られる免疫応答と比較して、複数の複雑な効果を及ぼす。ホスホロチオエート（ＰＳ）骨格の、１つの極めて重要な効果は、ヌクレアーゼによる分解に対する保護である。完全ＰＳ修飾ＯＤＮが、血清中および組織中で、少なくとも２４時間にわたり、ほぼ完全に安定であるのに対し、修飾されておらずかつ保護されていないＯＤＮは、数分間以内に分解される。血清中で、主要なヌクレアーゼ活性は、３’エクソヌクレアーゼであるが、これに対して、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＯＤＮの３’末端における、１カ所または数カ所のＰＳ連結だけで保護されうる。しかし、組織中ではまた、５’エクソヌクレアーゼのほか、エンドヌクレアーゼも存在し、これらは、他の形で保護されない限り、天然ＤＮＡを分解しうる。天然ＤＮＡは、文献において十分に記載されている技法を使用する環化により、エクソヌクレアーゼに対して保護することができる。例えば、それらの全ての全内容が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第８，０１７，５９１号；同第７，６３５，４６８号；同第７，０７４，７７２号；同第６，８４９，７２５号；同第６，４５１，５９３号；および同第６，４５１，５６３号；ならびに米国特許出願公開第２００３／０１２５２７９号を参照されたい。代替的に、または加えて、天然（すなわち、他の形で修飾も保護もされていない）ＯＤＮは、ヌクレアーゼの、ＯＤＮへのアクセスを遮断するように、ナノ粒子、または当技術分野で周知の他の製剤により製剤化することもできる。
【０１２５】
一般に、天然ＣｐＧ  ＤＮＡ（ホスホジエステル）は、Ｂ細胞内およびｐＤＣ内のいずれにおいても、ＴＬＲ９を活性化させる。Ｂ細胞は、サイトカインを産生し、増殖し始める（これは主に、ＮＦ−κＢの活性化により駆動される）が、ＴＬＲ９の刺激が持続的でない限り、増殖は通例、低度であり、Ｉｇの分泌およびクラススイッチングに対して生じる刺激も、比較的弱い。天然ＣｐＧ  ＤＮＡは、Ｉ型ＩＦＮを分泌し、共刺激性受容体を発現させるように、ｐＤＣを活性化させるが、刺激の大きさは、ＤＮＡの形態に大きく依存する。天然ＣｐＧ  ＤＮＡのこれらの効果とは対照的に、クラスＢホスホロチオエートＣｐＧ  ＤＮＡは、文献で報告されている通り、Ｂ細胞に対して、はるかにより強力で持続的なＴＬＲ９シグナルをもたらし、それらの増殖を強力に誘導し、Ｉｇの分泌およびクラススイッチングをもたらす。しかし、ホスホロチオエート骨格は、ＴＬＲ９介在性ｐＤＣ応答に対して、極めて異なる作用を及ぼし、実質的にＩＦＮ分泌を低減する（見かけ上、ＩＲＦ７介在性シグナル伝達の抑制により）が、通例、共刺激性分子発現の強力な誘導は依然としてもたらす。こうして、本発明のためには、天然ＤＮＡを、分解から保護する限り、天然ＤＮＡの使用が通例、より高いＩ型ＩＦＮ応答をもたらし、治療的にも有効となるであろう。１〜３カ所のホスホロチオエート修飾を、天然ＤＮＡの５’末端および３’末端へと付加して、Ｉ型ＩＦＮ応答を減殺せずに、天然ＤＮＡを、ヌクレアーゼによる分解から保護することができる。
【０１２６】
がん免疫療法のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの開発の早期において、当業者は一般に、Ｂ細胞活性化が所望であると考え、したがって、開発努力の焦点を、クラスＢ  ＯＤＮに当てた。実際、おそらく、Ｂ細胞活性化は、抗腫瘍応答に寄与することが可能であると、当技術分野で周知である、抗腫瘍Ａｂの産生を駆動するために、腫瘍ワクチンに所望される。クラスＢ  ＣｐＧの腫瘍内投与を利用する、一部の早期ヒト臨床試験は、腫瘍流入領域リンパ節内の、樹状細胞活性化についての有望な証拠をもたらした（例えば、Ｍｏｌｅｎｋａｍｐ  ＢＧら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２００７年、１３巻（１０号）：２９６１〜２９６９頁）。しかし、この局所腫瘍内療法に対する臨床応答は、全く限定されたものであり、流入領域リンパ節内の総リンパ球集団についての研究は、ＣｐＧで処置された患者における、ＩＬ−１０の放出の、約２倍の増大を示した（Ｍｏｌｅｎｋａｍｐらによる、表２）。腫瘍免疫療法に対するＩＬ−１０の負の作用、その産生を誘導しないか、またはこの産生の誘導が低レベルである改善されたＣｐＧ  ＯＤＮに対する必要を考慮して、本発明は、ＩＬ−１０の誘導を低減した、改善されたＣｐＧ  ＯＤＮをさらに提供する。
【０１２７】
以上にも拘らず、本発明に従い、腫瘍内投与のために、特に、共時的なＩＬ−１０およびＩＤＯの誘導を伴う、Ｂ細胞活性化は、望ましくなく、おそらく、有害であることがここで発見された。これは、ＴＬＲ９発現の種特異的差違およびサイトカイン応答の差違のために、マウスモデルを使用して裏付けることが、困難または不可能である。本発明は、他のがん免疫療法およびＸＲＴの免疫効果および欠損についての新たな解析と併せた、多様なＣｐＧ  ＯＤＮに対する、ヒト免疫細胞応答についての、既に公表されたデータおよび非公表のデータの新たな解析に基づく。
【０１２８】
がん免疫療法のために、ＩＬ−１０は、場合によって、正の効果も及ぼしうる（とりわけ、全身治療に関して；例えば、ＭｕｍｍおよびＯｆｔ、Ｂｉｏｅｓｓａｙｓ、２０１３年、３５巻（７号）：６２３〜６３１頁を参照されたい）が、ＩＬ−１０は一般に、局所腫瘍微小環境において、負の免疫効果を及ぼし、免疫拒絶を阻害すると考えられる（Ｓａｔｏら、Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｒｅｓ．、２０１１年、５１巻（２〜３号）：１７０〜１８２頁において、総説されている）。こうして、本発明は部分的に、高レベルのＩＬ−１０を誘導するクラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、腫瘍内治療に好ましくないという発見に基づく。
【０１２９】
クラスＢのＣｐＧオリゴヌクレオチドは、式：
５’Ｘ１ＣＧＸ２  ３’
［式中、Ｘ１およびＸ２は、ヌクレオチドである。一部の実施形態では、Ｘ１は、アデニン、グアニン、もしくはチミンであることが可能であり、かつ／またはＸ２は、シトシン、アデニン、またはチミンでありうる］により表される。
【０１３０】
クラスＢのＣｐＧオリゴヌクレオチドはまた、式：
５’Ｘ１Ｘ２ＣＧＸ３Ｘ４  ３’
［式中、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、およびＸ４は、ヌクレオチドである。Ｘ２は、アデニン、グアニン、またはチミンでありうる。Ｘ３は、シトシン、アデニン、またはチミンでありうる］によっても表される。
【０１３１】
クラスＢのＣｐＧオリゴヌクレオチドはまた、少なくとも式：
５’Ｎ１Ｘ１Ｘ２ＣＧＸ３Ｘ４Ｎ２  ３’
［式中、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、およびＸ４は、ヌクレオチドであり、Ｎは、任意のヌクレオチドであり、Ｎ１およびＮ２は、約０〜２５個ずつのＮから構成されるオリゴヌクレオチド配列である。Ｘ１Ｘ２は、ＧｐＴ、ＧｐＧ、ＧｐＡ、ＡｐＡ、ＡｐＴ、ＡｐＧ、ＣｐＴ、ＣｐＡ、ＣｐＧ、ＴｐＡ、ＴｐＴ、およびＴｐＧからなる群より選択されるジヌクレオチドであることが可能であり；Ｘ３Ｘ４は、ＴｐＴ、ＡｐＴ、ＴｐＧ、ＡｐＧ、ＣｐＧ、ＴｐＣ、ＡｐＣ、ＣｐＣ、ＴｐＡ、ＡｐＡ、およびＣｐＡからなる群より選択されるジヌクレオチドでありうる］により表されるオリゴヌクレオチドも含む。
【０１３２】
クラスＢのＣｐＧオリゴヌクレオチドは、ＰＣＴ特許出願公開ＰＣＴ／ＵＳ９５／０１５７０およびＰＣＴ／ＵＳ９７／１９７９１、ならびに、それぞれ、２００１年２月２７日および２００１年５月２９日に交付された、米国特許第６，１９４，３８８Ｂ１号および米国特許第６，２３９，１１６Ｂ１号において開示されている。
【０１３３】
クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮに対し、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、ナチュラルキラー細胞および形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）からのＩＦＮ−α分泌の強力な活性化因子であるが、Ｂ細胞への刺激は弱く、ＩＬ−１０分泌の誘導は極めて微小である。標準的なクラスＡ  ＯＤＮは、Ｇテトラッドとして公知の複雑な高次構造を形成することが可能な５’末端および／または３’末端におけるポリＧモチーフ、および自己相補的なパリンドローム内に１または複数のＣｐＧモチーフを含有する中央のホスホジエステル領域を含有する（Ｋｒｉｅｇ、２００６年において、総説されている）。例えば、米国特許第６，９４９，５２０号および同第７，７７６，３４４号は、ある特定の好ましい実施形態では、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮが、以下：
【化１】
2018502120.tif 000003
【化２】
2018502120.tif 000004
［式中、各小文字は、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチドへと連結されたヌクレオチドを表し、３’末端ヌクレオチドは、３’側隣接ヌクレオチドを有さないので、大文字で表されることを除き、各大文字は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチド（存在する場合）へと連結されたヌクレオチドを表す］のうちのいずれかに対応する配列を有することを示す。
【０１３４】
ある特定のより好ましい実施形態では、免疫刺激性核酸は、
【化３】
2018502120.tif 000005
［式中、各小文字は、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチドへと連結されたヌクレオチドを表し、３’末端ヌクレオチドは、３’側隣接ヌクレオチドを有さないので、大文字で表されることを除き、各大文字は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチド（存在する場合）へと連結されたヌクレオチドを表す］に対応する配列を有する。
【０１３５】
ある特定の実施形態では、本発明の方法に従う使用のための、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、５’−ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ−３’（配列番号８２；本明細書ではまた、「Ｇ１０」とも称する）として提示される配列を有する。本発明に従う、このようなオリゴヌクレオチドおよびその有用な製剤については、それらの各々の全内容が、参照により本明細書に組み込まれる、ＷＯ２００３／０２４４８１；ＵＳ２００３／００９９６６８；ＵＳ２０１２／０３０１４９９；ＷＯ２００４／０８４９４０；ＵＳ７，５１７，５２０；ＵＳ２０１０／００９８７２２；ＷＯ２００７／０６８７４７；ＵＳ２００７／０１８４０６８；ＵＳ８，５７４，５６４；ＷＯ２００７／１４４１５０；ＵＳ８，５４１，５５９；ＷＯ２００８／０７３９６０；およびＵＳ８，５８６，７２８において記載されている。
【０１３６】
クラスＣ  ＯＤＮの構造は典型的に、ホスホロチオエート骨格に基づくが、ＣｐＧモチーフが、二重鎖を形成しうる、３’側パリンドロームを後続させるという点で、顕著に異なる。クラスＣ  ＯＤＮについては、Ｋｒｉｅｇらによる米国特許第７，５６６，７０３号；Ｖｏｌｌｍｅｒらによる米国特許第８，１９８，２５１号；およびＫｒｉｅｇらによる米国特許第８，８３４，９００号において記載されている。クラスＣ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、クラスＡとクラスＢとの間の、中間的な免疫特性を有する（Ｈａｒｔｍａｎｎら、２００３年；Ｍａｒｓｈａｌｌら、２００３年；Ｍａｒｓｈａｌｌら、２００５年；Ｖｏｌｌｍｅｒら、２００４年）。
クラスＣ  ＯＤＮの例は、
【化４】
2018502120.tif 000006
［式中、各Ｚは、５−メチルシトシンである］を含む。
【０１３７】
ある特定の実施形態に従い、免疫刺激性核酸は、配列ＴＣＧＧＣＧＣＧＣＧＣＣＧＴＣＧＴＣＧＴＴＴ（配列番号９２）を含む。
【０１３８】
オリゴヌクレオチドは、５’Ｔ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ  ３’（配列番号１０６）［式中、＊は、安定化ヌクレオチド間連結を表す］を含みうる。任意選択で、具体的に述べると、５’は、オリゴヌクレオチドの遊離５’末端を指す場合があり、３’は、オリゴヌクレオチドの遊離３’末端を指す場合がある。
【０１３９】
本発明の一部の実施形態では、オリゴヌクレオチドは、以下の式：ＴＣＧＴＣＧＴＴＣＧＧＣＧＣＧＣＣＧ（配列番号１０７）、ＴＣＧＴＣＧＴＣＧＴＴＣＧＧＣＧＣＧＣＧＣＣＧ（配列番号１０８）、ＴＣＧＴＣＧＡＣＧＡＴＣＧＧＣＧＣＧＣＧＣＣＧ（配列番号１０９）、ＴＴＣＧＴＣＧＴＴＴＴＧＴＣＧＴＴ（配列番号１１０）、またはＴＴＴＣＧＴＣＧＴＴＴＣＧＴＣＧＴＴ（配列番号１０６）のうちの１つを有する。
【０１４０】
本発明の他の実施形態では、オリゴヌクレオチドは、以下の式：ＴＣＧＴＣＧＴＣ、ＣＧＴＣＧＴＣＧ、ＧＴＣＧＴＣＧＴ、ＴＣＧＴＣＧＴＴ、ＣＧＴＣＧＴＴＣ、ＧＴＣＧＴＴＣＧ、ＴＣＧＴＴＣＧＧ、ＣＧＴＴＣＧＧＣ、ＧＴＴＣＧＧＣＧ、ＴＴＣＧＧＣＧＣ、ＴＣＧＧＣＧＣＧ、ＣＧＧＣＧＣＧＣ、ＧＧＣＧＣＧＣＧ、ＧＣＧＣＧＣＧＣ、ＣＧＣＧＣＧＣＣ、またはＧＣＧＣＧＣＣＧのうちの１つを有する。
【０１４１】
本発明の他の実施形態では、オリゴヌクレオチドは、以下の式：Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ、Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ、Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ、Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ、Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ、Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ、Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ、Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ、Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ、Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ、Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ、Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ、Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ、Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ、Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ、またはＧ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ［式中、＊は、安定化ヌクレオチド間連結を表す］のうちの１つを有する。
【０１４２】
本発明の他の実施形態では、Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ［式中、＊は、安定化ヌクレオチド間連結を表し、＿は、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結を表す］を含むオリゴヌクレオチドが提供される。任意選択で、オリゴヌクレオチドは、５’Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ  ３’（配列番号１１１）、５’Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ  ３’（配列番号１１２）、または５’Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ  ３’（配列番号１１３）［式中、５’は、オリゴヌクレオチドの遊離５’末端を指し、３’は、オリゴヌクレオチドの遊離３’末端を指す］でありうる。
【０１４３】
他の実施形態では、Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ［式中、＊は、安定化ヌクレオチド間連結を表し、＿は、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結を表す］を含むオリゴヌクレオチドが提供される。任意選択で、オリゴヌクレオチドは、
５’Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１４）；
５’Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１５）；
５’Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１６）；
５’Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１７）；
５’Ｇ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１８）；または
５’Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｔ＊Ｔ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＿Ｇ＊Ｃ＊Ｇ＊Ｃ＊Ｃ＊Ｇ  ３’（配列番号１１９）
［式中、５’は、オリゴヌクレオチドの遊離５’末端を指し、３’は、オリゴヌクレオチドの遊離３’末端を指す］でありうる。
【０１４４】
より近年になって、２つのパリンドローム（クラスＣにおける、単一のパリンドロームと対比して）という構造的特色を伴う、新たなクラスのＣｐＧオリゴが同定された。例えば、その全内容が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２００８／００４５４７３号を参照されたい。２つのパリンドロームのために、これらのクラスＰ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、直鎖状のクラスＢ  ＯＤＮまたは二重鎖状のクラスＣ  ＯＤＮとは異なる方式でＴＬＲ９と相互作用すると仮定される、高次コンカタマーを形成することが可能であり、クラスＰ  ＯＤＮは、クラスＣ（またはクラスＢ）と比較して、より高レベルのＩ型ＩＦＮおよび実質的により低レベルのＩＬ−１０を誘導するという結果が観察されている。
【０１４５】
クラスＰ  ＯＤＮの例は、
【化５】
2018502120.tif 000007
【化６】
2018502120.tif 000008
【化７】
2018502120.tif 000009
【化８】
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【化９】
2018502120.tif 000011
【化１０】
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【化１１】
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【化１２】
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【化１３】
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【化１４】
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【化１５】
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【化１６】
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【化１７】
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【化１８】
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【化１９】
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【化２０】
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【化２１】
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［式中、−は、ホスホジエステル連結を表し；＊は、安定化ヌクレオチド間連結を表し；ｂｉｏｔは、ビオチンを表し；ｂｕｔは、ブチレートを表し；ｃｈｏｌは、コレステロールを表し；Ｃｙ３は、ビス−ヒドロキシプロピル−３，３，３’，３’−テトラメチル−４，５−ベンズインドカルボシアニンクロリド（Ｇｌｅｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）を表し；Ｄは、Ｄスペーサー（１’２’−ジデオキシリボース、Ｇｌｅｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、Ｓｔｅｒｌｉｎｇ、ＶＡ）を表し；ｄｉｇは、ジゴキシゲニンを表し；ｄｏｕｂ−は、ダブラーを表し；ｉＮは、逆ヌクレオチド（逆の配向性：３’と５’との交換）を表し；Ｊは、１，３−プロパンジオールを表し；Ｌは、ヘキサエチレングリコールを表し；ｍＮは、２’−Ｏ−メチルヌクレオシドを表し；ｒＮは、リボヌクレオシドを表し；ｔｅｇは、トリエチレングリコールを表し；ｖｉｔＥは、ビタミンＥを表し；Ｚは、５−メチルデオキシシチジンを表す］を含む。
【０１４６】
別の、近年発見されたＣｐＧ  ＯＤＮのクラスは、それらの両方の全内容が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第８，５８０，２６８号および米国出願公開第２０１４／０１６３２１３号において記載されている通り、ハロゲン修飾されたヌクレオチドを、ＣｐＧモチーフのすぐの５’側に置いたクラスＥである。これらのＯＤＮはまた、低度のＩＬ−１０の産生と比べて、はるかに高レベルのＩ型ＩＦＮも誘導する。
クラスＥ  ＯＤＮの例は、
【化２２】
2018502120.tif 000024
【化２３】
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【化２４】
2018502120.tif 000026
【化２５】
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【化２６】
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【化２７】
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【化２８】
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【化２９】
2018502120.tif 000031
［式中、−は、ホスホジエステルヌクレオチド間連結を表し；＊は、ホスホロチオエートヌクレオチド間連結を表し；２ｄｏｕｂは、ダブラー２（Ｃｈｅｍｇｅｎｅｓ）を表し；３ｍＧは、３’−Ｏ−メチル−ｒＧを表し；６ＮＢは、６−ニトロベンズイミダゾールを表し；ＢＵは、５−ブロモ−２’−デオキシウリジンを表し；ＢＶＵは、５−（ｄ−ブロモ−ビニル）−ウリジンを表し；ＣＵは、５−クロロ−２’−デオキシウリジンを表し；Ｅは、７−デアザ−ｄＧを表し；ＥＵは、５−エチル−２’−デオキシウリジンを表し；Ｆは、５−フルオロ−ｄＵを表し；ＦＦは、２，４−ジフルオロトルエンを表し；ＦＴは、ａ，ａ，ａ−トリフルオロ−ｄＴを表し；ＦＵは、５−フルオロ−ｄＵを表し；ｈｅｘは、ヘキサデシルグリセリルを表し；Ｉは、イノシンを表し；ｉＴは、逆ヌクレオチド（３’と５’との交換）を表し；ＪＵは、５−ヨード−２’−デオキシウリジンを表し；Ｌは、スペーサー１８（ヘキサエチレングリコールホスフェート）を表し；ＮＩは、ニトロインドールを表し；ＮＰは、ニトロピロールを表し；ＰＵは、５−プロピニル（ｐｒｏｙｎｙｌ）−ｄＵを表し；ｔｅｇは、スペーサー９（トリエチレングリコールホスフェート）を表し；Ｕは、ウリジンを表し；Ｚは、５−メチル−ｄＣを表す］を含む。
【０１４７】
当業者には、ＣｐＧ  ＯＤＮによるＢ細胞活性化の量を低減し、ＩＦＮ−α誘導の量を増大させるか、または維持する方法が周知ではないが、本発明の根底をなす、特定の作用機構に委ねることなく、本発明に従い、Ｂ細胞増殖およびＩＬ−１０の分泌は、ＩＦＮ−αを分泌するように、形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）を誘導するのに要求されるＴＬＲ９シグナルと比較して、より持続的なＴＬＲ９シグナルを要求するように見えることが発見された。このような持続的なＴＬＲ９シグナルは、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮにより、上記で言及された他のＣｐＧ  ＯＤＮクラスより大きな程度でもたらされる。加えて、ＴＬＲ９シグナルの持続時間は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結を、ＣｐＧ（「セミソフト」デザイン）および／またはＯＤＮ内の他の位置に位置させることにより短縮することができる。持続的なＢ細胞活性化が最小である「最もソフトな」ＣｐＧ  ＯＤＮは、完全ホスホジエステル骨格を伴うＣｐＧ  ＯＤＮであるが、これらは、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて、極めて急速に分解されるので、ＯＤＮが、環状（エクソヌクレアーゼに対して保護するように）であるか、または、ヌクレアーゼに対しても保護する、ウイルス様粒子（ＶＬＰ）、ナノ粒子（ＮＰ）、免疫刺激性複合体（ＩＳＣＯＭ）などの製剤により送達されない限り、ＩＦＮ−α応答もまた、損なわれる。
【０１４８】
免疫刺激性オリゴヌクレオチド分子は、均質な骨格（例えば、全体がホスホジエステル（ＰＯ）または全体がホスホロチオエート（ＰＳ））を有する場合もあり、キメラ骨格を有する場合もある。この例外は、少なくとも８つのヌクレオチドを含み、好ましくは、１０またはそれ超のヌクレオチドを含むＯＤＮの中心部分が、最適の活性のためには、ホスホジエステルでなければならない、クラスＡ（およびクラスＡ／Ｅ）ＣｐＧデザインである。本発明の目的では、キメラ骨格とは、部分的な安定化骨格をいい、少なくとも１カ所のヌクレオチド間連結が、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様であり、少なくとも１カ所の、他のヌクレオチド間連結が、安定化ヌクレオチド間連結であり、少なくとも１カ所のホスホジエステル連結またはホスホジエステル様連結と、少なくとも１カ所の安定化連結とが異なる。末端をエクソヌクレアーゼから保護するために、安定化連結を、オリゴヌクレオチドの５’末端および３’末端に、優先的に置く：ホスホジエステル連結は、中央に置かれ、ＰＳ単独により容易に達成されうるより強力なＩＦＮ−α応答の誘導に寄与する。
【０１４９】
