(57)【要約】本開示の実施形態は、ＵＬスケジューリングを実行するための方法および装置、ならびにＵＬ送信を実行するための方法および装置に関する。本開示の一実施形態では、ＵＬスケジューリングを実行する方法は、ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定することを含み、少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を表示する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定することを備え、
前記少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を示す、
アップリンク（ＵＬ）スケジューリングを実行する方法。
【請求項２】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記所要時間遅延は、ダウンリンクＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記所要時間遅延を示す所要時間遅延表示を送信することをさらに備えた、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記少なくとも２つのモードは、異なる端末装置に使用される、請求項１乃至４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記少なくとも２つのモードは、単一の端末装置に使用される、請求項１乃至４のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、前記ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、
ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延と、
前記所要時間遅延の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張値と、
前記所要時間遅延の別の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、
所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、
のうちのいずれかから選択される、
請求項１乃至６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいてさらに決定される、請求項２乃至７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードは、
前記ギャップ内の複数のサブフレームを前記所要時間遅延に追加することと、
前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数が前記所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、
すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後の前記ＤＬサブフレームを使用することと、
のうちの少なくともいずれか１つによって決定され、
Ｑは、前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数と前記所要時間遅延との差分である、
請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を送信することをさらに備え、
前記ＵＬ送信において効率的な送信時間を保証するため、前記ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可される、請求項１乃至９のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
前記追加ＵＬサブフレームは、前記ＵＬ送信に使用された前記ＵＬサブフレームの直前、または直後に位置する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を送信することをさらに備える、請求項１乃至１１のいずれかに記載の方法。
【請求項１３】
前記ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内でＵＬインデックスを再利用することによって、または前記ダウンリンク制御情報フォーマット内で追加ビットを使用することによって送信される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいて、ＵＬ送信を実行することを備え、
前記スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードである、
アップリンク（ＵＬ）送信を実行する方法。
【請求項１５】
前記ＵＬスケジューリングにおいて、異なる端末装置は、異なるスケジューリング遅延時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＵＬスケジューリングにおいて、単一の端末装置は、異なるスケジューリング時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定される、請求項１５又は１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記ＤＬサブフレームの数と前記ＵＬサブフレームの数とに基づいて決定される前記所要時間遅延を示す所要時間遅延表示を受信することをさらに備えた請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、前記ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、
前記ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延と、
前記所要時間遅延の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張値と、
