(57)【要約】  少なくとも１つのトンネルを含むシステムは、移動する質量中に浸すように構成される。エネルギー収集装置は少なくとも１つのトンネル内に配置される。エネルギー収集装置は少なくとも開状態および折り畳んだ状態を有し、開状態にあるエネルギー収集装置は少なくとも１つのトンネルを通過する移動する質量の少なくとも一部の少なくとも１つのエネルギーを収集する。エネルギー収集装置に接合されたアクチュエータ装置、および重鎮部に接合された活性部の交互の活性化は、エネルギー収集装置を開状態と閉状態に交互に移行する。エネルギー収集装置の交互の移行は、エネルギー収集装置および重鎮部の往復運動を付与する。ケーブルシステムは往復運動を伝達するためにアクチュエータを接合する。プーリーシステムは、往復運動を、回転機構を駆動するための回転力に転換する。【選択図】図１
2018502250.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネルであって、前記トンネルは移動する質量中に浸るように構成され、前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部からの少なくとも１つのエネルギーは、回転力に変換するように動作可能である、トンネルと、
前記トンネル内に配置されたエネルギー収集装置であって、前記エネルギー収集装置は少なくとも開状態および折り畳んだ状態を有し、前記開状態における前記エネルギー収集装置は前記移動する質量に抵抗するように動作可能である、エネルギー収集装置と、
重鎮部であって、前記重鎮部は前記折り畳んだ状態の前記エネルギー収集装置を回復するように動作可能であるように構成される、重鎮部と、
前記重鎮部を係合するように構成された第１のアクチュエータ装置と、
前記第１のアクチュエータ装置を活性化するように構成された第１のアクチュエータ活性部であって、前記第１のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記折り畳んだ位置に移行するように動作可能である、第１のアクチュエータ活性部と、
前記エネルギー収集装置に接合された第２のアクチュエータ装置であって、前記第２のアクチュエータ装置は、前記エネルギー収集装置を前記少なくとも開状態と折り畳んだ状態との間で移行するように動作可能である、第２のアクチュエータ装置と、
前記トンネル内に配置された第２のアクチュエータ活性部であって、前記第２のアクチュエータ活性部は、前記第２のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であり、前記第１のアクチュエータ装置と前記第２のアクチュエータ装置の交互の活性化は、前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の往復運動を少なくとも付与する、第２のアクチュエータ活性部と、
前記第１のアクチュエータ活性部と前記第２のアクチュエータ活性部を接合するケーブルシステムであって、前記ケーブルシステムは前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の前記往復運動を少なくとも伝達するように動作可能である、ケーブルシステムと、
前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の前記往復運動を前記回転力に少なくとも転換するためのプーリーシステムと
を備える、システム。
【請求項２】
前記第２のアクチュエータ活性部は前記トンネルの吸入部に接近して配置される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記第２のアクチュエータ活性部は、前記エネルギー収集装置を前記開位置に移行するために、前記第２のアクチュエータ装置を係合するように構成される、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記ケーブルシステムは、前記重鎮部を係合するための前記第１のアクチュエータを活性化するために前記係合を伝達する、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記エネルギー収集装置を導くための輸送組立体をさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記エネルギー収集装置を前記第２のアクチュエータに接合するためのスプレッダ組立体をさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記アクチュエータ活性部を接合するために前記トンネルに接合されたカラーをさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記ケーブルを導くために前記トンネルに接合されたケーブルガイド装置をさらに備える、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記トンネルの吸入部を操縦するために回転可能な装置をさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記エネルギー収集装置は、前記移動する質量に抵抗するドローグ形状を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記プーリーシステムは、プーリー、ケーブルガード、およびケーブルガイドを支持する手段を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記プーリーシステムは、前記移動する質量の外側に配置されるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記移動する質量は水および空気の少なくとも１つを備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
移動する質量を通過させる手段と、
前記移動する質量からエネルギーを収集する手段と、
前記エネルギーを収集する手段を回復する手段と、
前記エネルギーを収集する手段を少なくとも開状態と閉状態との間で移行する手段と、
前記移行する手段を活性化する手段であって、前記移行する手段の活性化は、前記エネルギーを収集する手段および前記回復する手段の往復運動をもたらす、活性化する手段と、
前記往復運動を伝達する手段と、
前記往復運動を回転力に転換する手段であって、前記移動する質量からのエネルギーは前記回転力に変換される、転換する手段と
を備える、システム。
【請求項１５】
ストロークの間に前記エネルギーを収集する手段を導く手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記エネルギーを収集する手段を前記移行する手段に接合する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１７】
前記活性化する手段を前記移動する質量を通過させる手段に接合する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１８】
前記伝達する手段を導く手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１９】
前記移動する質量を通過させる手段の吸入部を操縦する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項２０】
移動する質量に浸すように構成されたトンネルであって、前記移動する質量は水および空気の少なくとも１つを備え、前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部からの少なくとも１つのエネルギーは、回転力に変換するように動作可能である、トンネルと、
前記トンネル内に配置されたエネルギー収集装置であって、前記エネルギー収集装置は少なくとも開状態および折り畳んだ状態を有する、少なくとも１つの質量抵抗ドローグ形状を備え、前記開状態における前記エネルギー収集装置は前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部に抵抗を提供するように動作可能である、エネルギー収集装置と、
重鎮部であって、前記重鎮部は前記折り畳んだ状態の前記エネルギー収集装置を回復するように動作可能であるように構成される、重鎮部と、
前記重鎮部に接合された第１のアクチュエータ装置と、
前記第１のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であるように構成された第１のアクチュエータ活性部であって、前記第１のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記折り畳んだ位置に移行する、第１のアクチュエータ活性部と、
前記エネルギー収集装置に接合された第２のアクチュエータ装置であって、前記第２のアクチュエータ装置は、前記エネルギー収集装置を前記少なくとも開状態と折り畳んだ状態との間で移行させるように動作可能であるように構成される、第２のアクチュエータ装置と、
スプレッダ組立体であって、前記スプレッダ組立体は、前記エネルギー収集装置を前記第２のアクチュエータ装置に接合するように構成される、スプレッダ組立体と、
前記トンネルの吸入部内に接近して配置された第２のアクチュエータ活性部であって、前記第２のアクチュエータ活性部は、前記第２のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であるように構成され、前記第２のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記開位置に移行し、前記第１のアクチュエータと前記第２のアクチュエータの交互の活性化は、前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の往復運動を少なくとも付与する、第２のアクチュエータ活性部と、
前記第２のアクチュエータ活性部を接合するために前記トンネルに接合されたカラー具と、
前記往復運動を伝達するために前記第１のアクチュエータおよび前記第２のアクチュエータを接合するケーブルシステムと、
前記ケーブルを導くために作動可能な前記カラー部に接合されたケーブルガイド装置と、
前記往復運動を前記回転力に転換するために作動可能なプーリーシステムと
を備える、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本国際特許出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）の下で２０１４年１２月３１日に「ハイパーキュートのエネルギーを利用するシステム」の名称で出願された米国特許仮出願第６２／０９９，１３３号、ならびに米国特許法第１１１条（ａ）の下で２０１５年８月３日に「移動する質量からエネルギーを収集するシステム」の名称で出願された米国実用特許出願第１４／８１６，８５４号、および２０１６年２月２２日に「移動する質量からエネルギーを収集するシステム」の名称で出願された米国実用特許出願第１５／０５０，１１５号の優先権利益を主張する。これらの関連仮出願および特許出願の内容は、このような主題が本明細書と矛盾しない、またはそれを限定しない限り、すべての目的に対して参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
関連した同時係属中の米国特許出願
該当なし
【０００３】
連邦政府による資金提供を受けた研究開発
該当なし
【０００４】
シーケンスリスト、表、またはコンピュータリスト付録の参照
該当なし
【０００５】
著作権表示
本特許文献の開示の一部には、その著者による著作権保護の対象となる材料が含まれる。著作権所有者は、特許先行技術の参照目的での特許商標庁の特許ファイルまたは記録に現れる特許文献または特許開示の何人による複製にも異議はないが、それ以外ではすべての著作権を留保する。
【０００６】
本発明の１つまたは複数の実施形態は、一般にエネルギーを利用し変換する手段に関する。より詳細には、本発明は、これに限定されないが、風および水などの天然の動く質量からエネルギーを利用し、利用されたエネルギーを回転および線形労働力に変換するための手段に関する。流線型往復シリンダおよびピストン式エンジンは天然資源の流れによって動力供給される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下の背景情報は、先行技術の特定の態様の例（例えば無制限に、手法、事実、または社会通念）を提示することがあり、これらは読者に先行技術の追加の態様をさらに教示するのに役立つことが予期される一方で、本発明、またはそのあらゆる実施形態をそこに述べられたもしくは示唆された、またはそれに基づいて推測されたいかなることに限定されると解釈されるべきではない。世界は、地球規模のエネルギー危機を、特に天然資源、具体的には、それだけに限定されないが、例えば水および電気が乏しい、世界各地のサービスが行き届かない経済圏において、経験する恐れがあると考えている人がいる。代替エネルギーの開発はこのエネルギー危機を緩和する助けとなることができるだけでなく、革新的な新しい地球規模の技術の実現を通して、世界的な経済および文化／社会の危機を仕事、教育および資源を通して高めることになる。さらに代替エネルギーの有効性が世界の石油依存を低減できると予測する人がいる。さらに代替エネルギーの一部は環境に配慮でき、地球の温暖化の因果関係の一部を緩和することができる。
【０００８】
教育的背景として、認識しておくべき概して有益な先行技術の一態様は、これに限定されないが、風および水などの天然の動く質量からのエネルギーを利用するためにいくつかの先行技術が現在存在することである。これらの手法は、通常自由流動する無向性の開チャネルである。このような手法はシステムの信頼できる制御を提供しないことがあり、変化する環境条件からの影響に対処できない恐れがある。これは不適切な配置、機能の停止、寄生エネルギー損失などをもたらす恐れがあると考えられる。
【０００９】
前述を考慮すると、これらの従来技法は完全ではなく、より最適な手法の余地が残っていることは明らかである。
【００１０】
本発明は例として示されており限定としてではなく、添付図面の図において同じ参照番号は同様の要素を指す。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施形態による、例示的なエネルギーを利用するシステムの側面斜視図である。
【図１Ａ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的プーリーシステムを示す図である。図１Ａはプーリーシステムの上面図であり、図１Ｂは分解された状態のプーリーの斜視側面図であり、図１Ｃは例示的ケーブルガイドを示す図である。
【図１Ｂ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的プーリーシステムを示す図である。図１Ａはプーリーシステムの上面図であり、図１Ｂは分解された状態のプーリーの斜視側面図であり、図１Ｃは例示的ケーブルガイドを示す図である。
【図１Ｃ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的プーリーシステムを示す図である。図１Ａはプーリーシステムの上面図であり、図１Ｂは分解された状態のプーリーの斜視側面図であり、図１Ｃは例示的ケーブルガイドを示す図である。
【図２Ａ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的アクチュエータを示す図である。図２Ａはアクチュエータの斜視側面図であり、図２Ｂは分解された状態のアクチュエータの斜視側面図である。
【図２Ｂ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的アクチュエータを示す図である。図２Ａはアクチュエータの斜視側面図であり、図２Ｂは分解された状態のアクチュエータの斜視側面図である。
【図２Ｃ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的ケーブルシステムを示す図である。
【図３Ａ】本発明の一実施形態による、エネルギー収集装置のアクチュエータと共に使用する例示的スプレッダを示す図である。図３Ａは側面斜視図である。図３Ｂは背面概略図であり、図３Ｃは正面概略図である。
【図３Ｂ】本発明の一実施形態による、エネルギー収集装置のアクチュエータと共に使用する例示的スプレッダを示す図である。図３Ａは側面斜視図である。図３Ｂは背面概略図であり、図３Ｃは正面概略図である。
【図３Ｃ】本発明の一実施形態による、エネルギー収集装置のアクチュエータと共に使用する例示的スプレッダを示す図である。図３Ａは側面斜視図である。図３Ｂは背面概略図であり、図３Ｃは正面概略図である。
【図４Ａ】本発明の一実施形態による、例示的エネルギー収集装置を示す図である。図４Ａは収集装置の正面概略図である。図４Ｂはアクチュエータに連結され、開位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図であり、図４Ｃはアクチュエータに連結され、閉位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図である。
【図４Ｂ】本発明の一実施形態による、例示的エネルギー収集装置を示す図である。図４Ａは収集装置の正面概略図である。図４Ｂはアクチュエータに連結され、開位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図であり、図４Ｃはアクチュエータに連結され、閉位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図である。
【図４Ｃ】本発明の一実施形態による、例示的エネルギー収集装置を示す図である。図４Ａは収集装置の正面概略図である。図４Ｂはアクチュエータに連結され、開位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図であり、図４Ｃはアクチュエータに連結され、閉位置にあるエネルギー収集装置の側面概略図である。
【図５Ａ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムのエネルギー収集装置を収納するために使用できる例示的トンネルの斜視図である。図５Ａはトンネルの側面斜視図である。図５Ｂは端面斜視概略図である。図５Ｃは例示的アクチュエータ活性部の側面斜視概略図である。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムのエネルギー収集装置を収納するために使用できる例示的トンネルの斜視図である。図５Ａはトンネルの側面斜視図である。図５Ｂは端面斜視概略図である。図５Ｃは例示的アクチュエータ活性部の側面斜視概略図である。