ボラノホスホネート連結は、ホスホジエステル連結と比べて安定化していることが報告されているので、骨格のキメラ的性質の目的で、ボラノホスホネート連結は、文脈に応じて、ホスホジエステル様として分類することもでき、安定化されているとして分類することもできる。例えば、一実施形態では、本発明に従うキメラ骨格は、少なくとも１カ所のホスホジエステル（ホスホジエステルまたはホスホジエステル様）連結と、少なくとも１カ所のボラノホスホネート（安定化）連結とを含みうるであろう。別の実施形態では、本発明に従うキメラ骨格は、ボラノホスホネート（ホスホジエステルまたはホスホジエステル様）連結と、ホスホロチオエート（安定化）連結とを含みうるであろう。「安定化ヌクレオチド間連結」とは、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける分解（例えば、エクソヌクレアーゼまたはエンドヌクレアーゼを介する）に対して、ホスホジエステルヌクレオチド間連結と比較して、比較的抵抗性であるヌクレオチド間連結を意味するものとする。好ましい安定化ヌクレオチド間連結は、限定せずに、ホスホロチオエート、ホスホロジチオエート、メチルホスホネート、およびメチルホスホロチオエートを含む。他の安定化ヌクレオチド間連結は、限定せずに、ペプチド型連結、アルキル型連結、脱リン酸化型（ｄｅｐｈｏｓｐｈｏ）連結、および上記で記載した、他の型の連結を含む。
【０１５０】
ホスホロチオエートなどの修飾骨格は、ホスホルアミデート化学反応またはＨ−ホスホネート化学反応を利用する自動化技法を使用して合成することができる。アリールホスホネートおよびアルキルホスホネートは、例えば、米国特許第４，４６９，８６３号において記載されている通りに作製することができ；例えば、米国特許第５，０２３，２４３号および欧州特許第０９２，５７４号において記載されているアルキルホスホトリエステル（この場合、荷電酸素部分がアルキル化される）は、市販の試薬を使用する自動式固相合成により調製することができる。他のＤＮＡ骨格修飾およびＤＮＡ骨格置換を施すための方法も記載されている（Ｕｈｌｍａｎｎ  Ｅら（１９９０年）、Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ、９０巻：５４４頁；Ｇｏｏｄｃｈｉｌｄ  Ｊ（１９９０年）、Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍ、１巻：１６５頁）。キメラオリゴヌクレオチドを調製するための方法もまた公知である。例えば、Ｕｈｌｍａｎｎらに交付された特許であって、例えば、米国特許第７，５６６，７０３号、同第７，７９５，２３５号、同第８，２８３，３２８号、および同第８，３０４，３９６号を含む特許は、このような技法について記載している。
【０１５１】
混合型骨格修飾ＯＤＮは、市販のＤＮＡ合成器および標準的なホスホルアミダイト化学反応を使用して合成することができる。（Ｆ．  Ｅ．  Ｅｃｋｓｔｅｉｎ、「Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｏｇｕｅｓ−−Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ」、ＩＲＬ  Ｐｒｅｓｓ、Ｏｘｆｏｒｄ、ＵＫ、１９９１年；ならびにＭ．  Ｄ．  ＭａｔｔｅｕｃｃｉおよびＭ．  Ｈ．  Ｃａｒｕｔｈｅｒｓ、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．、２１巻、７１９頁（１９８０年）。カップリングの後で、ボケージ試薬（Ｒ．  Ｐ．  Ｉｙｅｒ、Ｗ．  Ｅｇａｎ、Ｊ．  Ｂ．  Ｒｅｇａｎ、およびＳ．  Ｌ．  Ｂｅａｕｃａｇｅ、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、１１２巻、１２５３頁（１９９０年））（アセトニトリル中に０．０７５Ｍ）またはフェニルアセチルジスルフィド（ＰＡＤＳ）を使用する硫黄化に続く、無水酢酸、テトラヒドロフラン中の２，６−ルチジン（１：１：８；ｖ：ｖ：ｖ）、およびＮ−メチルイミダゾール（テトラヒドロフラン中に１６％）によるキャッピングにより、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結を導入する。ホスホロチオエート連結を配置すべき位置における、所望されないホスホジエステル（ＰＯ）連結の形成を最小化するように、このキャッピングステップは、硫黄化反応の後で実施する。例えば、ＣｐＧジヌクレオチドに、ホスホジエステル連結を導入する場合は、中間体であるリン−ＩＩＩを、水／ピリジン中のヨウ素溶液による処理で酸化する。固体支持体からの切断および濃縮アンモニアでの処理（５０℃で１５時間にわたる）による最終的な脱保護の後で、ＯＤＮは、ＮａＣｌ勾配（例えば、緩衝液Ａ：アセトニトリル／水＝１：４／ｖ：ｖ、ｐＨ６．８中に、１０ｍＭのＮａＨ２ＰＯ４；緩衝液Ｂ：アセトニトリル／水＝１：４／ｖ：ｖ中に、１０ｍＭのＮａＨ２ＰＯ４、１．５ＭのＮａＣｌ；１ｍｌ／分で３０分間にわたり、５〜６０％のＢ）を使用する、Ｇｅｎ−Ｐａｋ  Ｆａｘカラム（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ−Ｗａｔｅｒｓ）上のＨＰＬＣ、またはキャピラリーゲル電気泳動により解析する。ＯＤＮは、ＨＰＬＣにより精製することもでき、Ｓｏｕｒｃｅ  Ｈｉｇｈ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅカラム（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ）上のＦＰＬＣにより精製することもできる。ＨＰＬＣにおける均質な画分を組み合わせ、Ｃ１８カラムを介して、または限外濾過により、脱塩処理する。ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析により、ＯＤＮを解析して、計算された質量を確認する。
【０１５２】
本発明のオリゴヌクレオチドはまた、他の修飾も含みうる。これらは、アルキルホスフェートおよびアリール−ホスフェート（荷電ホスホネート酸素を、アルキル基またはアリール基で置き換えた）、ホスホジエステル、およびアルキルホスホトリエステル（荷電酸素部分をアルキル化した）などの非イオン性ＤＮＡ類似体を含む。一方または両方の末端において、テトラエチレングリコールまたはヘキサエチレングリコールなどのジオールを含有するオリゴヌクレオチドもまた、ヌクレアーゼによる分解に対して実質的に抵抗性であることが示されている。
【０１５３】
一部の実施形態では、オリゴヌクレオチドは、「ソフト」オリゴヌクレオチドまたは「セミソフト」オリゴヌクレオチドでありうる。ソフトオリゴヌクレオチドとは、骨格を部分的に安定化させた免疫刺激性オリゴヌクレオチドであって、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結が、少なくとも１つの内部ピリミジン−プリンジヌクレオチド（ＹＺ）内およびこれに直に隣接してしか存在しない免疫刺激性オリゴヌクレオチドである。ＹＺは、ピリミジン−グアノシン（ＹＧ）ジヌクレオチドである、ＹＧであることが好ましい。少なくとも１つの内部ＹＺジヌクレオチド自体が、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結を有する。少なくとも１つの内部ＹＺジヌクレオチドに直に隣接して生じる、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結は、少なくとも１つの内部ＹＺジヌクレオチドに対して、５’側の場合もあり、３’側の場合もあり、５’側および３’側の両方の場合もある。
【０１５４】
特に、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結は、「内部ジヌクレオチド」を伴う。内部ジヌクレオチドとは一般に、ヌクレオチド間連結により接続された、隣接する任意のヌクレオチド対を意味し、ここでヌクレオチド対内のいずれのヌクレオチドも、末端ヌクレオチドではない、すなわち、ヌクレオチド対内のいずれのヌクレオチドも、オリゴヌクレオチドの５’末端または３’末端を規定するヌクレオチドではない。こうして、ｎヌクレオチドの長さの直鎖状オリゴヌクレオチドは、合計ｎ−１個のジヌクレオチドを有し、ｎ−３個だけの内部ジヌクレオチドを有する。内部ジヌクレオチド内の各ヌクレオチド間連結は、内部ヌクレオチド間連結である。こうして、ｎヌクレオチドの長さの直鎖状オリゴヌクレオチドは、合計ｎ−１カ所のヌクレオチド間連結を有し、ｎ−３カ所だけの内部ヌクレオチド間連結を有する。したがって、戦略的に置かれたホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結とは、オリゴヌクレオチド配列内の任意のヌクレオチド対の間に位置したホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結を指す。一部の実施形態では、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結は、５’末端または３’末端に最も近接する、いずれのヌクレオチド対の間に位置していない。
【０１５５】
少なくとも１つの内部ＹＺジヌクレオチドに直に隣接して生じる、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結はそれ自体、内部ヌクレオチド間連結であることが好ましい。こうして、配列Ｎ１ＹＺＮ２［式中、Ｎ１およびＮ２は各々、他方から独立である］では、任意の単一のヌクレオチドである、ＹＺジヌクレオチドは、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結を有し、加えて、（ａ）Ｎ１が、内部ヌクレオチドである場合、Ｎ１とＹとは、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結により連結されるか、（ｂ）Ｎ２が、内部ヌクレオチドである場合、ＺとＮ２とは、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結により連結されるか、または（ｃ）Ｎ１が、内部ヌクレオチドである場合、Ｎ１とＹとは、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結により連結され、かつ、Ｎ２が、内部ヌクレオチドである場合、ＺとＮ２とは、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結により連結される。
【０１５６】
本発明に従うソフトオリゴヌクレオチドは、完全に安定化させたオリゴヌクレオチドと比較して、ヌクレアーゼによる切断を比較的受けやすいと考えられる。特定の理論または機構に束縛されることを意図せずに、本発明のソフトオリゴヌクレオチドは、全長ソフトオリゴヌクレオチドと比べて免疫刺激性活性が低減されているか、またはこれを伴わない断片を結果としてもたらす切断を受けやすいと考えられる。特に、オリゴヌクレオチドの近傍または中央部における、少なくとも１カ所のヌクレアーゼ感受性ヌクレオチド間連結の組込みは、オリゴヌクレオチドの最大の免疫刺激性活性の持続時間を短縮するように、オリゴヌクレオチドの薬物動態および薬力学を変更する「オフスイッチ」をもたらすと考えられる。特に、ヌクレアーゼ感受性連結は、ＮＦ−κＢ誘導の大きさを低減しうる一方で、ＩＲＦ３および／またはＩＲＦ７の誘導の大きさを増大させうる。ＴＬＲ９活性化は、ＮＦ−κＢ経路（ＩＬ−６など、サイトカインの発現および共刺激性分子の発現をもたらす）およびＩＦＮ−α分泌をもたらすＩＲＦ３／７経路の一方または両方の強力な活性化をもたらしうる。これらの経路の間には一般に、ある程度のアンタゴニズムが存在すると考えられている。例えば、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮが主に、前者を活性化させるのに対し、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、後者を活性化させる。ＮＦ−κＢの強力な誘導は、クラスＢ  ＣｐＧオリゴと関連し、ＩＬ−１０分泌の増大をもたらしうる。これは、全身ＣｐＧオリゴ療法には有用でありうるが、腫瘍内療法には所望されない。ヌクレアーゼ感受性ヌクレオチド間連結によりもたらされるＩＲＦ３／７誘導の増大は、腫瘍微小環境内のＩＦＮ−αの大きな産生をもたらし、これは、腫瘍内療法の後における、生産的で治療的な、抗腫瘍免疫応答の可能性を、所望されないＩＬ−１０の産生の増大を伴わずに改善する。オリゴは、組織内に、高濃度まで蓄積する可能性が低いので、ヌクレアーゼ感受性連結を含有するＣｐＧオリゴの、半減期のこの短縮は、慢性局所炎症または免疫刺激と関連する損傷を回避することが所望される組織および臨床適用において、例えば、腎臓内において特に価値が高い。
【０１５７】
セミソフトオリゴヌクレオチドとは、骨格を部分的に安定化させた免疫刺激性オリゴヌクレオチドであって、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結が、少なくとも１つの内部ピリミジン−プリン（ＹＺ）ジヌクレオチド内のみに存在する免疫刺激性オリゴヌクレオチドである。セミソフトオリゴヌクレオチドは一般に、対応する、完全安定化免疫刺激性オリゴヌクレオチドと比べて、免疫刺激性効力を増大させている。セミソフトオリゴヌクレオチドの効力の増大に起因して、セミソフトオリゴヌクレオチドは、場合によって、所望の生物学的効果を達成するために、従来の、完全安定化免疫刺激性オリゴヌクレオチドより低度の有効濃度で使用することもでき、有効用量が低量でありうる。
【０１５８】
セミソフトオリゴヌクレオチドの前出の特性は一般に、内部ＹＺジヌクレオチドを伴う、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結の「用量」の増大と共に、増大すると考えられる。こうして、例えば、４つの内部ＹＺジヌクレオチドを伴う、所与のオリゴヌクレオチド配列について一般に、４カ所の内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結を伴うオリゴヌクレオチドは、３カ所の内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結を伴うオリゴヌクレオチドより免疫刺激性が大きく、これは、２カ所の内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結を伴うオリゴヌクレオチドより免疫刺激性が大きく、これは、１カ所の内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結を伴うオリゴヌクレオチドより免疫刺激性が大きいと考えられる。１つの内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結の包含であってもなお、内部ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ＹＺヌクレオチド間連結を伴わない場合より、しばしば有利でありうることは重要である。ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結の数に加えて、オリゴヌクレオチドの長さに沿った位置もまた、効力を及ぼしうる。
【０１５９】
ソフトオリゴヌクレオチドおよびセミソフトオリゴヌクレオチドは一般に、好ましい内部位置における、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結に加えて、分解に対して抵抗性の、５’末端および３’末端を含むであろう。このような分解抵抗性末端は、エクソヌクレアーゼによる消化に対する抵抗性の、対応する非修飾末端を上回る増大を結果としてもたらす、任意の適切な修飾を伴いうる。例えば、５’末端および３’末端は、骨格の、少なくとも１カ所のホスフェート修飾の、５’末端および３’末端への包含により、安定化させることができる。好ましい実施形態では、各末端における、骨格の少なくとも１カ所のホスフェート修飾は独立に、ホスホロチオエートヌクレオチド間連結、ホスホロジチオエートヌクレオチド間連結、メチルホスホネートヌクレオチド間連結、またはメチルホスホロチオエートヌクレオチド間連結である。別の実施形態では、分解抵抗性末端は、３’末端において、ペプチド連結またはアミド連結により接続された、１または複数のヌクレオチド単位を含む。
【０１６０】
ホスホジエステルヌクレオチド間連結は、天然で見出されるオリゴヌクレオチドに特徴的な連結の種類である。ホスホジエステルヌクレオチド間連結は、２つの架橋酸素原子に挟まれ、また、一方は荷電原子であり、他方は非荷電原子である、２つのさらなる酸素原子も結合させたリン原子を含む。ホスホジエステルヌクレオチド間連結は、オリゴヌクレオチドの組織内半減期を短縮するか、Ｉ型ＩＦＮの、ｐＤＣからの分泌の、可能な限りで最も強力な誘導をもたらすことが重要な場合に、特に好ましい。
【０１６１】
ホスホジエステル様ヌクレオチド間連結とは、ホスホジエステルと、化学的におよび／またはジアステレオマー的に類似するリン含有架橋基である。ホスホジエステルとの類似性の尺度は、ヌクレアーゼによる消化に対する感受性、およびＲＮアーゼＨを活性化させる能力を含む。こうして、例えば、ホスホジエステルオリゴヌクレオチドは、ヌクレアーゼによる消化を受けやすいが、ホスホロチオエートオリゴヌクレオチドは、ヌクレアーゼによる消化を受けやすくないのに対し、ホスホジエステルオリゴヌクレオチドおよびホスホロチオエートオリゴヌクレオチドのいずれも、ＲＮアーゼＨを活性化させる。好ましい実施形態では、ホスホジエステル様ヌクレオチド間連結は、ボラノホスフェート（またはボラノホスホネートと同等である）連結である（米国特許第５，１７７，１９８号；米国特許第５，８５９，２３１号；米国特許第６，１６０，１０９号；米国特許第６，２０７，８１９号；Ｓｅｒｇｕｅｅｖら（１９９８年）、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ、１２０巻：９４１７〜２７頁）。別の好ましい実施形態では、ホスホジエステル様ヌクレオチド間連結は、ジアステレオマー的に純粋な、Ｒｐホスホロチオエートである。ジアステレオマー的に純粋なＲｐホスホロチオエートは、ヌクレアーゼによる消化をいっそう受けやすく、混合型Ｓｐホスホロチオエート、またはジアステレオマー的に純粋なＳｐホスホロチオエートより、ＲＮアーゼＨの活性化が良好であると考えられる。ＣｐＧオリゴヌクレオチドの立体異性体は、ＰＣＴ出願公開ＰＣＴ／ＵＳ９９／１７１００（ＷＯ００／０６５８８）の主題である。本発明の目的では、「ホスホジエステル様ヌクレオチド間連結」という用語はとりわけ、ホスホロジチオエート間連結およびメチルホスホネートヌクレオチド間連結を除外することに注目すべきである。
【０１６２】
上記で記載した通り、本発明のソフトオリゴヌクレオチドおよびセミソフトオリゴヌクレオチドは、ＣとＧとの間に、ホスホジエステル様連結を有しうる。ホスホジエステル様連結の一例は、Ｒｐコンフォメーションにあるホスホロチオエート連結である。ｐ−キラリティーのオリゴヌクレオチドは、活性を測定する時点に応じて、ＣｐＧオリゴヌクレオチドの免疫活性に対して、見かけ上、逆の効果を有し得る（Ｋｒｉｅｇら、Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ、２００３年、１３巻（６号）：４９１〜４９９頁）。４０分という早期の時点では、ホスホロチオエートＣｐＧオリゴヌクレオチドのＲｐ立体異性体は、マウス脾臓細胞内のＪＮＫリン酸化を誘導するが、Ｓｐ立体異性体は、これを誘導しない。これに対し、４４時間という後期の時点でアッセイすると、Ｓｐ立体異性体は、脾臓細胞増殖の刺激において活性であるが、Ｒｐ立体異性体は、これにおいて活性ではない。Ｒｐ立体異性体と、Ｓｐ立体異性体との、反応速度および生物活性のこの差違は、細胞への取込みの差違から生じるものではなく、ｐ−キラリティーの２つの反対の生物学的役割に起因する可能性が高い。第１に、早期の時点における、免疫細胞の刺激に対する、Ｓｐ立体異性体と比較した、Ｒｐ立体異性体の活性の増強は、Ｒｐが、ＣｐＧ受容体、ＴＬＲ９との相互作用、または下流のシグナル伝達経路の誘導において、より有効でありうることを指し示す。他方、Ｓｐ  ＰＳオリゴヌクレオチドと比較した、Ｒｐ  ＰＳオリゴヌクレオチドの急速な分解は、シグナル伝達の、はるかに短い持続時間を結果としてもたらすので、後期の時点で調べると、おそらく、Ｓｐ連結のヌクレアーゼ抵抗性が大きいために、Ｓｐ  ＰＳオリゴヌクレオチドの生物学的活性が見かけ上大きくなり、Ｓｐ連結により、ＴＬＲ９による、Ｂ細胞増殖のための、より持続的なシグナルがもたらされる。
【０１６３】
こうして、オリゴヌクレオチドは、骨格組成が異質性であることが可能であり、これにより、併せて連結されるポリマー単位の、任意の可能な組合せを含有する。
【０１６４】
「オリゴヌクレオチド」という用語はまた、糖内の置換または修飾などの置換または修飾を伴うオリゴヌクレオチドも包含する。例えば、これは、２’位におけるヒドロキシル基以外の低分子量有機基および５’位におけるリン酸基またはヒドロキシ基以外の低分子量有機基へと共有結合的に接合させた骨格糖を有するオリゴヌクレオチドを含む。こうして、修飾オリゴヌクレオチドは、２’−Ｏ−アルキル化リボース基を含みうる。加えて、修飾オリゴヌクレオチドは、リボースではなく、アラビノースまたは２’−フルオロアラビノースなどの糖を含みうる。
【０１６５】
本発明の免疫刺激性オリゴヌクレオチドは、ホスホジエステルヌクレオチド間架橋または１３−Ｄ−リボース単位を伴う、天然のＲＮＡおよびＤＮＡと比較して、多様な化学修飾および置換を包含しうる。当業者には、化学修飾の例が公知であり、例えば、Ｕｈｌｍａｎｎ  Ｅら（１９９０年）、Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ、９０巻：５４３頁；「Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｏｇｓ」、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ＰｒｏｐｅｒｔｉｅｓおよびＳｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ」、Ｓ．  Ａｇｒａｗａｌ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＵＳＡ、１９９３年；Ｃｒｏｏｋｅ  Ｓ  Ｔら（１９９６年）、Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｔｏｘｉｃｏｌ、３６巻：１０７〜１２９頁；およびＨｕｎｚｉｋｅｒ  Ｊら（１９９５年）、Ｍｏｄ  Ｓｙｎｔｈ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、７巻：３３１〜４１７頁において記載されている。本発明に従うオリゴヌクレオチドは、１カ所または複数カ所の修飾を有することが可能であり、各修飾は、天然ＤＮＡまたはＲＮＡから構成される、同じ配列のオリゴヌクレオチドと比較して、特定のホスホジエステルヌクレオチド間架橋および／または特定のβ−Ｄ−リボース単位に位置する。
【０１６６】
例えば、本発明は、１カ所または複数カ所の修飾を含むことが可能であり、各修飾が独立に、ａ）修飾ヌクレオチド間架橋による、ヌクレオチドの３’末端および／または５’末端に位置するホスホジエステルヌクレオチド間架橋の置き換え；ｂ）脱リン酸化架橋による、ヌクレオチドの３’末端および／または５’末端に位置するホスホジエステル架橋の置き換え；ｃ）別の単位による、糖リン酸骨格に由来する糖リン酸単位の置き換え；ならびにｄ）修飾糖単位による、β−Ｄ−リボース単位の置き換えから選択されるオリゴヌクレオチドに関する。
オリゴヌクレオチドの化学修飾についての、より詳細な例は、以下の通りである。
【０１６７】
ヌクレオチドの３’末端および／または５’末端に位置するホスホジエステルヌクレオチド間架橋は、修飾ヌクレオチド間架橋で置き換えることができ、修飾ヌクレオチド間架橋は、例えば、ホスホロチオエート架橋、ホスホロジチオエート架橋、ＮＲ１Ｒ２−ホスホルアミデート架橋、ボラノホスフェート架橋、α−ヒドロキシベンジルホスホネート架橋、ホスフェート−（Ｃ１〜Ｃ２１）−Ｏ−アルキルエステル架橋、ホスフェート−［（Ｃ６〜Ｃ１２）アリール（Ｃ１〜Ｃ２１）−Ｏ−アルキル］エステル架橋、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルホスホネート架橋、および／または（Ｃ６〜Ｃ１２）アリールホスホネート架橋、（Ｃ７〜Ｃ１２）−α−ヒドロキシメチルアリール架橋（例えば、ＷＯ９５／０１３６３において開示されている）から選択され、この場合、（Ｃ６〜Ｃ１２）アリール、（Ｃ６〜Ｃ２０）アリール、および（Ｃ６〜Ｃ１４）アリールは、任意選択で、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、ニトロ、シアノにより置換され、Ｒ１およびＲ２は、互いから独立に、水素、（Ｃ１〜Ｃ１８）アルキル、（Ｃ６〜Ｃ２０）アリール、（Ｃ６〜Ｃ１４）アリール（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、好ましくは、水素、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、好ましくは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、および／もしくはメトキシエチルであるか、またはＲ１およびＲ２は、それらを保有する窒素原子と併せて、５〜６員の複素環を形成するが、これは、加えて、Ｏ、Ｓ、およびＮの群に由来する、さらなるヘテロ原子も含有しうる。
【０１６８】
ヌクレオチドの３’末端および／または５’末端に位置するホスホジエステル架橋の、脱リン酸化架橋（脱リン酸化架橋については、例えば、Ｕｈｌｍａｎｎ  ＥおよびＰｅｙｍａｎ  Ａ、「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ」、２０巻、「Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｏｇｓ」、Ｓ．  Ａｇｒａｗａｌ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、１９９３年、１６章、３５５頁以下において記載されている）による置き換えでは、脱リン酸化架橋は、例えば、脱リン酸化架橋である、ホルムアセタール基、３’−チオホルムアセタール基、メチルヒドロキシルアミン基、オキシム基、メチレンジメチルヒドラゾ基、ジメチレンスルホン基、および／またはシリル基から選択される。
【０１６９】
糖リン酸骨格（すなわち、糖リン酸骨格は、糖リン酸単位から構成されている）に由来する糖リン酸単位（すなわち、糖リン酸単位を併せて形成する、β−Ｄ−リボースおよびホスホジエステルヌクレオチド間架橋）は、別の単位で置き換えることができ、他の単位は、例えば、「モルホリノ誘導体」オリゴマー（例えば、Ｓｔｉｒｃｈａｋ  Ｅ  Ｐら（１９８９年）、Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  Ｒｅｓ、１７巻：６１２９〜４１頁において記載されている）を構築すること、すなわち、例えば、モルホリノ誘導体単位による置き換え、またはポリアミドオリゴヌクレオチド（例えば、Ｎｉｅｌｓｅｎ  Ｐ  Ｅら（１９９４年）、Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇ  Ｃｈｅｍ、５巻：３〜７頁において記載されている「ＰＮＡ」）を構築すること、すなわち、例えば、ＰＮＡ骨格単位、例えば、２−アミノエチルグリシンによる置き換えに適する。
【０１７０】