前記所要時間遅延の別の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数、
所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、
のうちのいずれかから選択される、
請求項１５乃至１８のいずれかに記載の方法。
【請求項２０】
前記異なるケジューリングモードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいてさらに決定される、請求項１５乃至２０のいずれかに記載の方法。
【請求項２１】
前記異なるスケジューリングモードは、
前記ギャップ内の複数のサブフレームを前記所要時間遅延に追加することと、
前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数が前記所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、
すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後の前記ＤＬサブフレームを使用することと、
のうちの少なくともいずれか１つによってさらに決定され、
Ｑは、前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数と前記所要時間遅延との差分である、
請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を受信することをさらに備え、
効率的な送信時間を保証するため、前記ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可され、
前記許可されたＵＬ送信期間において、前記ＵＬ送信が実行される、
請求項１４乃至２１のいずれかに記載の方法。
【請求項２３】
前記追加ＵＬサブフレームは、前記ＵＬ送信のために使用された前記ＵＬサブフレームの直前、または直後に位置する、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記ＵＬスケジューリングのための前記スケジューリングモードを示す前記ＵＬスケジューリングモード表示を受信することをさらに備える、請求項１４乃至２３のいずれかに記載の方法。
【請求項２５】
前記ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内のＵＬインデックスによって、または前記ダウンリンク制御情報フォーマット内の追加ビットによって受信される、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定するように構成されたスケジューリングモード決定部を備え、
前記少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を示す、アップリンク（ＵＬ）スケジューリングを実行するための装置。
【請求項２７】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定される、請求項２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記所要時間遅延は、ＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定される、請求項２７に記載の装置。
【請求項２９】
前記所要時間遅延を示す所要時間遅延表示を送信するように構成された遅延表示送信部をさらに備えた、請求項２８に記載の装置。
【請求項３０】
前記少なくとも２つのモードは、異なる端末装置に使用される、請求項２６乃至２９のいずれかに記載の装置。
【請求項３１】
前記少なくとも２つのモードは、単一の端末装置に使用される、請求項２６乃至２９のいずれかに記載の装置。
【請求項３２】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、前記ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、
ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延と、
前記所要時間遅延の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張値と、
前記所要時間遅延の別の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、
所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、
のうちのいずれかから選択される、
請求項２６乃至３１のいずれかに記載の装置。
【請求項３３】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいてさらに決定される、請求項２６乃至３２のいずれかに記載の装置。
【請求項３４】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードは、
前記ギャップ内の複数のサブフレームを前記所要時間遅延に追加することと、
前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数が前記所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、
すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後の前記ＤＬサブフレームを使用することと、
のうちの少なくともいずれか１つによって決定され、
Ｑは、前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数と前記所要時間遅延との差分である、
請求項３３に記載の装置。
【請求項３５】
許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を送信するように構成された期間表示送信部をさらに備え、