【図５Ｃ】本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムのエネルギー収集装置を収納するために使用できる例示的トンネルの斜視図である。図５Ａはトンネルの側面斜視図である。図５Ｂは端面斜視概略図である。図５Ｃは例示的アクチュエータ活性部の側面斜視概略図である。
【図６Ａ】本発明の一実施形態による、移動する質量内に使用する際の例示的なエネルギーを利用するシステムを示す図である。図６Ａはシステムの側面斜視図であり、図６Ｂはシステムの上面線図である。
【図６Ｂ】本発明の一実施形態による、移動する質量内に使用する際の例示的なエネルギーを利用するシステムを示す図である。図６Ａはシステムの側面斜視図であり、図６Ｂはシステムの上面線図である。
【図７Ａ】本発明の一実施形態による、風力エネルギーを利用するシステムに対する例示的地下用途を示す図である。図７Ａはシステムの側面概略図であり、図７Ｂの集風装置の側面斜視図である。
【図７Ｂ】本発明の一実施形態による、風力エネルギーを利用するシステムに対する例示的地下用途を示す図である。図７Ａはシステムの側面概略図であり、図７Ｂの集風装置の側面斜視図である。
【図８】本発明の代替実施形態による、例示的なエネルギーを利用するシステムの側面線図である。
【００１２】
別段の指定がない限り、図面の例示は必ずしも一定の縮尺で描かれてはいない。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明は、本明細書に説明された詳細な図面および説明を参照することにより最も良く理解される。
【００１４】
本発明の実施形態について図面を参照して以下に論じる。しかし本発明はこれらの限定された実施形態を超えて広がるので、これらの図面を参照して本明細書に与えられた詳細な説明は例示目的であることが当業者には容易に理解されよう。例えば本発明の教示を考慮すると、本明細書に詳細に説明されたあらゆる機能を実施するために、説明され示された以下の実施形態における具体的な実装形態の選択を超えて、特定の用途の必要に応じて、代替の適切な多数の手法を当業者が認識することを理解されたい。すなわち一覧にするには多過ぎるが、すべてが本発明の範囲内に収まる、本発明の修正形態および変形形態がある。また必要に応じて単数の用語を複数として読むべきであり、逆も同様であり、男性を女性として読むべきであり、逆も同様であり、代替実施形態は２つが相互に排他的であることを必ずしも示唆するものではない。
【００１５】
本明細書に説明される具体的な方法論、化合物、材料、製造技法、使用、および適用は変化してもよいので、本発明はこれらに限定されないことをさらに理解されたい。また本明細書に使用される専門用語は具体的な実施形態を説明する目的のみで使用され、本発明の範囲を限定することを意図しないことも理解されたい。本明細書および添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈が明確にそうでないと指定しない限り複数の指示対象を含むことに留意されたい。したがって、例えば「１つの要素」への言及は１つまたは複数の要素への言及であり、当業者に公知のその等価物を含む。同様にもう一つ例を挙げると、「１つのステップ」または「１つの手段」は１つまたは複数のステップまたは手段への言及であり、サブステップおよび補助手段を含んでもよい。使用されるすべての接続詞は、可能な最も包括的な意味に理解するべきである。したがって用語「ｏｒ（または）」は、文脈が明確にそうでないと求めない限り、「排他的論理のｏｒ」の定義よりむしろ論理的な「ｏｒ」の定義を有すると理解するべきである。本明細書に説明された構造は、またこのような構造の機能的等価物を指すと理解するべきである。近似値を表すと解釈され得る言語は、文脈が明確にそうでないと求めない限りそのように理解するべきである。
【００１６】
本開示および特許請求の範囲に使用される場合、近似値のすべての用語は「完全」よりむしろ「ほぼ」を意味すると解釈するべきであり、したがってあらゆる他の用語、特定されたパラメータ、量、品質、または概念に有意な修飾語として利用されてもよい。近似値の用語には、これに限定されないが、「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌ（実質的な）」、「ｎｅａｒｌｙ（ほぼ）」、「ａｌｍｏｓｔ（ほぼ）」、「ａｂｏｕｔ（約）」、「ｇｅｎｅｒａｌｌｙ（概して）」、「ｌａｒｇｅｌｙ（ほとんど）」、「ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ（基本的に）」、「ｃｌｏｓｅｌｙ  ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅ（概ね近似）」などが含まれる。
【００１７】
以下に一部が詳細に確立され、早くも１９３９年に良好に定められた法律のように、近似値の用語はこのような限定が明細書に定義または特定されないときでさえ特許請求の範囲において不明確ではない。
【００１８】
例えば一方の審理、Mallory, 52 USPQ 297, 297 (Pat. Off. Bd. App. 1941)を参照されたい。ここでは裁判所は、「ラミネートフィルムが完全に除去されないのは明らかであるので、審査官は特許請求の範囲のほとんどは不正確であるとするのを保留した。特許請求の範囲には、フィルムは「実質的に」除去され、意図した目的に対して残り得るフィルムのわずかな部分は取るに足らないと考えられると明記されている。したがって特許請求の範囲は充分に正確であるとみなしてもよいと考えられる」と言明した。
【００１９】
特許請求の範囲はそれらの範囲が明確性の要件を満たすように「当業者に合理的に告知する」ことのみを必要とすることに留意されたい。Energy Absorption Sys., Inc. v. Roadway Safety Servs., Inc., Civ. App. 96-1264, slip op. at 10 (Fed. Cir. July 3, 1997)（未公開）Hybridtech v. Monoclonal Antibodies, Inc., 802 F.2d 1367, 1385, 231 USPQ 81, 94 (Fed. Cir. 1986), cert. denied,480 U.S. 947 (1987)を参照されたい。加えて「ｇｅｎｅｒａｌｌｙ（概して）」および「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌ（実質的）」のような特許請求の範囲における修飾語の使用は、それ自体が特許請求の範囲の不明瞭性を表すものではない。Seattle Box Co. v. Industrial Crating & Packing, Inc., 731 F.2d 818, 828-29, 221 USPQ 568, 575-76 (Fed. Cir. 1984)を参照されたい。
【００２０】
さらに「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ（実質的に）」のような用語の通常の慣例的意味は、近似値の用語を暗示する「ｎｅａｒｌｙ（ほぼ）、ａｌｍｏｓｔ（ほとんど）、ａｂｏｕｔ（約）にかなり近い」を含む。 Frye, Appeal No. 2009-006013, 94 USPQ2d 1072, 1077, 2010 WL 889747 (B.P.A.I. 2010)に関してを参照されたい。その使用法に依存して、用語「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ（実質的に）」は近似値の言語または大きさの言語のいずれも表すことができる。Deering Precision Instruments, L.L.C. v. Vector Distribution Sys., Inc., 347 F.3d 1314, 1323 (Fed. Cir. 2003) (「用語「実質的に」の二重の通常の意味は近似値の用語または大きさの用語を暗示する」との認識)。ここで「実質的に中間」の限定を指すときに、本明細書は用語「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ（実質的に）」の代わりに用語「ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ（約）」を使用する（第４条）。（第４条）。したがって「実質的に中間」の通常の意味は、上部もしくは底部の最前方点と上部もしくは底部の最後方点との間の中間点にかなり近いまたはほぼ中間点である。
【００２１】
同様に用語「実質的に」は、近似値の用語または大きさの用語を暗示する二重の通常の意味を有する法律の場合に良好に認識される。Dana Corp. v. American Axle & Manufacturing, Inc., Civ. App. 04-1116, 2004 U.S. App. LEXIS 18265, *13-14 (Fed. Cir. August 27, 2004)（未公開）を参照されたい。用語「実質的に」は近似値を示すために特許請求の範囲の起草者によって一般に使用される。Cordis Corp. v. Medtronic AVE Inc., 339 F.3d 1352, 1360 (Fed. Cir. 2003)を参照されたい。（「特許は、それによって壁面の厚さが「実質的に均一」であるかどうかを判定するいかなる数値基準も設定しない。この概念で使用される場合、用語「実質的に」は近似値を表す。したがって壁はほとんどまたはほぼ均一な厚さでなければならない」）、またDeering Precision Instruments, LLC v. Vector Distribution Sys., Inc., 347 F.3d 1314, 1322 (Fed. Cir. 2003); Epcon Gas Sys., Inc. v. Bauer Compressors, Inc., 279 F.3d 1022, 1031 (Fed. Cir. 2002)を参照されたい。用語「実質的に」はまさに訴訟中の特許の特許請求の範囲における方式で使用されたことがわかっている。「実質的に均一な壁の厚さ」はほぼ均一な壁の厚さを表す。
【００２２】
また前述で企図されたような近似値の用語は、副詞「概して」が平行の意味を拡大しないように「概して平行」の言い回しなどの特許請求の範囲を明らかに限定することも留意されたい。したがって（例えば語句「概して平行」のような）前述で企図されたような近似値の用語は、完全から若干逸脱する（例えば厳密に平行ではない）ことを想定し、前述で企図されたような近似値の用語は、特定されたパラメータに厳格な数値境界を避けるために特許請求の範囲に使用される一般的な記述用語であることが充分に成立する。前述で企図されたような近似値の用語に依拠する特許請求の範囲の平易な言語が、あらゆる本明細書の書面による説明またはそれらの図面によって明らかであり疑う余地がない限り、前述で企図されたような近似値の用語に関して本発明のあらゆる特許請求の範囲に限定を加えるために、本書面による説明、図面、または審査経過に依拠することは不適切である。すなわちこのような環境下では、用語自体の通常の慣例的意味を排斥するために書面による説明および審査経過に依拠することは容認されない。例えばLiquid Dynamics Corp. v. Vaughan Co., 355 F.3d 1361, 69 USPQ2d 1595, 1600-01 (Fed. Cir. 2004)を参照されたい。語句２の平易な言語は「実質的に螺旋状の流れ」を必要とする。用語「実質的に」は「完全」よりむしろ「ほぼ」を示唆する有意な修飾語である。Cordis Corp. v. Medtronic AVE, Inc., 339 F.3d 1352, 1361 (Fed. Cir. 2003)では、地方裁判所は用語「実質的に均一な厚さ」に対する正確な数値制約を課した。審査経過において一部がこの単純な言語の解釈を超えて狭める必要がある「明確で間違えようのない免責事項」を強いることがない限り、この用語の適切な解釈は「ほとんどまたはほぼ均一な厚さ」であると言及した。Anchor Wall Systems v. Rockwood Retaining Walls, Inc., 340 F.3d 1298, 1311 (Fed. Cir. 2003)” Id. at 1311。同様に請求項１の平易な言語は、完全な螺旋状の流れまたは１回転後に正確に中心に戻る流れ（完全な螺旋状の流れを必要とする論理的帰結としてのみ生じる制約）のどちらも必要としない。
【００２３】
判例法は、概して近似値の用語または大きさの用語を暗示するように前述で企図されたような近似値の用語の二重の通常の意味を認識することを読者は理解するべきである。例えばDeering Precision Instruments, L.L.C. v. Vector Distrib. Sys., Inc., 347 F.3d 1314, 68 USPQ2d 1716, 1721 (Fed. Cir. 2003), cert. denied, 124 S. Ct. 1426 (2004)を参照されたい。この場合、裁判所は特許請求の範囲における用語「実質的に」の意味を解釈するように求められた。またEpcon, 279 F.3d at 1031を参照されたい（「語句「実質的に普遍」は近似値の言語を表す一方で、語句「実質的に低い」は大きさの言語を示す、すなわち不充分ではない」）。また例えばEpcon Gas Sys., Inc. v. Bauer Compressors, Inc., 279 F.3d 1022 (Fed. Cir. 2002)（用語「実質的に普遍」および「実質的に低い」の解釈）、Zodiac Pool Care, Inc. v. Hoffinger Indus., Inc., 206 F.3d 1408 (Fed. Cir. 2000)（用語「実質的に内方」の解釈）、York Prods., Inc. v. Cent. Tractor Farm & Family Ctr., 99 F.3d 1568 (Fed. Cir. 1996)（用語「実質的にその全高」の解釈）、Tex. Instruments Inc. v. Cypress Semiconductor Corp., 90 F.3d 1558 (Fed. Cir. 1996)（用語「実質的に共通平面内」の解釈）を参照されたい。これらの分析を行う際に、裁判所は当業者に特許請求の範囲の用語の通常の意味から始めるように指示した。Prima Tek, 318 F.3d at 1148。辞書および当該案件への言及は、用語「実質的に」が多数の通常の意味を有することを示す。地方裁判所が言明したように、「実質的に」は「十分に」または「かなり」を意味することができる。また用語「実質的に」は「ほとんど」または「基本的に」を意味することもできる。Webster's New 20th Century Dictionary 1817 (1983)。
【００２４】
また前述で企図されたような近似値の用語は、端点を含有し、近似であり、完全ではない、近似の範囲または限定を確立する語句に使用してもよく、例えばAK Steel Corp. v. Sollac, 344 F.3d 1234, 68 USPQ2d 1280, 1285 (Fed. Cir. 2003)を参照されたい。この場合、裁判所は、語句「ｕｐ  ｔｏ  ａｂｏｕｔ  １０％（約１０％まで）」の通常の意味は「約１０％」の端点を含むと結論付けたと言明した。ＡＫ  Ｓｔｅｅｌによって指摘されたように、前置詞「ｕｐ  ｔｏ（まで）」の目的語が非数字であるとき、最も自然な意味は目的語（例えばドアまで壁を塗る）を除くべきである。一方Ｓｏｌｌａｃに指摘されたように、目的語が数値限度であるとき、正常な意味は数値の上限（例えば１０まで数える、乗客７人までの定員）を含むべきである。ここでは数値限度（約１０％まで）を有するので、通常の意味はその端点を含む。
【００２５】
本明細書および特許請求の範囲では、前述で企図されたような近似値の用語の利用の目標は、「用語「実質的に」は、その範囲が当業者によって理解されるはずであるように主題を説明し、主張された主題を先行技術から区別するのにかなり役立つときに、この用語は曖昧ではないことが充分に確立される」と言明した、Pall Corp. v. Micron Separations, Inc., 66 F.3d 1211, 1217, 36 USPQ2d 1225, 1229 (Fed. Cir. 1995)によって認可されたように、修正された特定のパラメータに正確な数値制約を避けることである。同様に、Verve LLC v. Crane Cams Inc., 311 F.3d 1116, 65 USPQ2d 1051, 1054 (Fed. Cir. 2002)を参照されたい。「実質的に」などの表現は、発明を確実にするのに適切であり得るわずかな変形に適応するために、特許の性質によって保障されるときに特許文献に使用される。このような使用法は、発明を「具体的に指摘し主張する」ことを課す米国特許法第１１２条を充分に満たすことができ、実際に発明者に自身の発明の利益を提供するために必要であることがある。Andrew Corp. v. Gabriel Elecs. Inc., 847 F.2d 819, 821−22, 6 USPQ2d 2010, 2013 (Fed. Cir. 1988)では、裁判所は、「実質的に等しい」および「概ね近似」などの使用法は、技術に厳密に適し先行技術を侵害することなく発明を説明する役目を果たすことができると説明した。裁判所は、さらにEcolab Inc. v. Envirochem, Inc., 264 F.3d 1358, 1367, 60 USPQ2d 1173, 1179 (Fed. Cir. 2001)において、「用語「約」、用語「実質的に」などは特定されたパラメータに厳格な数値境界を避けるために、特許請求の範囲に使用される一般的な記述用語である」と説明した。Ecolab Inc. v. Envirochem Inc., 264 F.3d 1358, 60 USPQ2d 1173, 1179 (Fed. Cir. 2001)を参照されたい。ここでは裁判所は、用語「均一」を修正するために用語「実質的に」を使用することは、決して特許請求の範囲を確定しないほどこの語句は不明瞭ではないと評決を下した。
【００２６】