３−リボース単位またはβ−Ｄ−２’−デオキシリボース単位は、修飾糖単位で置き換えることができ、修飾糖単位は、例えば、β−Ｄ−リボース、α−Ｄ−２’−デオキシリボース、Ｌ−２’−デオキシリボース、２’−Ｆ−２’−デオキシリボース、２’−Ｆ−アラビノース、２’−Ｏ−（Ｃ１〜Ｃ６）アルキルリボースから選択され、好ましくは、２’−Ｏ−（Ｃ１〜Ｃ６）アルキルリボースは、２’−Ｏ−メチルリボース、２’−Ｏ−（Ｃ２〜Ｃ６）アルケニルリボース、２’−［Ｏ−（Ｃ１〜Ｃ６）アルキル−Ｏ−（Ｃ１〜Ｃ６）アルキル］リボース、２’−ＮＨ２−２’−デオキシリボース、β−Ｄ−キシロフラノース、α−アラビノフラノース、２，４−ジデオキシ−β−Ｄ−エリスロヘキソピラノース、ならびに炭素環式糖類似体（例えば、Ｆｒｏｅｈｌｅｒ  Ｊ（１９９２年）、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ、１１４巻：８３２０頁において記載されている）および／または鎖状糖類似体（例えば、Ｖａｎｄｅｎｄｒｉｅｓｓｃｈｅら（１９９３年）、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ、４９巻：７２２３頁において記載されている）、および／または二環式糖類似体（例えば、Ｔａｒｋｏｖ  Ｍら（１９９３年）、Ｈｅｌｖ  Ｃｈｉｍ  Ａｃｔａ、７６巻：４８１頁において記載されている）である。
【０１７１】
一部の実施形態では、糖は、特に、ホスホジエステルまたはホスホジエステル様ヌクレオチド間連結により連結されたヌクレオチドの一方または両方について、２’−Ｏ−メチルリボースである。
【０１７２】
本明細書で記載される特定の配列内では、修飾塩基のセットが規定される。例えば、文字Ｙを使用して、シトシンまたは修飾シトシンを含有するヌクレオチドを指す。本明細書で使用される修飾シトシンとは、シトシンの、天然に存在するまたは天然に存在しないピリミジン塩基類似体であって、オリゴヌクレオチドの免疫刺激性活性を損なわずにこの塩基を置き換えうる類似体である。修飾シトシンは、５−置換シトシン（例えば、５−メチルシトシン、５−フルオロシトシン、５−クロロシトシン、５−ブロモシトシン、５−ヨードシトシン、５−ヒドロキシシトシン、５−ヒドロキシメチルシトシン、５−ジフルオロメチルシトシン、および非置換５−アルキニルシトシンまたは置換５−アルキニルシトシン）、６−置換シトシン、Ｎ４−置換シトシン（例えば、Ｎ４−エチルシトシン）、５−アザシトシン、２−メルカプトシトシン、イソシトシン、シュードイソシトシン、縮合環系を伴うシトシン類似体（例えば、Ｎ，Ｎ’−プロピレンシトシンまたはフェノキサジン）、ならびにウラシルおよびその誘導体（例えば、５−フルオロウラシル、５−ブロモウラシル、５−ブロモビニルウラシル、４−チオウラシル、５−ヒドロキシウラシル、５−プロピニルウラシル）を含むがこれらに限定されない。好ましいシトシンのうちの一部は、５−メチルシトシン、５−フルオロシトシン、５−ヒドロキシシトシン、５−ヒドロキシメチルシトシン、およびＮ４−エチルシトシンを含む。本発明の別の実施形態では、シトシン塩基を、ユニバーサル塩基（例えば、３−ニトロピロール、Ｐ−塩基）、芳香族環系（例えば、フルオロベンゼンまたはジフルオロベンゼン）、または水素原子（ｄＳｐａｃｅｒ）で置換する。
【０１７３】
文字Ｚを使用して、グアニンまたは修飾グアニン塩基を指す。本明細書で使用される修飾グアニンとは、グアニンの、天然に存在するまたは天然に存在しないプリン塩基類似体であって、オリゴヌクレオチドの免疫刺激性活性を損なわずに、グアニンを置き換えうる類似体である。修飾グアニンは、７−デアザグアニン、７−デアザ−７−置換グアニン（７−デアザ−７−（Ｃ２〜Ｃ６）アルキニルグアニンなど）、７−デアザ−８−置換グアニン、ヒポキサンチン、Ｎ２−置換グアニン（例えば、Ｎ２−メチルグアニン）、５−アミノ−３−メチル−３Ｈ，６Ｈ−チアゾロ［４，５−ｄ］ピリミジン−２，７−ジオン、２，６−ジアミノプリン、２−アミノプリン、プリン、インドール、アデニン、置換アデニン（例えば、Ｎ６−メチルアデニン、８−オキソアデニン）８−置換グアニン（例えば、８−ヒドロキシグアニンおよび８−ブロモグアニン）、および６−チオグアニンを含むがこれらに限定されない。本発明の別の実施形態では、グアニン塩基を、ユニバーサル塩基（例えば、４−メチルインドール、５−ニトロインドール、およびＫ−塩基）、芳香族環系（例えば、ベンズイミダゾールまたはジクロロ−ベンズイミダゾール、１−メチル−１Ｈ−［１，２，４］トリアゾール−３−カルボン酸アミド）、または水素原子（ｄＳｐａｃｅｒ）で置換する。
【０１７４】
オリゴヌクレオチドは、１または複数のアクセス可能な５’末端を有しうる。２つのこのような５’末端を有する修飾オリゴヌクレオチドを創出することが可能である。これは、例えば、３’−３’連結を介して、２つのオリゴヌクレオチドを接合させて、１つまたは２つのアクセス可能な５’末端を有するオリゴヌクレオチドを作出することにより達成することができる。３’−３’連結は、ホスホジエステル架橋、ホスホロチオエート架橋、または他の任意の修飾ヌクレオチド間架橋でありうる。当技術分野では、このような連結を達成するための方法が公知である。例えば、このような連結については、Ｓｅｌｉｇｅｒ，  Ｈ．ら、「Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  ａｎａｌｏｇｓ  ｗｉｔｈ  ｔｅｒｍｉｎａｌ  ３’−３’−  ａｎｄ  ５’−５’−ｉｎｔｅｒｎｕｃｌｅｏｔｉｄｉｃ  ｌｉｎｋａｇｅｓ  ａｓ  ａｎｔｉｓｅｎｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｖｉｒａｌ  ｇｅｎｅ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ」、ＮｕｃｌｅｏｓｉｄｅｓおよびＮｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ（１９９１年）、１０巻（１〜３号）、４６９〜７７頁；およびＪｉａｎｇら、「Ｐｓｅｕｄｏ−ｃｙｃｌｉｃ  ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ：  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ」、ＢｉｏｏｒｇａｎｉｃおよびＭｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（１９９９年）、７巻（１２号）、２７２７〜２７３５頁において記載されている。
【０１７５】
加えて、３’末端ヌクレオチド間の連結が、ホスホジエステル架橋でもホスホロチオエート架橋でも他の修飾架橋でもない、３’−３’連結オリゴヌクレオチドも、トリエチレングリコールホスフェート部分またはテトラエチレングリコールホスフェート部分（Ｄｕｒａｎｄ，  Ｍ．ら、「Ｔｒｉｐｌｅ−ｈｅｌｉｘ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｙ  ａｎ  ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ｏｎｅ  （ｄＡ）１２  ａｎｄ  ｔｗｏ  （ｄＴ）１２  ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｂｒｉｄｇｅｄ  ｂｙ  ｔｗｏ  ｈｅｘａｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ  ｃｈａｉｎｓ」、Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（１９９２年）、３１巻（３８号）、９１９７〜２０４頁、米国特許第５，６５８，７３８号、および米国特許第５，６６８，２６５号）など、さらなるスペーサーを使用して調製することができる。代替的に、非ヌクレオチド性リンカーは、標準的なホスホルアミダイト化学反応を使用して、エタンジオール、プロパンジオール、または非塩基性デオキシリボース（ｄＳｐａｃｅｒ）単位（Ｆｏｎｔａｎｅｌ，  Ｍａｒｉｅ  Ｌａｕｒｅｎｃｅら、「Ｓｔｅｒｉｃａｌ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｔ４  ｐｏｌｙｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｏｆ  ｎｏｎ−ｎｕｃｌｅｏｓｉｄｉｃ  ｍｏｉｅｔｉｅｓ  ５’−ａｔｔａｃｈｅｄ  ｔｏ  ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ」、Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（１９９４年）、２２巻（１１号）、２０２２〜７頁）から導出することができる。非ヌクレオチド性リンカーを、１回もしくは複数回にわたり組み込むか、または互いと組み合わせ、連結される、２つのＯＤＮの３’末端の間の、任意の所望の距離を可能とする。
【０１７６】
オリゴヌクレオチドは、分解に対して部分的に抵抗性でありうる（例えば、安定化している）。「安定化オリゴヌクレオチド分子」とは、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける分解（例えば、エクソヌクレアーゼまたはエンドヌクレアーゼを介する）に対して比較的抵抗性のオリゴヌクレオチドを意味するものとする。オリゴヌクレオチドの安定化は、骨格修飾を介して達することができる。ホスホロチオエート連結を有するオリゴヌクレオチドは、オリゴヌクレオチドの、細胞内のエクソヌクレアーゼおよびエンドヌクレアーゼによる分解からの最大の保護をもたらす。他の修飾オリゴヌクレオチドは、ホスホジエステル修飾オリゴヌクレオチド、ホスホジエステルオリゴヌクレオチドとホスホロチオエートオリゴヌクレオチドとの組合せ、メチルホスホネート、メチルホスホロチオエート、ホスホロジチオエート、ｐ−エトキシ、およびこれらの組合せを含む。一方または両方の末端において、テトラエチレングリコールまたはヘキサエチレングリコールなどのジオールを含有するオリゴヌクレオチドもまた、ヌクレアーゼによる分解に対して実質的に抵抗性であることが示されている。環状ＯＤＮは、エクソヌクレアーゼによる分解に対して保護される。例えば、Ｍｏｌｏｇｅｎ製の、二重ステムループ免疫モジュレーターである、ＭＧＮ１７０３（旧称：ｄＳＬＩＭ−３０Ｌ１）とは、共有結合的に閉じられた１１６ヌクレオチドの、ダンベル形のＣｐＧ含有ホスホジエステル骨格オリゴヌクレオチドであって、配列５’−ＡＧＧＴＧＧＴＡＡＣＣＣＣＴＡＧＧＧＧＴＴＡＣＣＡＣＣＴＴＣＡＴＴＧＧＡＡＡＡＣＧＴＴＣＴＴＣＧＧＧＧＣＧＴＴＣＴＴＡＧＧＴＧＧＴＡＡＣＣＣＣＴＡＧＧＧＧＴＴＡＣＣＡＣＣＴＴＣＡＴＴＧＧＡＡＡＡＣＧＴＴＣＴＴＣＧＧＧＧＣＧＴＴＣＴＴ−３’（配列番号５０１）を有するオリゴヌクレオチド（Ｓｃｈｍｉｄｔ  Ｍら、Ａｌｌｅｒｇｙ、２００６年、６１巻：５６〜６３頁；Ｋａｐｐ，  Ｋら、Ｍｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ、２０１４年、３巻：ｅ１７０頁）である。
【０１７７】
免疫刺激性オリゴヌクレオチドはまた、ヌクレオチドまたはヌクレオチド類似部分の間の、１カ所または複数カ所の異例の連結も含有しうる。通常のヌクレオシド間連結は、３’−５’連結である。２’−５’連結、５’−５’連結、３’−３’連結、２’−２’連結、２’−３’連結など、他の全ての連結は、異例のヌクレオシド間連結であると考えられる。２‘から５’という命名法は、リボースの炭素原子に従い選び出される。しかし、環拡張型糖類似体（例えば、ヘキサノース、シクロヘキセン、またはピラノース）または二環式糖類似体もしくは三環式糖類似体などの非天然糖部分を利用する場合、この命名法は、単量体の命名法に従い変化する。３’−デオキシ−β−Ｄ−リボピラノース類似体（ｐ−ＤＮＡともまた呼ばれる）では、モノヌクレオチドは、例えば、４’−２’連結を介して接続される。
【０１７８】
オリゴヌクレオチドが、１カ所の３’−３’連結を含有する場合、このオリゴヌクレオチドは、２つの非連結５’末端を有しうる。同様に、オリゴヌクレオチドが、１カ所の５’−５’連結を含有する場合、このオリゴヌクレオチドは、２つの非連結３’末端を有しうる。ヌクレオチドの非連結末端のアクセス可能性は、それらの受容体により、より良好にアクセス可能でありうる。異例の連結の両方の種類（３’−３’連結および５’−５’連結）については、３’−３’連結を有するオリゴヌクレオチドが、ヌクレアーゼによる切断に対する安定性の増強を示すことを報告する、Ｒａｍａｌｈｏ  Ｏｒｔｉｇａｏら（Ａｎｔｉｓｅｎｓｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（１９９２年）２巻、１２９〜４６頁）により記載された。
【０１７９】
また、異なる種類の連結を、１つの分子内で組み合わせることもでき、これは、オリゴマーの分枝をもたらしうる。オリゴヌクレオチドの１つの部分を、３’末端において、３’−３’連結を介して、第２のオリゴヌクレオチド部分へと接続し、２’末端において、２’−３’連結を介して、分子の第３の部分へと接続する場合、これは、例えば、３つの５’末端を伴う分枝状オリゴヌクレオチド（３’−３’、２’−３’分枝）を結果としてもたらす。
【０１８０】
ＩＩＩ．チェックポイント阻害剤
Ａ．ＰＤ−１
ＣＤ２７９としてもまた公知の、プログラム死１受容体（ＰＤ−１）とは、活性化Ｔ細胞（ＣＤ８＋Ｔ細胞を含む）上、Ｂ細胞上、およびマクロファージ上で発現する１型膜タンパク質である。その同族リガンドは、ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２であり、特に、ＰＤ−Ｌ１による、ＰＤ−１への結合は、Ｔ細胞内の「シグナル３」を遮断し、例えば、ＰＤ−１を発現させるＴ細胞の死をもたらすことにより、獲得免疫応答のエフェクターアームを強力に阻害する。
【０１８１】
ヒトでは、ＰＤ−１は、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号：ＮＰ＿００５００９として公開されているアミノ酸配列を有する、２６８アミノ酸のポリペプチドである。タンパク質は、細胞外ＩｇＶドメイン、膜貫通ドメイン、および２つのリン酸化部位を有する細胞内ドメインを含む。
【０１８２】
ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との相互作用についてのＫＤは、７７０ｎＭである。
【０１８３】
本発明の好ましい実施形態では、抗体は、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との結合を阻害する。好ましくは、抗体は、ＰＤ−Ｌ１との結合を、約１００ｎＭもしくはそれ未満；より好ましくは、約１０ｎＭもしくはそれ未満、例えば、約５ｎＭもしくはそれ未満；さらにより好ましくは、約２ｎＭもしくはそれ未満；または、さらにより好ましくは、例えば、約１ｎＭもしくはそれ未満のＩＣ５０で阻害しうる。
【０１８４】
さらに、別の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＰＤ−Ｌ１のものと少なくとも同等な強さのＰＤ−１に対する結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＰＤ−１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−Ｌ１による結合アフィニティーの、少なくとも１０倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＰＤ−１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−Ｌ１による結合アフィニティーの、少なくとも１００倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＰＤ−１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−Ｌ１による結合アフィニティーの、少なくとも１０００倍の強さの結合アフィニティーを有する。
【０１８５】
当技術分野では、抗ＰＤ−１抗体が公知であり、例えば、Ｗｏｏｄらによる米国特許第６，８０８，７１０号、Ｃｏｌｌｉｎｓらによる米国特許第７，４８８，８０２号、およびＨｏｎｊｏらによる米国特許第８，７２８，４７４号において開示されている抗ＰＤ−１抗体を含む。抗ＰＤ−１抗体は、ペムブロリズマブ（かつては、ランブロリズマブとして公知であり、ＭＫ−３４７５、ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標）、Ｍｅｒｃｋ、ＫＤ：２９ｐＭである）およびニボルマブ（ＯＰＤＩＶＯ（登録商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ、ＫＤ：２．６ｎＭ）として市販されている。現在開発下にある、さらなる抗ＰＤ−１抗体は、ピジリズマブ（ＣＴ−０１１、Ｃｕｒｅ  Ｔｅｃｈ）を含む。
【０１８６】
Ｂ．ＰＤ−Ｌ１
ＣＤ２７４およびＢ７相同体１（Ｂ７−Ｈ１）としてもまた公知の、プログラム死リガンド１受容体（ＰＤ−Ｌ１）とは、活性化Ｔ細胞（ＣＤ８＋Ｔ細胞およびいわゆる腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ細胞）を含む）上、Ｂ細胞上、マクロファージ上、および樹状細胞上のほか、多くの種類の腫瘍細胞上で発現する、１型膜タンパク質である。その同族リガンドは、ＰＤ−１およびＢ７．１（ＣＤ８０）であり、ＰＤ−Ｌ１による、ＰＤ−１への結合は、Ｔ細胞内の「シグナル３」を遮断し、例えば、ＰＤ−１を発現させるＴ細胞の死をもたらすことにより、獲得免疫応答を媒介する、Ｔ細胞のエフェクター機能を強力に阻害しうる。
【０１８７】
ＰＤ−Ｌ１の発現は、インターフェロンガンマ（ＩＦＮ−γ）に応答して、Ｔ細胞上、ＮＫ細胞上、マクロファージ上、骨髄樹状細胞上、Ｂ細胞上、上皮細胞上、および血管内皮細胞上で上方調節される。ＰＤ−Ｌ１の発現はまた、ＩＦＮ−γに応答して、腫瘍上、例えば、腎細胞癌上および卵巣がん上でも上方調節される。
【０１８８】
ヒトでは、ＰＤ−Ｌ１は、２つのアイソフォームである、長いアイソフォームａ、または短いアイソフォームｂで発現する。アイソフォームａは、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号：ＮＰ＿０５４８６２として公開されているアミノ酸配列を有する２９０アミノ酸のポリペプチドであり、成熟ペプチドは、アミノ酸残基１９〜２９０を含み、残基２３９〜２５９は、膜貫通ドメインを表す。アイソフォームｂは、ＧｅｎＢａｎｋ：ＮＰ＿００１２５４６３５として公開されているアミノ酸配列を有する１７６アミノ酸のポリペプチドであり、成熟ペプチドは、アミノ酸残基１９〜２５９を含む。
【０１８９】
上述の通り、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との相互作用についてのＫＤは、７７０ｎＭである。
【０１９０】
本発明の好ましい実施形態では、抗体は、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との結合を阻害する。好ましくは、抗体は、ＰＤ−１との結合を、約１００ｎＭもしくはそれ未満；より好ましくは、約１０ｎＭもしくはそれ未満、例えば、約５ｎＭもしくはそれ未満；さらにより好ましくは、約２ｎＭもしくはそれ未満；または、さらにより好ましくは、例えば、約１ｎＭもしくはそれ未満のＩＣ５０で阻害しうる。
【０１９１】
さらに、別の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−１のものと少なくとも同等な強さのＰＤ−Ｌ１に対する結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−１による結合アフィニティーの、少なくとも１０倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−１による結合アフィニティーの、少なくとも１００倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１に対する結合アフィニティーであって、ＰＤ−１による結合アフィニティーの、少なくとも１０００倍の強さの結合アフィニティーを有する。
【０１９２】
当技術分野では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体が公知であり、例えば、Ｋｏｒｍａｎらによる米国特許第７，９４３，７４３号において開示されている抗ＰＤ−Ｌ１抗体を含む。米国では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＦＤＡにより、市販化について承認されていないが、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（Ｇｅｎｅｔｅｃｈ／Ｒｏｃｈｅ、ＫＤ：０．４ｎＭ）、ＢＭＳ−９３６５５９（Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）、およびＭＥＤＩ−４７３６（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）を含む、いくつかの抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、現在、ヒト臨床試験において、開発下にある。
【０１９３】
Ｃ．ＣＴＬＡ−４
ＣＴＬＡ４またはＣＤ１５２としてもまた公知の、細胞傷害性Ｔリンパ球関連タンパク質４（ＣＴＬＡ−４）は、Ｔ細胞上および調節性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）上で発現する膜タンパク質である。その同族リガンドは、抗原提示細胞（ＡＰＣ）上の、Ｂ７−１（ＣＤ８０）およびＢ７−２（ＣＤ８６）を含む。ＣＴＬＡ−４による、Ｂ７−１またはＢ７−２への結合は、Ｔ細胞内の「シグナル２」を遮断し、獲得免疫応答の開始を阻害する。
【０１９４】
ヒトでは、ＣＴＬＡ−４は、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号：ＮＰ＿００１０３２７２０として公開されているアミノ酸配列を伴うアイソフォームを含む、多様なアイソフォームでコードされている。
【０１９５】
好ましい抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ヒトＣＴＬＡ−４に特異的に結合するヒト抗体である。より具体的には、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ヒトＣＴＬＡ−４の細胞外ドメイン内のエピトープに特異的に結合し、ＣＴＬＡ−４と、その同族リガンドである、Ｂ７−１およびＢ７−２の一方または両方との結合を阻害する。
【０１９６】
好ましい抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ヒトＣＴＬＡ−４に特異的に結合するヒト抗体である。より具体的には、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ヒトＣＴＬＡ−４の細胞外ドメイン内のエピトープに特異的に結合し、ＣＴＬＡ−４と、その同族リガンドである、Ｂ７−１およびＢ７−２の一方または両方との結合を阻害する。例示的なヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体については、それらの全ての開示が、参照により本明細書に組み込まれる、２０００年６月２９日に、ＷＯ００／３７５０４として公開された、国際出願ＰＣＴ／ＵＳ９９／３０８９５；２００２年４月１２日に公開された、欧州特許出願ＥＰ１２６２１９３Ａ１；現在、米国特許第６，６８２，７３６号として交付されている、Ｈａｎｓｏｎらによる、米国特許出願第０９／４７２，０８７号；ＵＳ２００２／００８６０１４として公開されている、米国特許出願第０９／９４８，９３９号；ＵＳ２００９／０１１７１３２として公開されている、米国特許出願第１１／９８８，３９６号；およびＵＳ２０１２／０００３１７９として公開されている、米国特許出願第１３／１６８，２０６号において、詳細に記載されている。このような抗体は、３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１のほか、ＭＤＸ−０１０を含むがこれらに限定されない。ヒト抗体は、ヒト患者における非ヒト抗体の使用と関連する免疫原性およびアレルギー反応を最小化することが期待されるので、本発明の処置法において、実質的な利点をもたらす。
【０１９７】
抗ＣＴＬＡ−４抗体は具体的に、イピリムマブ（ＹＥＲＶＯＹ（登録商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）を含む。
【０１９８】
本発明の有用なヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体の特徴については、ＷＯ００／３７５０４、ＥＰ１２６２１９３、および米国特許第６，６８２，７３６号のほか、米国特許出願公開第ＵＳ２００２／００８６０１４および同第ＵＳ２００３／００８６９３０号において広範に論じられており、その中で明示されているアミノ酸配列および核酸配列は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。略述すると、本発明の抗体は、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、１２．９．１．１、およびＭＤＸ−０１０などであるがこれらに限定されない抗体のアミノ酸配列を有する抗体を含む。本発明はまた、これらの抗体の重鎖および軽鎖の、ＣＤＲのアミノ酸配列を有する抗体のほか、上記で引用した出願および特許において記載されている、ＣＤＲ領域の変化を有する抗体にも関する。本発明はまた、これらの抗体の重鎖および軽鎖の可変領域を有する抗体にも関する。別の実施形態では、抗体を、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１、およびＭＤＸ−０１０の重鎖および軽鎖の、全長アミノ酸配列、可変領域のアミノ酸配列、またはＣＤＲのアミノ酸配列を有する抗体から選択する。
【０１９９】
当技術分野では、抗ＣＴＬＡ−４抗体を投与する方法が周知である。抗体は、全身投与、一般にＩＶにより施すことが最も一般的である。動物モデルでは、用量および毒性を低減するように、腫瘍内投与もまた、探索されているが、ヒトでは探索されていない（Ｆｒａｎｓｅｎ  ＭＦら、Ｏｎｃｏｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、２０１３年１１月１日、２巻（１１号）：ｅ２６４９３頁）。
【０２００】
一実施形態では、本発明は、米国特許出願公開第２００２／００８６０１４および同第２００３／００８６９３０号として公開されている、米国特許出願第０９／９４８，９３９号、およびその中で引用されている参考文献において開示されているヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体であって、ＭＡｂ  １０Ｄ１（ＭＤＸ−０１０、Ｍｅｄａｒｅｘ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ、Ｎ．Ｊ．）を含むがこれに限定されないヒト抗ＣＴＬＡ−４抗体を含む抗体−治療剤の組合せを含む。なおより好ましくは、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＭＤＸ−０１０である。代替的に、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、１１．２．１（ティシリムマブ（ｔｉｃｉｌｉｍｕｍａｂ）；ＣＰ−６７５，２０６）である。
【０２０１】