前記ＵＬ送信において効率的な送信時間を保証するため、前記ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可される、請求項２６乃至３４のいずれかに記載の装置。
【請求項３６】
前記追加ＵＬサブフレームは、前記ＵＬ送信に使用された前記ＵＬサブフレームの直前、または直後に位置する、請求項３５に記載の装置。
【請求項３７】
前記ＵＬスケジューリングのための前記少なくとも２つのモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を送信するように構成されたモード表示送信部をさらに備える、請求項２６乃至３６のいずれかに記載の装置。
【請求項３８】
前記ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内でＵＬインデックスを再利用することによって、または前記ダウンリンク制御情報フォーマット内で追加ビットを使用することによって送信される、請求項３７に記載の装置。
【請求項３９】
ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいて、ＵＬ送信を実行するように構成されたＵＬ送信実行部を備え、
前記スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードである、
アップリンク（ＵＬ）送信を実行する装置。
【請求項４０】
前記ＵＬスケジューリングにおいて、異なる端末装置は、異なるスケジューリング遅延時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用する、請求項３９に記載の装置。
【請求項４１】
前記ＵＬスケジューリングにおいて、単一の端末装置は、単一の端末装置によって使用された異なるスケジューリング時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用する、請求項３９に記載の装置。
【請求項４２】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定される、請求項４０又は４１に記載の装置。
【請求項４３】
前記ＤＬサブフレームの数と前記ＵＬサブフレームの数とに基づいて決定される前記所要時間遅延を示す所要時間遅延表示を受信するように構成された遅延表示受信部をさらに備えた請求項４２に記載の装置。
【請求項４４】
前記異なるスケジューリング時間遅延は、前記ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限りスケジューリングされるために、
前記ＵＬ許可と前記ＵＬ送信との間の所要時間遅延と、
前記所要時間遅延の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張値と、
前記所要時間遅延の別の倍数と、
前記所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、
所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、
のうちのいずれかから選択される、
請求項４０乃至４３のいずれかに記載の装置。
【請求項４５】
前記異なるケジューリングモードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいてさらに決定される、請求項４０乃至４４のいずれかに記載の装置。
【請求項４６】
前記異なるスケジューリングモードは、
前記ギャップ内の複数のサブフレームを前記所要時間遅延に追加することと、
前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数が前記所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、
すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後の前記ＤＬサブフレームを使用することと、
のうちの少なくともいずれかによって決定され、
Ｑは、前記ギャップ内の前記複数のサブフレームの数と前記所要時間遅延との差分である、
請求項４５に記載の装置。
【請求項４７】
許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を受信するように構成された期間表示受信部をさらに備え、
効率的な送信時間を保証するため、前記ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可され、
前記許可されたＵＬ送信期間において、前記ＵＬ送信が実行される、
請求項３９乃至４６のいずれかに記載の装置。
【請求項４８】
前記追加ＵＬサブフレームは、前記ＵＬ送信に使用された前記ＵＬサブフレームの直前、または直後に位置する、請求項４７に記載の装置。
【請求項４９】
前記ＵＬスケジューリングのための前記スケジューリングモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を受信するように構成されたスケジューリングモード受信部をさらに備える、請求項３９乃至４８のいずれかに記載の装置。
【請求項５０】
前記ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内のＵＬインデックスによって、または前記ダウンリンク制御情報フォーマット内の追加ビットによって受信される、請求項４９に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の実施形態は、一般に無線通信技術に関し、特に、アップリンク（ＵＬ）スケジューリングを実行するための方法及び装置、並びにアップリング送信を実行するための方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）において、３ＧＰＰ無線通信ネットワークと無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）ネットワークとの間の端末の移動に必要なネットワーク構造及び様々な技術は、インターワーキングＷＬＡＮと呼ばれる。マルチモード無線通信技術は、複数の無線通信技術を同時に使用するように進化している。複数の無線通信技術を同時に使用することにより、単位時間当たりの転送速度が向上し、また、端末の信頼性が向上する。