同様に他の裁判所は、用語「約」、用語「実質的に」などは、特定されたパラメータに厳格な数値境界を避けるために、特許請求の範囲に使用される一般的な記述用語である」と言及した。例えばPall Corp. v. Micron Seps., 66 F.3d 1211, 1217, 36 USPQ2d 1225, 1229 (Fed. Cir. 1995)を参照されたい。また例えばAndrew Corp. v. Gabriel Elecs. Inc., 847 F.2d 819, 821−22, 6 USPQ2d 2010, 2013 (Fed. Cir. 1988)（「ａｐｐｒｏａｃｈ  ｅａｃｈ  ｏｔｈｅｒ（互いに接近する）」、「ｃｌｏｓｅ  ｔｏ（に近接して）」、「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌｌｙ  ｅｑｕａｌ（実質的に等しい）」、および「ｃｌｏｓｅｌｙ  ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅ（概ね近似）」などの用語は特許請求の範囲に普遍的に使用され、主張された主題を当業者に説明し、主張された主題を先行技術から区別するのにかなり役立つときに、このような使用法は特許審査に容認され、裁判所によって支持されるとの言及）を参照されたい。この場合、「実質的に」は厳密に１００％の不均一的境界を避ける。
【００２７】
実際に前述で企図されたような近似値の用語の前述の認可は、早くも１９３９年に確立された。一方の審理、Mallory, 52 USPQ 297, 297 (Pat. Off. Bd. App. 1941)を参照されたい。ここでは例えば裁判所は、「特許請求の範囲には、フィルムは「実質的に」除去され、意図された目的に対して残り得るフィルムのわずかな部分は取るに足らないと考えられる。したがって特許請求の範囲は充分に正確であるとみなしてもよいと考えられる」と言明した。同様にHutchison, 104 F.2d 829, 42 USPQ 90, 93 (C.C.P.A. 1939)に関しては、裁判所は、「「ｓｕｂｓｔａｎｔｉａｌ  ｄｉｓｔａｎｃｅ（実質的に離れている）」は比較的また若干曖昧な用語または語句であるが、この特徴の用語および語句は、関与する技術により、意味を妥当な明瞭さで決定できる場合に特許において珍しくはないと認識される」と言明した。
【００２８】
それゆえ少なくとも前述の理由で、出願者らは、あらゆる審査官が近似のあらゆる用語を利用する本特許のあらゆる特許請求の範囲を曖昧と捉えるのは不適正であると考える。
【００２９】
そうでないと定義されない限り、本明細書に使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明が属する分野の当業者に共通に理解される意味と同じ意味を有する。好ましい方法、技法、装置、および材料が説明されているが、本明細書に説明されたものと同様または等価のあらゆる方法、技法、装置、または材料を本発明の実施または試験に使用されてもよい。本明細書に説明された構造は、このような構造と等価の機能も指すと理解するべきである。次に本発明について添付図面に示されたようなその実施形態を参照して詳細に説明する。
【００３０】
本開示を読めば、他の変形形態および修正形態が当業者には明らかになろう。このような変形形態および修正形態は、等価物およびすでに当技術分野に公知であり、本明細書にすでに説明された特徴の代わりに、または追加として使用してもよい他の特徴に関与してもよい。
【００３１】
特許請求の範囲は本出願において特徴の具体的な組合せに対して考案されたが、本発明の開示の範囲には、明確にもしくは黙示的に本明細書に開示された特徴のあらゆる新規の特徴またはあらゆる新規の組合せ、あるいはそれらのあらゆる一般化が、あらゆる特許請求の範囲において現在主張されているのと同じ発明に関連するか否かに関わらず、または本発明の技術問題と同じあらゆるもしくはすべての技術問題を緩和するか否かに関わらず含まれることを理解されたい。
【００３２】
また個別の実施形態の概念に説明された特徴は、単一の実施形態において組み合わせて提供されてもよい。逆に簡潔にするために、単一の実施形態の状況で説明された様々な特徴は、個別にまたはあらゆる適切な副結合にも提供されてもよい。本出願者らは、本明細書に新しい特許請求の範囲が、本出願の審査中またはそこから導かれたあらゆるさらなる出願のこのような特徴および／またはこのような特徴の組合せに考案されてもよいことを通知する。
【００３３】
「ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（一実施形態）」、「ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（一実施形態）」、「ｅｘａｍｐｌｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（例示的実施形態）」、「ｖａｒｉｏｕｓ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ（様々な実施形態）」、「ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｅｍｎｔｓ（一部の実施形態）」、「ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｉｎｖｅｎｔｉｏｎ（本発明の実施形態）」などへの言及は、そのように説明された本発明の実施形態（複数可）が、特定の特徴、構造、または特性を含んでもよいが、必ずしも本発明のすべての可能な実施形態がその特定の特徴、構造、または特性を含むわけではないことを示してもよい。さらに語句「ｉｎ  ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（一実施形態において）」、または「ｉｎ  ａｎ  ｅｘｅｍｐｌａｒｙ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（例示的一実施形態において）」、「ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ（一実施形態）」の繰り返しの使用は、同じ実施形態を指すこともあるが、必ずしもそうではない。さらに「本発明」に関連した「実施形態」などの語句のあらゆる使用は、決して本発明のすべての実施形態が特定の特徴、構造、または特性を含まなければならないことを特徴付けることを意味するものではなく、そうではなく本発明の少なくとも一部の実施形態が述べられた特定の特徴、構造、または特性を含むことを意味すると理解するべきである。
【００３４】
「ユーザ」またはあらゆる同様の用語への言及は、本明細書で使用される場合、そのヒトまたは非ヒトのユーザを意味してもよい。さらに「ユーザ」またはあらゆる同様の用語は、本明細書で使用される場合、そうではないと明確に規定されない限り、無制限に直接ユーザ（複数可）、中間ユーザ（複数可）、間接ユーザ（複数可）、およびエンドユーザ（複数可）を含むために、使用工程のあらゆる段階におけるユーザを意味することが企図される。「ユーザ」またはあらゆる同様の用語の意味は、本明細書で使用される場合、本特許に提供されてもよい（提供されなくてもよい）説明、実施形態、例、または参照された先行技術のあらゆるパターン（複数可）によって別なふうに推測または誘導されるべきではない。
【００３５】
「エンドユーザ」またはあらゆる同様の用語への言及は、本明細書で使用される場合、概して初期段階のユーザ（複数可）とは反対の後期段階のユーザ（複数可）を意味することを意図される。それゆえ使用工程の末期段階近くで「エンドユーザ」の多様な異なる型であってもよいことが企図される。該当する場合、（販売者／販売会社または相手先商標名製造会社と反対の）それらの消費された小売製品／サービスを含む特に本発明の実施形態の分配チャネルに関して、「エンドユーザ」の例は、無制限に、「消費者」、「買い手」、「顧客」、「購入者」、「買い物客」、「遊び手」、「視聴者」、または本発明の一部の態様の使用、または本発明の一部の態様との相互作用から直接または間接にあらゆる方法で利益を得る個人または非ヒトを含んでもよい。
【００３６】
場合によっては、本発明の一部の実施形態は前述の使用工程における使用の２つ以上の段階または型に有益な使用法を提供してもよい。使用工程の様々な段階を対象とする複数の実施形態が説明される場合に、「エンドユーザ」への言及または同様の用語は、本明細書で使用される場合、前述の使用工程において本発明の一実施形態のその中で最終ユーザから最もかけ離れた使用者を含まないことが概して意図される。
【００３７】
該当する場合、特に本発明の実施形態の分配チャネルに関して、中間ユーザ（複数可）は、販売、行商、相手先商標名製造、売買、取引、配給、およびそのサービス提供などに関して、本発明の一部の態様の使用、または本発明の一部の態様との相互作用から直接または間接にあらゆる方法で利益を得る個人または非ヒトを無制限に含んでもよい。
【００３８】
「人」、「個人」、「ヒト」、「当事者」、「動物」、「生物」、またはあらゆる同様の用語への言及は、本明細書で使用される場合、概念または特定の実施形態が生物ユーザ、製造業者、または参加者を示唆する場合であっても、あらゆる方法で本発明の実施形態を作成し、使用し、かつ／または参加することに関連して生物によるあらゆるこのような使用、作成、または参加は、無制限に自動機械、ロボット、ヒューマノイド、コンピュータシステム、情報処理システム、および人工知能システムなどを含むように適切に構成された非生物物体によってこのように同様に実行されることによって代用されてもよいことが企図されるという点において、そのような特徴付けは例示のみを目的とし、制限するものではないことを理解されたい。このような本発明の実施形態の生物製造業者、ユーザ、および／または参加者が、このような本発明の実施形態の非生物製造業者、ユーザ、および／または参加者と全体または一部が代用され得る、実際の状況を当業者は容易に認識することがさらに企図される。同様にこのような本発明の実施形態の生物製造業者、ユーザ、および／または参加者が、このような非生物製造業者と全体または一部が代用され得る、このような実際の状況を当業者が同定するときに、説明された実施形態がこのような本発明の実施形態の非生物製造業者、ユーザ、および／または参加者に適するようにどのように適合するかを本発明の教示を考慮して容易に明らかになる。したがって本発明は、少なくとも一部がこのような非生物物体に対してこのような適合形態および修正形態の精神および範囲に収まるこのようなすべての修正形態、等価物、および代替形態も網羅するものである。
【００３９】
本明細書に提供された表題は便宜上のためのものであり、決して本開示を限定すると取られるべきではない。
【００４０】
項目の列挙された一覧は、あらゆるまたはすべての項目が別段の明記がない限り相互に排他的であることを示唆するものではない。
【００４１】
特定の構成要素、装置および／またはパラメータ名の使用は例示のみのためであり、本発明のいかなる限定を示唆することを意味するものではないことが理解される。したがって本発明は、無制限に本明細書における機構／ユニット／構造／構成要素／装置／パラメータを説明するために利用される様々な術語／専門用語で実践されてもよい。本明細書で利用されるそれぞれの用語は、その用語が利用される概念に与えるその最も広い解釈を与えるものとする。
【００４２】
専門用語。以下の段落は、（添付の特許請求の範囲を含む）本開示に見出される用語の定義および／または概念を提供する。
【００４３】
「備える」。この用語は無制限である。添付の特許請求の範囲に使用される場合、この用語は追加の構造またはステップを排除しない。「システムキャッシュを備えるメモリ制御装置…」を挙げる特許請求の範囲を検討してみる。このような特許請求の範囲は、メモリ制御装置が追加の構成要素（例えばメモリチャネルユニット、スイッチ）を含むことを排除しない。
【００４４】
「構成される」。様々なユニット、回路、または他の構成要素は１つまたは複数の課題を実行するように「構成される」と説明される、または主張されることがある。このような文脈では、「構成される」または「作動可能である」は、機構／ユニット／回路／構成要素が作動中に１つまたは複数の課題を実行する構造（例えば回路および／または機構）を含むことを示すことにより、構造を暗示するために使用される。したがって機構／ユニット／回路／構成要素は、特定された機構／ユニット／回路／構成要素が現在作動してない（例えばスイッチが入っていない）ときであっても、課題を実行する（実行している）ように構成される（または作動可能である）と言うことができる。「構成される」または「作動可能である」の言語とともに使用される機構／ユニット／回路／構成要素は、ハードウェア、例えば機構、構造、電子機器、回路、作動を実施するために実行可能なメモリ格納プログラム命令などを含む。機構／ユニット／回路／構成要素が１つまたは複数の課題を実行する（している）ように「構成される」または「作動可能である」と記載することは、該機構／ユニット／回路／構成要素に対して米国特許法第１１２条６項を行使しないことを明白に意図する。また「構成される」は、１つまたは複数の課題を実施するまたは実行するように適合された装置または構成要素を組み立てるように製造工程を適合することも含んでもよい。
【００４５】
「基づいた」。本明細書で使用される場合、この用語は、決定に影響を与える１つまたは複数の要因を説明するために使用される。この用語は決定に影響を与えることがある追加の要因を排除しない。すなわち決定は、それらの要因のみに基づいてもよく、またはそれらの要因の少なくとも一部に基づいてもよい。「Ｂに基づいてＡを決定する」という語句を検討してみる。ＢはＡの決定に影響を与える要因であってもよいが、このような語句はＡの決定がＣにも基づくことを排除しない。他の例では、ＡはＢのみに基づいて決定されてもよい。
【００４６】
用語「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、そうではないと明確に特定されない限り「１つまたは複数」を意味する。
【００４７】
別段の指示がない限り、本明細書および特許請求の範囲に使用される条件、濃度、寸法などを表すすべての数値は、用語「約」によってすべての場合で修正されると理解されるべきである。したがって反対に示されていない限り、以下の本明細書および添付された特許請求の範囲に説明された数値パラメータは、少なくとも特定の分析技法に依存して変動し得る近似値である。
【００４８】
用語「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ（備える）」は「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ（含む）」、「ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ（含む）」、または「ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ（特徴付けられる）」と同義語であり、包括的または無制限であり、追加の、列挙されていない要素もしくは方法ステップを除外しない。「備える」は、指名された請求要素は必須であるが、他の請求要素を追加してもよく、それでも特許請求の範囲内の構成を形成できることを意味する、特許請求の範囲の言語に使用される技術分野の用語である。
【００４９】
本明細書で使用される場合、語句「からなる」は特許請求の範囲に特定されないあらゆる要素、ステップ、または成分を除外する。語句「からなる」（またはその変形）が前文の直後よりむしろ特許請求の範囲の本文の節に現れるときは、その語句は当該節に説明された要素のみを限定し、他の要素は全体として特許請求の範囲から除外されない。本明細書で使用される場合、語句「基本的に…からなる」は、特許請求の範囲を特定された要素または方法ステップに限定し、さらに主張された主題の基本的および新規の特徴（複数可）に著しく影響を与えないものを加える。
【００５０】
用語「備える」、「からなる」、および「基本的に…からなる」に関して、これらの３つの用語のうちの１つが本明細書で使用される場合、本開示され主張された主題は、その他の２つの用語のいずれの使用も含んでもよい。したがってそうではないと明確に記載されていない一部の実施形態では、あらゆる場合の「備える」は「からなる」、または別法として「基本的に…からなる」と置換されてもよい。
【００５１】
互いに少なくとも一般連通する装置またはシステムモジュールは、明確にそうでないと指定しない限り互いに引き続き連通する必要はない。加えて互いに少なくとも一般連通する装置またはシステムモジュールは、直接または間接に１つまたは複数の媒介を通して連通してもよい。
【００５２】
互いに連通する数個の構成要素を備える実施形態の説明は、すべてのこのような構成要素が必要であることを示唆するものではない。これに反して、種々の任意構成要素が本発明の考えられる実施形態を広範囲に示すために説明される。
【００５３】
当業者には周知であるように、あらゆるシステム、具体的には本発明の実施形態の商用的実装の最適な製造のために設計する際に、通常多くの熟慮および妥協がなされなければならない。本発明の精神および教示による商用的実装は、特定の適用の必要に応じて構成されてもよく、それによって本発明のあらゆる説明された実施形態に関する教示のあらゆる態様（複数可）、特徴（複数可）、機能（複数可）、結果（複数可）、構成要素（複数可）、手法（複数可）、またはステップ（複数可）は、特定の適用の必要性に対処する所望の実装を達成するために、当業者の平均的技能および公知の技法を使用して、当業者によって適切に割愛され、含まれ、適合され、混合して調和され、組み合わされもしくは改良され、かつ／または最適化されてもよい。
【００５４】
本明細書に示されたあらゆる正確な測定値／寸法または特定の構造材料は、適切な構造の例として提供されているに過ぎず、何らかの方法で限定することを意図するものではないことを理解されたい。特定の適用の必要に依存して、当業者には以下の教示を考慮して多数の適切な代替実装形態の詳細が容易に認識されよう。
【００５５】
本発明の一実施形態は、これに限定されないが、風および水などの天然の動く質量により、システム上に加わった重量または圧力からエネルギーを利用する、効率的で環境に配慮したシステムを提供してもよい。このようなシステムは、これに限定されないが、無制限に、滝、川、急流、および突風を含む速い動きの質量、無制限に、潮流、外洋の海流、遅い流れの川、および微風を含む遅い動きの質量、ならびに例えば無制限に、川、細流、および潮流などの主に水平方向に動く質量などの様々な地球規模のシナリオに実装し適用でき得ると考えられる。一部の実施形態の別の態様は、大量のエネルギー生産のための大規模な型の線形または管式発電機として機能することができる、または大規模な型の線形または管式発電機に対して原動力を供給することができることがある。例えば無制限に、一部の実施形態は、銅巻線を含有する管状固定子として構築されるトンネルを備えた線形または管状発電機に対する輸送システムとして設計されてもよく、収集装置および輸送システムは、ファラデー懐中電灯と同様に、管状固定子内で前後する永久磁石を輸送するための輸送装置としての役目を果たしてもよい。一部の実施形態の別の態様は、大きい蓄積システムまたはダムなどの貯水システム内で圧力の形で清潔な貯蔵可能なエネルギーを生成することができることがある。これらの蓄積システムの１つのタイプは、大きく荷重され陸に束縛され、または縛り付けられ、沈められたチャンバであってもよく、チャンバは水中で底部が開口し上部が閉鎖される。チャンバは、大きい空気圧縮機からシステムによって駆動された空気を供給するために、配管に後で連結するための適切な付属品、ならびに上部で空輸配管するための付属品を有してもよい。このチャンバは底部における開口を通して水で満たされるはずである。チャンバが圧縮機から空気で満たされると、チャンバ内の水は移動されるはずである。水からの圧力を受けて、これは大量の空気を圧力下で生成できることがあり、圧力を使用して所望であれば装置を駆動してもよい。例えば無制限に、一部の実施形態は、水圧または空気圧として保管するのに充分に高い圧力を生成してもよく、または要求に応じて使用するダムを満たすために水を汲み上げることができることがある。さらに一部の実施形態は、最低限のハードウェアおよび正負の制御可能な動きで自己推進する装置を提供してもよい。