本発明の好ましい実施形態では、抗体は、ＣＴＬＡ−４と、Ｂ７−１、Ｂ７−２、またはこれらの両方との結合を阻害する。好ましくは、抗体は、Ｂ７−１との結合を、約１００ｎＭもしくはそれ未満；より好ましくは、約１０ｎＭもしくはそれ未満、例えば、約５ｎＭもしくはそれ未満；さらにより好ましくは、約２ｎＭもしくはそれ未満；または、さらにより好ましくは、例えば、約１ｎＭもしくはそれ未満のＩＣ５０で阻害しうる。同様に、抗体は、Ｂ７−２との結合を、約１００ｎＭもしくはそれ未満；より好ましくは、１０ｎＭもしくはそれ未満、例えば、なおより好ましくは、約５ｎＭもしくはそれ未満；さらにより好ましくは、約２ｎＭもしくはそれ未満；または、さらにより好ましくは、約１ｎＭもしくはそれ未満のＩＣ５０で阻害しうる。
【０２０２】
さらに、別の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−１による結合アフィニティーと、少なくとも同等な強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−１による結合アフィニティーの、少なくとも１０倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−１による結合アフィニティーの、少なくとも１００倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−１による結合アフィニティーの、少なくとも１０００倍の強さの結合アフィニティーを有する。
【０２０３】
さらに、別の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−２による結合アフィニティーと、少なくとも同等な強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−２による結合アフィニティーの、少なくとも１０倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−２による結合アフィニティーの、少なくとも１００倍の強さの結合アフィニティーを有する。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、Ｂ７−２による結合アフィニティーの、少なくとも１０００倍の強さの結合アフィニティーを有する。
【０２０４】
さらに、別の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＣＴＬＡ−４に対する結合アフィニティーであって、約１０−８Ｍまたはそれ超のアフィニティー、より好ましくは、約１０−９Ｍまたはそれ超のアフィニティー、より好ましくは、約１０−１０Ｍまたはそれ超のアフィニティーであり、なおより好ましくは、約１０−１１Ｍまたはそれ超のアフィニティーを有する。
【０２０５】
ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、結合について、４．１．１、６．１．１、１１．２．１、４．１３．１、および４．１４．３からなる群より選択される抗体の重鎖アミノ酸配列および軽鎖アミノ酸配列を有する抗体と競合しうる。さらに、ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、結合について、ＭＤＸ−０１０抗体と競合しうる。
【０２０６】
別の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、抗体４．１．１、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、または１１．２．１の重鎖配列および軽鎖配列、可変重鎖配列および可変軽鎖配列、ならびに／または重鎖ＣＤＲ配列および軽鎖ＣＤＲ配列を有する抗体と交差競合することが好ましい。例えば、抗体は、４．１．１、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、または１１．２．１からなる群より選択される抗体の重鎖アミノ酸配列および軽鎖アミノ酸配列、重鎖可変配列および軽鎖可変配列、ならびに／または重鎖ＣＤＲ配列および軽鎖ＣＤＲ配列を有する抗体が結合するエピトープに結合しうる。別の実施形態では、抗ＣＴＬＡ−４抗体は、ＭＤＸ−０１０の重鎖配列および軽鎖配列または抗原結合性配列を有する抗体と交差競合する。
【０２０７】
別の実施形態では、本発明を、３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１からなる群より選択される抗体の、ＣＤＲ１、ＣＤＲ２、およびＣＤＲ３のアミノ酸配列を含む重鎖、ならびにＣＤＲ１、ＣＤＲ２、およびＣＤＲ３のアミノ酸配列を含む軽鎖、または前記ＣＤＲ配列からの変化であって、非極性残基の、他の非極性残基による置き換え、極性荷電残基の、他の極性非荷電残基による置き換え、極性荷電残基の、他の極性荷電残基による置き換え、および構造的に類似する残基の置換からなる群より選択される、保存的変化；極性荷電残基による、極性非荷電残基の置換および非極性残基による、極性残基の置換からなる群より選択される、非保存的置換；付加；ならびに欠失からなる群より選択される変化を有する配列を含む抗ＣＴＬＡ−４抗体を使用して実施する。
【０２０８】
本発明のさらなる実施形態では、抗体は、フレームワーク領域またはＣＤＲ領域内の、生殖細胞系列配列からの、１０、７、５、または３カ所未満のアミノ酸変化を含有する。別の実施形態では、抗体は、フレームワーク領域内の、５カ所未満のアミノ酸変化、およびＣＤＲ領域内の、１０カ所未満の変化を含有する。１つの好ましい実施形態では、抗体は、フレームワーク領域内の、３カ所未満のアミノ酸変化、およびＣＤＲ領域内の、７カ所未満の変化を含有する。好ましい実施形態では、フレームワーク領域内の変化は、保存的であり、ＣＤＲ領域内の変化は、体細胞変異である。
【０２０９】
別の実施形態では、抗体は、重鎖および軽鎖のＣＤＲ１配列、ＣＤＲ２配列、およびＣＤＲ３配列にわたり、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１のＣＤＲ配列との少なくとも８０％、より好ましくは、少なくとも８５％、なおより好ましくは、少なくとも９０％、さらにより好ましくは、少なくとも９５％、より好ましくは、少なくとも９９％の配列同一性を有する。なおより好ましくは、抗体は、重鎖および軽鎖のＣＤＲ１、ＣＤＲ２、およびＣＤＲ３にわたり、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１の配列との１００％の配列同一性を共有する。
【０２１０】
さらに別の実施形態では、抗体は、重鎖および軽鎖の可変領域配列にわたり、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１の可変領域配列との少なくとも８０％、より好ましくは、少なくとも８５％、なおより好ましくは、少なくとも９０％、さらにより好ましくは、少なくとも９５％、より好ましくは、少なくとも９９％の配列同一性を有する。なおより好ましくは、抗体は、重鎖および軽鎖の可変領域配列にわたり、抗体３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、および１２．９．１．１の配列との１００％の配列同一性を共有する。
【０２１１】
Ｄ．他のチェックポイント阻害剤
当技術分野では、上記で列挙したものに加えて、他のチェックポイントも公知であり、それらの阻害剤も、本発明に含まれる。例えば、ＢＴＬＡは、ＨＶＥＭに応答して、負のシグナルをもたらし、ＴＩＭ３は、Ｇａｌ９に応答して、負のシグナルをもたらす。アデノシンは、アデノシンＡ２ａ受容体を介して、抑制性効果を誘発することが可能であり、ＩＤＯおよびＴＤＯは、抗腫瘍免疫に関与すると考えられる、周知の免疫抑制性経路である。ＬＡＧ３は、ＣＤ４より高アフィニティーで、ＭＨＣクラスＩＩに結合する。ＬＡＧ３は、細胞増殖、活性化、およびＴ細胞のホメオスタシスを、ＣＴＬＡ−４およびＰＤ−１と同様に、負に調節し、Ｔｒｅｇの抑制性機能においても役割を果たすことが報告されている。ＬＡＧ３はまた、ＣＤ８＋Ｔ細胞を、寛容原性状態に維持する一助ともなり、ＰＤ−１と共に働いて、慢性ウイルス感染時のＣＤ８疲弊を維持する一助ともなる。ＬＡＧ３は、樹状細胞の成熟および活性化に関与することが公知である。本発明における使用のための、さらなるチェックポイント阻害剤は、限定せずに、ＢＴＬＡ、ＴＩＭ３、およびＬＡＧ３のうちの、任意の１または複数に特異的に結合することが可能な、抗体およびその抗原結合性断片を含む。本発明はまた、ＢＴＬＡ、ＴＩＭ３、およびＬＡＧ３のうちの、任意の１または複数に特異的に結合することが可能な、二特異性抗体およびその二特異性抗原結合性断片も企図する。
【０２１２】
本発明は、ＴＬＲ９アゴニストと、チェックポイント阻害剤との組合せを企図するが、この場合、チェックポイント阻害剤は、単一のＣＰＩの場合もあり、２つまたはそれ超のＣＰＩの任意の組合せの場合もある。臨床使用では、１つのＣＰＩだけ、または１対のＣＰＩだけを使用する可能性が高いが、本発明は、例えば、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＴＩＭ３、ＬＡＧ３またはＢＴＬＡの阻害剤から選択される、任意の１つ、任意の２つ、任意の３つ、もしくは任意の４つ、またはそれ超のＣＰＩの使用も企図する。
【０２１３】
Ｅ．抗体の由来
本明細書で既に論じた、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、および抗ＣＴＬＡ−４抗体が、好ましい場合があるが、当業者は、本明細書で提示される本開示に基づき、本発明は、多種多様な抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、および抗ＣＴＬＡ−４抗体を包含し、これらの特定の抗体に限定されないことを認識するであろう。より具体的には、ヒトにおける使用のためには、ヒト抗体が好ましいが、本発明は、ヒト抗体に限定されず、本発明は、種の由来に関わらず、有用な抗体を包含し、他の抗体の中でも、キメラ抗体、ヒト化抗体、および／または霊長類化（ｐｒｉｍａｔｉｚｅｄ）抗体を含む。本明細書で例示される抗体のうちのある特定の抗体は、ヒト免疫レパートリーを含むトランスジェニック哺乳動物、例えば、マウスを使用して得たが、当業者はまた、本明細書で提示される本開示に基づき、本発明が、この方法または他の任意の特定の方法により作製された抗体に限定されないことも理解するであろう。代わりに、本発明は、本発明の抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体をもたらすための任意の方法であって、当技術分野で公知の方法（例えば、ファージディスプレイライブラリーのスクリーニングなど）または将来において開発される方法を含むがこれらに限定されない方法により作製される、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体を含む。本明細書、および、例えば、Ｂｅｄｉａｎらによる米国特許第６，６８２，７３６号、および米国特許出願公開第２００２／００８８０１４号において提示される広範な開示に基づき、当業者は、本明細書で開示される新規の方法を使用して、ＣｐＧ  ＯＤＮと組み合わせたがんの処置に有用な、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体を、たやすく作製し、同定することができる。
【０２１４】
本発明は、Ｈａｎｓｏｎらによる米国特許第６，６８２，７３６号において開示されている通り、トランスジェニックの非ヒト哺乳動物、すなわち、ＸｅｎｏＭｏｕｓｅ（商標）（Ａｂｇｅｎｉｘ，Ｉｎｃ．、Ｆｒｅｍｏｎｔ、Ｃａｌｉｆ．）を使用して作製されるヒト抗体を包含する。
【０２１５】
「ヒト」抗体を作製するための、別のトランスジェニックマウス系を、「ＨｕＭＡｂ−Ｍｏｕｓｅ（商標）」（Ｍｅｄａｒｅｘ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ、Ｎ．Ｊ．）と称するが、これは、非再配列ヒト重（ミューおよびガンマ）鎖免疫グロブリン配列および非再配列ヒトカッパ軽鎖免疫グロブリン配列をコードするヒト免疫グロブリン遺伝子のミニ遺伝子座を、内因性ミュー鎖遺伝子座および内因性カッパ鎖遺伝子座を不活化させる標的化変異と併せて含有する（Ｌｏｎｂｅｒｇら、Ｎａｔｕｒｅ、３６８巻：８５６〜８５９頁（１９９４年）、および米国特許第５，７７０，４２９号）。
【０２１６】
しかし、本発明では、例えば、Ｔｏｍｉｚｕｋａら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ、９７巻：７２２頁（２０００年）；Ｋｕｒｏｉｗａら、Ｎａｔｕｒｅ、Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ、１８巻：１０８６頁（２０００年）；Ｍｉｋａｙａｍａらによる米国特許出願公開第２００４／０１２０９４８号において記載されている、Ｋｉｒｉｎ  ＴＣ  Ｍｏｕｓｅ（商標）（日本、東京、キリン株式会社）；ならびにＨｕＭＡｂ−Ｍｏｕｓｅ（商標）（Ｍｅｄａｒｅｘ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ、Ｎ．Ｊ．）および前出のＸｅｎｏＭｏｕｓｅ（商標）（Ａｂｇｅｎｉｘ，Ｉｎｃ．、Ｆｒｅｍｏｎｔ、Ｃａｌｉｆ．）などであるがこれらに限定されない、任意のトランスジェニック哺乳動物を使用して作製された、ヒト抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体も使用する。こうして、本発明は、任意のトランスジェニック動物、または他の非ヒト動物を使用して作製された、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体の使用を包含する。
【０２１７】
さらに、ヒト抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体を作製する、好ましい方法は、ヒト免疫レパートリーを含む、非ヒトトランスジェニック哺乳動物を使用する、抗体の作出を含むが、本発明は、この手法に限定されない。そうではなくて、本明細書で提示される本開示を得た当業者により認識される通り、本発明は、目的の抗原に特異的に結合する抗体の作製のための、当技術分野で公知であるか、または将来において開発される、任意の方法に従い作製される、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、またはＣＴＬＡ−４に特異的なヒト抗体、または他の任意の抗体を作製するための、任意の方法の使用を包含する。
【０２１８】
ヒト抗体は、ファージディスプレイ抗体ライブラリーの使用を含むがこれらに限定されない方法により開発することができる。例えば、これらの技法を使用して、ＣＴＬＡ−４発現細胞、ＣＴＬＡ−４自体、ＣＴＬＡ−４の形態、そのエピトープまたはペプチドに対する抗体、そしてこれらに対する発現ライブラリー（例えば、米国特許第５，７０３，０５７号を参照されたい）も作出することができ、これは、後に上記で記載した活性についてスクリーニングすることができる。
【０２１９】
別の実施形態では、本発明の方法において利用される抗体は、完全ヒト抗体ではなく、「ヒト化」抗体である。特に、当技術分野で周知の技法を使用して、マウス抗体または他の種に由来する抗体を、「ヒト化」または「霊長類化」することができる。例えば、ＷｉｎｔｅｒおよびＨａｒｒｉｓ、Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｔｏｄａｙ、１４巻：４３〜４６頁（１９９３年）、Ｗｒｉｇｈｔら、Ｃｒｉｔ．  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１２巻：１２５〜１６８頁（１９９２年）、ならびにＣａｂｉｌｌｙらによる、米国特許第４，８１６，５６７号、ならびにＭａｇｅおよびＬａｍｏｙｉ、「Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、７９〜９７頁、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，  Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｎ．Ｙ．（１９８７年）を参照されたい。
【０２２０】
本明細書で提示される本開示に基づき認識される通り、本発明における使用のための抗体は、トランスジェニックの非ヒト哺乳動物、およびそれから導出されたハイブリドーマから得ることができるが、また、ハイブリドーマ以外の細胞株内で発現させることもできる。
【０２２１】
当技術分野では、発現のための宿主として利用可能な哺乳動物細胞株が周知であり、Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）から入手可能な、多くの不死化細胞株であって、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞、ＮＳ０、ＨｅＬａ細胞、ベビーハムスター腎臓（ＢＨＫ）細胞、サル腎臓細胞（ＣＯＳ）、ならびにヒト肝細胞癌細胞（例えば、ＨｅｐＧ２）を含むがこれらに限定されない不死化細胞株を含む。また、細菌、酵母、昆虫、および植物細胞を含む、哺乳動物細胞以外の原核細胞および真核細胞も、利用することができる。
【０２２２】
当技術分野で周知の、多様な発現系であって、例えば、ＳａｍｂｒｏｏｋおよびＲｕｓｓｅｌｌ、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ，  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ａｐｐｒｏａｃｈ」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｒｅｓｓ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、Ｎ．Ｙ．（２００１年）、ならびにＡｕｓｕｂｅｌら、「Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ」、Ｊｏｈｎ  ＷｉｌｅｙおよびＳｏｎｓ、ＮＹ（２００２年）において記載されている発現系などであるがこれらに限定されない発現系を使用することができる。これらの発現系は、他の多くの中でも、ジヒドロ葉酸レダクターゼ（ＤＨＦＲ）ベースの系を含む。グルタミンシンターゼ発現系は、欧州特許ＥＰ２１６８４６、ＥＰ２５６０５５、およびＥＰ３２３９９７、および欧州特許出願第８９３０３９６４号との関連で、全体または一部において論じられている。一実施形態では、使用される抗体は、グルタミンシンターゼ系（ＧＳ−ＮＳ０）を使用して、ＮＳ０細胞により作製する。別の実施形態では、抗体は、ＤＨＦＲ系を使用するＣＨＯ細胞により作製する。当技術分野では、いずれの系も周知であり、他の文献の中でも、Ｂａｒｎｅｓら、ＢｉｏｔｅｃｈおよびＢｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ、７３巻：２６１〜２７０頁（２００１年）、およびその中で引用されている参考文献において記載されている。
【０２２３】
非ヒトグリコシル化から生じる、免疫原性、薬物動態、および／またはエフェクター機能の変化を防止するために、グリコシル化を消失させる、抗体のＣＨ２ドメインの部位指向変異誘発が好ましい場合がある。さらに、抗体は、酵素的方法（例えば、Ｔｈｏｔａｋｕｒａら、Ｍｅｔｈ．  Ｅｎｚｙｍｏｌ．、１３８巻：３５０頁（１９８７年）を参照されたい）および／または化学的方法（例えば、Ｈａｋｉｍｕｄｄｉｎら、Ａｒｃｈ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．、２５９巻：５２頁（１９８７年）を参照されたい）により脱グリコシル化させることもできる。
【０２２４】
さらに、本発明は、グリコシル化パターンの変更を含む、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体の使用を包含する。当業者は、本明細書で提示される本開示に基づき、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体を、対応する変更されていない抗体と比較して、追加の、より少ないまたは異なるグリコシル化部位を含むように修飾しうることを認識するであろう。このような修飾は、例えば、米国特許出願公開第２００３／０２０７３３６号および同第２００３／０１５７１０８号、ならびに国際特許公開ＷＯ０１／８１４０５および同第００／２４８９３号において記載されている。
【０２２５】
加えて、本発明は、（存在する場合）抗体上に存在するグリコフォームと関係なく、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体の使用を含む。さらに、当技術分野では、糖タンパク質上に存在するグリコフォームを、広範にリモデリングするための方法が周知であり、例えば、国際特許公開ＷＯ０３／０３１４６４、ＷＯ９８／５８９６４、およびＷＯ９９／２２７６４、ならびに米国特許出願公開第２００４／００６３９１１号、同第２００４／０１３２６４０号、同第２００４／０１４２８５６号、同第２００４／００７２２９０号、ならびにＵｍａｎａらによる米国特許第６，６０２，６８４号において記載されている方法を含む。
【０２２６】
さらに、本発明は、例えば、米国特許出願公開第２００３／０２０７３４６号および同第２００４／０１３２６４０号、ならびに米国特許第４，６４０，８３５号；同第４，４９６，６８９号；同第４，３０１，１４４号；同第４，６７０，４１７号；同第４，７９１，１９２号；および同第４，１７９，３３７号において明示されている形で、ポリペプチドを、様々な非タンパク質性ポリマー、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、またはポリオキシアルキレンのうちの１つへと連結することを含むがこれらに限定されない、当技術分野で公知の、任意の共有結合的修飾および非共有結合的修飾を伴う、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体の使用を包含する。
【０２２７】
加えて、本発明は、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、もしくは抗ＣＴＬＡ−４抗体、またはその抗原結合性部分、例えば、ヒト血清アルブミンポリペプチドまたはその断片を含むキメラタンパク質の使用を包含する。キメラタンパク質が、例えば、キメラタンパク質をコードするキメラ核酸のクローニングによる組換え法を使用して作製されたのであれ、２つのペプチド部分の化学的連結により作製されたのであれ、本明細書で提示される教示を得た当業者であれば、このようなキメラタンパク質は、当技術分野で周知であり、安定性の増大および血清半減期の延長などであるがこれらに限定されない、所望の生物学的特性を、本発明の抗体へと付与することが可能であり、したがって、このような分子は、本明細書に含まれることを理解するであろう。
【０２２８】
本発明における使用のために作出される抗体は、初期に、特定の所望のアイソタイプを有する必要はない。そうではなくて、作出される抗体は、任意のアイソタイプを有することが可能であり、したがって、従来の技法を使用してスイッチングされるアイソタイプでありうる。これらは、直接的な組換え技術（例えば、米国特許第４，８１６，３９７号を参照されたい）および細胞間融合技術（例えば、米国特許第５，９１６，７７１号を参照されたい）を含む。
【０２２９】
本発明の抗体のエフェクター機能は、多様な治療的使用のために、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＤ、ＩｇＡ、ＩｇＥ、またはＩｇＭへのアイソタイプスイッチングにより変化させることができる。さらに、細胞殺滅のための補体への依存も、例えば、二特異性剤（ｂｉｓｐｅｃｉｆｉｃｓ）、免疫毒素、または放射性標識の使用により回避することができる。
【０２３０】
したがって、本発明で使用される、好ましい抗ＣＴＬＡ−４抗体は、３．１．１、４．１．１、４．８．１、４．１０．２、４．１３．１、４．１４．３、６．１．１、１１．２．１、１１．６．１、１１．７．１、１２．３．１．１、１２．９．１．１、およびＭＤＸ−０１０のアミノ酸配列、または、例えば、Ｖ領域もしくはそのＣＤＲの配列を有する抗体により例示されるが、本発明は、いかなる形でも、これらの特定の抗ＣＴＬＡ−４抗体、または他の任意の特定の抗ＣＴＬＡ−４抗体の使用に限定されない。好ましくは、抗体は、４．１．１、４．１３．１、１１．２．１、および／またはＭＤＸ−０１０である。しかし、本発明の方法では、本明細書の別の箇所で記載されるか、または当技術分野で公知であるか、または将来において開発される、任意の抗ＣＴＬＡ−４抗体またはその抗原結合性部分を使用することができる。より具体的には、任意の種に由来する抗ＣＴＬＡ−４抗体である、ヒト化キメラ抗体（例えば、ＣａｓｔｅｒｍａｎおよびＨａｍｅｒｓによる、米国特許第５，７５９，８０８号および同第６，７６５，０８７号において記載されている、ラクダ科動物（ｃａｍｅｌｉｄ）から得られる単鎖抗体を含む）のほか、任意のヒト抗体を、ＣｐＧ  ＯＤＮと組み合わせて、本明細書で開示される新規の方法を実施することができる。
【０２３１】
本発明はまた、他の多くの抗体の中でも、とりわけ、国際特許公開ＷＯ００／３７５０４（２０００年６月２９日に公表された）；ＷＯ０１／１４４２４（２００１年３月１日に公表された）；ＷＯ９３／００４３１（１９９３年１月７日に公表された）；およびＷＯ００／３２２３１（２０００年６月８日に公表された）において開示されている抗体も包含する。
【０２３２】
こうして、本明細書で提示される教示を得た当業者であれば、本発明の抗ＣＴＬＡ−４抗体−治療剤の組合せが、多種多様な抗ＣＴＬＡ−４抗体を含みうることをたやすく認識するであろう。
【０２３３】
さらに、当業者は、本明細書で提示される本開示に基づき、本発明が、単一の抗体だけの投与に限定されず、少なくとも１つの抗ＣＴＬＡ−４抗体、例えば、４．１．１、４．１３．１、および１１．２．１の、ＣｐＧ  ＯＤＮと組み合わせた投与も包含することを理解するであろう。さらに、本発明は、任意の公知の抗ＣＴＬＡ−４抗体の任意の組合せの投与であって、ＣｐＧ  ＯＤＮの、例えば、４．１．１、４．１３．１、１１．２．１、およびＭＤＸ−０１０と組み合わせた投与を含むがこれらに限定されない投与を包含する。こうして、抗ＣＴＬＡ−４抗体の任意の組合せを、少なくとも１つの治療剤と組み合わせることができ、本発明は、これらについての、任意のこのような組合せおよび順列を包含する。
【０２３４】
ＩＶ．ＣｐＧ  ＤＮＡおよびチェックポイント阻害剤の組合せ免疫療法
本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮを、がん性腫瘍の内部または近傍へと局所投与し、かつ、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＣＴＬＡ−４抗体などのチェックポイント阻害剤を全身投与して、がんを処置するステップを含む、組合せ腫瘍免疫療法に関する。患者を、ＣｐＧ  ＯＤＮ（最大０．１５ｍｇ／ｋｇ／週で皮下投与されるクラスＢ）と、抗ＣＴＬＡ−４抗体との組合せで処置した、単一のヒト臨床試験について報告されている（Ｍｉｌｌｗａｒｄ  Ｍら、Ｂｒ．  Ｊ．  Ｃａｎｃｅｒ、２０１３年、１０８巻（１０号）：１９９８〜２００４頁）。この研究は、病期ＩＶの黒色腫を伴う、２１例の患者における、毎週のＩＶ抗ＣＴＬＡ−４および皮下ＣｐＧによる、１２週間にわたる組合せ療法のためのＭＴＤを確立した。研究の結果は、腫瘍学におけるＴＬＲ９アゴニストの開発の継続を保証するのに、十分に有望であるとは考えられなかった（出資者による、全ての免疫腫瘍学薬の開発は終了した）が、研究による、いくつかの興味深い知見は、本発明の有用性を裏付ける。第１に、ＴＬＲ９アゴニストと、チェックポイント阻害剤との組合せは、比較的十分に耐容され（全身性自己免疫疾患は観察されず）、あらかじめ指定された初期の６週間において、用量制限毒性を発症したのは、３例の患者だけであり、このうちの２例は、抗ＣＴＬＡ−４抗体の最高用量群であった。第２に、組合せレジメンによる抗ＣＴＬＡ−４抗体に対する、抗体応答の誘導は見られなかった。第３に、２例の患者は、処置に対する部分応答を達成し、他の何例かは、異例の長期にわたる安定病態を達成した。