【０００３】
無線通信では、スペクトルは非常にまれなリソースである。許可された帯域は、特定の事業者が特定の無線サービスを提供するために独占的に許可されている周波数帯を表す。一方、免許不要の帯域は、特定の事業者に割り当てられていない周波数帯域を意味するが、所定の要件を満たす全てのエンティティが前記周波数帯域を使用できるように開放されている。
【０００４】
世界のいくつかの地域では、免許不要の帯域の技術は、例えば、ＬＢＴ（Listen-Before-Talk）やチャネル帯域幅の占有条件等の特定の規制を遵守する必要がある。ＬＢＴは、チャネル利用可能性の不確定性をもたらす。例えば、免許不要の帯域は、サブフレーム中の任意の時間に利用可能である。
【０００５】
ＬＡＡ（License Assisted Access）は、免許不要の帯域を使用するために既に提案されており、ＬＴＥ−Ａ（Long Term Evolvement-Advanced）の技術の１つになっている。ＬＴＥ（Long Term Evolvement）システムでは、ＵＬ送信はｅＮＢ（evolved node B）によって制御される。換言すれば、ＵＥは、ｅＮＢからのＵＬ許可に従って信号を送信する。従って、ＵＬデータ送信とＵＬ許可送信との間には時間遅延が存在する。前述の不確定なダウンリンク（ＤＬ）及びＵＬバースト長を考慮して、ＵＬ送信のためのレガシー方式が使用される場合、ＵＬ送信のためのＵＬ許可を送信するのに十分なＤＬサブフレームが無いかもしれない
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本開示では、従来技術の問題の少なくとも一部を緩和し、又は、少なくとも軽減するためのＵＬスケジューリング及びＵＬ送信のための新しい解決が提供される。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の第１の態様によれば、ＵＬスケジューリングを実行する方法が提供される。この方法は、ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定することを備え、前記少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を示す。
【０００８】
本開示の第２の態様によれば、ＵＬ送信を実行する方法が提供される。この方法は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいて、ＵＬ送信を実行することを備え、前記スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードである。
【０００９】
本開示の第３の態様によれば、前記ＵＬスケジューリングを実行するための装置も提供される。本装置は、前記ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数および前記ＵＬサブフレームの数に基づいて、前記ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定するように構成されたスケジューリングモード決定部を備えてもよく、前記少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング遅延時間を示す。
【００１０】
本開示の第４の態様では、ＵＬ送信を実行するための装置が提供される。本装置は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいて、前記ＵＬ送信を実行するように構成されたＵＬ送信実行部を備えてもよく、前記スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードである。
【００１１】
本開示の第５の態様によれば、コンピュータプログラムコードが具現化されたコンピュータ可読記憶媒体も提供され、前記コンピュータプログラムコードは、実行されると、装置に、第１の態様のいずれかの実施形態による方法における動作を実行させるように構成される。
【００１２】
本開示の第６の態様によれば、コンピュータプログラムコードが具現化されたコンピュータ可読記憶媒体がさらに提供され、前記コンピュータプログラムコードは、実行されると、装置に、第２の態様のいずれかの実施形態による方法における動作を実行させるように構成される。
【００１３】
本開示の第７の態様によれば、第５の態様によるコンピュータ可読記憶媒体を含むコンピュータプログラム製品が提供される。
【００１４】
本開示の第８の態様によれば、第６の態様によるコンピュータ可読記憶媒体を含むコンピュータプログラム製品が提供される。
【００１５】
本発明の実施形態の他の特徴および利点は、例として本発明の実施形態の原理を示す添付の図面と併せて読むと、以下の特定の実施形態の説明からも明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
本発明の実施形態は、例示の意味で提供され、その利点は、添付図面を参照して以下により詳細に説明される。
【図１】図１は、本開示の一実施形態によるＵＬスケジューリングを実行する方法１００のフローチャートを概略的に示す。