【００５６】
図１は、本発明の一実施形態による、例示的なエネルギーを利用するシステム１０１の側面斜視図である。図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃは、本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムに対する例示的プーリーシステムを示す。図１Ａはプーリーシステムの上面図であり、図１Ｂは分解された状態のプーリーシステムの斜視側面図であり、図１Ｃは例示的ケーブルガイドを示す。本実施形態では、システム１０１は、これに限定されないが、風または水などの移動する質量からエネルギーを捕捉するために、２つの枠組みされた、可撓性のドローグ様のエネルギー収集装置１０５を備えた、閉鎖したチャネルの往復するドローグおよびトンネル式のエネルギーを利用するシステムとして実装されてもよい。システム１０１は、水１１０の水平移動する質量に使用時の例として示されている。システム１０１は移動する水１１０内に存在するエネルギーを利用し、このエネルギーを強力な回転する仕事力に変換できることがあり、この力は、これに限定されないが、回転発電機、変速機、トランスアクスル、トランスファーケース、圧力および真空ポンプ、圧縮機、ギアボックス、タービン、ならびに外部線形発電機などの様々な装置を駆動するため、または線形および管状発電機に対する筐体および輸送システムとして駆動または機能するために使用されてもよいことが企図される。
【００５７】
本発明の一部の実施形態によるシステムは、無制限に、水、風、外部空間に見出される風、蒸気、これに限定されないが、間欠泉もしくは火山などの天然資源から、またはこれに限定されないが、産業上の利用もしくは廃棄システム、発電所（発電所は池、湖、海などの天然資源から水を汲み上げることが多い）が使用時の冷却システムからの廃棄物などの人工源から排出物を含む、多数の適切な移動する質量からエネルギーを利用するために使用されてもよいことが企図される。さらに一部の実施形態は無数の適用に実装されてもよいことが、本発明の教示を考慮し教示によれば当業者には容易に認識されよう。例えば無制限に、一部の実施形態は潮流ダム、防潮堰、埠頭、橋、外洋の海流および風、石油リグ、どちらも浮遊するまたは陸に取り付けられた海または陸の発電地帯、川、細流、潮流、高層ビルおよび超高層ビル、風の強い平原（平地）ならびに湾などに、水柱内のあらゆる所望の深さで、または大気中で所望の高さで実装されてもよい。また他の代替実施形態は、高層ビル内に設置され、垂直に設置されたトンネルに移動する質量を向けるために回転集風装置を屋上に備えてもよい。非制限的な例では、これらの設備から排出される清潔な空気は、階下の駐車場または地階などを換気するために使用されてもよい。さらに一部の実施形態は、隣り合わせてもしくは背後に置いた、またはその両方で設置された複数のユニットシステム、あるいは単一ユニットシステムに実装されてもよい。加えて一部の実施形態は、携帯用ユニットとして実装されてもよい。例えば無制限に、システムは川に沿って異なる場所に移動されてもよく、またはシステムは水中でボートの背後に沿って引かれてもよく、またはシステムは、強風の水辺、すなわち湾、湖、海などにおける帆船およびウィンドサーフィンと同様に風力および水力を利用するために、様々な異なるタイプの、船舶（船舶は湾内に投錨してもしなくてもよい）、または車両または気球、小型飛行船および飛行船などの空中の構造の背後に設置されてもよい。携帯用の別の例は、緊急時に配備されるためにクルーズ船内に運び込むことができる完全システムであってもよい。一部の携帯用システムは、搭載された発電機を駆動するために座礁した遠洋定期船の背後に配備されて、遠隔地、例えば無制限に、第三世界領域または海洋の中央で実装されてもよい。また大きいシステムも船上に設置することができ、船は、強風の場所、または適切な水流を活用できる場所で駆動されても、または投錨されてもよい。別の代替実施形態は、線形または管状発電機としてトンネル自体からエネルギーを転換させてもよい。トンネルは固定子および巻線を組み込むように作成されてもよく、輸送装置は永久磁石を組み込んでもよく、収集装置および輸送装置は永久磁石により電気を発生するためにトンネル内を前後して輸送する。別の代替実施形態は、最高性能に達成するために内蔵された荷重を必要とすることがある。摩擦ブレーキを使用する場合、これは熱からエネルギーを発生することができる。
【００５８】
本実施形態では、水１１０の移動する質量のエネルギーを捕捉するために、システム１０１は２つの枠組みされたドローグ式エネルギー収集装置１０５を備える。収集装置１０５はケーブルおよびプーリーシステム１１３により互いに連結されてもよい。このケーブルおよびプーリーシステム１１３はケーブルプーリー１１５を備え、ケーブルプーリー１１５はプラットフォーム１２０上に装着され、ケーブル１２５によって駆動されてもよい。これらのシステムのためのケーブル１２５は丸い緩く篏合された２つの部分のプッシュプル式ケーブルであってもそうでなくてもよく、プッシュプル式ケーブルは一方のケーブルが他方の内部にあるケーブルを有する。本実施形態のための外側ケーブルは内側ケーブルを収納し、さらに外側ケーブルがあらゆる荷重を収集装置からプーリーシステムに伝達する際に、内側ケーブルを耐荷重ケーブルとして使用する。本実施形態では、内側ケーブルはトリガケーブルとして使用される。トリガケーブルはアクチュエータの誘発または活性化を一方のアクチュエータから他方のアクチュエータに伝達する。この特定の実施形態では、内側ケーブルは作動中に引くためのみに使用され、押すためには使用されない。組立中に内側ケーブルが外側ケーブルの中に押されて詰まることを防止するために、ロックカラー２１５を使用して内側ケーブルを緊張位置に保持してもよい。他の実施形態では、内側ケーブルは押す、引く、または両方のために使用されてもよい。他の実施形態では、内側ケーブルが存在してもしなくてもよく、外側中空ケーブルを使用して一方のアクチュエータから他方のアクチュエータに作動手段を電子式、油圧式または空気圧式アクチュエータを介して電子、油圧または空気圧で伝達してもよい。これらのシステムケーブルは多くの形状、大きさ、材料および長さ、ならびに以下のあらゆる組み合わせから作成されてもよい。これらのケーブルはこれに限定されないが、丸い、平たい、正方形、八角形、六角形、鋸歯状、スプライン状、畝状で、離間した孔もしくはピンを備えて、または一方を他方内部に入れる代わりに外部トリガケーブルを備えて作成されてもよい。非制限的な例では、外部トリガケーブルは外側ケーブルと並んで経路指定してもよく、所望の場所で外側ケーブルに入ってもよい。これらのケーブルは、例えば無制限に、ナイロン、金属、プラスチック、グラフェン、複合材料、ゴムなどの多くの材料または材料を組み合わせて作成されてもよい。ケーブルは、あらゆるケーブル同士の摩擦を低減するために、どちらかのケーブルの内部または外部にビーズ、または様々な形状のスリーブ、ローラ、リングなどの低摩擦装置から構成されてもされなくてもよい。追加の実施形態では、外側ケーブルは外側ケーブルから内側ケーブルへの摩擦を低減するために、ナイロンのような内側の低摩擦ライニングを含み、重荷重に対して補強されてもよい。プーリー１１５はケーブル１２５に一致する単純なプーリーであってもよく、牽引のために非常に接近して篏合する。代替実施形態では、特に双方向回転を単一方向回転に変えるために使用するとき、収集装置間の円滑な移行に役立つために、これに限定されないが、変速機のフライホイールまたはギアボックスなどの上に、慣性目的または同調を手助けするために加重されたロードバランサまたはカウンタバランサを含有してもよい。無制限に、これらは変動荷重または可変荷重に使用してもしなくてもよい。無制限に、他の実施形態は牽引補助器具を実装してもよい。多数の適切なプーリー型および材料は、無制限に、可動プーリーシステムおよび複合したプーリーシステムを含む一部の代替実施形態に使用されてもよいことが企図される。本実施形態では、プーリーシステムは、これに限定されないが、プラスチック、金属、木材、複合材料などから作成されてもよい。本実施形態では、プーリー１１５は、ポンプ、発電機などを駆動するために、通常移動する水１１０から利用したエネルギーを機械的回転エネルギーに変換できる、伝達点として作用してもよい。一部の実施形態では、プーリー１１５は被駆動装置に直接連結されてもよく、または所望の結果を達成するためにベルト、鎖、ギアを介して、または変速機もしくはギアボックスを通して１つまたは複数の装置を駆動させてもよい。一部の実施形態では、プーリーシステムは被駆動装置の中に直接構築されてもよい。本実施形態では、プーリー１１５はケーブル１２５を往復させることにより１度に１方向に両方の回転方向に引かれてもよい。プーリー１１５、プラットフォーム１２０、ケーブルガード１２１およびケーブルガイド１２２を含むプーリーシステムは、プーリー１１５の周囲に「Ｕ」字型を提供してもよく、プーリー１１５の上でケーブル１２５は通常それぞれのエネルギー収集装置１０５が同じ方向に大きく引くことができるように経路指定されてもよい。一部の実施形態では、ケーブルガード１２１はプーリー１１５の周囲に置かれてもよく、これによりケーブルおよびプーリーを遮蔽し、同様にケーブルを導く役に立ってもよい。また一部の実施形態は、これに限定されないが、プーリー上にケーブルを密接に保つためにローラなどのプーリー滑り止め装置にケーブルを備えたケーブルガードを備えてもよい。また一部の実施形態は、プーリーの周囲およびシステム全体を通してケーブルを導くために、様々なケーブルガイドおよびブラケット１２２も備えてもよい。これらのケーブルガイドおよびブラケット１２２の設計は適用に依存して大きく変化してもよく、様々な異なる材料から作成できることが企図される。例えば無制限に、ケーブルガイドおよびブラケット１２２は、必要に応じて自動車用ベルトテンショナと同類のケーブルテンショナを組み込むように設計されてもよい。本実施形態では、ほとんどのプーリーシステムのハードウェアはプラットフォーム１２０上またはプラットフォーム１２０の付近に装着される。加えてプラットフォーム１２０は、これに限定されないが、投錨した船舶またはシステム１０１を移動する水１１０内で静止位置に保持もする同様の構造などの、静止対象に取り付けられてもよく、また無制限に、川、潮流、細流の中、強風領域の陸上、移動する車両もしくは船舶上などの様々な適用に装着できるように設計されてもよい。
【００５９】
本実施形態では、エネルギー収集装置１０５は自己拡張し自己折り畳みしてもよく、これによりエネルギー収集装置１０５はエネルギー収集装置１０５が移動する水１１０を係合し係脱する方法および時を制御できることがある。エネルギー収集装置１０５に取り付けられたアクチュエータ１３０は、エネルギー収集装置１０５を折り畳むための手段を提供してもよく、またエネルギー収集装置１０５の拡張のための手段も提供してもよい。アクチュエータは例として図２Ａおよび図２Ｂに示されている。アクチュエータ１３０は通常トンネル１３５内でエネルギー収集装置１０５とともに動き、これはトンネル１３５の正面でカラー１０２内に配置されたアクチュエータ活性部１０３の影響で、どちらの収集装置１０５も互いに反対方向の自己周期作用を実行できてもよい。システム１０１の通常の作動では、一方の収集装置１０５は開いてもよい一方で、他方の収集装置１０５は折り畳んでもよく、アクチュエータ１３０は、収集装置１０５が移動する水１１０内で自動的に交互に開閉するようにエネルギー収集装置１０５を制御してもよい。したがってエネルギー収集装置１０５はプーリー１１５の周囲を往復する方法でケーブル１２５を引いてもよい。例えば無制限に、ケーブル１２５は一方のエネルギー収集装置１０５により１方向にひかれてもよい一方で、ケーブル１２５の反対側の端部は同時に他方のエネルギー収集装置１０５を収縮させてもよい。ケーブル１２５が一旦その移動できる端に到達すると、すなわちアクチュエータの１つがアクチュエータ活性部に到達すると、アクチュエータ１３０はアクチュエータ活性部１０３によって活性化される。内側ケーブルが止まっている間に、外側ケーブル上の残余引張、プーリーの運動エネルギーおよび開いた収集装置上の圧力が除荷されると、両方の収集装置の作動は作動周期を完了する。この作動は開いた収集装置１０５を折り畳み、反対の折り畳んだ収集装置１０５を開いてもよく、これにより通常ケーブル１２５が反対方向に引かれ、プーリー１１５を逆転させ、反対側の収集装置を収縮させる。開いた収集装置上の圧力は内側管およびケーブルに反映し、反対側の収集装置の内側管に伝送され、この折り畳んだ収集装置を回復可能な逆転した構成に保持する。引き続き収集装置１０５の形状を交代させることにより、普通は収集装置１０５がケーブル１２５を前後に引き、したがって一般に外側の電源を必要とすることなく測定可能な力でプーリー１１５を前後に回転させる。
【００６０】
本実施形態では、エネルギー収集装置１０５はトンネル１３５内で機能してもよく、トンネル１３５毎に１つの収集装置１０５を備え、これにより通常システム１０１は閉じたチャネルシステムとして機能でき得る。トンネル１３５は収集装置１０５を保護し、さらに収集装置１０５を導いてもよい。またトンネル１３５は、収集装置１０５が互いにもつれるのを防ぎ、移動する水１１０内で構造または破片に引っかかるのを防ぐ助けとなることができる。またトンネル１３５は流れを制御し、収集装置１０５上の圧力を維持することができる。またトンネル１３５はアクチュエータ１３０およびアクチュエータ活性部１０３をトンネルカラー１０２内部に収納してもよい。エネルギー収集装置１０５は、周期ごとにパワーストロークをもつ２ストロークエンジンのシリンダ内のピストンと同様に、トンネル１３５内で前後にストロークしてもよい。トンネル式線形発電機において各トンネル内でそれぞれの方向への磁石のすべてのストロークは、パワーストロークと考えられてもよく、したがってあらゆるストロークに寄生損失がほとんどない２つの同時のパワーストロークを得られることが企図される。本実施形態では、可撓性のトンネル１３５は剛性のカラー１０２に取り付けられてもよく、カラー１０２は通常浸水できるために移動する水１１０内でプラットフォーム１２０または別の静止した対象に所望の距離で束縛される。またこれらの剛性のカラー１０２はアクチュエータ活性部１０３をこのシステム内に含有し、これはアクチュエータ１３０を誘発する。トンネル１３５はエネルギー収集装置１０５をあらゆる所望の位置に向ける助けとなることができる。例えば無制限に、トンネル１３５は、水１１０が動く方向の変化を生かすために、トンネル１３５および収集装置１０５がプラットフォーム１２０を中心に回転することができ得る手段を備えて装着されてもよい。他の実施形態では、トンネル１３５は、地上に回転する質量の収集装置を備えて固定位置または地下のシナリオに装着されてもよい。またこれらの回転する質量の収集装置は遠く離れて配置されてもよく、あらゆる所望の構成で経路指定されたトンネルを介して収集装置に供給してもよい。本実施形態では、トンネル１３５は、例として円筒形状に示されている。しかしトンネル１３５は、一部の実施形態では多数の適切な形状および大きさで実装されてもよいことが企図される。例えば無制限に、一部の実施形態は八角形、六角形、長方形または三角形の断面などを有するトンネルを備えてもよい。他の実施形態は、無制限に円錐形状のトンネル、球形もしくは半球形のトンネル、装飾形状、湾曲、ベンチュリ形状、半可撓性もしくは半剛性などを含む様々な異なる形状の剛性または可撓性トンネルを備えてもよく、１つもしくは複数の付属品または付属品の組合せを使用して、移動する質量の流れを管理し、制御し、改良し、捕捉し、または方向付け、無制限に吸入もしくは排出分流器ドア、漏斗装置、吸入捕捉装置、排出ドア、浮力装置、破片偏向器、螺旋流装置、流量制限または制御装置、離脱もしくはシステム無荷重装置、ちりよけ、通気孔などを含む。またトンネルは２つ以上のアクチュエータ活性部、アクチュエータ、または収集装置を組み込んでもよい。別の代替実施形態では、トンネルは垂直位置に装着されてもよい。この型は回転する質量の収集装置を組み込んでもよく、これは流れをトンネルの中に向けるはずである。これらの回転する質量の収集装置は、常に質量を係合するために質量自体によって進められてもそうでなくてもよい。またこれらのタイプのトンネルシステムを使用して、これに限定されないが、回転する質量の収集装置７１０を備える、または備えない複数の直列の風または水タービン組立体などの、タービン式発電システムに恩恵を与えてもよい。
【００６１】
本実施形態では、質量に曝されるシステム１０１の多くの要素は、ほとんどがプラスチック、ナイロン、ポリ塩化ビニル、ダクロンなどのほぼ中性浮力の耐食材料から作成されてもよい。使用できる他の耐食材料は、ゴム、真鍮、銅、エポキシ、複合材料、木材、アルミニウムおよびステンレス鋼である。一部の実施形態では、性能を向上させるもしくは腐食を防ぐためにシステム１０１の一部またはすべての構成要素に、無制限に潤滑油を塗る、塗料を塗る、または様々な型の材料で被覆してもしなくてもよい。加えて本実施形態は、若干の小さい発泡片または他の浮揚性材料を備えてもよく、これらはアクチュエータ１０３および収集装置１０５全体を通してバランスのとれた中性浮力効果を達成する役に立つために必要なところに加えてもよい。これにより、戻る収集装置１０５およびアクチュエータ１３０をトンネル１３５の内側に過剰に引き込むことを防ぐ。本発明の教示を考慮し教示によれば、一部の実施形態によるシステム内の要素は、システムを適切な様々な適用に適合させるために、様々に異なる大きさで、またこれに限定されないが様々な金属、織物、発砲体、木材、ナイロン、複合材料、グラフェンなどの多数の適切な材料で作成されてもよいことが、当業者には容易に認識されよう。
【００６２】