【０２３５】
高ＩＦＮ誘導性ＣｐＧ  ＯＤＮと、抗ＰＤ−１、抗ＰＤ−Ｌ１、または抗ＣＴＬＡ−４との組合せは、原発性がんおよび続発性（すなわち、転移性）がんの処置に有用である。より具体的には、多くの潜在的な処置選択肢の中で、ＣｐＧ  ＯＤＮと、抗チェックポイントとの組合せ療法を使用して、がんを処置することができる。ある特定の実施形態では、処置されるがんは、がん性腫瘍であるか、またはこれを含む。本明細書で使用される「がん性腫瘍」とは、正常な外部シグナルにより調節されないそれらの成長または増殖によって特徴付けられる、異常な細胞を含む、細胞の異常な腫脹または目視可能な収集物を指す。ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、癌腫、肉腫、または腺がんであるが、これらは、場合によって、充実性腫瘍と称される。ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、血液悪性疾患を除外する。ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、ある特定の血液悪性疾患、例えば、リンパ腫を含む。
【０２３６】
本発明の方法により処置可能な、代表的ながんは、限定せずに、具体的に、皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨のがんを含む。本発明の方法により処置可能ながんにはまた、黒色腫、腎細胞癌、および非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）も具体的に含まれる。本発明の方法により処置可能ながんにはまた、リンパ腫、骨髄のがん、カルチノイド腫瘍、および神経芽細胞腫も具体的に含まれる。
【０２３７】
一部の実施形態では、前出のがんが好ましいが、本発明は、カポジ肉腫、滑膜肉腫、中皮腫、肝胆道（ｈｅｐａｔｏｂｉｌｉａｒｙ）（肝臓および胆道）、原発性脳腫瘍または続発性脳腫瘍、肺がん（ＮＳＣＬＣおよびＳＣＬＣ）、骨がん、皮膚がん、頭頚部がん、皮膚黒色腫または眼内黒色腫、肛門領域がん、胃（ｓｔｏｍａｃｈ（ｇａｓｔｒｉｃ））がん、消化器（胃、結腸直腸、および十二指腸）がん、結腸がん、子宮がん、卵管癌、子宮内膜癌、子宮頚癌、膣癌、外陰癌、食道がん、小腸がん、内分泌系がん、甲状腺がん、副甲状腺がん、副腎がん、軟組織肉腫、尿道がん、前立腺がん、陰茎がん、精巣がん、膀胱がん、腎臓がんまたは尿路がん、腎盂癌、膵臓がん、原発性ＣＮＳ腫瘍または続発性ＣＮＳ腫瘍を含む中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、脊髄軸腫瘍（ｓｐｉｎａｌ  ａｘｉｓ  ｔｕｍｏｒ）、脳幹グリオーマ、神経膠芽腫、髄膜腫、筋芽細胞腫、星状細胞腫、下垂体腺腫、副腎皮質がん、胆嚢がん、胆管癌、線維肉腫、神経芽細胞腫、および網膜芽細胞腫のほか；一部の実施形態では、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ；無痛性ＮＨＬおよび侵襲性ＮＨＬを含む）、ホジキンリンパ腫、皮膚Ｔ細胞性リンパ腫、リンパ球性リンパ腫、原発性ＣＮＳリンパ腫、慢性骨髄性白血病または急性骨髄性白血病、慢性リンパ性白血病または急性リンパ性白血病、赤芽球腫（ｅｒｙｔｈｒｏｂｌａｓｔｏｍａ）、および多発性骨髄腫；または前出のがんのうちの、２つもしくはそれ超の組合せを含むがこれらに限定されない、多種多様な悪性細胞増殖障害の処置にも関する。
【０２３８】
処置されるがんは、不応性がんでありうる。本明細書で使用される不応性がんは、通常処方される標準治療に対して抵抗性のがんである。これらのがんは、初期に、処置に対して見かけ上応答性の（次いで、再発する）場合もあり、処置に対して完全に非応答性の場合もある。通常の標準治療は、がんの種類、および被験体における進行の程度に応じて変動するであろう。通常の標準治療は、化学療法、免疫療法、手術、放射線、またはこれらの組合せでありうる。当業者は、このような標準治療について承知している。したがって、不応性がんのために、本発明に従い処置される被験体は既に、それらのがんのための別の処置へと曝露されている場合がある。代替的に、がんが、不応性である可能性が高い場合（例えば、がん細胞についての解析または被験体の既往歴を踏まえ）、被験体は、いまだ別の処置へと曝露されていない可能性もある。
【０２３９】
ある特定の実施形態では、不応性がんは、チェックポイント阻害剤による処置に対して不応性のがんを含む。この種類のがんを、場合によって、「冷たい」がんと称する。本発明の方法を使用して、このような「冷たい」がんまたは腫瘍を処置して、それらを、「熱い」がんまたは腫瘍、すなわち、同じチェックポイント阻害剤による処置であっても、チェックポイント阻害剤による処置を含む処置に応答するがんまたは腫瘍へと転換することができる。
【０２４０】
不応性がんの例は、黒色腫、腎細胞癌、結腸がん、肝臓（ｌｉｖｅｒ（ｈｅｐａｔｉｃ））がん、膵臓がん、非ホジキンリンパ腫、肺がん、および白血病を含むがこれらに限定されない。
【０２４１】
ある特定の場合において、本発明の方法は、既存の手術手順または薬物療法を代替するために有用でありうるが、他の場合には、本発明は、このような状態を処置するために、既存の治療の有効性を改善するのに有用である。したがって、組合せ療法を使用して、がんのための処置を受けているか、または受ける予定の被験体を処置することができる。例えば、薬剤は、被験体へと、別の抗増殖（例えば、抗がん）治療と組み合わせて投与することができる。適切な抗がん治療は、腫瘍塊を除去する手術手順、化学療法、または限局性放射線を含む。他の抗増殖治療は、本発明のＣｐＧ  ＯＤＮ／ＣＰＩの組合せによる処置の前に、これと共時的に、またはこの後で投与することができる。また、ＣｐＧ  ＯＤＮ／ＣＰＩの組合せを、他の処置の前に、またはこの後で投与しうるように、異なる処置の投与の間に、数時間、数日間であり、場合によって、数週間である遅延を置く場合もある。本発明はさらに、手術、放射線、または化学療法の前および後のがん被験体における、ＣｐＧ  ＯＤＮ／ＣＰＩの組合せの使用も企図する。
【０２４２】
一実施形態では、本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮ−ＣＰＩの組合せを使用して、抗腫瘍応答をもたらすか、または増大させる組成物および方法を提供し、ここでＣｐＧ  ＯＤＮにより、別途単独で使用される場合に、同じレベルの抗腫瘍応答を誘導するためには最適未満の量のＣＰＩによる抗腫瘍応答を増強する。抗腫瘍応答を誘発するのに、ＣｐＧ  ＯＤＮを、ＣＰＩと共に使用しない、ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮ単独の投与は、抗腫瘍応答をもたらすことも、増大させることもない。代替的な実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮおよびＣＰＩのいずれも、単独で、および／または組み合わせて投与する場合、抗腫瘍応答を誘発しうる。
【０２４３】
一実施形態では、本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮ−ＣＰＩ抗体の組合せを使用して、抗腫瘍応答をもたらすか、または増大させる組成物および方法を提供し、ここでＣｐＧ  ＯＤＮにより、別途単独で使用される場合に、同じレベルの抗腫瘍応答を誘導するためには最適未満の量の抗体による抗腫瘍応答を増強する。抗腫瘍応答を誘発するのに、ＣｐＧ  ＯＤＮを、ＣＰＩ抗体と共に使用しない、ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮ単独の投与は、抗腫瘍応答をもたらすことも、増大させることもない。代替的な実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮおよびＣＰＩ抗体のいずれも、単独で、および／または組み合わせて投与する場合、抗体抗腫瘍応答を誘発しうる。
【０２４４】
ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣＰＩの効果を、相加的に増強しうる（この逆も成り立つ）。好ましい実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣＰＩの効果を、相乗的に増強しうる（この逆も成り立つ）。別の実施形態では、ＣＰＩは、ＣｐＧ  ＯＤＮの効果を、相加的に増強する。効果は、相乗的に増強されることが好ましい。こうして、ある特定の実施形態では、本発明は、疾患の処置または防止の方法であって、ＣｐＧ  ＯＤＮ単独およびＣＰＩ単独の投与に基づき期待される治療プロファイルより良好な治療プロファイルをもたらす方法を包含する。
【０２４５】
ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣＰＩ抗体の効果を、相加的に増強しうる（この逆も成り立つ）。好ましい実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣＰＩ抗体の効果を、相乗的に増強しうる（この逆も成り立つ）。別の実施形態では、ＣＰＩ抗体は、ＣｐＧ  ＯＤＮの効果を、相加的に増強する。効果は、相乗的に増強されることが好ましい。こうして、ある特定の実施形態では、本発明は、疾患の処置または防止の方法であって、ＣｐＧ  ＯＤＮ単独およびＣＰＩ抗体単独の投与に基づき期待される治療プロファイルより良好な治療プロファイルをもたらす方法を包含する。
【０２４６】
ある特定の実施形態では、治癒的手術を可能とする抗腫瘍効果を達成するネオアジュバント療法レジメンの一部として、ＣｐＧ  ＯＤＮを、ＣＰＩ（放射線療法など、他のモダリティーを伴うかまたは伴わない）と共に投与する。
【０２４７】
ある特定の実施形態では、原発性腫瘍もしくは転移性腫瘍の、手術による切除後、または腫瘍の再発を防止するために、微小残存病変の状況下において、ＣｐＧ  ＯＤＮを、ＣＰＩ（放射線療法など、他のモダリティーを伴うかまたは伴わない）と併せて投与する。
【０２４８】
本発明にはまた、望ましくない作用または有害作用を低減または回避しながら、相加的効力または相加的治療効果を及ぼす組合せ療法も包含される。本発明はまた、望ましくない作用または有害作用を低減または回避しながら、治療有効性が相加的組合せを超える相乗的組合せも包含する。ある特定の実施形態では、本発明の方法は、ＣｐＧ  ＯＤＮおよび／またはＣＰＩのより低い頻度および／またはより少ない頻度の用量を使用する、抗腫瘍応答の増強であって、処置の有効性を維持もしくは増強し、好ましくは、患者の服薬遵守を増大させ、治療を改善し、かつ／または望ましくない作用もしくは有害作用を低減しながら、ＣｐＧ  ＯＤＮ単独および／またはＣＰＩ単独の投与により引き起こされる、望ましくない作用または有害作用の発生率を低減する増強により処置を改善する、疾患および障害の処置または防止を可能とする。
【０２４９】
本発明の方法
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニストおよびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップを含み、ＴＬＲ９アゴニストを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与する方法である。
【０２５０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＩＦＮ−αを誘導する。
【０２５１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される。
【０２５３】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５５】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５６】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５７】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２５８】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、５’−ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ−３’（配列番号８２）として提示される配列を有する。
【０２５９】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、天然の骨格を伴う、環状ＣｐＧ  ＤＮＡ、例えば、ＭＧＮ１７０３である。
【０２６０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ナノ粒子、ＶＬＰ、ＩＳＣＯＭ、または他のヌクレアーゼ抵抗性送達ビヒクルを含む製剤により投与される、非修飾の天然ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０２６１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩを全身投与する。
【０２６２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０２６３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０２６４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０２６５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０２６６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０２６７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０２６８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０２６９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２７９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０２８０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−Ｌ１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２８９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２９０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＴＩＭ３と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０２９１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストを、ＣＰＩの投与の前に投与する。
【０２９２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストと、ＣＰＩとを、実質的に同時に投与する。
【０２９３】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織のがん性腫瘍である。
【０２９４】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、黒色腫である。
【０２９５】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫である。
【０２９６】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、骨髄のがんである。
【０２９７】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、カルチノイド腫瘍である。
【０２９８】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、神経芽細胞腫である。
【０２９９】
ある特定の実施形態では、被験体は、ヒトである。
【０３００】
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量の放射線療法、ＴＬＲ９アゴニスト、およびチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）を投与するステップを含み、放射線療法を、ＴＬＲ９アゴニストの投与の前に開始し、ＴＬＲ９アゴニストを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与する方法である。
【０３０１】
ある特定の実施形態では、放射線療法は、放射線療法である。
【０３０２】
ある特定の実施形態では、放射線療法は、低分割放射線療法である。
【０３０３】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＩＦＮ−αを誘導する。
【０３０４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３０５】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される。
【０３０６】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３０７】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３０８】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３０９】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３１０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３１１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、５’−ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ−３’（配列番号８２）として提示される配列を有する。
【０３１２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、天然の骨格を伴う、環状ＣｐＧ  ＤＮＡ、例えば、ＭＧＮ１７０３である。
【０３１３】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ナノ粒子、ＶＬＰ、ＩＳＣＯＭ、または他のヌクレアーゼ抵抗性送達ビヒクルを含む製剤により投与される、非修飾の天然ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３１４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩを全身投与する。
【０３１５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、およびＣＴＬＡ−４からなる群より選択される抗原に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３１６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３１７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３１８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３１９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０３２０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０３２１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体でもその抗原結合性断片でもない。
【０３２２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３２９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３３０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３３１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３３２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、（ｉ）ＴＩＭ３に特異的に結合する第１の抗体またはその抗原結合性断片と、（ｉｉ）ＬＡＧ３に特異的に結合する第２の抗体またはその抗原結合性断片とを含む。
【０３３３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１からなる群より選択される抗原とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３４】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３５】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＰＤ−Ｌ１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３６】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３７】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３８】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３３９】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３４０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−１と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３４１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１と、ＴＩＭ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３４２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３４３】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩは、ＴＩＭ３と、ＬＡＧ３とに特異的に結合する、二特異性抗体またはその二特異性抗原結合性断片を含む。
【０３４４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストを、ＣＰＩの投与の前に投与する。
【０３４５】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストと、ＣＰＩとを、実質的に同時に投与する。
【０３４６】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織のがん性腫瘍である。
【０３４７】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、黒色腫である。
【０３４８】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫である。
【０３４９】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、骨髄のがんである。
【０３５０】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、カルチノイド腫瘍である。
【０３５１】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、神経芽細胞腫である。
【０３５２】
ある特定の実施形態では、被験体は、ヒトである。
【０３５３】
本発明の態様は、がん性腫瘍を処置する方法であって、それを必要とする被験体へと、有効量のＴＬＲ９アゴニスト、第１のチェックポイント阻害剤（ＣＰＩ）、および第２のＣＰＩを投与するステップを含み、ＴＬＲ９アゴニストおよび第１のＣＰＩを、腫瘍内に投与するか、または腫瘍に実質的に隣接させて投与し、第２のＣＰＩを全身投与する方法である。
【０３５４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＩＦＮ−αを誘導する。
【０３５５】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３５６】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡ、およびこれらの任意の組合せからなる群より選択される。
【０３５７】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３５８】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＣ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３５９】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＥ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３６０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３６１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、クラスＰ  ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３６２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、５’−ＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧＧＧＧＧＧＧＧＧＧ−３’（配列番号８２）として提示される配列を有する。
【０３６３】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、天然の骨格を伴う、環状ＣｐＧ  ＤＮＡ、例えば、ＭＧＮ１７０３である。
【０３６４】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストは、ナノ粒子、ＶＬＰ、ＩＳＣＯＭ、または他のヌクレアーゼ抵抗性送達ビヒクルを含む製剤により投与される、非修飾の天然ＣｐＧ  ＤＮＡである。