【図２】図２は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長と等しい場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図３】図３は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも長い場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図４】図４は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図５】図５は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合の本開示の他の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図６】図６は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合の本開示のさらなる実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図７】図７は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合の本開示のさらに他の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図８】図８は、マルチサブフレームスケジューリングが可能にされた場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリングスキームを概略的に示す。
【図９】図９は、マルチサブフレームスケジューリングが可能にされた場合の本開示の別の実施形態による例示的なスケジューリングスキームを概略的に示す。
【図１０】図１０は、マルチサブフレームスケジューリングが可能にされた場合の本開示の更なる実施形態による例示的なスケジューリングスキームを概略的に示す。
【図１１】図１１は、マルチサブフレームスケジューリングが可能にされた場合の本開示のさらに別の実施形態による例示的なスケジューリングスキームを概略的に示す。
【図１２】図１２は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１３】図１３は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示の別の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１４】図１４は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示の更なる実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１５】図１５は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示のさらに別の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１６】図１６は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示のさらに別の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１７】図１７は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示の別の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１８】図１８は、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮される場合の本開示の更なる実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図１９】図１９は、推定されたギャップ前にチャネルが利用可能である場合の本開示の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図２０】図２０は、推定されたギャップ後にチャネルが利用可能である場合の本開示の別の実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。
【図２１】図２１は、本開示の一実施形態によるＵＬ送信を実行する方法２１００のフローチャートを概略的に示す。
【図２２】図２２は、本開示の一実施形態によるＵＬスケジューリングを実行するための装置２２００のブロック図を概略的に示す。
【図２３】図２３は、本開示の一実施形態によるＵＬ送信を実行するための装置２３００のブロック図を概略的に示す。
【図２４】図２４は、ＵＥとして実施されるかまたはＵＥに含まれる装置２４１０と、本明細書で説明されるような無線ネットワークの基地局として実施されるかまたはその中に含まれる装置２３２０と、の簡略ブロック図をさらに示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照しながら、本開示の実施形態を詳細に説明する。これらの実施形態は、当業者が本開示をより良く理解し実施できるようにするためにのみ提示されており、本開示の範囲を限定することを意図するものではないことを理解されたい。
【００１８】
添付の図面では、本開示の様々な実施形態が、ブロック図、フローチャート及び他の図に示されている。フローチャート又はブロック内の各ブロックは、指定された論理機能を実行するための１つ又は複数の実行可能命令を含むモジュール、プログラム、又はコードの一部を表すことができ、本開示では、ディスペンス可能ブロックを点線で示す。さらに、これらのブロックは、本方法のステップを実行するための特定のシーケンスで示されているが、実際には、図示されたシーケンスに従って厳密に実行される必要はない。例えば、それらは、それぞれの操作の性質に依存する逆の順序または同時に実行されてもよい。フローチャートのブロック図及び／又は各ブロック及びそれらの組み合わせは、特定の機能／動作を実行するための専用のハードウェアベースのシステムによって、又は専用のハードウェアとコンピュータ命令の組み合わせによって実現されてもよいことにも留意されたい。
【００１９】
全般的に、請求の範囲において使用される用語は、本明細書において明示的に定義されていない限り、技術分野における通常の意味に従って解釈される。“ａ／ａｎ／ｔｈｅ／ｓａｉｄ「要素、デバイス、コンポーネント、手段、ステップ等」”への言及は、そうでないと明示的に宣言されていない限り、複数のそのようなデバイス、コンポーネント、手段、ユニット、ステップなどを排除することなく、少なくとも１つの要素、デバイス、コンポーネント、手段、ユニットステップ等のインスタンスへの言及としてオープンに解釈される。また、本明細書において用いられる不定冠詞“ａ／ａｎ”は、複数のそのようなステップ、ユニット、モジュール、デバイス、及びオブジェクトなどを排除するものではない。