図２Ａおよび図２Ｂは、本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムのための例示的アクチュエータを示す。図２Ａはアクチュエータの斜視側面図であり、図２Ｂは分解した状態のアクチュエータの斜視側面図である。本実施形態では、アクチュエータは３つの異なる大きさの直径の管を備え、管は一方が他方内に組み込まれてもよく、互いに同軸に沿って前後に摺動してもよい。内側管２０１は最も小さい直径を有し、剛性の中空管または中実のロッドであってもよい。内側管２０１は垂直孔２０５を備え、垂直孔２０５は一端付近にネジ山を付けられてもよく、ネジ山にピンまたはネジ２１０が挿入または螺合されてもよい。別法として、ピンは内側管内の孔の中に挿入されるより、むしろ内側管の一部として作成されてもよい。さらに一部の実施形態は、これに限定されないが、平板、ノブ、釘、ネジなどのピン以外の様々な異なる型および多数の突起を備えてもよいことが企図される。この内側管は２つ以上のピンを備えてもよい。本実施形態では、２つのロックカラー２１５は、位置決めネジで内側管２０１の反対側の端部に取り付けられてもよい。ロックカラー２１５は、エネルギー収集装置の同軸位置を調節するために使用されてもよく、エネルギー収集装置は内側管２０１上に設置されてもよい。一部の代替実施形態は、３つ以上のロックカラーを備えてもよい。他の代替実施形態は、エネルギー収集装置を図２Ａおよび図２Ｂのアクチュエータの内側管２０１に調節可能に取り付けるために様々な異なる手段を実装されてもよい。例えば無制限に、一部の実施形態では、内側管２０１は、エネルギー収集装置が内側管２０１上で所望の位置にねじ込まれ、必要なときにエネルギー収集装置を管に沿って異なる位置にネジを締めまたは緩めて調節できるように、その一部または全長に沿ってネジ山を付けられてもよい。一部のこのような実施形態では、エネルギー収集装置はネジ山なしに実装されてもよく、その代わりに両側にネジ締結部により管上の定位置に保持されてもよく、これにより管に沿って適位置に調節できる。本発明の教示を考慮し教示によれば、多数の適切な手段、例えばこれに限定されないが割りピン、コッタピン、クランプ、ネジ継手、ネジ付き管およびスプレッダ、剛性の管およびコードの代わりに調節可能または中実のリンク機構などを使用して、エネルギー収集装置をアクチュエータに調節可能に連結してもよいことが、当業者には容易に認識されよう。すべての最適な測定が達成されると、調節器具を永久にさせることができる、または調節可能な装置の必要なしにシステムを永久にさせることができることが可能である。
【００６３】
管の長さ、直径、および材料は、所望の収集装置の型および形状、ならびに意図した収集装置の所望の性能を達成させるために必要な量の移動に依存して変化してもよい。非制限の例では、収集装置は直径３６インチの標準ドローグ形状のドームである。管の長さは、内側管が約４５．５インチ、中間管が約３５．５インチ、外側管が約３０．５インチからなる。
【００６４】
管の長さは、収集装置の最良の性能を達成するために必要な移動距離によって決定されてもよい。移動量は、収集装置の中心が移動しなければならない最大荷重位置から移動する質量の間の最小抵抗位置までの距離を測定することによって計算されてもよい。荷重位置および無荷重位置は、所望の性能を達成するために調節されてもよく、回復のために最良の収縮可能な制御可能な形状であってもよく、適用ごとに異なってもよい。この移動量は、使用するように意図される実際の収集装置の設計で、臨時に一部のシステムを組み立てることによって計算されてもよい。これは収集装置、スプレッダ、内側管、中間管、ならびに内側および外側ケーブルからなる。次いで収集装置を試験質量、すなわちプール、湖、潮流などの中に置き、収集装置が最大荷重条件にあるときに内側ケーブルと外側ケーブルとの関係を記録してもよい。次いで収集装置が最良の収縮可能な空気力学的形状を達成する条件にあるときにケーブルの関係を記録するはずであり、これはまた移動する質量内の最小抵抗に近い。これらの２つの測定値からの距離は、中間管内の必要なスロットの長さの近似値を示す。非制限の例では、収集装置は標準ドーム形状のドローグが３６インチであり、スロットの長さは２７インチと計算される。スプレッダの長さは４インチであり、中空継手のネジ山部は０．５インチである。中間管は長さが３５．５インチであり、調節器具は４インチである。内側管の長さは、中空継手に対して０．５インチのネジ山および内側ケーブルスイベルに対して１．５インチであることに起因して、中間管の内側で２インチの深さで始まる。ここから内側管は中間管の反対側の端部まで延びる。２つの管がこの位置にある状態で、内側管内のピンホールはケーブル端部に最も近いスロットの端部に置かれ、この点から中間管の収集装置端部に向かって延びるスロットに対して開始点の近似値を決定する。これはこれらの２つの管に対する最短の全構造であってもよい。内側管は中間管の端部を通過して延び、かつ折り畳んだ収集装置の中心にある孔を通るように充分に長くなければならない。折り畳んだ位置では、収集装置の中心にある孔はスプレッダの最も近い点から３インチである。内側管は３５．５インチであり、これからネジ山およびスイベルに対する２インチを引くと３３．５インチになり、これに中間管から収集装置の中心孔までの３インチを足すと３６．５インチであり、これに調節器具に対する１０インチを足して４６．５インチになる。外側管は、アクチュエータが完全に組み立てられたときに、この管はピンを最低１インチ越したところから、収集装置が拡張した状態で中間管の中空連結器のケーブル端部を最低１インチ越して延びるように充分に長くなければならない。本実施形態では、外側ケーブルの端部上の中空連結器はいかなるときも外側管内から突出することはない。これは確実に収集装置が所望の移動の全距離に接近することができる。収集装置が折り畳んだ位置にある状態で、アクチュエータ活性部を係合する外側管の端部は、第１の管がアクチュエータ活性部を係合し、中空連結器がアクチュエータ活性部に突き当たることなく、中間管が外側管内で２７インチ移動できるために、中空連結器のケーブル端部を越して最低２８インチ延びることができる。簡単に言えば、試験ユニットが質量内にある状態で、収集装置の中心を最大荷重位置から最良の収縮可能な位置まで引くための距離を測定することができる。継手、連結器およびスイベルのすべてが定位置にある状態で、正確な長さを調節可能な装置を備えて決定し達成できる。次いでケーブルおよび管は、一部またはすべての調節可能な装置の有無にかかわらず適切な測定を構築できてもできなくてもよい。中間管は複数のピンを収容するために２つ以上のスロットを有し得ることが可能である。別の代替実施形態では、収集装置のリブは剛性であってもよく、剛性の管は可撓性であってもよく、または両方が開閉効果を達成するために一緒に働くように構成されることができる限り、どちらも剛性でも可撓性でもよい。
【００６５】
さらに他の代替実施形態では、エネルギー収集装置は非可動方式でアクチュエータに取り付けられてもよい。一旦所望の性能が達成すると、システムは調節可能な装置の必要なしに構築できる。一部のシナリオでは、収集装置はアクチュエータに永久に取り付けられてもよいことが企図される。
【００６６】
本実施形態では、中空の中間管２２０は次に大きい直径を有し、両端を越して延びずに軸方向に切り込まれたスロット２２５を備える。図２Ａを参照すると、組み立てられたときにスロット２２５は通常内側管２０１のピン２１０と位置合わせされる。中空の外側管２３０は最も大きい直径を有し、一端に孔２３５を備え、これもピン２１０と位置合わせされる。ピン２１０は孔２０５および２３５内で密接に適合し、スロット２２５内で緩く篏合してもよく、これにより管２２０が管２０１と２３０との間で前後に摺動できる一方で、通常連結されたままである。本実施形態では、内側管２０１および外側管２３０の孔２０５および２３５は、可能な最も長い構成を作製するために互いに対して位置付けられてもよい。外側管２３０の先端は、収縮し活性部を係合する衝撃を吸収する働きをするために、円錐形状であってもなくてもよく、または様々な材料の円錐形状片から構成されてもされなくてもよい。一部の代替実施形態は、最も長いことが可能ではない構成に実装されてもよい。例えば無制限に、一部の実施形態では、外側管の孔は管の他方の場所に配置されてもよい。一部の代替実施形態は、外側管を備えなくてもよい。これらの実施形態では、内側管上のピンは、ピンがスロットから係脱することなく中間管内のスロットに沿って摺動できる働きをするために、拡張された端部を備えてもよい。他の代替実施形態は、これに限定されないが、ヒンジで連結されたロッド、アコーディオンブラケット、バネ荷重されたアクチュエータまたはスプレッダ、油圧式または空気圧式摺動管アクチュエータなど、アクチュエータとして摺動管以外の手段を備えてもよい。別の代替実施形態は、２つの管、すなわち内側管および中間管のみを有するアクチュエータ、ならびに線形の剛性内側ケーブルが外側ケーブルを通して押し引きする、標準の密接に篏合するプッシュプル式ケーブルを使用するように設計されてもよい。このシステム内のアクチュエータ活性部は正面の反対側のトンネルの背面内にあってもよい。このシステムは、スロットおよびピンならびに外側管を備えて、または備えずに設計されてもよい。剛性の中間管は、中間管がトンネルの背面で停止部と接触すると中間管が収集装置の中心を完全に折り畳んだ位置に押すように、収集装置の中央を越して充分に遠くまで延在してもよい。剛性の内側ケーブルはこの作用を他のアクチュエータに伝送することにより、この収集装置がそのトンネルの正面で開くはずである。開いた収集装置の中心上の圧力は、内側ケーブルをこの位置に保持し、したがって収集装置が元に戻り収縮可能な構成に保持できる。開いた収集装置がそのトンネルの端部に到達すると、この中間管はまず停止部に接触し、この収集装置の中心を閉位置に押す。したがって線形剛性の内側ケーブルは対向するアクチュエータおよび収集装置を開位置に押すことができ、これにより周期を再開することができる。収集装置の誘導機構は係合を確保するために内側管を停止部と位置合わせしてもよい。システムを誘導するには、これに限定されないが、アクチュエータ輸送装置の実装であってもよく、または収集装置が活性部内で前後に横切ることができるように、収集装置がトンネルの背面に装着された活性部を常に通るように経路指定するように、内側管が収集装置を通って充分に遠くに延びることによってもよい。またこの実施形態のためのアクチュエータ活性部は、ロッドまたは管を備えて設計されてもよく、これらのロッドおよび管の結合を係脱することなく収集装置が前後に移動できるために、ブラケットから延在し、内側で緩く篏合し、または内側管の周囲に離間する。これらのロッドおよび管は、収集装置がトンネル内で前後に移動する際に、一方が他方の内部で前後に摺動してもよい。一方が他方の内部でトンネルの背面に向かって底部に達すると、活性化作用が起きる。例えば無制限に、このタイプのシステムの安定は、大きい線形発電機のような適用に高速、高圧の風の場合に恩恵をもたらすことがある。さらに別の代替実施形態では、アクチュエータは内側ケーブルの有無にかかわらず油圧または空気圧の機能を果たしてもよい。例えば無制限に、この型の実施形態では、内側管はピストンを組み込んでもよく、中間管はシリンダを組み込んでもよく、外側管は依然としてアクチュエータ活性部を係合するために使用されてもよい。これらの油圧／空気圧システムは、様々な性能効果を実現するために、弁、ポート、およびもしくは封止またはあらゆる組合せを組み込んでも、組み込まなくてもよい。
【００６７】
別の代替実施形態では、外部トリガケーブルを使用し、収集装置の中心に取り付けられてもよい。このトリガケーブルは要望通りに外側ケーブルに各端部において入っても入らなくてもよい。このトリガケーブルはアクチュエータを作動させるために、必要に応じて移動する質量の外側に配置されたアクチュエータ活性部を実装してもよい。別の代替実施形態では、システムは制御または性能を追加するために複数のアクチュエータ活性部を実装してもよい。システムの応用に依存して、アクチュエータ活性部の様々な設計が必要とされることがあり、これに限定されないが、木材、プラスチック、金属、セメント、ブラケット、レバー、管、ロッド、ロープ、ケーブル、リンク機構、ヒンジ、膨張可能な膜などから作成されてもよく、それらのあらゆる組み合わせであってもよい。
【００６８】
図２Ｃは、本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムの例示的ケーブルシステムを示す。本実施形態では、アクチュエータ１３０は、図１で例として示されたプーリー１１５を係合するケーブル１２５に連結されてもよい。このケーブルは、外側中空ケーブル２４０内に内側ケーブル２４５がある、２つの実際のケーブルを備える、緩く篏合した、プッシュ／プル式ケーブルであってもよい。内側ケーブルは、内側ケーブルが外側ケーブルの両端から突出できるように外側ケーブルより長い。内側ケーブルおよび外側中空ケーブルはどちらもネジ山を付けた連結器２６０および２５０を各端部に備えてもよく、連結器２６０および２５０はアクチュエータの内側管２０１および中間管２２０の中または上にねじ込まれてもよい。孔２０５付近の内側管２０１の端部は、ケーブルの結合を防ぐ働きをするために、内側ケーブル２４５上でネジ山スイベル連結器２６０に取り付けられてもよい。一部の代替実施形態ではアクチュエータ１３０の内側管は、無制限に、玉軸受スイベル連結器、非スイベル連結器、位置決めネジ、細線、接着剤、クリップ、ピン、空気ホース連結器と同様の迅速解除継手などを含む、様々な異なる手段を使用してケーブルに取り付けられてもよい。油圧または空気圧の場合、内側管のケーブル端部はさらにより小さい直径の中空管と篏合でき、これは内側管のネジ山の付いた継手から、外側中空ケーブル継手を通り、内側ケーブルが外側ケーブル内で外側ケーブル中空継手から出ることなく前後に移動できるために、外側ケーブルの中に充分に深く突出するはずである。この最も小さい直径の管は、圧力式、封止式、油圧または空気圧システムに必要なことがある封止システムを提供するために、中空ホース型外側ケーブル連結器の内側に配置された封止またはＯリングに対する封止面として使用されてもよい。本実施形態では、外側中空ケーブルは、中空のネジ山が付いたホース型連結器２５０を両端に備えてもよく、連結器２５０を中間管２２０の端部に取り付けてもよい。これは中間管２２０の最短の中実端部である。より長い中実端部はスプレッダおよび収集装置に取り付けられる。一部の実施形態では、連結器２５０は油圧または空気圧式アクチュエータのための内部Ｏリングまたは封止と篏合されてもよい。一部の実施形態では、離脱カプラが外側ケーブル上に設置されてもよい。このカプラは、両方の収集装置が同時に収縮可能な位置へ折り畳むことができることにより、システム内の圧力を除荷するために使用されてもよい。これは、緊急時に不要な圧力に対する安全装置として、または補修できるように使用することができる。本実施形態では、１つのアクチュエータが通常ケーブルの両端に取り付けられる。ケーブルを作製する際に、ケーブル間の所望の移動量が、まず使用される収集装置の設計に従って決定される。次いで両方の中実連結器２５０が外側ケーブル２４０上に設置された状態で、内側ケーブル２４５が外側ケーブル２４０内に挿入され、スイベル連結器２６０が内側ケーブル２４５の両端上に設置され、ケーブルクリンプ２６５が押し付けられてもよい。正しい測定が達成されたときに、内側ケーブル２４５は、１つの収集装置が所望の収縮可能な構成であるときに外側ケーブル２４０内の最低位置にあることもないこともある。これにより、これらの型の実施形態に対してピンおよびスロット上のあらゆる不要な圧力を軽減することもしないこともある。クリンプ２６５は内側ケーブルの長さを終わらせ、同様にスイベル組立体を完了させる。スイベルおよびクリンプの設計は応用に依存して異なってもよく、木材、金属、炭素繊維、繊維ガラス、プラスチック、複合材料などの多くの材料から作成することができる。一部の代替実施形態は、ケーブルの内部ケーブルよりむしろ２つの個別のケーブルを備えてもよい。
【００６９】
本実施形態によるアクチュエータは自己推進する二重アクチュエータ・システムの一部として使用されてもよく、二重アクチュエータ・システムはプッシュ／プル式ケーブル上の２つ以上のエネルギー収集装置を使用し、これはアクチュエータによって制御され、図５Ａ〜図６Ｂに例として示されたアクチュエータ活性部５０５で示された機械的停止部によって誘発される。またアクチュエータはエネルギー収集装置に対して拡張し折り畳む装置として作用してもよい。正常作動では、プッシュ／プル式ケーブルの内側ケーブルを伝達装置として使用して、収集装置を開くアクチュエータの外側管および内側管の作動を伝送して収集装置のアクチュエータを開いて引くことにより、収集装置を開いて引く移動を中心で停止することにより開いた収集装置を折り畳んでもよい。この実現はアクチュエータおよび収集装置の往復周期で開始し、次に開いた収集装置が流れる質量によって引かれる際に、ケーブルおよびプーリーは周期を何度も繰り返すまで方向を逆転する。外側中空ケーブルはプーリーを駆動し、収集装置を閉じるアクチュエータの中間管の移動の完了を、収集装置を開くアクチュエータの中間管に移動する質量の圧力下で管の移動が完了するまで伝送してもよい。外側ケーブルの両端における中空のネジ山のある連結器により、内側ケーブルが外側ケーブル内で自由に前後に動くことができることがある。内側ケーブルは外側ケーブル内で前後に動くことができるが、内側ケーブル上のスイベルは外側ケーブルの中空継手を通過できない。この締まりばめは、荷重が掛かっている間に開いた収集装置の底部から内側ケーブルに掛かった圧力に対する荷重支持点として使用してもよい。図２Ａを再度参照すると、外側管２３０および内側管２０１がピン２１０によって連結されるので、外側管２３０の動きにより通常内側管２０１が対応して動く一方で、また内側管２０１は外側中空ケーブル内でも動く。加えて内側ケーブルが外側ケーブル内で前後に動く際に、内側管２０１の端部と中間管２２０の端部との距離は変化する。これらの距離は外側管２３０の動きによって制御される。内側管２０１の端部および外側管２３０の端部は、２つの管がピン２１０を介して連結されるのと同じところに留まる。中間管２２０は、内側管２０１と外側管２３０との間にそれぞれがある間のみ前後に摺動する。アクチュエータが収集装置とともに移動する際に、これに限定されないが、図１に例として示されたように、ケーブルガイドおよびアクチュエータ活性部１０３を通して経路指定されるケーブル組立体が引かれる。外側管２３０は収集装置を収縮時にまずそのトンネルの正面または吸入端部に配置されたアクチュエータ活性部に接触する。またピン２１０を介して、外側管２３０は内側管２０１の移動を停止させる。中間管２２０および外側の荷重を受けるケーブルは質量の荷重を受けて移動し続ける際に、収集装置を枠組みするレバーの作用により、この収集装置がトンネルの正面で拡張する。内側ケーブル２０１が停止すると、対向するアクチュエータはその対向するトンネルの背部または排出端部でこの収集装置を折り畳み始めることができる。この効果をエネルギー収集装置に伝達するために、外側ケーブルに取り付けられていない中間管２２０の端部は、図３Ａ〜図３Ｃに例として示されたようにスプレッダと篏合してもよく、これはエネルギー収集装置上のコードに取り付けられてもよく、内側ケーブルに取り付けられていない内側管２０１の端部は、エネルギー収集装置の中心に取り付けられてもよい。アクチュエータの設計および機能は両方のシステムについて同様であり、液体の移動する質量および空気またはガスの移動する質量からエネルギーを捕捉するように構成されてもよいことが企図される。さらにアクチュエータは、エネルギー収集装置の応用および寸法ごとにサイズ化されてもよい。