【０３６５】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３６６】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３６７】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３６８】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３６９】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７０】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７１】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７２】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７３】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７４】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７５】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７６】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７７】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７８】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３７９】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８０】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８１】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８２】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８３】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８４】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８５】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８６】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＣＴＬＡ−４に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８７】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８８】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３８９】
ある特定の実施形態では、第１のＣＰＩは、ＬＡＧ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片であり、第２のＣＰＩは、ＴＩＭ３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性断片である。
【０３９０】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストを、第１のＣＰＩの投与の前に投与する。
【０３９１】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストと、第１のＣＰＩとを、実質的に同時に投与する。
【０３９２】
ある特定の実施形態では、ＴＬＲ９アゴニストを、第１のＣＰＩの投与の後で投与する。
【０３９３】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫、または皮膚、頭頚部、食道、胃、肝臓、結腸、直腸、膵臓、肺、乳房、子宮頸部、卵巣、腎臓、膀胱、前立腺、甲状腺、脳、筋肉、および骨からなる群より選択される組織のがん性腫瘍である。
【０３９４】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、黒色腫である。
【０３９５】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、リンパ腫である。
【０３９６】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、骨髄のがんである。
【０３９７】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、カルチノイド腫瘍である。
【０３９８】
ある特定の実施形態では、がん性腫瘍は、神経芽細胞腫である。
【０３９９】
ある特定の実施形態では、被験体は、ヒトである。
【０４００】
ある特定の実施形態では、方法は、それを必要とする被験体へと、有効量の放射線療法（ＸＲＴ）を投与するステップを含む。標準的なＸＲＴ線量は、１．８〜２．２Ｇｙ／日の範囲であるが、近年の研究は、ＸＲＴによる、腫瘍に対する免疫効果が、３〜２０Ｇｙ／日の線量で、１〜３日間にわたるＸＲＴの使用により増大しうることを指し示す。当業者は、異なる腫瘍が、異なるレベルの放射線感受性を有することを認識し、これに応じて、ＸＲＴの量および強度を調整するであろう。
【０４０１】
ある特定の実施形態では、放射線療法は、放射線療法である。
【０４０２】
ある特定の実施形態では、放射線療法は、低分割放射線療法である。
【０４０３】
Ｖ．さらなる組合せ療法
本発明の方法は、化学療法、他の免疫療法、放射線療法、ホルモン療法などを含む、他の抗がん治療と共に使用することができる。従来の化学療法薬および標的化抗新生物剤は、がんが、細胞自律的な、遺伝子疾患または後成的な疾患を構成するという、単純化した考えに基づき開発されている。しかし、のべ数百万もの生存年数を救ってきた、利用可能な抗がん薬の多くは、既存の腫瘍特異的免疫応答を、デノボで誘発するか、または再活性化させることにより、治療効果を媒介することが明らかとなりつつある。蓄積されつつある証拠は、いくつかの抗新生物剤の治療有効性が、悪性細胞に特異的な免疫応答の活性化の側に平衡をずらしながら、腫瘍−宿主相互作用に影響を及ぼす、それらの能力に依拠することを指し示す。
【０４０４】
例えば、表１は、ＦＤＡにより承認された、免疫不全性によりその有効性が低減されるある特定の抗がん剤を列挙する（Ｚｉｔｖｏｇｅｌ  Ｌ．ら、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ、２０１３年、３９巻（１号）：７４〜８８頁）。
【０４０５】
【表１】
2018502120.tif 000032
【０４０６】
ＶＩ．投薬レジメン
投薬レジメンは、所望される最適の応答をもたらすように調整することができる。例えば、単回のボーラスを投与することもでき、いくつかに分割された用量を、ある期間にわたり投与することもでき、治療状況の要求により指し示される通り、用量を、これに応じて、低減するか、または増大させることもできる。投与の容易さおよび投与量の均一性のために、非経口組成物を、単位剤形で製剤化することが、とりわけ有利である。本明細書で使用される単位剤形とは、処置される哺乳動物被験体のための単位投与量として適する、物理的に個別の単位であって、各単位が、要求される医薬担体を随伴させて、所望の治療効果をもたらすように計算された、所定数量の活性化合物を含有する単位を指す。本発明の単位剤形についての仕様は、（ａ）活性化合物の固有の特徴、および、達成される、特定の治療的効果または予防的効果、ならびに（ｂ）当技術分野における固有の限界であって、個体における感受性の処置のために、このような活性化合物を調合させる限界により規定され、かつ、これに直接左右される。
【０４０７】
こうして、当業者は、本明細書で提示される本開示に基づき、用量および投与レジメンが、治療技術分野において周知の方法に従い調整されることを認識するであろう。すなわち、最大耐量は、たやすく確立することができ、検出可能な治療利益を、患者にもたらす有効量もまた、各薬剤を投与して、患者へと、検出可能な治療利益をもたらすための時間的要件と同様に、決定することができる。したがって、本明細書では、ある特定の用量および投与レジメンを例示するが、これらの例は断じて、本発明の実施により、患者へと施されうる用量および投与レジメンを限定するものではない。さらに、本明細書で提示される教示を得た当業者であれば、他の多くのパラメータの中でも、腫瘍のサイズおよび／または転移の検出可能な減少、ならびに再発までの時間の延長などであるがこれらに限定されない治療利益は、がんの処置の有効性を評価するための、当技術分野で公知の、多種多様な方法により評価することができ、これらの方法は、本明細書のほか、将来において開発される方法にも包含されることを理解するであろう。
【０４０８】
投与量値は、緩和される状態の種類および重症度と共に変動し、単回用量または複数回用量を含みうることに注目すべきである。任意の特定の被験体のために、具体的な投薬レジメンを、ある期間にわたり、個体の必要、および組成物の投与を施行または管理する人物の専門家としての判断に従い調整すべきであり、本明細書で明示される投与量範囲は、例示的なものであるに過ぎず、特許請求される組成物についての範囲または実施を限定することを意図するものではないことをさらに理解されたい。例えば、用量は、毒性作用および／または実験室値などの臨床効果を含みうる、薬物動態パラメータまたは薬力学的パラメータに基づき調整することができる。こうして、本発明は、当業者により決定される、患者内用量漸増を包含する。関連する技術分野では、活性化合物または化合物の投与に適切な投与量およびレジメンの決定が周知であり、本明細書で開示される教示を提供された当業者によって、包含されることが理解される。
【０４０９】
ＣｐＧ  ＯＤＮの投与
本発明の方法に従い、ＣｐＧ  ＯＤＮを、がん性腫瘍へと局所投与する、すなわち、腫瘍内投与または腫瘍周囲投与により局所投与する。代替的に、または加えて、ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮを、がん性腫瘍へと、例えば、腹腔内注射または注入または小胞内（ｉｎｔｒａｖｅｓｉｃｕｌａｒ）点滴により局所投与する。
【０４１０】
ＣｐＧに関する先行技術の大半は、腫瘍内投与でも腫瘍周囲投与でもなく、皮下投与を使用した。腫瘍学における腫瘍内療法は一般に、原発性病変の処置のためだけに好ましく、転移性疾患の状況においては好ましくない。この理由は、大半の腫瘍内療法が、局所効果を及ぼすに過ぎないことである。一部のまれな場合には、腫瘍内療法は、注射された病変だけでなく、また、遠隔転移においても存在する腫瘍抗原に対する特異的免疫応答の誘導の結果として、遠隔腫瘍塊の退縮をもたらしうる。放射線療法（ＸＲＴ）の場合、上記で記載した通り、これは、「アブスコパル効果」と称されている。一部の著者らは、アブスコパル効果が、腫瘍内ＴＬＲ９を含むＴＬＲアゴニストにより誘導された症例について言及している（Ｂｒｏｄｙら、Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｏｎｃｏｌ．、２０１０年、２８巻（２８号）：４３２４〜４３３２頁；Ｋｉｍら、Ｂｌｏｏｄ、２０１２年、１１９巻（２号）：３５５〜３６３頁）が、これらの応答は、まれであり、一般に、持続時間が短い。
【０４１１】
ＣｐＧ  ＯＤＮ投与の前に施されたＸＲＴによる免疫効果は、通常では、ＣｐＧ誘導性応答の有効性を限定する阻害性機構を破壊し、臨床応答の潜在的可能性を増大させるであろう。加えて、腫瘍内のＩＦＮ−αの産生は、ＸＲＴに対する応答の改善と関連し、かつこれに必要とされ（Ｂｕｒｎｅｔｔｅら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２０１１年、７１巻：２４８８〜２４９６頁）、ＸＲＴ後における腫瘍内高ＩＦＮ  ＣｐＧの使用からの利益についてのさらなる証拠をもたらしている。
【０４１２】
一形態では、本発明は、ＸＲＴ、好ましくは、低分割ＸＲＴ（Ｐｒａｓａｎｎａらにおいて記載されている）を、がん患者へと投与し、次いで、腫瘍内または腫瘍周囲の高ＩＦＮ誘導性ＣｐＧ  ＯＤＮを、同じ領域内またはリンパ排出内に投与することにより、ＸＲＴからのアブスコパル応答の誘導を改善するための方法を含む。好ましい腫瘍周囲注射は、同じＡＰＣが、腫瘍へのＸＲＴの後において放出される腫瘍Ａｇ、およびＴＬＲリガンドの両方へと曝露されることを容易とするために、腫瘍と同じリンパ排出内におけるものである。
【０４１３】
ＣｐＧ  ＯＤＮの腫瘍内送達または腫瘍周囲送達の方法は、直接的な注射を含むだけでなく、また、局所的送達、卵巣、膵臓、結腸、または胃の腫瘍などの腹部腫瘍のための腹腔内送達、眼の悪性疾患のための眼内送達、胃がんおよび腸がんのための経口送達、ならびに膀胱がんのための小胞内投与も含みうる。ＣｐＧ  ＯＤＮの腫瘍内投与のためにはまた、腫瘍標的化アプタマー、抗体コンジュゲート、ナノ粒子、ＩＳＣＯＭ、ＶＬＰ、多層型小胞、ｐＨ感受性ペプチド、およびカチオン性ペプチドなどの腫瘍送達ビヒクルを使用する全身送達も企図される。
【０４１４】
全身治療の場合、ＣｐＧ  ＯＤＮは、体重、体表面積に基づき、可変的に投与することもでき、固定用量を使用して投与することもできる。腫瘍内投与または腫瘍周囲投与では、ＣｐＧ  ＯＤＮ用量は、固定することが典型的である。ＣｐＧ  ＯＤＮを、本発明のＣＰＩなど他の治療剤と組み合わせて投与する場合に免疫応答を誘導するための非経口送達（腫瘍内送達または腫瘍周囲送達を含む）用のＣｐＧ  ＯＤＮの用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１μｇ〜１００ｍｇの範囲であることが典型的である。
【０４１５】
ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０μｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１００μｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的である。
【０４１６】
さらに他の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮを、本発明のＣＰＩなど、他の治療剤と組み合わせて投与する場合に免疫応答を誘導するための非経口送達（腫瘍内送達または腫瘍周囲送達を含む）用のＣｐＧ  ＯＤＮの用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１μｇ〜約５０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０μｇ〜約５０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１００μｇ〜約５０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１ｍｇ〜約５０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０ｍｇ〜約５０ｍｇの範囲であることが典型的である。
【０４１７】
さらに他の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮを、本発明のＣＰＩなど、他の治療剤と組み合わせて投与する場合に免疫応答を誘導するための非経口送達（腫瘍内送達または腫瘍周囲送達を含む）用のＣｐＧ  ＯＤＮの用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１μｇ〜約１０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０μｇ〜約１０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１００μｇ〜約１０ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１ｍｇ〜約１０ｍｇの範囲であることが典型的である。
【０４１８】
さらに他の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮを、本発明のＣＰＩなど、他の治療剤と組み合わせて投与する場合に免疫応答を誘導するための非経口送達（腫瘍内送達または腫瘍周囲送達を含む）用のＣｐＧ  ＯＤＮの用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１μｇ〜約１ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１０μｇ〜約１ｍｇの範囲であることが典型的である。ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、適用に応じて、毎日、毎週、または毎月、および、これらの間の他の任意の時間量で与えられ得る投与１回当たり、約１００μｇ〜約１ｍｇの範囲であることが典型的である。
【０４１９】
ある特定の実施形態では、上記で記載した固定用量の各々について、用量を、約１ｍＬ未満またはこれと等しい体積で投与する。ある特定の実施形態では、用量を、約０．１ｍＬから最大約１ｍＬの体積で投与する。他の実施形態では、用量体積は、最大４ｍＬであり、これは一般に、タリモジェンラヘルパレプベク（Ｔ−ｖｅｃ）など、ある特定の腫瘍溶解性ウイルスの、腫瘍内注射のために使用される。
【０４２０】
本発明のある特定の実施形態では、例えば、ナノ粒子、ＩＳＣＯＭ、ＶＬＰ、およびデンドリマーを含む、持続放出送達系（例えば、Ｇｏｍｅｓ  Ｄｏｓ  Ｓａｎｔｏｓ  ＡＬら、Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．、２００５年、６巻（１号）：７〜１５頁；Ｊｏｓｈｉ  ＶＢら、ＡＡＰＳ  Ｊ．、２０１３年、１５巻（１号）：８５〜９４頁；およびＡｒｉｍａ  Ｈら、Ｃｕｒｒ  Ｔｏｐ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、２０１４年、１４巻（４号）：４６５〜７７頁において総説されている）を使用して、ＣｐＧ  ＯＤＮの、単回腫瘍内療法用量または単回腫瘍周囲療法用量を投与することができる。本発明のある特定の実施形態では、例えば、ナノ粒子、ＩＳＣＯＭ、ＶＬＰ、およびデンドリマーを含む、持続放出送達系を使用して、さらなるＣｐＧ  ＯＤＮを要求せずに、ＣｐＧ  ＯＤＮの、単回腫瘍内療法用量または単回腫瘍周囲療法用量を投与することができる。
【０４２１】
当技術分野で周知の通り、文献において十分に記載されている、任意の種類の持続送達系を使用する場合は、個々の用量を増大させる。
【０４２２】
ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約０．１ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１０ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１００ｍｇ〜約５００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。
【０４２３】
ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約０．１ｍｇ〜約２５０ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１ｍｇ〜約２５０ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１０ｍｇ〜約２５０ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１００ｍｇ〜約２５０ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。
【０４２４】
ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約０．１ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。ＣｐＧ  ＯＤＮの持続放出製剤の単回投与を使用する、ある特定の実施形態では、腫瘍内送達および腫瘍周囲送達のための、ＣｐＧ  ＯＤＮの対象用量は、投与１回当たり、約１０ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲であることが典型的であり、ＸＲＴの１週間以内；チェックポイント阻害剤の１週間以内；またはＸＲＴおよびチェックポイント阻害剤の両方の１週間以内に施される。
【０４２５】
投与されたＣｐＧ  ＯＤＮの用量の所望の臨床効果は、当業者に周知の標準的なアッセイおよび方法を使用してたやすく追跡することができる。例えば、ＴＬＲ９の刺激に対するバイオマーカー応答は、本明細書の別の箇所で記載される通りに測定することができる。
【０４２６】
ＣＰＩ抗体の投与
ある特定の市販の抗ＰＤ−１抗体は現在、体重１ｋｇ当たり２ｍｇで、３週間ごとに１回投与する静脈内注入について、米国で承認されている。他の市販の抗ＰＤ−１抗体は現在、体重１ｋｇ当たり３ｍｇで、２週間ごとに１回投与する静脈内注入について、米国で承認されている。市販の抗ＣＴＬＡ−４抗体は現在、体重１ｋｇ当たり３ｍｇで、３週間ごとに１回投与する静脈内注入について、米国で承認されている。
【０４２７】
本発明の方法に従い、ある特定の実施形態では、ＣＰＩ抗体を、少なくとも部分的に、全身投与、例えば、静脈内投与する。
【０４２８】
本発明に従い全身投与されるＣＰＩ抗体の治療有効量のための、例示的な、非限定的な用量は、体重１ｋｇ当たり少なくとも約０．１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約０．３ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約０．５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約２ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約３ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約４ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約５ｍｇ、および体重１ｋｇ当たり少なくとも約６ｍｇである。
【０４２９】
ある特定の実施形態では、全身投与されるＣＰＩ抗体の治療有効量は、体重１ｋｇ当たり約０．１ｍｇ〜約３０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約０．３ｍｇ〜約２５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約２ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約３ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約５ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１０ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約２ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約３ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約５ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１０ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１ｍｇ〜約１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約２ｍｇ〜約１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約３ｍｇ〜約１０ｍｇ、または体重１ｋｇ当たり約５ｍｇ〜約１０ｍｇの範囲でありうる。
【０４３０】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩ抗体を、体重１ｋｇ当たり少なくとも約０．３ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約１ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約２ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約３ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約６ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも１０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり少なくとも約１５ｍｇ、または体重１ｋｇ当たり少なくとも約２０ｍｇの用量で、全身投与する。
【０４３１】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩ抗体を、体重１ｋｇ当たり約０．１ｍｇ〜約５０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約０．３ｍｇ〜約２０ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約１ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約２ｍｇ〜約１５ｍｇ、体重１ｋｇ当たり約３ｍｇ〜約１５ｍｇ、または体重１ｋｇ当たり約６ｍｇ〜約１５ｍｇの範囲の用量で、静脈内（ｉ．ｖ．）注入により投与する。
【０４３２】
ある特定の実施形態では、ＣＰＩ抗体を、適切な緩衝液系中に、約５〜約２０ｍｇ／ｍＬのＣＰＩ抗体を含有する、滅菌水溶液としての静脈内製剤により投与する。
【０４３３】
本発明の方法に従い、ある特定の実施形態では、ＣＰＩ抗体を、少なくとも部分的に、がん性腫瘍へと、局所投与する、すなわち、腫瘍内投与または腫瘍周囲投与により投与する。ある特定の実施形態では、このような局所投与は、直接的な注射による投与であるが、他の実施形態では、このような投与は、局所的送達、卵巣腫瘍、膵臓腫瘍などの腹部腫瘍のための腹腔内送達、眼の悪性疾患のための眼内送達、胃がんおよび腸がんのための経口送達、ならびに膀胱がんのための小胞内投与でありうる。ＣＰＩ抗体の腫瘍内投与のためにはまた、腫瘍標的化アプタマー、ナノ粒子、ＩＳＣＯＭ、ＶＬＰ、およびカチオン性ペプチドなどの腫瘍送達ビヒクルを使用する全身送達も企図される。
【０４３４】
局所投与、すなわち、腫瘍内投与または腫瘍周囲投与のために、ＣＰＩ抗体は、上記で列挙したばかりの全身用量の、約１０分の１〜約２０分の１の用量で有利に投与され得る。
【０４３５】
本発明に従い、ＣＰＩ抗体の投与は、ＣｐＧ  ＯＤＮの投与より低頻度となることが典型的であろう。例えば、抗ＰＤ−１抗体を、３週間ごとに約１回〜３カ月間ごとに約１回投与することができる。同様に、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を、３週間ごとに約１回〜３カ月間ごとに約１回投与することができる。同様に、抗ＣＴＬＡ−４抗体を、３週間ごとに約１回〜３カ月間ごとに約１回投与することができる。本発明はさらに、３週間ごとに約１回より高頻度であり、そして３カ月間ごとに約１回より低頻度である、ＣＰＩ抗体の投与を具体的に企図する。
【０４３６】
腫瘍内ＣｐＧまたは腫瘍周囲ＣｐＧと、全身ＣＰＩとは、同じ日に施すこともでき、異なる日に施すこともできる。例えば、腫瘍内ＣｐＧまたは腫瘍周囲ＣｐＧと、静脈内抗ＰＤ−１または抗ＰＤ−Ｌ１とは、同じ日に施すこともでき、異なる日に施すこともできる。
【０４３７】