【００２０】
加えて、本開示の文脈において、ユーザ機器（ＵＥ：User Equipment）は、端末、モバイル端末（ＭＴ：Mobile Terminal）、加入者局（ＳＳ：Subscriber Station）、携帯加入者局（ＰＳＳ：Portable Subscriber Station）、モバイル局（ＭＳ：Mobile Station）、又はアクセス端末（ＡＴ：Access Terminal）を参照することがあり、ＵＥ、端末、ＭＴ、ＳＳ、ＰＳＳ、ＭＳ、又はＡＴのいくつかの又は全ての機能が含まれ得る。更に、本開示の文脈において、用語“ＢＳ”は、例えばノードＢ（ＮｏｄｅＢ又はＮＢ）、エボルブドノードＢ（ｅＮｏｄｅＢ又はｅＮＢ）、ラジオヘッダ（ＲＨ：Radio Header）、リモートラジオヘッド（ＲＲＨ：Remote Radio Head）、リレー、又はフェムト、ピコなどの低電力ノード、などを表し得る。
【００２１】
本開示の実施形態は、ＵＬスケジューリングおよびＵＬ送信のための新しい解決策を対象とする。この解決策は、ｅＮＢのようなサービングノードとＵＥのような端末装置との間で実行され、柔軟なＵＬスケジューリング時間をサポートすることができる。特に、サービングノードは、ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定することができ、少なくとも２つのモードは異なるスケジューリング時間遅延を示す。ｅＮＢは、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を任意に送信することができ、あるいは、少なくとも２つのモードを所定のものとして設定することができる。端末装置は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいてＵＬ送信を行うことができる。スケジューリングモードは、ＵＬスケジューリングモード表示で示すことができる。または、スケジューリングモードは所定のものであり、端末装置は、予定されたＵＬサブフレームを、所定のフレームおよびフレーム構造に基づいて推定することができる。
【００２２】
従って、本開示の実施形態では、異なるＤＬバースト長およびＵＬバースト長について、スケジューリング時間遅延を異なるようにすることができる。同時に、少なくとも２つのモードは、１つの単一端末装置または異なる端末装置によって共に使用することができ、複数のＵＬサブフレームに対して１つまたは複数のＵＬ許可を送信するために１つのＤＬサブフレームを使用することができる。このようにして、異なるバースト長に対して、ＵＬサブフレームは、柔軟なＵＬスケジューリング方式でスケジュールすることができる。
【００２３】
本開示のいくつかの実施形態では、ＵＬスケジューリングはアップリンクセルラースケジューリングであり、ＵＬ送信はアップリンクセルラー送信である。アップリンクセルラー送信では、端末装置は、端末、ＭＴ、ＳＳ、ＰＳＳ、ＭＳ、またはＡＴなどのＵＥを含むことができる。一方、サービングノードは、ノードＢ（ＮｏｄｅＢまたはＮＢ）、または進化型ＮｏｄｅＢ（ｅＮｏｄｅＢまたはｅＮＢ）などのＢＳを備えることができる。
【００２４】
本発明の他の実施形態によれば、限定はされないが、ＬＴＥ（Long Term Evolution）システムまたはＬＴＥ−Ａ（Long Term Evolution Advanced）システムを含む様々な通信システムに適用することができる。通信の急速な発展を考えると、本発明を疑念なく具体化することができる将来のタイプの無線通信技術およびシステムも存在する。したがって、本発明の範囲を上記のシステムのみに限定するものとして認識されるべきではない。
【００２５】
以下、本発明のいくつかの実施形態について、図１乃至図２４を参照して詳細に説明する。しかしながら、これらの例示的な実施形態は、例示のためだけに提示されており、本開示は、例示的な実施形態を参照して記載される特定の詳細にだけに限定されないことを理解されたい。
【００２６】
本開示の実施形態では、最大チャネル占有時間（ＭＣＯＴ）は、チャネル占有時間の限界であり、これは、ＤＬバーストおよびＵＬバーストの両方に適用することができることに留意されたい。すなわち、ＤＬバーストおよびＵＬバーストの全長はＭＣＯＴを超えてはならない。あるいは、ＭＣＯＴはＤＬバーストとＵＬバーストに別々に適用することもできる。言い換えれば、ＭＣＯＴは、ＤＬバーストおよびＵＬバーストのいずれかに対する制限であり、ＤＬバーストおよびＵＬバーストのいずれもＭＣＯＴ値を超えてはならない。Ｒｅｌ．１３では、ＭＣＯＴの最大値は１０ミリ秒であるが、以下では一例として説明するが、本開示ではこれに限定されず、これよりも長くても短くてもよく、ＭＣＯＴも入れ替えることができる可能な送信期間、予想される送信期間、可能な送信期間などのような他の異なる言葉によって識別される。
【００２７】
また、以下の説明では、説明のために、ＤＬバーストにＮ個のＤＬサブフレームが存在し、ＵＬバースト内にＭ個のＵＬサブフレームが存在すると仮定すると、ＮはＤＬバースト中のＤＬサブフレームの総数であり、Ｍは、ＵＬバースト中のＵＬサブフレームの総数である。さらに、本開示では、ｎｉは、ＵＬ許可を送信するために使用されるＤＬサブフレームのセット内のＤＬサブフレームのインデックスを示すために使用され、ｎｉ＝０、１、．．．、Ｎ’−１であり、Ｎ’は、ＤＬサブフレームのセット内のサブフレームの数を意味し、１≦Ｎ’≦Ｎであり、ｍｉは、ＵＬバースト内のＵＬサブフレームのインデックスであり、ｍｉ＝０、１、．．．、Ｍ−１であり、ｍ’＝ｍｏｄ（Ｍ、Ｎ’）は、ＭをＮ’で割った余りを意味する。これらの符号はすべて、本開示を通じて使用され、他に明示的に示されない限り、直前に記載された意味を有する。
【００２８】
次に、本開示の一実施形態によるＵＬスケジューリングを実行する方法１００のフローチャートを概略的に示す図１をまず参照する。方法１００は、ｅＮＢなどのサービングノード、または任意の他の適切な装置で、またはそれによって実行することができる。
【００２９】