【００７０】
図３Ａ〜図３Ｃは、本発明の一実施形態による、エネルギー収集装置に対するアクチュエータとともに使用するための例示的スプレッダを示す。図３Ａは側面斜視図である。図３Ｂは正面概略図であり、図３Ｃは背面概略図である。本実施形態では、スプレッダは８つの溝３０１を備え、各溝３０１は孔３０５を備える。溝の数は収集装置からのコードまたはリンク機構の数に依存してもよい。またスプレッダは、図２Ａおよび図２Ｂに例として示されたアクチュエータの管上にスプレッダを固定できる、２つのロックカラー３１０を伴ってもよい。ロックカラー３１０は管を位置決めネジ、割りピン、コッタピン、クランプ、クリップ、ブラケット、接着剤などによって定位置に保持されてもよい。別法としてロックカラーは管に例えば無制限に、接着剤または溶接で永久に取り付けられてもよい。本実施形態では、スプレッダは、通常スプレッダが管を中心に回転することができるように充分に緩くアクチュエータの中間管上に篏合される。スプレッダは、ロックカラー３１０を使用して中間管に沿って軸方向に適位置に調節されてもよい。他の実施形態では、スプレッダは、スプレッダおよび収集装置が管を中心に回転できるように充分に緩く中間管に篏合してもしなくてもよい。本実施形態の通常使用では、溝３０１は管がエネルギー収集装置から延在したままにしてもよく、孔３０５は図４Ａおよび図４Ｂに例として示されたエネルギー収集装置から延在するコード４３０を保持するように構成されてもよい。スプレッダは、エネルギー収集装置４０１のコード４３０および剛性の管４３５をアクチュエータの管に取り付けるための手段として作用してもよい一方で、通常はエネルギー収集装置を拡張し折り畳むことができる。コード４３０は、剛性の管４３５がスプレッダの溝３０１内に着座し、次いで固定するために結び付けられるまで、孔３０５を通って引かれてもよい。
【００７１】
図４Ａ〜図４Ｃは、本発明の一実施形態による例示的エネルギー収集装置４０１を示す。図４Ａはエネルギー収集装置４０１の正面概略図である。図４Ｂはアクチュエータ４０５に連結され、開位置にあるエネルギー収集装置４０１の側面概略図であり、図４Ｃはアクチュエータ４０５に連結され、閉位置にあるエネルギー収集装置４０１の側面概略図である。本実施形態では、エネルギー収集装置４０１は、適用ごとに様々な材料、大きさおよび形状に作成することができる、枠組みされた可撓性膜４１０を備える。この例示的水の適用に対して、エネルギー収集装置４０１はエネルギーを利用するシステム内のピストンとして作用してもよい。収集装置４０１は、膜４１０が制御された方式で機械的に拡張し縮小することができるように構築されてもよい。収集装置４０１はアクチュエータ４０５の内側管４２０を収納するために中心に孔４１５を備える。孔４１５は、通常収集装置４０１が内側管４２０上で回転できるために内側管４２０上で充分に緩く篏合してもよい。一部の実施形態では、この孔４１５は、膜が裂けるのを防ぐ助けとなるために、例えば無制限に、追加の縫い付けまたはハトメで補強されてもよい。本実施形態では、収集装置４０１を軸方向に置くことにより、内側管４２０上でロックカラー２１５によって調節されてもよく、収集装置４０１の両側上にある収集装置が図２Ａおよび図２Ｂにより例として先に説明されている。収集装置４０１を配置する内側管４２０上の点は、本明細書では移動点４４５と呼ばれ、この移動点は通常収集装置４０１の往復周期を通して変化する。
【００７２】
図４Ａを参照すると、本実施形態では、収集装置４０１は８つの半可撓性リブ４２５および８つのコード４３０を備える。リブ４２５は、孔４１５付近の収集装置４０１の中心から外方に、コード４３０が収集装置４０１に取り付ける点まで収集装置４０１の中に縫い込まれてもよい。一部の代替実施形態では、リブは膜の中に縫い込まれるよりむしろ接着剤で膜に取り付けられてもよい。加えて、リブは適用に応じて可撓性が変化してもよく、一部の実施形態では完全に剛性であってもよい。本実施形態では、収集装置４０１はまた８つの小さい直径の剛性の管４３５も備え、管４３５を通してコード４３０を経路指定してもよく、したがってコード４３０のこれらの部分はほとんど剛性にさせる。コード４３０の結んでいない端部は、図３Ａ〜図３Ｃに例として示されたスプレッダ４４０内で孔３０５を通して引かれ、結ばれてもよい。スプレッダ４４０内の溝により、剛性の管４３５が拡張および収縮できることがある一方で、孔はコード４３０および剛性の管４３５に対して固定点として作用できる。拡がる作用を達成するために類似装置を設計することが可能である。これらは標準型のリンク機構を使用するように設計することが可能であり、リンク機構は調節可能であってもなくてもよく、これに限定されないが、金属、プラスチック、繊維ガラス、炭素繊維、木材などの多くの材料から作成されてもそうでなくてもよい。剛性の管４３５は完全に剛性であってもよく、または一部が可撓性を有してもよいことが企図される。剛性の管と可撓性のリブとの間の関係は、収集装置の均一な拡張および均一な折り畳みを達成することである。これらの管およびリブは、収集装置の開閉構成のための最適な構成に収集装置を保持し、このことは１つおきにリブが可撓性であり、１つおきに管が剛性である、またはそれらの組合せであることを意味する場合であっても、そのように保持するあらゆる構成であってもよい。さらに本発明の教示を考慮し教示によれば、一部の代替実施形態ではエネルギー収集装置は、多数の適切な形状および大きさ、ならびに広範囲の構成において異なる数のリブおよびコードを備えて実装されてもよいことが当業者には容易に認識されよう。例えば無制限に、一部の実施形態は、４つのリブおよび４つのコードを備え、それぞれは収集装置の中心孔から始まり収集装置の角部まで延在する、正方形の収集装置を備えてもよい。他の実施形態は、可撓性のリブなしに枠組みされた膜を備えて構成されてもよい。一部の実施形態では、これらの収集装置は多くの形状および大きさからなってもよく、様々な材料および枠組みを含む設計から作成されてもよい。例えば無制限に、収集装置は円形、正方形、三角形、長方形、八角形、六角形などであることが可能であり、または収集装置はヒンジで一緒に連結された剛性板からなってもよい。例えば無制限に、ある特定の可撓性材料を使用し、材料に溶接されたリブを備えて、または海底および大洋底に見出されるチューブワームと同様の収縮効果を生成するために異なる割合の厚さまたは可撓性を有して設計されてもよい。また収集装置の収集膜は、多くの異なる材料またはナイロン、織物、プラスチック、グラフェン、金属などの材料の組合せから作成することができ、材料はメッシュ材料から作成されてもそうでなくてもよく、性能を高めるために穴、ポケット、切込み、尾もしくはヒレなどを組み込んでもよく、そうでなくてもよい。他のシナリオでは、収集装置は回復の役に立つために中間管の収集端部上、または外側管上で管状フランジに折り畳まれてもよい。収集装置は制御可能な構成に折り重ねる、または折り畳むことができるあらゆる形状に設計されてもよい。本実施形態の通常作動では、リブ４２５および管４３５の動きは、通常アクチュエータ４０５によって開始され、膜４０１内に機械的レバーの作用が生成されてもよい。収集装置４０１の各リブ４２５および管４３５は三角形の辺として作用してもよく、そのすべてがアクチュエータ４０５の内側管４２０に沿って共通の第３の辺を共有し、この長さは異なってもよい。各剛性の管４３５はスプレッダ４４０からリブ４２５に三角形の１辺を形成してもよく、各リブ４２５は剛性の管４３５から収集装置４０１の中心にある孔４１５に三角形の別の辺を形成してもよい。三角形の第３の辺は内側管４２０によって孔４１５から剛性の管４３５の端部に形成される。移動点４４５は、内側管４２０が孔４１５を通過する点に配置されてもよい。内側管４２０はアクチュエータ４０５の中間管４５０内で前後に動く際に、第３の可変の辺、すなわちスプレッダ４４０から移動点４４５までの距離は変化する。これにより収集装置の中に構築されるすべての三角形内のすべての角度が同時に変わり、拡張および折り畳み効果がもたらされる。図４Ｂを参照すると、内側管４２０が中間管４５０から延びると、移動点４４５からスプレッダ４４０までのこの距離は長くなることができ、この収集装置４０１は拡張する。図４Ｃを参照すると、内側管４２０が中間管４５０の中に引かれると、移動点４４５からスプレッダ４４０までの距離は短くなることができ、収集装置４０１は通常回復を容易にするために逆転した空気力学構成に折り畳まれる。
【００７３】
図５Ａ、図５Ｂ、および図５Ｃは、本発明の一実施形態による、エネルギーを利用するシステムのためのエネルギー収集装置、アクチュエータ、およびアクチュエータ活性部を収納するために使用できる、例示的トンネル５０１の斜視図である。図５Ａはトンネル５０１の側面斜視図である。図５Ｂは例示的アクチュエータ活性部５０５の端面斜視概略図であり、図５Ｃは側面斜視線図である。図５Ａを参照すると、本実施形態では、トンネル５０１は円筒形状の可撓性で半浮揚性であってもよい。本実施形態の設計は可撓性トンネルを実装し、これはトンネルならびにアクチュエータ活性部を固定するために手段を必要とすることがある。一部の実施形態では、これらの可撓性トンネルはトンネルを開けたままにするために支持部を備えた織物式材料からなってもよく、または折り畳み可能であってもよい。このために、これらのトンネルは近づいてくる質量を受領し、トンネルを移動する質量に対して静止構造に留めることができるために、前端部に剛性カラーを組み込んでもよい。またこれらのカラーは、これに限定されないが、漏斗装置、分流器ドア、破片偏向器などの他の付属品を可能にさせる。通常の使用では、トンネル５０１は、１つのエネルギー収集装置、１つのアクチュエータ、および収集装置用アクチュエータを制御するための１つのアクチュエータ活性部５０５をそれぞれ収納する。トンネル５０１は、エネルギー収集装置およびアクチュエータを環境から守る助けとなることができ、エネルギー収集装置を互いに絡まないように助けとなることができる、閉じたチャネルシステムを生成する。またトンネル５０１は、移動する質量の速度を増すことができるノズル効果を提供することができ、これはより多くのエネルギーを発生できる。加えてトンネル５０１は、ユーザがエネルギー収集装置を複数の方向に向けることを可能にし得る。トンネル５０１は、無制限に様々な異なるプラスチック、セメント、コンクリート、木材、炭素繊維、グラフェン、繊維ガラス、金属、複合材料、もしくは織物、または前記の組合せを含む、多数の適切な材料から作成されてもよい。さらにトンネルは一部の実施形態では、種々の異なる形状、および可撓性、半可撓性、または剛性に形成されてもよい。また別の実施形態では、トンネルは、収集輸送装置を支援し導くために、内部レール、ガイド、または摺動部を組み込んでもよく、これは収集装置がトンネル内を移動する際に収集装置を支持し導くはずである。本実施形態では、トンネル５０１は、様々な速度でデータを獲得するために移動する質量内の固定対象に取り付けられる、または移動する車両もしくは船舶の背後に牽引されてもよい。
【００７４】
図５Ｂおよび図５Ｃを参照すると、アクチュエータ活性部５０５は２つの対向するフリーホイールのプーリー５１０を備えてもよく、これらはシステムケーブルに篏合し、最小抵抗でプーリーブラケット５２２および板５２５を通してケーブルを導くように組み立てられてもよい。アクチュエータ活性部の収集装置側には、ケーブルを容易に通過させるが、アクチュエータ組立体を通過させないように構成された１つまたは複数の板５２５がある。収集装置側の板は、アクチュエータを作動させ、この収集装置を拡張させるために、近づいてくる質量の外側管を係合してもよい。これにより、反対側のアクチュエータが反対側のトンネル内の活性部を係合するように引かれるまで、ケーブルおよびプーリーを逆転させることができる。他の可能な活性部の設計は、これに限定されないが、ブラケット、管、ロッド、板、棒、ピン、磁石、膜、バネ、ゴム停止部などであってもよい。アクチュエータ活性部は様々な場所、例えば無制限に、トンネルの正面もしくは背面、または両方、および間のあらゆる場所、ならびに地面に固定された、または移動する質量に対してあらゆる構造静止物に取り付けられたトンネルの外側に配置されてもよい。
【００７５】
図６Ａおよび図６Ｂは、本発明の一実施形態による、移動する質量６０１内に使用中の例示的なエネルギーを利用するシステムを示す。図６Ａはシステムの側面斜視図であり、図６Ｂはシステムの上面略図である。本実施形態では、システムは内側ケーブルおよび外側ケーブルを備える２部型プッシュ／プル式ケーブル６０５を備えて設計されている。内側ケーブルは、最大に引いたときのエネルギー収集装置６１０の位置と折り畳んだときの最低の抵抗および最良の空気力学形状のエネルギー収集装置６１０の位置との間の長さの差を決定することによって獲得される、所定の長さだけ外側ケーブルより長くされてもよい。この長さの差は、物理的試験組立体またはコンピュータシミュレーションを使用して手動によって見出されてもよい。収集装置を拡張し収縮するどちらにも最適な寸法が予めわかっている場合は、移動に必要な量を計算するために単にこの寸法を使用できる。流体および気体の圧力はすべての方向に等しいという事実に起因して、拡張した収集装置上の圧力は中間ケーブルに反映し、圧力が軽減されるまで内側ケーブルはこの位置に保持される。内側ケーブル上のこの圧力はピンが長時間受ける荷重を保持できるより多いことがあり、したがってケーブルの長さは、内側ケーブル上のスイベルが、ピンと反対側でこの圧力を吸収するために中間管上のネジ山が付いた中空ホース型継手に対して最低部にあるように計算されてもよい。ここでは、例えばこれに限定されないが、ゴムスペーサ、バネなどの制動装置を使用して生じる可能性のあるあらゆる衝撃を和らげてもよい。この適合は、ピンに加えられたこの荷重とは対照的に、荷重を受ける間に圧力を吸収でき得る。またこの適合は内側管および中間管上のロックカラーによって調節可能であることもある。内側ケーブルは、内側ケーブルが中に押し込まれるのを防ぐか、または中間管内で束になるのを防ぐために、外側ケーブルより若干長いので、内側ケーブルの端部は剛性にされる、かつ／または剛性で薄い壁の遮蔽管によって保護されることが可能であり、遮蔽管はスイベルのケーブル端部に連結し、中間管内の中空継手を通って延在してもよい。最適な結果が一旦獲得されると、調節可能な装置は取り除かれてもそうでなくてもよく、各管は一体に成形された管として作成されてもそうでなくてもよい。またこの移動距離は各アクチュエータ６１５上の調節可能なロックカラーを介して最適化されてもよく、これは内側管上の収集装置６１０の移動点の位置、および中間管上のスプレッダの位置を調整する。この長さの差により通常作動中のみ、一方の収集装置６１０が折り畳まれた間または折り畳んでいる間に、確実に他方の収集装置６１０を一度に拡張することができる。
【００７６】
本実施形態では、システムは、プーリーシステム６２０およびケーブルガイド６２５が静止場所、例えば無制限に、水流、川もしくは細流内に投錨された船舶上、またはこれに限定されないが、橋、埠頭、杭、もしくは動力船などの構造上に装着されてもよい方法で設置される一方で、トンネル６３０、アクチュエータ活性部６３５、アクチュエータ６１５、および収集装置６１０は移動する質量６０１内に配置されてもよい。これによりシステムが移動する質量６０１からのエネルギーを利用できる一方で、利用されたエネルギーによって駆動される装置は移動する質量６０１から離れて配置されることが可能である。一部の実施形態では、プーリーシステムは移動する質量内に直接置かれてもよい。加えて被駆動装置も一部の適用において移動する質量内に置かれてもよい。例えば無制限に、一実施形態では、システムはポンプを駆動するために実装され、エネルギーが利用される細流と同じ細流内から、恐らく農業またはエネルギーの収集および貯蔵目的で遠距離にわたって水を汲み上げて、ダムまたは流域に水を注ぎ込むために使用されてもよい。非制限の例では、風の場合はあまり修正が必要ないことがあるが、液体質量では性能を持続させるために防水構成要素を所望されることがある。他の代替実施形態では、風の場合は送水ポンプを駆動してもよく、水の場合は空気ポンプまたは空気圧縮機を駆動してもよい。
【００７７】
本実施形態の通常使用では、移動する質量６０１がトンネル６３０を進むと、質量６０１は収集装置６１０の１つを充填し、収集装置６１０を拡張させる。これにより収集装置６１０が連結されたアクチュエータ６１５とともにトンネル６３０を通って静止プーリーシステムから離れて移動し、このアクチュエータ６１５がこのトンネル６３０の正面に配置されたアクチュエータ活性部６３５に到達するまで、反対側のトンネル６３０内の反対側の収集装置６１０が静止プーリーシステム６２０に向かって引かれてもよい。アクチュエータ６１５が収集装置６１０とともに移動すると、回復するアクチュエータ６１５上の外側管はまずアクチュエータ活性部６３５に接触する。ピンを介してスロットを通り、この外側管は内側管の移動を停止させる。内側ケーブルを介して、これは反対側のアクチュエータ６１５上の反対側の内側管を停止させる。中間管および荷重を受ける外側ケーブルの両方が質量の荷重下で移動し続ける際、一旦回復するアクチュエータ６１５が活性部６３５を係合すると両方のアクチュエータ６１５は活性化する。これにより回復した収集装置を拡張させる。内側ケーブルが反対側の端部上で停止すると、この開いた収集装置を折り畳み始める。このとき、移動点および他の収集装置のスプレッダは離れて動き始め、折り畳む作用の逆転が開始される。内蔵されたレバーの作用を通して、この収集装置は機械的に拡張する。これにより通常収集装置６１０の底部に小さいポケットが生成され、これにより移動する質量６０１からの圧力で充填し始める。収集装置６１０のコードがスプレッダによって保持されている状態で、収集装置６１０は完全に拡張するまで充填し、工程を再開し、アクチュエータ６１５の移動が完了するまでケーブル６０５上の牽引が逆転する。次いでケーブル６０５の往復運動をプーリーシステム６２０により回転力に転換できる。
【００７８】