さらに、ＣｐＧ  ＯＤＮ、ＣＰＩ抗体、またはＣｐＧ  ＯＤＮおよびＣＰＩ抗体の両方に関する、例示的な用量漸増プロトコールを使用して、存在する場合、ＣｐＧ  ＯＤＮ−ＣＰＩ抗体の組合せ療法の投与と関連する用量制限毒性（ＤＬＴ）を評価するように、最大耐量（ＭＴＤ）を決定することができる。例えば、ＣｐＧ  ＯＤＮを所与の用量とするときの、ＣＰＩ抗体の用量漸増に関して、このようなプロトコールは、約０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、４ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇ、７ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、１２ｍｇ／ｋｇ、１５ｍｇ／ｋｇ、もしくは１５ｍｇ／ｋｇを超えるか、またはこれらの任意の組合せなどであるがこれらに限定されない、用量を増大させる投与を含むことが可能であり、より好ましくは、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、１５ｍｇ／ｋｇ、または２０ｍｇ／ｋｇの一連の用量を投与し、患者を、毒性があれば毒性のほか、他のパラメータの中でも、処置の有効性について評価する。当技術分野では、投与レジメンの毒性および有効性を決定するこのような研究が周知である。例えば、Ｍｉｌｌｗａｒｄ  Ｍ．ら、Ｂｒ．  Ｊ．  Ｃａｎｃｅｒ、２０１３年、１０８巻（１０号）：１９９８〜２００４頁を参照されたい。
【０４３８】
ＶＩＩ．医薬組成物
ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮを、マーカー、例えば、処置される腫瘍内へのＣｐＧ  ＯＤＮ投与、および／または処置される腫瘍に隣接させたＣｐＧ  ＯＤＮ投与の視覚化を容易とする、放射線不透過性マーカーまたは放射線不透過性色素と共に製剤化する。代替的に、ＣｐＧ  ＯＤＮを、投与領域の検出を可能とする化合物へと、共有結合的にコンジュゲートさせるか、またはこれにより他の形で標識する。当技術分野では、このような標識の例が周知であり、蛍光色素、アプタマー、Ｓｐｉｎａｃｈおよびその誘導体などの蛍光ＲＮＡ、量子ドット、金、および他のナノ粒子、抗体などを含む。
【０４３９】
ＣｐＧ  ＯＤＮは、被験体へと直接投与することもでき、核酸送達複合体と共に投与することもできる。核酸送達複合体とは、標的化手段（例えば、標的細胞への高アフィニティー結合を結果としてもたらす分子）と会合させた（例えば、これにイオン結合もしくは共有結合させるか；またはこの中に封入した）核酸分子を意味するものとする。核酸送達複合体の例は、ステロール（例えば、コレステロール）、脂質（例えば、カチオン性脂質、ビロソーム、またはリポソーム）、または標的細胞特異的結合剤（例えば、標的細胞特異的受容体により認識されるリガンド）と会合するオリゴヌクレオチドを含む。好ましい複合体は、標的細胞による内部化の前における、著明なアンカップリングを防止するように、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて十分に安定でありうる。しかし、複合体は、核酸が、機能的形態で放出されるように、細胞内の適切な条件下で切断可能でありうる。
【０４４０】
オリゴヌクレオチドおよび／または抗原を、表面へと送達するための送達ビヒクルまたは送達デバイスについては、記載されている。ＣｐＧ  ＯＤＮおよび／または抗原および／または他の治療薬は、単独（例えば、生理食塩水中または緩衝液中）で投与することもでき、当技術分野で公知の、任意の送達ビヒクルを使用して投与することもできる。例えば、以下の送達ビヒクル：コクリエート（ｃｏｃｈｌｅａｔｅ）；エマルソーム（ｅｍｕｌｓｏｍｅ）、ＩＳＣＯＭ；リポソーム；生細菌ベクター（例えば、Ｓａｌｍｏｎｅｌｌａ、Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ、Ｂａｃｉｌｌｕｓ  Ｃａｌｍｅｔｔｅ−Ｇｕｅｒｉｎ、Ｓｈｉｇｅｌｌａ、Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ）；生ウイルスベクター（例えば、ワクシニアウイルス、アデノウイルス、単純ヘルペスウイルス）；マイクロスフェア；オリゴヌクレオチドワクチン；ポリマー；ポリマー環；プロテオソーム；フッ化ナトリウム；トランスジェニック植物；ビロソーム；ウイルス様粒子、およびカチオン性脂質、ペプチド、またはポリアニオン性オリゴヌクレオチドとの電荷相互作用を示す他の担体について記載されている。当技術分野では、他の送達ビヒクルも公知であり、一部のさらなる例を、下記の、ベクターについての議論において提示する。
【０４４１】
一実施形態では、ＣＰＩを、水溶液中で非経口（例えば、静脈内）投与する一方で、ＣｐＧ  ＯＤＮを、腫瘍内注射または腫瘍周囲注射により投与する。ＣｐＧ  ＯＤＮの、好ましい製剤および剤形については、その開示が参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第ＵＳ２００４／０１９８６８０号において記載されている。しかし、当業者は、本明細書で提示される本開示に基づき、本発明が、これらの、または他の任意の、製剤、用量、投与経路などに限定されないことを理解するであろう。こうして、以下の議論は、ＣｐＧ  ＯＤＮと組み合わせた、任意のＣＰＩ抗体の投与を含む、本発明の方法を実施するための多様な製剤について記載するが、本発明は、これらの製剤に限定されず、本発明の方法における使用のための本明細書で提示される教示を得た当業者によりたやすく決定されうる通り、任意の製剤を含みうる。
【０４４２】
本発明で利用される抗体は、被験体への投与に適する医薬組成物へと組み込むことができる。医薬組成物は、抗体と、薬学的に許容される担体とを含むことが典型的である。本明細書で使用される「薬学的に許容される担体」は、任意および全ての、溶媒、分散媒、コーティング、抗菌剤および抗真菌剤、等張剤および吸収遅延剤などを含み、これらは、生理学的に適合性である。薬学的に許容される担体の例は、水、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、デキストロース、トレハロース、グリセロール、エタノールなどのうちの１または複数のほか、これらの組合せを含む。多くの場合、等張剤、例えば、糖、マンニトール、ソルビトールなどのポリアルコール、または塩化ナトリウムを、組成物中に含むことが好ましい。薬学的に許容される物質は、湿潤剤または乳化剤、抗体または抗体部分の保管寿命または有効性を増強する、保存剤または緩衝剤など、少量の補助物質を含む。
【０４４３】
抗体は、様々な形態でありうる。これらは例えば、液体溶液（例えば、注射用溶液および注入用溶液）、分散物、または懸濁物、錠剤、丸剤、散剤、リポソーム、および坐剤などの、液体剤形、半固体剤形、および固体剤形を含む。好ましい形態は、意図される投与方式および治療的適用に依存する。典型的な、好ましい組成物は、他の抗体によるヒトの受動免疫化のために使用されるものと同様な組成物など、注射用溶液および注入用溶液の形態である。好ましい投与方式は、非経口（例えば、静脈内、皮下、腹腔内、筋内）投与である。好ましい実施形態では、抗体を、静脈内注入または静脈内注射により投与する。別の好ましい実施形態では、抗体を、筋内注射または皮下注射により投与する。
【０４４４】
治療用組成物は、滅菌でなければならず、製造条件および保管条件下で安定でなければならないことが典型的である。組成物は、溶液、マイクロエマルジョン、分散物、リポソーム、または高薬物濃度に適する、他の秩序化構造として製剤化することができる。滅菌注射用溶液は、要求に応じて、上記で数え上げた成分の１つまたは組合せと共に、適切な溶媒中に、要求される量で、抗体を組み込むことに続く濾過滅菌により調製することができる。一般に、分散物は、活性化合物を、基本分散媒と、上記で数え上げたものに由来する要求される他の成分とを含有する滅菌ビヒクルへと組み込むことにより調製する。滅菌注射用溶液を調製するための滅菌散剤の場合、調製の好ましい方法は、有効成分に、あらかじめ滅菌濾過されたその溶液に由来する、任意のさらなる所望の成分を加えた粉末をもたらす、真空乾燥および凍結乾燥である。溶液の適正な流動性は、例えば、レシチンなど、コーティングの使用により維持することができ、分散物の場合は、要求される粒子サイズの維持により維持することができ、界面活性剤の使用により維持することができる。注射用組成物の長期吸収は、組成物中に、吸収を遅延させる薬剤、例えば、モノステアリン酸塩およびゼラチンを含ませることによりもたらすことができる。
【０４４５】
ＣｐＧ  ＯＤＮは、当技術分野で公知の様々な方法であって、限定せずに、腫瘍内への局所注射もしくは局所注入および／または腫瘍に隣接させた局所注射もしくは局所注入を含む方法により投与することができる。本明細書で使用される「腫瘍内に」または「腫瘍内」とは、一般に、腫瘍の周縁部（ｍａｒｇｉｎ）内の任意の場所を意味する。本明細書で使用される「腫瘍に隣接させて」または「腫瘍周囲」とは、一般に、腫瘍の周縁部を囲む約２．５ｃｍの厚さの帯域内の任意の場所を意味する。本発明はまた、手術による腫瘍の切除後における、腫瘍床内へのＣｐＧ  ＯＤＮの局所注射もしくは局所注入および／または腫瘍床に隣接させたＣｐＧ  ＯＤＮの局所注射もしくは局所注入も企図する。所望の場合は、無針注射を利用することができる。ある特定の実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、吸入または気管支肺胞洗浄により、肺へと局所投与することができる。当業者により認識される通り、投与経路および／または投与方式は、所望される結果に応じて変動するであろう。
【０４４６】
ＣＰＩは、当技術分野で公知の様々な方法であって、限定せずに、経口投与、非経口投与、粘膜投与、吸入による投与、局所的投与、口腔内投与、鼻投与、および直腸投与を含む方法により投与することができる。ある特定の治療適用では、好ましい経路／投与方式は、皮下注入、筋内注入、静脈内注入である。所望の場合は、無針注射を利用することができる。当業者により認識される通り、投与経路および／または投与方式は、所望される結果に応じて変動するであろう。
【０４４７】
投薬レジメンは、所望される最適の応答をもたらすように調整することができる。例えば、単回のボーラスを投与することもでき、いくつかに分割された用量を、ある期間にわたり投与することもでき、治療状況の要求により指し示される通り、用量を、比例して低減するか、または増大させることもできる。投与の容易さおよび投与量の均一性のために、非経口組成物を、単位剤形で製剤化することが、とりわけ有利である。本明細書で使用される単位剤形は、処置される哺乳動物被験体のための単位投与量として適する、物理的に個別の単位であって、各単位が、要求される医薬担体を随伴させて、所望の治療効果をもたらすように計算された、所定数量の活性化合物を含有する単位を指す。本発明の単位剤形についての仕様は、（ａ）抗体の固有の特徴、および、達成される、特定の治療的効果または予防的効果、ならびに（ｂ）当技術分野における固有の限界であって、個体における感受性の処置のために、このような活性化合物を調合させる限界により規定され、かつ、これに直接左右される。
【０４４８】
投与量値は、緩和される状態の種類および重症度と共に変動し、単回用量または複数回用量を含みうることに注目すべきである。任意の特定の被験体のために、具体的な投薬レジメンを、ある期間にわたり、個体の必要、および組成物の投与を施行または管理する人物の専門家としての判断に従い調整することができ、本明細書で明示される投与量範囲は、例示的なものであるに過ぎず、特許請求される組成物についての範囲または実施を限定することを意図するものではないことをさらに理解されたい。
【０４４９】
一実施形態では、抗体を、５または１０ｍｇ／ｍＬの抗体を、酢酸ナトリウム、ポリソルベート８０、および塩化ナトリウムと共に、約５〜６の範囲のｐＨで含有する、滅菌水溶液としての静脈内製剤により投与する。好ましくは、静脈内製剤は、５または１０ｍｇ／ｍＬの抗体を、２０ｍＭの酢酸ナトリウム、０．２ｍｇ／ｍｌのポリソルベート８０、および１４０ｍＭの塩化ナトリウムと共に、ｐＨ５．５で含有する、滅菌水溶液である。
【０４５０】
一実施形態では、用量の一部を、静脈内ボーラスにより投与し、残りを、抗体製剤の注入により投与する。例えば、抗体の０．０１ｍｇ／ｋｇの静脈内注射を、ボーラスとして施すことができ、所定の抗体用量の残りを、静脈内注射により投与することができる。所定用量の抗体を、例えば、１時間半〜２時間〜５時間の期間にわたり投与することができる。
【０４５１】
本明細書で記載される医薬組成物の製剤は、薬理学の技術分野において公知であるか、または今後開発される、任意の方法により調製することができる。一般に、このような調製法は、有効成分を、担体または１もしくは複数の他の補助成分へと会合させ、次いで、必要であるかまたは所望の場合、生成物を、所望の単回用量単位または複数回用量単位へと、成形またはパッケージングするステップを含む。
【０４５２】
本発明の医薬組成物は、バルクで、１つの単回の単位用量として、または複数の単回の単位用量として、調製、パッケージング、または販売することができる。本明細書で使用される「単位用量」とは、所定量の有効成分を含む、医薬組成物の個別量である。有効成分の量は一般に、被験体へと投与される、有効成分の投与量、または、例えば、このような投与量の２分の１もしくは３分の１など、このような投与量の好都合な画分と等しい。
【０４５３】
本発明の医薬組成物中の、有効成分、薬学的に許容される担体、および任意のさらなる成分の相対量は、処置される被験体の正体、サイズ、および状態に応じて変動し、組成物を投与する経路にもさらに応じて変動するであろう。例としては、組成物は、０．１％〜１００％（ｗ／ｗ）の間の有効成分を含みうる。
【０４５４】
有効成分に加えて、本発明の医薬組成物は、１または複数のさらなる薬学的に活性の薬剤もさらに含みうる。特に企図される、さらなる薬剤は、制吐剤、止瀉剤、化学療法剤、サイトカインなどを含む。
【０４５５】
本発明の医薬組成物の制御放出製剤または持続放出製剤は、従来の技術を使用して作製することができる。
【０４５６】
本明細書で使用される、医薬組成物の「非経口投与」は、被験体の組織の物理的侵害（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｂｒｅａｃｈｉｎｇ）によって特徴付けられる投与、および組織の侵害部（ｂｒｅａｃｈ）を介する医薬組成物の投与の任意の経路を含む。こうして、非経口投与は、組成物の注射による医薬組成物の投与、手術による切開による組成物の適用、組織を貫通する、手術以外による創傷などによる組成物の適用を含むがこれらに限定されない。特に、静脈内注入技術、腹腔内注入技術、筋内注入技術、皮下注入技術、槽内注入技術、および腎臓透析注入技術を含むがこれらに限定されない、非経口投与が企図される。
【０４５７】
非経口投与に適する医薬組成物の製剤は、滅菌水または滅菌等張性生理食塩水などの、薬学的に許容される担体と組み合わされた有効成分を含む。このような製剤は、ボーラス投与または継続投与に適する形態で調製、パッケージング、または販売することができる。注射用製剤は、アンプル内または保存剤を含有する複数回用量容器内の単位剤形などの単位剤形で調製、パッケージング、または販売することができる。非経口投与のための製剤は、懸濁物、溶液、油性ビヒクルまたは水性ビヒクル中のエマルジョン、ペースト、および下記で論じられる、植込み用持続放出製剤または生体分解性製剤を含むがこれらに限定されない。このような製剤は、懸濁剤、安定化剤、または分散剤を含むがこれらに限定されない、１または複数のさらなる成分もさらに含みうる。非経口投与のための製剤についての一実施形態では、有効成分を、再構成された組成物の非経口投与の前に、適切なビヒクル（例えば、滅菌の発熱物質非含有水）による再構成のための乾燥（例えば、粉末または顆粒）形態で提供する。
【０４５８】
本発明の組成物は、当技術分野で公知の様々な方法により投与することができる。投与経路および／または投与方式は、所望の結果に応じて変動する。活性化合物は、インプラント、経皮パッチ、およびマイクロカプセル化送達系を含む制御放出製剤など、化合物を、急速な放出に対して保護する担体と共に調製することができる。エチレン酢酸ビニル、ポリ無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステル、およびポリ乳酸などの、生体分解性ポリマー、生体適合性ポリマーを使用することができる。このような製剤を調製するための多くの方法は、例えば、「Ｓｕｓｔａｉｎｅｄ  ａｎｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」、Ｊ．  Ｒ．  Ｒｏｂｉｎｓｏｎ編、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，  Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９７８年）により記載されている。医薬組成物は、ＧＭＰ条件下で製造することが好ましい。
【０４５９】
医薬組成物は、滅菌注射用水性懸濁物もしくは滅菌注射用油性懸濁物または滅菌注射用水溶液もしくは滅菌注射用油性溶液の形態で調製、パッケージング、または販売することができる。この懸濁物または溶液は、公知の技術に従い製剤化することができ、有効成分に加えて、本明細書で記載される、分散剤、湿潤剤、または懸濁剤など、さらなる成分を含みうる。このような滅菌注射用製剤は、例えば、水または１，３−ブタンジオールなど、非毒性の非経口的に許容可能な希釈剤または溶媒を使用して調製することができる。他の許容可能な希釈剤および溶媒は、リンゲル液、等張性塩化ナトリウム溶液、および合成モノグリセリドまたはジグリセリドなどの固定油を含むがこれらに限定されない。他の有用な非経口的に投与可能な製剤は、有効成分を、微晶質形態で含むか、リポソーム調製物中に含むか、または生体分解性ポリマー系の成分として含む製剤を含む。持続放出または植込みのための組成物は、エマルジョン、イオン交換樹脂、難溶性ポリマー、または難溶性塩など、薬学的に許容されるポリマー性材料または疎水性材料を含みうる。
【０４６０】
本発明の有効成分の、ＣｐＧ  ＯＤＮ成分およびＣＰＩ成分は、動物、好ましくは、哺乳動物、より好ましくは、ヒトへと投与することができる。各有効成分の、投与される正確な投与量は、処置される動物の種類および処置される疾患状態の種類、動物の年齢、ならびに投与経路を含むがこれらに限定されない、様々な要因に応じて変動するであろう。
【０４６１】
本発明の有効成分の、ＣｐＧ  ＯＤＮ成分およびＣＰＩ成分は、他の多数の化合物（他の多くの化合物の中でも、抗ホルモン治療薬剤、サイトカイン、抗サイトカイン抗体、もしくは抗サイトカイン受容体抗体、インドールアミン２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）もしくはトリプトファン２，３−ジオキシゲナーゼ（ＴＤＯ）の阻害剤、化学療法薬、抗生薬および／または抗ウイルス薬）のうちのいずれかと共に、共投与することができる。代替的に、このような他の化合物を、ＣｐＧ  ＯＤＮ−ＣＰＩの組合せ、またはこれらの任意の順列の、１時間前、１日前、１週間前、１カ月前、またはこれよりさらに前に投与することができる。さらに、このような他の化合物を、放射線の投与、幹細胞移植、もしくは任意の治療剤（例えば、サイトカイン、化学療法化合物など）の投与、またはこれらの任意の順列の１時間後、１日後、１週間後、またはこれよりさらに後に投与することができる。当業者には、頻度および投与レジメンがたやすく明らかであり、処置される疾患の種類および重症度、動物の年齢および健康状態、投与される１または複数の化合物の正体、多様な化合物の投与経路などであるがこれらに限定されない、様々な要因に依存するであろう。ＣｐＧ  ＯＤＮ−ＣＰＩの組合せを共投与して、がんを処置する方法を裏付ける、いくつかの、有益な実施例を提示するが、本発明は断じて、これらの例に限定されるものではなく、これらは、本発明により包含される方法を例示するように用いられるに過ぎない。
【０４６２】
ＶＩＩＩ．キット
本発明は、がんを処置するための、多様なキットを含む。キットは、本発明の方法を実施する、組合せの使用について記載する指示材料と共に、治療有効量のＣｐＧ  ＯＤＮおよび治療有効量のＣＰＩを含む。ある特定の実施形態では、キットは、本発明の方法を実施する、組合せの使用について記載する指示材料と共に、治療有効量のＣｐＧ  ＯＤＮおよび治療有効量のＣＰＩ抗体を含む。例示的なキットについては、下記で記載するが、当業者には、本開示に照らして、他の有用なキットの内容物が明らかであろう。これらのキットの各々は、本発明の中に含まれる。
【０４６３】
一実施形態では、本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮと抗ＰＤ−１抗体との任意の組合せを含むキットを包含する。このようなキットが好ましいが、本発明は、この特定の組合せに限定されない。さらに、キットは、がんを処置するための、多種多様なさらなる薬剤を含みうる。このような薬剤は、既に明示されており、他の多くの薬剤の中でも、化学療法化合物、がんワクチン、ＣｐＧ  ＯＤＮ以外のＴＬＲアゴニスト、他のＣｐＧ  ＯＤＮ、受容体チロシンキナーゼ阻害剤（ＳＵ１１２４８などであるがこれらに限定されない）、異常な細胞成長またはがんの処置において有用な薬剤、ＩＧＦ−１Ｒに結合することにより腫瘍成長を阻害する抗体または他のリガンド、化学療法剤（他の多くの化学療法剤の中でも、タキサン、ビンカアルカロイド、白金化合物、挿入抗生剤）、およびサイトカインのほか、例えば、処置時に生じる任意の毒性を処置する緩和剤（ｐａｌｌｉａｔｉｖｅ  ａｇｅｎｔ）であって、止瀉剤、制吐剤などであるがこれらに限定されない緩和剤を含む。
【０４６４】
一実施形態では、本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮと抗ＰＤ−１抗体との任意の組合せを含むキットを包含する。このようなキットが好ましいが、本発明は、この特定の組合せに限定されない。さらに、キットは、がんを処置するための、多種多様なさらなる薬剤を含みうる。このような薬剤は、既に明示されており、他の多くの薬剤の中でも、化学療法化合物、がんワクチン、ＣｐＧ  ＯＤＮ以外のＴＬＲアゴニスト、他のＣｐＧ  ＯＤＮ、受容体チロシンキナーゼ阻害剤（ＳＵ１１２４８などであるがこれらに限定されない）、異常な細胞成長またはがんの処置において有用な薬剤、ＩＧＦ−１Ｒに結合することにより腫瘍成長を阻害する抗体または他のリガンド、化学療法剤（他の多くの化学療法剤の中でも、タキサン、ビンカアルカロイド、白金化合物、挿入抗生剤）、およびサイトカインのほか、例えば、処置時に生じる任意の毒性を処置する緩和剤であって、止瀉剤、制吐剤などであるがこれらに限定されない緩和剤を含む。
【０４６５】
一実施形態では、本発明は、ＣｐＧ  ＯＤＮと、抗ＣＴＬＡ−４抗体との任意の組合せを含むキットを包含する。一実施形態では、キットを使用して、両方の薬剤を、治療クールのために、腫瘍内経路または腫瘍周囲経路を介して、毎週、併せて投与する。抗ＣＴＬＡ−４抗体を、全身投与ではなく、腫瘍内投与または腫瘍周囲投与により送達する場合、用量は、当業者が精通している通りに調整される：腫瘍内抗ＣＴＬＡ−４抗体の、好ましい用量は、一般に、０．１ｍｇ〜１０ｍｇの範囲であり、最も好ましくは、１ｍｇ〜５ｍｇの範囲の固定用量として施される。当技術分野において標準的である通り、治療クールの持続時間は変動しうるが、典型的には、少なくとも１２週間の持続時間であろう。患者が、重篤な毒性を発症せず、測定可能な腫瘍を有し続ける限り、処置は、数年の期間にわたってもなお継続することができる。休薬日および処置の中断も、包含される。処置の中断は、１週間、２週間、またはそれ超の長さであることが可能であり１カ月ごとまたはそれ未満ごとに施すこともでき、患者の耐容性に応じて施すこともできる。このようなキットが好ましいが、本発明は、この特定の組合せに限定されない。さらに、キットは、がんを処置するための、多種多様なさらなる薬剤を含みうる。このような薬剤は、既に明示されており、他の多くの薬剤の中でも、化学療法化合物、がんワクチン、ＣｐＧ  ＯＤＮ以外のＴＬＲアゴニスト、他のＣｐＧ  ＯＤＮ、受容体チロシンキナーゼ阻害剤（ＳＵ１１２４８などであるがこれらに限定されない）、異常な細胞成長またはがんの処置において有用な薬剤、ＩＧＦ−１Ｒに結合することにより腫瘍成長を阻害する抗体または他のリガンド、化学療法剤（他の多くの化学療法剤の中でも、タキサン、ビンカアルカロイド、白金化合物、挿入抗生剤）、およびサイトカインのほか、例えば、処置時に生じる任意の毒性を処置する緩和剤であって、止瀉剤、制吐剤などであるがこれらに限定されない緩和剤を含む。
【０４６６】
以上で、本発明について、詳細に記載したが、これは、例示だけを目的とするものであり、本発明に対して限定的であることを意図せずに本明細書に含まれる、以下の実施例を参照することにより、いっそう明確に理解されるであろう。
【実施例】
【０４６７】
（実施例１）
ＣｐＧ  ＯＤＮおよびチェックポイント阻害剤（±ＸＲＴ）の組合せについて、最適の相乗作用を達成するために、可能な最高レベルのＩ型ＩＦＮを、可能な最低レベルのＩＬ−１０と共に誘導するように、ＣｐＧ  ＯＤＮをデザインするものとする。上記で記載したＣｐＧ  ＯＤＮクラスのうち、この理念に最も近いのは、クラスＡである。クラスＡ  ＯＤＮを改善するために、それらを、２つの半独立構成要素：（ｉ）クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮの５’末端および３’末端、ならびに（ｉｉ）コアパリンドロームの観点で理解することができる。５’末端および３’末端におけるポリＧドメインの目的は、ナノ粒子へと自己組織化するＧテトラッドを形成し、パリンドロームを、ＴＬＲ９を活性化させるのに好適な形で位置させ、早期エンドソーム内の、ＴＬＲ９の、極めて強力な多量体化をもたらし、Ｂ細胞活性化および強力なＩＬ−１０の産生をもたらすより持続的なシグナルを誘発せずに強力なＩＲＦ３／７の活性化（および下流のＩＦＮ−α分泌）を生ずることである。ポリＧドメインにより形成されるＧテトラッドはまた、スカベンジャー受容体、およびＧテトラッドに結合する、他の細胞表面受容体と相互作用することにより、細胞外におけるＯＤＮを安定化させ、樹状細胞（ＤＣ）および他のＡＰＣへの、ＯＤＮの取込みを改善する一助ともなりうる。ポリＧドメインは、５’末端および３’末端において、１つまたはいくつかのＰＳ連結を有することが多いが、これは、とりわけ、投与量を増大させるか、またはナノ粒子、ＶＬＰ、ＩＳＣＯＭなどの安定化製剤を使用して、ＯＤＮを送達する場合、高レベルのｐＤＣ  ＩＦＮ−α分泌の刺激に要求されない。パリンドロームの目的は、細胞の外部に二重鎖を形成し、標的ＤＣにより、エンドソームへと有効に取り込まれ、次いで、強力なＮＦ−κＢの活性化を伴わずに、ＩＲＦ３／７を誘導するように、一過性にＴＬＲ９を活性化させる構造を安定化させることである。
【０４６８】
クラスＡ  ＯＤＮの５’末端および３’末端の最適化
１．Ｇの数：先行技術において記載されているクラスＡ  ＯＤＮは、ほとんど常に、両方の末端、または少なくとも１つの末端において、５つまたはそれ超の連続Ｇを含有する。しかし、これは、ＯＤＮ活性には要求されず、実のところ、Ｇの組入れを少なくするほうが、ＯＤＮの合成をはるかに容易とし、誘導されるＩＦＮ−αの量には、必ずしも、劇的な影響を及ぼさない。本発明に従い、ある特定の好ましいクラスＡ  ＯＤＮが、一方または両方の末端において、４つのＧを有するのに対し、他の好ましいクラスＡ  ＯＤＮは、ＯＤＮの５’末端および３’末端、または少なくとも３’末端において、６つを超えるＧ、１０個のＧ、または１０を超えるＧを有する。
【０４６９】
２．ホスホロチオエート（ＰＳ）連結の数：先行技術において記載されている一部のクラスＡ  ＯＤＮは、ホスホロチオエート連結を全く含有しないが、それらは通例、ＯＤＮの５’末端において、２カ所のホスホロチオエートヌクレオチド間連結を有し、３’末端において、５カ所のホスホロチオエートヌクレオチド間連結を有する。これらのホスホロチオエート連結は、ＯＤＮを、ヌクレアーゼに対して安定化させ、タンパク質の結合および細胞表面への取込みを、ある程度増大させるが、これらはまた、キラル中心も導入し、製造の複雑性も増大させる。本発明の、ある特定の好ましいクラスＡ  ＯＤＮは、５’末端において、０、１、または２カ所のＰＳ連結を含有し、３‘末端において、２、３、または４カ所のＰＳ連結を含有する。ある特定の実施形態では、本発明の、好ましいクラスＡ  ＯＤＮは、５’末端において、１または２カ所のＰＳ連結を含有し、３‘末端において、２、３、または４カ所のＰＳ連結を含有する。