図１に示すように、方法１００は、ＵＬサブスケジューリングのための少なくとも２つのモードがＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定されるステップ１１０から開始し、少なくとも２つのモードは異なるスケジューリング時間遅延を示す。
【００３０】
本開示の実施形態では、レガシースケジューリング方式（スケジューリング時間はｎ＋ｋであり、ｎはシステムサブフレーム番号であり、ｋはＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延である）を使用することが提案される。ＤＬバースト長がＵＬバースト長以上であれば、レガシースケジューリング方式を適用することができる。一方、ＤＬバースト長がＵＬバースト長より短い場合、１つのＤＬサブフレームを使用して、複数のＵＬサブフレームに対して１つ以上のＵＬ許可を送信すること、すなわち、１つのＤＬサブフレームを使用して複数のサブフレームをスケジューリングすることが提案される。
【００３１】
ＤＬバースト長がＵＬバースト長以上である場合、ＵＬサブフレームよりＤＬサブフレームを有するサブフレーム構成が使用されるので、ＵＬスケジューリングのためのＵＬ許可を送信するのに十分なＤＬサブフレームが存在する。そのような場合、ＬＴＥシステムにおける既存のスケジューリング方式を使用することはうまくいく。すなわち、ＤＬバースト長がＵＬバースト長以上であれば、スケジューリング時間ｎ＋ｋのレガシースケジューリング方式を用いることができる。
【００３２】
説明のために、図２および図３を参照して、ＤＬバースト長がＵＬバースト長に等しいかまたはそれよりも長い場合のスケジューリング方式の例を説明する。また、図２および図３に示すように、ＭＣＯＴはＤＬおよびＵＬの両方に適用され、これは、ＤＬバーストおよびＵＬバーストの全長がＭＣＯＴを超えてはならないことを意味する。
【００３３】
図２は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長と等しい場合の本開示の一実施形態による例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図２に示すように、５つのＤＬサブフレームと５つのＵＬサブフレームが存在する（すなわち、ＤＬバースト長はＵＬバースト長と等しい）ので、各ＤＬサブフレームは、端末装置の１つのＵＬサブフレームをスケジュールするため、ＤＬサブフレームで運ばれるＵＬ許可によって使用される。そのような場合、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延ｋは５であり、スケジューリングモードは「ｎ＋ｋ」であり、ＵＬサブフレームの各々をスケジュールすることができる。
【００３４】
図３は、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも長い場合の本発明の一実施形態によるスケジューリングモードの他の例を概略的に示す図である。図３に示すように、６つのＤＬサブフレームと３つのＵＬサブフレームが存在する（すなわち、ＤＬバースト長はＵＬバースト長よりも長い）ので、ＵＬサブフレームをスケジュールするのに必要とされるよりも多くのＤＬサブフレームが存在する。このような場合には、所要時間遅延ｋを４に設定することができ、スケジューリングモードは依然として「ｎ＋ｋ」であり、できるだけスケジューリング時間遅延を低減するために、それに最も近いＤＬサブフレームによってＵＬサブフレームをスケジューリングすることができる。図３では、最後の３つのＤＬサブフレームは、ＵＬサブフレームをスケジューリングするために使用される。
【００３５】
ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップ（またはＤＬバーストとＵＬバーストとの間のギャップ）は可変であり、これは使用されるＬＢＴ方式に依存する。例えば、図２では、ギャップは、１つのサブフレームよりもはるかに小さな短いギャップとして示されており、一方で、図３では、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップは、１つのサブフレームより長いものとして示されている。図３に示すような場合には、ギャップが、例えば、図２に示すギャップのように小さい場合、ｋを、例えば、３というように、より小さく設定することができる。
【００３６】
また、図２および図３を参照して説明したスケジューリング方式は、異なるＭＣＯＴおよび／または異なるｋ値を有する他の場合にも適用することができ、当業者は、本明細書で提供される教示からスケジューリング方式への変更を達成することができ、詳細な説明は省略する。
【００３７】
さらに、所要時間遅延ｋは、固定されたものではなく可変の値であることもまた理解できる。すなわち、既存のＬＴＥシステムの固定値４とは異なり、ｋの値は４に等しいか、４より小さいか、または４より大きくすることができる。言い換えれば、所要時間遅延ｋは、したがってスケジューリング遅延時間は、異なるＤＬ／ＵＬの構成パターンによって異なる。例えば、所要時間遅延ｋは、使用されるサブフレーム構造、特に、ダウンリンクＤＬサブフレームの数及びＵＬサブフレームの数に基づいて決定される可変値とすることができる。
【００３８】
ＬＴＥ  ＴＤＤシステムを例にとると、７つの異なるサブフレーム構造またはアップリンク／ダウンリンク  ＵＬ／ＤＬ構成のパターン、すなわち構成０〜６がある。構成パターンの各々について、ＤＬサブフレーム対ＵＬサブフレームの異なる比率を有し、どの１つの構成パターンがデータ送信に使用されるかは、ＤＬ／ＵＬトラフィック条件に基づいて決定される。ある構成パターンが選択されている場合には、これに基づいて所要時間遅延ｋを設定することができ、ｋ値は固定ではなく、使用するサブフレーム構成パターンに基づいて変更することができ、加えて、ギャップを考慮する必要がある場合には、ＤＬ許可とＵＬ送信との間のギャップに基づいて変更することができる。
【００３９】
そのような場合、図１のステップ１２０において、図示のように所要時間遅延を示すために、所要時間遅延表示を端末装置に送信することができる。所要時間遅延表示は、周期的に、または、ｋ値が変更された場合にのみ送信されてもよい。所要時間遅延は、様々な方法で送信することができ、例えば、ＲＲＣ信号またはＤＣＩフォーマットのビットを使用することによって送信する。