収集装置が開きトンネルが移動する質量で充填される際に生成された圧力は、様々な方法で使用されてもよいことが企図される。例えば無制限に、この圧力は、これに限定されないが、様々な形状の可撓性膜などの異なる付属品を制御または作動して、流れを制御し、制限し、または高めて電圧スイッチもしくはセンサなどに検出可能な圧力を提供するために、分流器ドア、油圧または空気圧吸収剤、シリンダ、パウチなどの動きを満たすまたは制御するために、油圧シリンダのための時間制御された圧力として使用されてもよく、または種々の使用のために使用できる可撓性膜を膨張するために使用されてもよい。別の代替実施形態では、恐らく複数の直列のタービンユニットの手段によって長いベンチュリ形状のトンネル内でタービンの性能を高めるために、タービン式装置をある特定の状況で収容するためにトンネルを修正することができる。
【００７９】
一部の実施形態は、ギアボックスまたは変速機を備えてもよく、これはスプラグクラッチまたは単方向ベアリングなどを使用して、プーリーからの２方向の回転力を１方向の動きに変換できる。一部の実施形態は、油圧を発生し流体を伝達するためのポンプとして、電気を発生するための発電機として使用されてもよく、またはこのような物品に組み込まれてもよい。一部の実施形態は、これに限定されないが、船上の緊急電源として、停電を経験することがある水害地でのポンプとして、川もしくは細流の近くに据えられたキャンプ場もしくは村のための発電機または給水としてなどの使用するための遠隔地または緊急事態に使用するために、例えば無制限に予め組み立てられたユニット／システムとして、携帯用作業生成ユニットとして使用するように構成されてもよい。
【００８０】
一部の実施形態は、トンネル自体の内部に圧力を発生することができ得ることが企図される。別の代替実施形態では、収集装置がトンネル内で開くと、流れる質量はトンネル内に堆積し、トンネル内で圧力を発生し、これは制御圧として抜き出すことができる。これにより時間制御された圧力として使用できるパワーストローク上のみに存在する交互に起きる圧力を生成することができる。また他の質量を係合する代替装置は、これに限定されないが、二次外部収集装置、ドローグシュート、または低圧信号もしくは制御圧を発生するための漏斗などの外部流を係合する装置から作成されてもよい。一部の応用では、ポケットは、より一定の制御圧を流れの間に提供するために後端に中空のニップルを備えたトンネルの外側に置かれてもよい。圧力を捕捉するためのこれらの手段は、油圧または空気圧シリンダを加圧し、小児用の空気が加圧されたジャンパーと同様の様々な効果を生成するために様々な形状の可撓性膜を充填し、装置を導き、逆圧を提供し、可撓性膜を膨張させるなどのために使用される。これは、システムによって駆動できるポンプから生成されることが可能な圧力に加えられる。これらの油圧または空気圧トンネルおよび外圧システムは、多くの他の付属品を無制限に、膨張したときに牽引の準備のために質量と一致して組立体を進めることができる可撓性膜であることが可能な、最小流れ検出器のための付属品を含むシステムと併せて使用することができ得る。圧力は可撓性膜のポケットを充填させることができ、充填されると質量の係合を開始するために漏斗装置を反転させることができる。これらの圧力は、電気、機械的、または油圧スイッチまたはセンサのための信号圧力として使用されてもよい。
【００８１】
本発明の一部の実施形態は、充分な移動する質量が存在する、様々な異なるタイプの環境で実装することができる。例えば無制限に、一部の実施形態は、潮流ダム、用水路、川、静止したまたは投錨した船の背後、大洋に漂流する標準の船の背後、外洋の海流に静止した装置に取り付けられ、現在発電している場所における冷却ポンプの背後、湾内の回転するプラットフォームから、ダム内、広い外洋の海流の場所にある潮流発電地帯、用水路上に浮遊して、水路、平原および他の強風地の質量、風力発電地帯、空港において静止したプラットフォームから、旗竿、強制空気暖房および冷却システムの導管内などに設置されてもよい。一部の実施形態は、動きの遅い川または細流内に実装するように構成されてもよく、これは通常早い流れの川より一般に遠隔地である。一実施形態は、堰き止められた領域の内側に配置された１つのエネルギーを利用するシステムでもよく、堰き止められた領域の外側に配置されたシステムでもよい、閉鎖された潮流ダムのシナリオに使用するように設計されてもよい。この実施形態では、トンネルは逆流を防ぐ助けとなるように排出ドアを具備されてもよい。潮流が起きると、内部システムは通常仕事を生成するはずである一方で、排出ドアはトンネルの外側で閉じ、潮流が変化するとシステムは役割を変えるはずである。
【００８２】
図７Ａおよび図７Ｂは本発明の一実施形態による、風力エネルギーを利用するシステムに対する例示的地下用途を示す。図７Ａはシステムの側面概略図であり、図７Ｂは、車輪付き輸送装置７２５上に装着された、アクチュエータ７２０に取り付けられた、収集装置７０１の側面斜視図である。本実施形態では、二重トンネル７０５が地面より低く置かれてもよく、収集装置７０１は水の場合に軸７０５内で前後に横切るためにトンネル内に位置付けられてもよい。プーリーシステム７０３はケーブル７１５の端部と離れた場所に配置されてもよい。風に操作されるエアインテーク７１０が回転して、風にトンネル７０５を通って下らせるように風に面する。ケーブル７１５は収集装置７０１のためのアクチュエータ７２０に連結する。ケーブル７１５の他方の端部は、プーリー７０３の周囲を通り他方のアクチュエータ７２０および収集装置７０１へと経路指定する。このシステムのためのアクチュエータ活性部７０２は、トンネルの内部正面壁から、もしくはトンネルの壁からブラケット上に突出する管であってもよく、またはその他の代替実施形態として、アクチュエータ活性部７０２はトンネルの背後にあることが可能である。一部の代替実施形態は、正面および背面のアクチュエータ活性部の両方を使用してもよく、または複数の直列に並んだユニットに対してトンネルは必要な数の活性部を収納してもよい。風の場合は、トンネルは美的または空間の節約のために地下に配置することも可能であることが予測できる。これは地上の風収集装置、例えば無制限に、風に操作されるエアインテーク７１０を必要とするはずである。この収集装置を、電気もしくは油圧などの外力によって、または風向計が行うように質量自体によって、風に向かうために操作することができる。記載された他の付属品は、１度により多く流れるトンネルに好都合であるための吸入分流器ドアであるはずである。他のドアは侵入を防ぐために出口における格子のドアであってもよい。水の場合に対して、固定した潮流ダムのシナリオでは、排出トンネル上で排出ドアは、流入する潮流において逆流を防ぐために閉じるようにヒンジで連結することができ、排出する潮流の収集装置システムにおいて逆も同様である。これらのタイプの適用におけるプーリーシステムは、ケーブルガイドを通って経路指定され、所望の場所に装着することができるケーブルによって駆動されるので、離れて配置することができる。プーリーシステムの一部の代替実施形態は、これに限定されないが、構造、船舶または車両、ギアボックスなどに組み込まれているプーリーシステムであってもよい。またこれに限定されないが、ギア、車輪、ドラム缶、リールなどから作成されてもよく、これに限定されないが、プラスチック、金属、木材、複合材料などの様々な材料からなってもよい。この実施形態の図面では、アクチュエータ活性部はトンネル内の所望の場所に置くことができ、追加の固定された管のように単純であることさえ可能であり、管はトンネルの内部正面端部から突出し、トンネル内を通ってケーブルを経路指定できることにより、外側管をこの固定された管に係合させてアクチュエータを活性化させる。この実施形態は、高速で高圧の適用に使用する可能性がある。収集装置７０１はアクチュエータ輸送装置７２５を備え、アクチュエータ輸送装置７２５は、軸７０５内を移動する際に収集装置７０１およびアクチュエータ７２０の安定性を生み出す働きをすることがある。輸送装置７２５は本明細書に示されたように車輪付きの枠組みされた輸送装置または輸送手段であってもよい。この輸送手段は複数の目的の輸送手段として役目を果たすことができる。風の場合は、回復ストロークで集風手段を引き込むことを防ぎ、集風手段を電力ストロークで中心に保つために車輪付きの輸送手段を使用してもよい。またこれらはトンネル内に永久磁石を収納し、前後に移動させるために他の方式で使用することができ、これは二重管の線形発電機内の固定子として設計されるはずである。一部の実施形態では、輸送装置は長さの等しい可撓性のアームを備えてもよく、アームは擦れる、または引きずられるのを防ぐために収集装置を軸内の中心に保つ助けとなるように、低摩擦のパッドまたは車輪を備えたアクチュエータから外方に放射状に広がる。
【００８３】
同様の輸送手段はトンネル内ではなく開放型システム内、ならびにアクチュエータ活性部のための手段が提供された流体ベースのシステム内に実装されてもよい。これらのシステムのための輸送手段は、これに限定されないが、車輪、摺動部、ローラ、低摩擦材料などの可動性に役立つために、低摩擦の装置を備えるように設計されてもよく、これらはチャネル内を通っても通らなくてもよく、または車輪もしくは摺動部に装着された軸のためのチャネルを含んでもよく、逆も同様である。この輸送手段の主な目的は、システムの安定性、および収集装置を引きずらない、もしくは互いにもつれない、または収集装置を背面に装着された停止部に係合するように位置合わせするためであってもよい。輸送手段はこれに限定されないが、中心から外方に突出する支持アームなどの単純な設計から、管状発電機の設計のために永久磁石を収納するように構成された輸送手段のように複雑なものまであってもよい。これらの輸送手段は、これに限定されないが、金属、プラスチック、炭素繊維、木材、複合材料、繊維ガラスなどを含む数個の材料から形成されてもよい。
【００８４】
多数の適切な特徴は、システムの性能および安全性を高めることができる一部の実施形態に加えることができることが企図される。例えば無制限に、一部の実施形態は吸入分流器装置を備えてもよく、吸入分流器装置は性能を増すために１つの収集装置に１度に吸入量の大部分を向けるように作動させることができる。これは特に低容量の場合に有益であることがある。吸入分流器装置は、これに限定されないが、油圧シリンダおよびリンク機構、可撓性膜のポケットなどの種々の異なる手段で活性化することができ、これにより吸入分流器装置を活性化するために圧力を蓄積できる、またはドアを生成するために膨張できる。一部の実施形態は大きいエアホーンまたは漏斗に類似した吸入漏斗装置を備えてもよい。漏斗装置は自己推進であってもよく、システムに入る質量の容量を増加させ、移動する質量の速度を増加させてもよく、システムの効率を高めてもよい。一部の実施形態では、漏斗装置は可撓性もしくは剛性または両方であってもよく、所望の最も効果的な場所に遠隔に配置されてもよい。一部の実施形態では、システムの吸入部は、移動する質量内のあらゆる破片がシステムに入り得る前に、この破片を偏向させるための偏向器を備えてもよい。さらに他の実施形態は、質量が一旦特定の圧力または速度に達すると、システム内への質量の流れを可能とすることのみに使用できる、制御された流れ吸入ドアを備えてもよい。これらのドアは、無制限に、水平ドアを含む様々な異なる設計を有してもよく、水平ドアは流れる質量を係合するために元に戻るように特定された条件下で方向付けることができ、または水平ドアは、これに限定されないが、磁化されたドア、もしくは開き、特定の条件下で流れる質量を係合するために圧力シリンダによって作動されるドアなどの、より制御可能なシステムであってもよい。他の実施形態はトンネル上に排出ドアを備えてもよく、これを使用して、例えば無制限に、システムがこれに限定されないが、潮流ダムなどの固定設備内にあるときに逆流状態を防ぐ助けになることがある。またドアは、野生生物がシステムに不要な侵入をするのを防ぐ助けとなるように使用することができる。これらの排出ドアは、無制限に、単純に加重されたまたはバネ荷重されたドア、スクリーンドア、油圧手段によって作動されるドアなどを含む様々異なる設計を有してもよい。これらのシステムすべての付属品は、システムの適用ごとに適用可能な大きさに作成され、適切な材料からなってもよく、システムの制御および性能を改善する役に立つために電気、油圧、または空気圧であってもなくてもよい。弾性および他の緩衝装置を、例えばこれに限定されないが、異なる荷重条件および衝撃、乱流する風または水流条件を吸収するために、システム全体を通して様々な場所に使用してもよい。
【００８５】
本発明の教示を考慮し教示によれば、一部の実施形態は多数の適切な構成に実装してもよいことが当業者には容易に認識されよう。例えば無制限に、一部の実施形態は３つ以上のトンネルを備えてもよい。一部の実施形態では、適用に依存して、これらのシステムは様々な複数のユニット構成に組み立てられてもよい。非制限の例として、数対のトンネルは、単一発電機を駆動するため、またはそれぞれがトンネルの１つの個別の発電機もしくはポンプを駆動するために、転送ケースの使用を通して隣り合わせにまたは上下に重ねられてもよい。別の非制限の例では、コンテナ船は、携帯用発電プラントに対して船尾からこのシステムの水のタイプ、および船のデッキから風のタイプを同時に組み込むために、水流が好ましい強風の湾に投錨されてもよい。この適用では風のタイプは管状または線形発電機のタイプであってもよい。
【００８６】
一部の実施形態は、水平トンネルよりむしろ垂直トンネルを組み込んでもよい。これらの実施形態は、実質的に垂直方向に移動する質量からエネルギーを利用するように構成されてもよい。例えば無制限に、一部の実施形態は、立ち上る煙または排出物からエネルギーを利用するために煙突の上部に装着されてもよく、他の実施形態は、これに限定されないが、滝などの落下する質量からエネルギーを利用してもよい。これらの実施形態の一部は、適切な作動のために材料、設計、形状、様々なプーリーまたは伝送システム、収集ガイド管、修正されたアクチュエータ設計、装着具などに修正が必要であることがあることが予想される。さらに他の実施形態は、これに限定されないが、スポーツ、レースカーおよび他の車両内のブレーキ系などに利用するエネルギー以外の適用に枠組みされた収集装置の設計を組み込んでもよい。
【００８７】
一部の実施形態は、風または水から清潔で貯蔵可能なエネルギーを提供してもよい。多くの実施形態は、低コストの単純な設計を有してもよく、多くの部品は恐らく再利用されたプラスチックから作成することができる。多くの実施形態は、効率的であり、接近および保守が容易となることが企図される。加えて一部の実施形態は一部の現在の解決策より野生生物および環境に安全であり得る。例えば無制限に、これらのシステムは風車の羽より鳥に害が少なく、タービン翼より水中生物に害が少ないことがある。別の利点は、多くの実施形態が使用中に融通性を提供できることである。例えば無制限に、多くの実施形態は、低い容量／速度および高い容量／速度のどちらのシナリオにも適応できる。また一部の実施形態は、これに限定されないが、自然災害、座礁した船、遠隔地での使用などの緊急事態に携帯できるようにさせることができる。一部の実施形態は、またこれに限定されないが、ダム、潮流ダム、潮流の細流、潮流の用水路、潮流の発電地帯、橋、湾などの人工のシナリオにも設置されてもよい。さらに実施形態は、無制限に、水、風、機械的排出物、泥流、溶岩流、空中投下の供給物などを含む、種々の適切な材料からエネルギーを利用するために実装されてもよい。一部の実施形態は、電気的または油圧的に高められてもよいことが企図される。コンピュータで駆動するソフトウェアは追加の制御もしくは改善された性能を提供してもよく、または調査もしくは他の目的で実施形態からデータを獲得するために使用されてもよい。
【００８８】
図８は、本発明の代替実施形態による、単一の収集装置／トンネルを使用する例示的なエネルギーを利用するシステムの側面線図である。この代替実施形態では、図１および／または図６Ａ〜図６Ｂに示された二重トンネルシステム内の収集装置／トンネルの一方は、トンネル８３０（図５Ａ〜図５Ｃに示されている）内のパワーストロークの端部から枠組みされたエネルギー収集装置８１０（図４Ａ〜図４Ｃに示されている）を回収するために、これに限定されないが、電気、油圧、空気圧、または加重手段８００と置換されてもよい。ケーブル８０５（図２Ｃに示されている）の反対側の端部は、第１のアクチュエータ８２０（図２Ａ〜図２Ｂに示されている）または内側ケーブル２４５が外側ケーブル２４０内で前後に移動できる類似手段を有してもよく、上に説明した二重トンネルシステムと同じ方法で作動してもよい。折り畳んだ収集装置８１０を回収するために使用できる力は、これに限定されないが、バネ、油圧または空気圧装置、電気、弾性、重力、移動する質量内で一定の牽引力を有する装置などを含んでもよく、ケーブル８０５とともに移動してもよい。ケーブル８０５は、線形収集装置の動きを回転する機械的作業力に変換するためにプーリーシステム８０３（図１Ｂ〜図１Ｃに示されている）を通して経路指定されてもよい。第２のアクチュエータ８２２は、第２のアクチュエータ８２２がトンネル８３０の吸入内で第２のアクチュエータ活性部８０４を係合するまで、収集装置とともに回収されてもよい。外側ケーブル上の重鎮または圧力は第１のアクチュエータ８２０を活性化する。これにより収集装置８１０が開けられてもよい。収集装置８１０が開くと質量の力により重鎮が上がるように、重鎮が較正されてもよく、重鎮８００およびケーブル８０５の反対側の端部上の第１のアクチュエータ８２０がプーリーシステム８０３の反対側の第２のアクチュエータ活性部８０４に到達するまで、収集装置８１０を質量によりトンネル８３０の中に引くことができる。第１のアクチュエータ８２０が第１のアクチュエータ活性部８０２を係合すると、内側ケーブルは停止してもよい一方で、外側ケーブルは移動し続け、両方のアクチュエータが活性化することにより、内側管は開いた収集装置８１０を中心から折り畳む。次いで重鎮の重力は、折り畳んだ収集装置８１０上の質量の力を越してもよく、収集装置８１０が回収されてもよい。二重トンネルシステムと同様に、重鎮または他の強力な切替手段は二重トンネルシステムにおける反対側の収集装置に取って代わる。これは多くの方法で達成することができる。これらの手段はシステム、油圧、電気、空気圧、弾性などからの圧力であってもよい。第１のアクチュエータ８２０の中間管に加えられる重鎮は、トンネルの吸入端部に向かって配置された第２のアクチュエータ活性部８０４で閉じた収集装置８１０を回収し開くために重力を使用してもよい。概して第１および第２のアクチュエータの交互活性化または非活性化は、エネルギー収集装置を開状態と閉状態に交互に移行する。次にエネルギー収集装置の開状態と閉状態の交互の移行は、エネルギー収集装置の回収の動きおよび重鎮の装着を付与する。一方、第１および第２のアクチュエータの両方を同時に活性化し、非活性化することにより、エネルギー収集装置は一定の状態に置かれる。追加の実施形態では、単一の収集システムは、様々なシナリオに適合するために、これに限定されないが、単一装置として、対で、群に配置されて、積層されて、隣り合わせて、または背後に置いて機能してもよい。単一の収集システムは、これに限定されないが、油圧、空気圧、電気アクチュエータなどを有してもよい。
【００８９】