【０４７０】
３．ホスホロチオエート（ＰＳ）連結のキラリティー：先行技術において開示されているクラスＡ  ＯＤＮは、ＰＳ連結を有するが、それらは常に、ステレオランダムであった。しかし、既に公表されている（Ｋｒｉｅｇ  ＡＭら、Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ、２００３年、１３巻（６号）：４９１〜９頁）通り、２つの立体異性体は、ＴＬＲ９シグナル伝達に対して、全く異なる免疫効果を及ぼす。改善されたクラスＡ  ＣｐＧは、ポリＧドメイン内の各位置の全てにＲキラリティーを有する場合もあり、全てにＳキラリティーを有する場合もあり、指定されたＲキラリティーおよびＳキラリティーを有する場合もある。ＣｐＧ  ＯＤＮが、任意のＰＳ連結を含有する場合、ＣｐＧ  ＯＤＮの少なくとも３’末端は、ヌクレアーゼによる分解に対するその抵抗性が大きいため、Ｓｐ連結を有することが好ましい。
【０４７１】
クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮのパリンドロームの最適化
１．デオキシアデノシンヌクレオチドの位置決め：好ましいパリンドロームは、少なくとも１つのデオキシアデノシンを含有し、２つまたはそれ超のデオキシアデノシンを含有することが好ましい。これらを、パリンドロームの５’側の半分に配置し、その結果、相補的なチミジンが、好ましいパリンドロームの３’側の半分に位置することが好ましい（チミジンを、ハロゲンで修飾する場合、下記の論点３に記載される通り、好ましいパリンドロームは、パリンドロームの、５’領域内もしくは３’領域内またはこれらの両方の領域内に、デオキシアデノシンまたはチミジンを有しうることを除く）。
【０４７２】
２．ＣｐＧジヌクレオチドの位置：好ましいパリンドロームは、５’側にＴが先行する少なくとも１つのＣｐＧジヌクレオチド、および／または５’側にＡが先行する少なくとも１つのＣｐＧジヌクレオチドを含有する。
【０４７３】
３．チミジンヌクレオシドの修飾：本発明者らは、本発明において、新たな種類のクラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮを規定したが、本発明者らは、上記で列挙した新規のデザイン特色を含有するだけでなく、１または複数のチミジンヌクレオシドに対する修飾であって、米国特許第８，５８０，２６８号および米国出願公開第２０１４／０１６３２１３号において記載されている通り、クラスＥ  ＣｐＧ  ＯＤＮとして既に記載されている修飾もまた含有する、クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮを、ここで、クラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＯＤＮと呼ぶ。具体的に、本発明の、好ましいクラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、パリンドローム内の、チミジンのうちの１または複数の代わりに、ハロゲン修飾ウラシルを含有する。ハロゲン修飾ウラシルは、５−ヨード−２’−デオキシウリジン（「Ｉ」）であることが最も好ましいが、また、５−ブロモ−２’−デオキシウリジンまたは５−クロロ−２’−デオキシウリジンでもありうる。
好ましいクラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮの例は、
【化３０】
2018502120.tif 000033
［式中、各小文字は、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチドへと連結されたヌクレオチドを表し、３’末端ヌクレオチドは、３’側隣接ヌクレオチドを有さないので、大文字で表されることを除き、各大文字は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチド（存在する場合）へと連結されたヌクレオチドを表す］である。
【０４７４】
好ましい、新規のクラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮ配列の例は、
【化３１】
2018502120.tif 000034
【化３２】
2018502120.tif 000035
［式中、ここでもまた、各小文字は、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチドへと連結されたヌクレオチドを表し、３’末端ヌクレオチドは、３’側隣接ヌクレオチドを有さないので、大文字で表されることを除き、各大文字は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチド（存在する場合）へと連結されたヌクレオチドを表す］である。
【０４７５】
好ましい、新規のクラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＯＤＮ配列の例は、
【化３３】
2018502120.tif 000036
【化３４】
2018502120.tif 000037
【化３５】
2018502120.tif 000038
［式中、「Ｉ」は、５−ヨード−２’−デオキシウリジンを表す；各小文字は、ホスホロチオエート（ＰＳ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチドへと連結されたヌクレオチドを表し、３’末端ヌクレオチドは、３’側隣接ヌクレオチドを有さないので、大文字で表されることを除き、各大文字は、ホスホジエステル（ＰＯ）連結により、その３’側隣接ヌクレオチド（存在する場合）へと連結されたヌクレオチドを表す］である。
【０４７６】
本発明の、好ましいＣｐＧ  ＯＤＮは、当技術分野で周知であり、上記で記載した、標準的な方法を使用して合成する。ＯＤＮの活性は、クラスＡの特許およびクラスＥの特許（例えば、ＩＦＮ−αについては、米国特許第８，５８０，２６８号の図２７、およびＩＬ−１０については、米国特許第７，７９５，２３５号の図２７）において記載されている通り、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）に対して、ＩＦＮ−αおよびＩＬ−１０の分泌について、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおける用量−反応アッセイを使用して評価する。ヒトは、ＴＬＲ９刺激に対するＩＦＮ−α応答の大きさで、個体間変動を示すため、全てのサイトカインアッセイ、ケモカインアッセイ、およびＩＦＮアッセイについて、最小で３例ずつの異なる個体に由来するＰＢＭＣについて調べる。最大の応答性のためには、新鮮に回収されたＰＢＭＣが、特に好ましい（２４時間後には、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおける、ＴＬＲ９へのリガンド結合に対する応答の大きさは、著明に低下するであろう）。クラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、ヒトＰＢＭＣ上、約０．１μＭ〜約１０μＭの濃度で調べることが典型的である。上清は、約２４、４８、または７２時間後に回収し、ＩＦＮ−α（通例、アッセイは、ＩＦＮ−αの多くのアイソフォームのうちの１または複数だけについて測定する）ならびに／または他のＩＦＮ誘導性ケモカインおよびＩＦＮ誘導性サイトカインの量について、酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）、または他の標準的なアッセイにより調べる。
【０４７７】
本発明の、好ましいクラスＡ  ＣｐＧ  ＯＤＮおよびクラスＡ／Ｅ  ＣｐＧ  ＯＤＮは、アッセイにおける最も有効な濃度で（効力は、この点で、ピーク有効性より重要ではない）、平均１０００ｐｇ／ｍｌを超えるＩＦＮ−α、またはより好ましくは、３，０００ｐｇ／ｍｌを超えるＩＦＮ−αを誘導し、最も好ましくは、１０，０００ｐｇ／ｍｌを超えるＩＦＮ−αを誘導するが、いずれにせよ、好ましいＯＤＮは、陽性対照である、クラスＢ  ＣｐＧ  ＯＤＮにより誘導されるＩＦＮ−αの、少なくとも１０倍を超える産生を誘導する。また、同様のＥＬＩＳＡアッセイを使用して、同じ実験に由来する上清を、ＩＬ−１０の分泌についても調べる。本発明の、好ましいクラスＡ  ＯＤＮまたはクラスＡ／Ｅ  ＯＤＮは、これらのアッセイ条件下で、１０００ｐｇ／ｍｌ未満、好ましくは、３００ｐｇ／ｍｌ未満のＩＬ−１０分泌を誘導し、最も好ましくは、１００ｐｇ／ｍｌ未満のＩＬ−１０分泌を誘導するであろう。
【０４７８】
次いで、これらのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイから選択された最も好ましいＣｐＧ  ＯＤＮを、当技術分野で周知の標準的な系を使用するマウス腫瘍モデルにおいて評価する。ＯＤＮのランク順位は、マウスＴＬＲ９とヒトＴＬＲ９との構造的差違、およびＴＬＲ９を発現させる細胞型の種特異的差違の結果として異なるので、ヒト臨床試験へと採用される、最も活性のＯＤＮを選択するのに、マウスアッセイを使用しない。これらの理由で、ヒト臨床試験へと採用される、リード候補ＣｐＧ  ＯＤＮのための一次選択は、ヒト細胞を使用するｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイからの結果に基づくであろう。
【０４７９】
（実施例２）
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験を実施して、パリンドローム配列の変化、５’側および３’側のＧの数、５’側および３’側のホスホロチオエートヌクレオチド間連結の数、ならびにパリンドローム内の、５−ヨード−２’−デオキシウリジンによる置換の、ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）によるＩＦＮ−α分泌に対する効果について検討した。
【０４８０】
正常ヒトドナーに由来するＰＢＭＣを、表示のＯＤＮの存在下または非存在下、３連で培養し、結果を、２例の異なるヒトドナーについて、図４および５に、平均値±標準偏差（ＳＤ）としてプロットした。ＰＢＭＣを、ｈｉｓｔｏｐａｑｕｅ−１０７７（Ｓｉｇｍａ）により単離し、９６ウェルＵ型底組織培養プレート内のＲＰＭＩ  １６４０（１０％のＦＢＳ、グルタミン、Ｐｅｎ／Ｓｔｒｅｐ）中、１ｍＬ当たり１．２５×１０６個、ウェル１つ当たり２２０μＬで播種した。ＯＤＮを、５、１または０．２μｇ／ｍＬ（図４）の最終濃度まで、または０．５μｇ／ｍＬ（図５）の最低濃度で添加し、細胞を、４８時間にわたりインキュベートした。次いで、細胞を、スピンダウンし、上清を、新たなプレートへと移し、使用まで、−２０℃で凍結させた。その後、上清を、解凍し、製造元の指示書に従って、ＩＦＮ−α  ＥＬＩＳＡ（ＰＢＬ  Ｖｅｒｉｋｉｎｅ  ｈｕｍａｎ  ＩＦＮ−α）のために使用した。
【表２−１】
2018502120.tif 000039
【表２−２】
2018502120.tif 000040
【０４８１】
この実験セットに由来するデータは、以下を示唆する：
【０４８２】
オリゴの３’末端における、４つを超えるＧは、良好な活性を付与すること：例えば、ＯＤＮ  ２２４７ａ〜ｃ（５つまたはそれ超の３’側Ｇ）を、ＯＤＮ  ２２４７ｄ（３’末端における４つのＧ）と比較されたい；
【０４８３】
３’末端における５つのＧは、６つのＧに劣る場合がある（５つのＧを伴うＯＤＮ  ２３３４ｄを、６つまたはそれ超の３’側Ｇを伴うＯＤＮ  ２３３４ａ〜ｃと比較されたい）こと；
【０４８４】
５’末端において、１カ所のＰＳ連結が存在するのか、２カ所のＰＳ連結が存在するのかは重要でないこと：ＯＤＮ  ２３３４ｂ（２ＰＳ）を、ＯＤＮ  ２３３４ｃ（１ＰＳ）と比較されたい；
【０４８５】
少なくとも一部の場合、５’末端における１カ所のＰＳ連結は、５’末端における２カ所のＰＳより優れていると考えられる：ＯＤＮ  ２３３６ｃは、２カ所の５’側ＰＳ連結を有する、２３３６の唯一のバージョンであり、１カ所のＰＳを有する、他のバージョンより、ＩＦＮ−αの誘導について弱いと考えられること；
【０４８６】
３’末端に少なくとも５つのＧが存在する限り、３’末端における３カ所のＰＳは、４カ所のＰＳと全く同等に強力であると考えられること：ＯＤＮ  ２３３６ａおよび２３３６ｅ（３’末端における３カ所のＰＳ）を、それぞれ、５カ所または４カ所のＰＳを伴う、ＯＤＮ  ２３３６ｂおよび２３３６ｄと比較されたい；
【０４８７】
ＯＤＮ  ２３０１内に存在するパリンドロームは、他の要素に関わらず、弱い（が、ＣｐＧ−Ｂよりはやはり強力である）：したがって、全てのパリンドロームが十分に働くわけではないこと；
【０４８８】
パリンドローム内の１または２カ所のハロゲン置換は、ＣｐＧ−Ａ内で十分に許容されるが、ＩＦＮ−α誘導活性を増大させない（例えば、ＯＤＮ  ２３２９ａと２３２９ｂ、２３２９ｃ、２３２９ｄとを；またはＯＤＮ  ２３３６ａとＯＤＮ  ２３３６ｂとを；またはＯＤＮ  ２２１６と２２１６ａとを比較されたい）こと。
【０４８９】
（実施例３）
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験を実施して、パリンドローム配列の変化、５’側および３’側のホスホロチオエートヌクレオチド間連結の数、ウイルス様粒子（ＶＬＰ）内の天然ＤＮＡ  ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの製剤、およびＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの３’末端内の、２−Ｏ−メチル糖の置換の、効力およびヒトＰＢＭＣによるピークＩＦＮ−α分泌に対する効果について検討した。
【０４９０】
実験条件は一般に、この場合、表示のＯＤＮを、ＰＢＭＣと共に、２つの試料：
１．完全ＰＯ  ＯＤＮ  Ｇ１０（図６および７において、「ＣＹＴ００３」と記す）を、５０μｇ／ｍＬ（図６および７における「ｃｏｎｃ  Ａ」）、１０μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｂ」）、および２μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｃ」）のＯＤＮ濃度で培養した；および
２．図６および７において「ＣｙｔＱｂＡｂ」と記す試料は、ＣＹＴ００３またはＱｂＧ１０の名称の下に、Ｃｙｔｏｓにより出資された臨床開発により、またはこの臨床開発において既に記載されている（Ｂｅｅｈら、Ｊ  Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、２０１３年、１３１巻：８６６〜７４頁）通り、ＶＬＰの、免疫細胞への取込みを容易とする抗Ｑｂ抗体と併せて、バクテリオファージタンパク質Ｑｂを含むウイルス様粒子内にパッケージングされたＧ１０  ＯＤＮを含有した。これらの試料中のＶＬＰは、Ｇ１０と同様、５０μｇ／ｍＬ（図６および７における「ｃｏｎｃ  Ａ」）、１０μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｂ」）、および２μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｃ」）で培養したが、用量は、全ＶＬＰに基づくものの、ＶＬＰの質量のうちの２０％だけが、Ｇ１０を含むので、各ウェル内のＧ１０の実際の質量は、１０μｇ／ｍＬ（図６および７における「ｃｏｎｃ  Ａ」）、２μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｂ」）、および０．５μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｃ」）に近かった
を除き、全てのＯＤＮについて、５μｇ／ｍＬ（図６および７における濃度または「ｃｏｎｃ  Ａ」）；１μｇ／ｍＬ（図６および７における「ｃｏｎｃ  Ｂ」）；および０．５μｇ／ｍＬ（「ｃｏｎｃ  Ｃ」）の濃度で、３連で培養したことを除き、実施例２と同様であった。
【表３】
2018502120.tif 000041
【０４９１】
この実験セットに由来するデータは、以下を示唆する：
【０４９２】
３’末端において、ＰＳ連結が３カ所未満であり、５’末端において、ＰＳ連結がなければ、ＣｐＧ−Ａの効力の大きな低減がもたらされるが、最高のＯＤＮ濃度において達成可能な、ピークＩＦＮ−α誘導の明らかな低減はもたらされないこと（０．５μｇ／ｍＬだけであってもなお、検出可能な、ＯＤＮ  ２３３６ａおよびＯＤＮ  ２３３６ａ１による極めて強力なＩＦＮ−α誘導（それぞれ、３’末端における、３または４カ所のＰＳ連結）を、それぞれ２、０、または１カ所のＰＳ連結を伴うＯＤＮ  ２３３６ａ２、ＯＤＮ  ２３３６ＰＯおよびＯＤＮ  ２３３６ＳＴによるＩＦＮ−α誘導のほぼ同様なピークレベルと比較されたい）；
【０４９３】
５’末端において、１カ所を超えるＰＳを有し、３’末端において、３カ所のＰＳを有することに、明らかな効力の利点は見られないこと（両方の末端において、１カ所のＰＳ連結の差違を伴う、ＯＤＮ  ２３３６ｃとＯＤＮ  ２３３６ｅとの、同様な活性レベルを比較されたい）；
【０４９４】
ＯＤＮ  ２３２９内のパリンドローム（ＴＣＧＴＣＧＡＣＧＡ）（配列番号５２４）は、ＩＦＮ−αの誘導について、ＯＤＮ  ２２１６シリーズ内のパリンドローム（ＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣ）（配列番号５２５）またはＯＤＮ  ２３３６シリーズ内のパリンドローム（ＡＣＧＡＣＧＴＣＧＴ）（配列番号５２６）より強力でないと考えられること；
【０４９５】
ＯＤＮ  ２３２９内のパリンドロームなど、それほど強力でないパリンドロームに基づくＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮは、５’末端および３’末端におけるＰＳ連結の数を低減する場合、これに応じて、効力の大幅な低減を被りうること（ＯＤＮ  ２３２９ａを、ＰＳ連結が低減されたＯＤＮ  ２３２９ａ１と比較されたい）；
【０４９６】
ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの５’末端および／または３’末端における、１または複数の２’−Ｏ−メチル塩基の置換は、効力および達成可能なピークＩＦＮ−α誘導の大幅な低減をもたらすこと（２−Ｏ−メチル置換された、ＯＤＮ  ２３３６ｍ１、ＯＤＮ  ２３３６ｍ２、およびＯＤＮ  ２３３６ｍＵを、ＯＤＮ  ２３３６の、元の非メチル化バージョンと比較されたい）；
【０４９７】
任意のＯＤＮについて見られる、最高のピークＩＦＮ−α誘導は、Ｇ１０（図６の「ＣＹＴ００３」）およびＧ１０を含有するＶＬＰ（図６の「ＣｙｔＱｂＡｂ」）に由来した。Ｇ１０は、ＰＳ修飾を全く伴わない天然ＤＮＡであるので、これは、高濃度のＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮが使用されるか、またはＯＤＮが、この実験で使用されているＶＬＰ内など、ヌクレアーゼに対して保護するように、パッケージングされているか、もしくは送達されている限り、ＰＳ修飾が、ＩＦＮ−αの誘導に要求されないことを指し示す。「ネイキッド」Ｇ１０（「ＣＹＴ００３」）の用量−反応は、ＶＬＰ内にパッケージングされたＧ１０と極めて類似するので、後者が含有するのは、ＯＤＮ質量のうちの約２０％だけであるが、ＶＬＰパッケージングは、ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの効力を大幅に増大させると考えられること。
【０４９８】
本発明に従い、ＣｐＧ−Ｂ（「２００６」）対照ＯＤＮおよびＣｐＧ−Ｃ（「ＳＤ−１０１」）対照ＯＤＮによるＩＬ−１０誘導は、任意のＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮによるＩＬ−１０誘導より著明に高度である（図７）。これは、ＩＬ−１０の局所誘導（例えば、ＣｐＧ−Ｂ  ＯＤＮによる）が所望されない場合の、本発明の、腫瘍内注射されたＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの、がん免疫療法のための使用を裏付ける。
【０４９９】
（実施例４）
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験を実施して、天然ＤＮＡ（ＰＯ）と比較した、ホスホロジチオエート（ＰＳ２）またはホスホロチオエート（ＰＳ）によるＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮ骨格の変化の、効力および正常ヒトＰＢＭＣによるピークＩＦＮ−α分泌に対する効果について検討した。
【０５００】
実験条件は一般に、この場合、表示のＯＤＮを、ＰＢＭＣと共に、０．５μｇ／ｍＬまたは５μｇ／ｍＬの濃度で、３連で、７２時間にわたり培養したことを除き、実施例２と同様であった。
【表４】
2018502120.tif 000042
【０５０１】
この実験セットに由来するデータ（図８）は、以下を示唆する：
【０５０２】
５’末端および３’末端における、１または２カ所のＰＳ２修飾（例えば、ＯＤＮ  ＡＦ１８５ＡおよびＯＤＮ  ＡＦ１８５Ｈ）を含有するＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮは、ＰＯ（Ｇ１０）末端またはＰＳ末端（ＯＤＮ  ２２１６は、５’末端および３’末端において、ＰＳ連結を有する）とほぼ同様に有効であること；
【０５０３】
パリンドローム内のＰＳ２は、ＰＳ２を伴わない場合、またはポリＧ内の末端におけるＰＳ２と比較して、活性を大幅に低減すること。
【０５０４】
ＰＳ２末端は、タンパク質への結合およびヌクレアーゼ抵抗性の増大に起因して、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて、ＰＯまたはＰＳより優れている可能性がある。
【０５０５】
（実施例５）
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験を実施して、天然骨格のＤＮＡを保持しながら、Ｇ１０  ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮの５’末端および／または３’末端におけるＧの数を低減するか、またはパリンドロームを変化させることの効果について検討した。
【０５０６】
実験条件は一般に、この場合、表示のＯＤＮ（表５）を、ＰＢＭＣと共に、２．５μｇ／ｍＬの濃度で、２連で、４８時間にわたり培養したことを除き、実施例２と同様であった。
【表５−１】
2018502120.tif 000043
【表５−２】
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【０５０７】
この実験セットに由来するデータは、以下を示唆する：
【０５０８】
Ｇ１０（表５の１〜３と同様に）の５’末端および／または３’末端におけるＧの数の低減は、ＩＰ−１０誘導の低減を伴わずに（図１０）、ＩＦＮ−α発現の誘導を低減する（図９）こと；
【０５０９】
５’末端および３’末端において、１０個のＧにより挟まれる場合、新たなパリンドロームのほぼ全てが、ＣｐＧ−Ｂ（ＯＤＮ  ２００６）より優れているが、対照ＣｐＧ−Ｃ（ＯＤＮ  ＳＤ−１０１）より必ずしも優れていないＩＦＮ−α分泌およびＩＰ−１０分泌を誘導したこと；
【０５１０】
ＣｐＧ−ＢおよびＣｐＧ−Ｃは、新たなＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮのいずれよりも、高ＩＬ−１０分泌を誘導する、所望されない特性を有すること（図１１）。
【０５１１】
（実施例６）
ｉｎ  ｖｉｖｏにおける実験を実施して、クラスＡ  ＣｐＧオリゴヌクレオチドの腫瘍内投与と、抗ＰＤ−１チェックポイント阻害剤の全身投与とを伴う、組合せ腫瘍免疫療法による、リンパ腫の処置の有効性を評価した。
【０５１２】
４０匹の雌ＢＡＬＢ／ｃマウスを、１２．５μｇのＣＭＰ００１（ＶＬＰ内で製剤化されたＣｐＧ−Ａ  Ｇ１０）で、−１４日目にプライミングした。このプライミングステップは、その後の注射により、ＶＬＰがオプソニン化され、ｐＤＣにより速やかに取り込まれるように、Ｑｂ  ＶＬＰに対する抗Ｑｂ抗体応答を誘導する目的で組み入れた。次いで、プライミングされたマウスの各脇腹に、０日目に、５×１０６個のＡ２０リンパ腫細胞を接種した。次いで、マウスを、群１つ当たりのＮ＝１０とする、４つの処置群へと分けた。群１（陰性対照）のマウスには、７、１２、および１５日目に、１つの脇腹のリンパ腫の腫瘍内に直接、生理食塩水の注射を施し、７日目に開始して、毎週２回、生理食塩水のｉ．ｐ．注射を施した。群２（ＣｐＧ単独）のマウスには、７、１２、および１５日目に、１つの脇腹のリンパ腫の腫瘍内に直接、１００μｇのＣＭＰ００１の注射を施し、７日目に開始して、毎週２回、生理食塩水のｉ．ｐ．注射を施した。群３（ＣＰＩ単独）のマウスには、７、１２、および１５日目に、１つの脇腹のリンパ腫の腫瘍内に直接、生理食塩水の注射を施し、７日目に開始して、毎週２回、１７５μｇの抗ＰＤ−１抗体のｉ．ｐ．注射を施した。群４（ＣｐＧ＋ＣＰＩ）のマウスには、７、１２、および１５日目に、１つの脇腹のリンパ腫の腫瘍内に直接、１００μｇのＣＭＰ００１の注射を施し、７日目に開始して、毎週２回、１７５μｇの抗ＰＤ−１抗体のｉ．ｐ．注射を施した。全てのマウスを、腫瘍サイズ（処置および非処置（すなわち、遠位側））および生存についてモニタリングした。結果を、表６および図１２および図１３に示す。
【表６】
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【０５１３】
図１２に示される通り、処置腫瘍および非処置（遠位側）腫瘍のいずれも、群２（ＣｐＧ単独）および群３（ＣＰＩ単独）では、陰性対照（群１）より緩徐に増殖した。顕著に、処置腫瘍および非処置（遠位側）腫瘍のいずれも、はるかにより緩徐に増殖し、群４（ＣｐＧ＋ＣＰＩ）のいくつかの症例では、消失さえし、この効果は、明らかに相乗的であった。
【０５１４】
図１３に示される通り、群１（陰性対照）のマウスの、腫瘍接種（「腫瘍チャレンジ」）後の生存期間中央値は、１５日間であり；群２（ＣｐＧ単独）のマウスの生存期間中央値は、１９日間であり、約６０日目を超えて生存するマウスは見られず；群３（ＣＰＩ単独）のマウスの生存期間中央値は、２０．５日間であり、約６０日目を超えて生存するマウスは見られず；群４（ＣｐＧ＋ＣＰＩ）のマウスの生存期間中央値は、４８．５日間であり、マウスは、６０日後を超えてもなお生存した。
【０５１５】
参照による組込み
上記の記載で言及した、全ての特許および特許出願公開は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。
【０５１６】
同等物
以上で、理解の明確さを目的とする例示および例として、本発明のある程度の詳細について、十分に記載したが、当業者には、条件、処方、および他のパラメータの、広範かつ同等な範囲内で、本発明を改変または変化させることにより、本発明の範囲、またはその任意の具体的な実施形態に影響を及ぼさずに、本発明を実施することができ、このような改変または変化を、付属の特許請求の範囲内に包含するように意図することが明らかであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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2018502120.tif 000060
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