本発明の教示を考慮し教示によれば、前述のあらゆるステップを適切に置換し、整理し直し、取り除いてもよく、追加のステップを特定の応用の必要に依存して挿入してもよいことが当業者には容易に認識されよう。さらに前述の実施形態の既定の方法ステップは、当業者が前述の教示を適切に考慮すると容易にわかる、あらゆる物理的および／またはハードウェアシステムを使用して実装されてもよい。あらゆる方法に対して、本出願に説明された計算機で実行できるステップが、適切に構成または設計されると、通常のコンピュータシステムは、本発明の態様を具現化できるコンピュータシステムとしての役目を果たす。
【００９０】
あらゆる添付の要約および図面を含む本明細書に開示されたすべての特徴は、別段の明記がない限り、同じ、同等の、または同様の目的を果たす代替の特徴によって置換されてもよい。したがって別段の明記がない限り、開示された各特徴は一般的な一連の同等または同様の特徴の一例に過ぎない。
【００９１】
米国特許法第１１２条１項によれば、すべての請求項は本特許明細書における充分な開示によって支援されなければならず、当業者に公知のあらゆる材料は明確に開示される必要はないことに留意されたい。しかし米国特許法第１１２条６項は、米国特許法第１１２条６項の下で解釈された機能的制限に対応する構造は特許明細書に明確に開示されなければならないことを求めている。さらに請求項限定の「ｍｅａｎ  ｆｏｒ（手段）」を最も広範囲の解釈の下で、先行技術を最初に取り扱い調査する米国特許商標庁（ＵＳＰＴＯ）の審査方針は、米国特許法第１１２条６項の機能的限定における最も広範囲の最初の調査は、請求項の「手段」の最も広範囲の解釈に対するＵＳＰＴＯの方針に基づいて法的に有効な審問を支援するように実施されなければならないはずであることを示唆している。したがってＵＳＰＴＯは、以下の特許請求の範囲におけるすべての機能的限定を満たすために対応する構造として作用するのに適切である、特定の構造および要素の開示を含む、多数の先行技術の文献を発見することになり、以下の特許請求の範囲は、このような対応する構造が前述の特許明細書に明確に開示されていないときに、米国特許法第１１２条６項に基づいて解釈される。したがって機能的請求項の限定（複数可）が前述の特許明細書に明確に開示されておらず、しかもＵＳＰＴＯの調査段階の間に発見された特許および／または非特許文献に存在する、機能的請求項の限定（複数可）に対応するあらゆる発明の要素（複数可）／構造（複数可）に対して、米国特許法第１１２条６項に基づいて解釈された以下の特許請求の範囲において、出願者（複数可）は、すべてのこのような機能的に対応する構造、および主張された機能的手段を実施する明確な構造を提供する目的で、参照により本明細書において関連した可能な材料を組み込む。出願者（複数可）は、審査官があらゆる請求項の解釈の手続きおよび／または特許可能の審査中に適切に確認し、米国特許法第１１２条６項の限定の最も広範囲の解釈の調査中に発見されたこれらの文献のそれぞれの一部のみを組み込み、これらは標準のＵＳＰＴＯの調査中に発見された、かつ／または審査中にＵＳＰＴＯに提供された特許および／または非特許文献の少なくとも１つの中に存在することを求める。また出願者（複数可）は、あらゆるＰＴＯ  Ｆｏｒｍ−８９２、またはＵＳＰＴＯもしくは出願者（複数可）もしくはあらゆる第三者により本特許出願に記入された同様のあらゆる情報開示陳述書（ＩＤＳ）（ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅ  ｓｔａｔｅｍｅｎｔ）に収載されたような、機能的に対応する構造および関連した可能な材料を含むすべてのこのような文献を確認するために、書誌引用情報を参照によって組み込む。また出願者（複数可）は、このような文献に引用を明確に含む、かつ／または上記の参照によって組み込まれた機能的に対応する構造を明確に含むように、本出願を後に修正するためにその権利を有する。
【００９２】
したがって前記の特許明細書に明確に開示されていない、米国特許法第１１２条６項に基づいて解釈された、以下の特許請求の範囲における、機能的な請求項の限定（複数可）に対応するあらゆる発明の要素（複数可）／構造（複数可）に対して、出願者（複数可）は、別の欠落した開示を含むために文献および材料を明記し、このような特許および／または非特許文献の一部が、米国特許法第１１２条６項の開示要件を満たす目的でこのような参照によって組み込まれるべきであることを正確に記載した。出願者（複数可）は、米国特許法第１１２条６項を満たすために参照によって組み込まれた上記の確認された文献のすべてが、必然的に本出願日より前の出願日および／または公開日を有し、したがって本出願において参照によって組み込まれた有効な先行文献であることを特記する。
【００９３】
本発明の少なくとも一実施形態を完全に説明したので、本発明による天然および人工で移動する質量からエネルギーを利用するための実装手段の他の同等または代替の方法は、当業者には明らかになろう。本発明の様々な態様が例示として上に説明され、開示された特定の実施形態は本発明を開示された特定の形に限定することを意図するものではない。エネルギーを利用する手段の特定の実装は、特定な状況または適用に依存して異なってもよい。例として無制限に、前に説明したエネルギーを利用する手段は、主に実装形態で駆動される流体または気体を対象としたが、同様の技法がその代わりに、本発明の範囲内であると企図される本発明の実装形態である、これに限定されないが、丘を滑り落ちる砂などの特定の固体の移動する質量からエネルギーを利用するために適用されてもよい。したがって本発明は、以下の特許請求の範囲の精神および範囲内に収まるすべての修正形態、等価物、および代替形態を網羅するものである。さらに前記の明細書に開示された実施形態のすべてが、必ずしも前記の明細書に説明された目的、利点、または改良のそれぞれを満たし、または達成するわけではないことを理解されたい。
【００９４】
本明細書における特許請求の範囲の要素およびステップは、読みやすさおよび理解に役立つためのみに番号が付けられかつ／または文字が付けられてもよい。あらゆるこのような番号付けおよび文字付け自体は、特許請求の範囲の要素および／またはステップの順番を示すことを意図するものではなく、またそのように捉えるべきではない。
【００９５】
以下の特許請求の範囲のすべての手段またはステップならびに機能要素の対応する構造、材料、作用、および等価物は、具体的に特許請求されるような他の特許請求される要素と組み合わせて機能を実行するためのあらゆる構造、材料、または作用を含むことを意図する。
【００９６】
以下の特許請求の範囲のすべての手段またはステップならびに機能要素の対応する構造、材料、作用、および等価物は、具体的に特許請求されるような他の特許請求される要素と組み合わせて機能を実行するためのあらゆる構造、材料、または作用を含むことを意図する。本発明の説明を例示および説明の目的で提示したが、網羅的であることは意図されておらず、または本発明を開示された形に限定するものとして意図されてはいない。多くの修正形態および変形形態は、本発明の範囲および精神から逸脱することなく当業者には明らかになろう。実施形態は、本発明の原理およびその実際の適用を最良に説明するために、また当業者が本発明を様々な実施形態において、また企図された特定使用に適するように様々な修正とともに理解できるために選択され説明された。
【００９７】
要約は、読者が技術開示の性質および要旨を解明できる要約を求める連邦規則法典第３７巻§１．７２（ｂ）に準拠して提供される。これは、特許請求項の範囲または意味を限定または解釈するために使用されるものではないという理解のもとに提出される。以下の特許請求の範囲は、本明細書の発明を実施するための形態に組み込まれ、各請求項はそれ自体が個別に実施形態として独立している。
【図１】
2018502250.tif 000003
【図１Ａ】
2018502250.tif 000004
【図１Ｂ】
2018502250.tif 000005
【図１Ｃ】
2018502250.tif 000006
【図２Ａ】
2018502250.tif 000007
【図２Ｂ】
2018502250.tif 000008
【図２Ｃ】
2018502250.tif 000009
【図３Ａ】
2018502250.tif 000010
【図３Ｂ】
2018502250.tif 000011
【図３Ｃ】
2018502250.tif 000012
【図４Ａ】
2018502250.tif 000013
【図４Ｂ】
2018502250.tif 000014
【図４Ｃ】
2018502250.tif 000015
【図５Ａ】
2018502250.tif 000016
【図５Ｂ−５Ｃ】
2018502250.tif 000017
【図６Ａ−６Ｂ】
2018502250.tif 000018
【図７Ａ】
2018502250.tif 000019
【図７Ｂ】
2018502250.tif 000020
【図８】
2018502250.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成28年8月31日(2016.8.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネルであって、前記トンネルは移動する質量中に浸るように構成され、前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部からの少なくとも１つのエネルギーは、回転力に変換するように動作可能である、トンネルと、
前記トンネル内に配置されたエネルギー収集装置であって、前記エネルギー収集装置は少なくとも開状態および折り畳んだ状態を有し、前記開状態における前記エネルギー収集装置は前記移動する質量に抵抗するように動作可能である、エネルギー収集装置と、
重鎮部であって、前記重鎮部は前記折り畳んだ状態の前記エネルギー収集装置を回復するように動作可能であるように構成される、重鎮部と、
前記重鎮部を係合するように構成された第１のアクチュエータ装置と、
前記第１のアクチュエータ装置を活性化するように構成された第１のアクチュエータ活性部であって、前記第１のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記折り畳んだ位置に移行するように動作可能である、第１のアクチュエータ活性部と、
前記エネルギー収集装置に接合された第２のアクチュエータ装置であって、前記第２のアクチュエータ装置は、前記エネルギー収集装置を前記少なくとも開状態と折り畳んだ状態との間で移行するように動作可能である、第２のアクチュエータ装置と、
前記トンネル内に配置された第２のアクチュエータ活性部であって、前記第２のアクチュエータ活性部は、前記第２のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であり、前記第１のアクチュエータ装置と前記第２のアクチュエータ装置の交互の活性化は、前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の往復運動を少なくとも付与する、第２のアクチュエータ活性部と、
前記第１のアクチュエータ活性部と前記第２のアクチュエータ活性部を接合するケーブルシステムであって、前記ケーブルシステムは前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の前記往復運動を少なくとも伝達するように動作可能である、ケーブルシステムと、
前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の前記往復運動を前記回転力に少なくとも転換するためのプーリーシステムと
を備える、システム。
【請求項２】
前記第２のアクチュエータ作動部は前記トンネルの吸入に接近して配置される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記第２のアクチュエータ作動部は、前記エネルギー収集装置を前記開位置に移行するために、前記第２のアクチュエータデバイスを係合するように構成される、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記ケーブルシステムは、前記重鎮部を係合するための前記第１のアクチュエータを活性化するために前記係合を伝達する、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記エネルギー収集装置を導くための輸送組立体をさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記エネルギー収集装置を前記第２のアクチュエータに接合するためのスプレッダ組立体をさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記アクチュエータ活性部を接合するために前記トンネルに接合されたカラーをさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記ケーブルを導くために前記トンネルに接合されたケーブルガイドデバイスをさらに備える、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記トンネルの吸入を操縦するために回転可能なデバイスをさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記エネルギー収集装置は、前記移動する質量に抵抗するドローグ形状を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記プーリーシステムは、プーリー、ケーブルガード、およびケーブルガイドを支持する手段を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記プーリーシステムは、前記移動する質量の外側に配置されるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記移動する質量は水および空気の少なくとも１つを備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
移動する質量を通過させる手段と、
前記移動する質量からエネルギーを収集する手段であって、前記エネルギーを収集する手段は、前記移動する質量を通過する手段内で横方向に動くように構成され、前記エネルギーを収集中に開状態を有する、エネルギーを収集する手段と、
前記エネルギーを収集する手段を回復する手段であって、前記エネルギーを収集する手段は、前記回復中に折り畳んだ状態を有する、回復する手段と、
前記エネルギーを収集する手段を少なくとも前記開状態と前記折り畳んだ状態との間で移行する手段であって、前記移行する手段は前記回復する手段および前記移動する質量を通過する手段を係合するように構成される、移行する手段と、
前記移行する手段を活性化する手段であって、前記移行する手段の活性化は、前記エネルギーを収集する手段および前記回復する手段の往復運動をもたらす、活性化する手段と、
前記往復運動を伝達する手段と、
前記往復運動を回転力に転換する手段であって、前記移動する質量からのエネルギーは前記回転力に変換される、転換する手段と
を備える、システム。
【請求項１５】
ストロークの間に前記移動する質量を通過する手段内に前記エネルギーを収集する手段を導く手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記エネルギーを収集する手段を前記移行する手段に接合する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１７】
前記活性化する手段を前記移動する質量を通過させる手段に接合する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１８】
前記伝達する手段を導く手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１９】
前記移動する質量を通過させる手段の吸入を操縦する手段をさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項２０】
移動する質量に浸すように構成されたトンネルであって、前記移動する質量は水および空気の少なくとも１つを備え、前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部からの少なくとも１つのエネルギーは、回転力に変換するように動作可能である、トンネルと、
前記トンネル内に配置されたエネルギー収集装置であって、前記エネルギー収集装置は少なくとも開状態および折り畳んだ状態を有する、少なくとも１つの質量抵抗ドローグ形状を備え、前記開状態における前記エネルギー収集装置は前記トンネルを通過する前記移動する質量の少なくとも一部に抵抗を提供するように動作可能である、エネルギー収集装置と、
重鎮部であって、前記重鎮部は前記折り畳んだ状態の前記エネルギー収集装置を回復するように動作可能であるように構成される、重鎮部と、
前記重鎮部に接合された第１のアクチュエータ装置と、
前記第１のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であるように構成された第１のアクチュエータ活性部であって、前記第１のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記折り畳んだ位置に移行する、第１のアクチュエータ活性部と、
前記エネルギー収集装置に接合された第２のアクチュエータ装置であって、前記第２のアクチュエータ装置は、前記エネルギー収集装置を前記少なくとも開状態と折り畳んだ状態との間で移行させるように動作可能であるように構成される、第２のアクチュエータ装置と、
スプレッダ組立体であって、前記スプレッダ組立体は、前記エネルギー収集装置を前記第２のアクチュエータ装置に接合するように構成される、スプレッダ組立体と、
前記トンネルの吸入部内に接近して配置された第２のアクチュエータ活性部であって、前記第２のアクチュエータ活性部は、前記第２のアクチュエータ装置を活性化するように動作可能であるように構成され、前記第２のアクチュエータ装置の活性化は、前記エネルギー収集装置を前記開位置に移行し、前記第１のアクチュエータと前記第２のアクチュエータの交互の活性化は、前記エネルギー収集装置および前記重鎮部の往復運動を少なくとも付与する、第２のアクチュエータ活性部と、
前記第２のアクチュエータ活性部を接合するために前記トンネルに接合されたカラー具と、
前記往復運動を伝達するために前記第１のアクチュエータおよび前記第２のアクチュエータを接合するケーブルシステムと、
前記ケーブルを導くために作動可能な前記カラー部に接合されたケーブルガイド装置と、
前記往復運動を前記回転力に転換するために作動可能なプーリーシステムと
を備える、システム。
【国際調査報告】
2018502250.tif 000022