【００４０】
変数ｋは、本明細書において、図２および図３を参照して説明されているが、それは、他のスケジューリング方式には適用できないということではない。その代わりに、本発明の開示に記載されているような任意のスケジューリング方式は、例えば、図４乃至図２０を参照して説明するスケジューリング方式に適用することができる。
【００４１】
一方、ＤＬバースト長がＵＬバースト長より短い場合、１つのＤＬサブフレームは、複数のＵＬサブフレームに対する１つ以上のＵＬ許可を送信するために使用することができる。すなわち、複数のＵＬサブフレームは、異なる端末装置にスケジューリングするか、または１つの端末装置にスケジューリングすることができる。換言すれば、決定されたスケジューリングモードは、複数のＵＬサブフレームをスケジュールするために、異なる端末装置によって、または１つの単一の端末装置によって使用される。このようにして、たとえ十分なＤＬサブフレームが無くても、ＤＬサブフレームによってすべてのＵＬサブフレームをスケジュールすることができる。
【００４２】
上で述べたように、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を示し、ダウンリンク（ＤＬ）サブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定することができる。特に、異なるスケジューリング時間遅延は、少なくともＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延ｋに基づいて決定することができる。
【００４３】
本開示の実施形態では、複数のスケジューリングモードを決定し、ＵＬ送信におけるサブフレームができるだけ多くスケジューリングされるようにすることができる。例えば、異なるスケジューリング遅延時間は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延と、所要時間遅延の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張値と、所要時間遅延の別の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、のうちのいずれかから選択することができる。
【００４４】
次に、図１に示すように、ステップ１３０において、オプションで、ＵＬスケジューリングモード表示は、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを表示するために、端末装置に送信することができる。また、スケジューリングモードが所定のものであると判定され、端末装置が、フレーム構造及び所定のモードに基づいて、スケジューリングされたＵＬサブフレームを推定することができる。そのような場合、モード表示は必要ない。
【００４５】
ＵＬスケジューリングモード表示は、任意の適切な方法で送信することができる。例えば、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）フォーマットのＵＬインデックス、例えば、ＤＣＩフォーマット０／４のＵＬインデックスを再利用することによって送信することができる。例えば、スケジューリングモード「ｎ＋ｋ」を示すためにＤＣＩフォーマットの「ＭＳＢ＝１」および「ＬＳＢ＝０」が使用され、２ビットを再利用できる。さらに、ＤＣＩフォーマットの追加ビットを使用してそれを送信することもできる。
【００４６】
例示の目的のために、本開示の実施形態で使用することができる様々な例示的なスケジューリング方式を説明するために図４乃至図１１を参照する。ＭＣＯＴは、ＤＬおよびＵＬの両方に適用され、これは、ＤＬバーストおよびＵＬバーストの全長がＭＣＯＴを超えてはならないことを意味する。これらの図において、図４乃至図７は、異なる端末装置によって異なるスケジューリングモードが使用され得るスケジューリング方式の例を示し、図８乃至図１１は、マルチサブフレームスケジューリングをサポートするスケジューリング方式、すなわち、単一の端末装置によって使用できる異なるスケジューリングモードの例を示す。これらの図では、図示を簡略化するために、ＤＬ送信とＵＬ送信との間の短いギャップが示されているが、本開示はこれに限定されないことを理解されたい。
【００４７】
最初に、図４乃至図７を参照して、異なる端末装置によって異なるスケジューリングモードが使用されるスケジューリング方式を説明する。
【００４８】
図４を参照すると、図４は、本発明の一実施形態によるＤＬバースト長がＵＬバースト長より短い場合のスケジューリング方式の一例を概略的に示す。図４に示すように、ＤＬバーストには４つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには６つのＵＬサブフレームがある。ここにおいて、ＭＣＯＴ＝１０、ｋ＝４である。そのような場合、すべてのＤＬサブフレームは、すべてのＵＬサブフレームがスケジューリングできるように、すなわちＮ’＝Ｎ＝４となるように、ＵＬ許可を送信するために使用することができる。スケジューリング方式には、例えば、「ｎ＋ｋ」及び「ｎ＋２ｋ」という２つのスケジューリングモードがあり、ここにおいて、第１のスケジューリング遅延時間が所要時間遅延ｋであり、他のスケジューリング遅延時間が所要時間遅延ｋの倍数である。スケジューリングモード「ｎ＋ｋ」は第１の端末装置によって使用され、「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝０」で示され、スケジューリングモード「ｎ＋２ｋ」は第２の端末装置によって使用され、「ＭＳＢ＝０、ＬＳＢ＝１」で、例えば示される。したがって、このスケジューリング方式では、最初のＮ’ＵＬサブフレームについて、スケジューリングタイミングはｎ＋ｋであり、すなわちサブフレーム０、１、２、３がサブフレーム４、５、６および７に対してＵＬ許可を送信するために使用される。残りのＭ−Ｎ’またはｍ’（Ｍｏｄ（Ｍ、Ｎ’））ＵＬサブフレームでは、スケジューリングタイミングはｎ＋２ｋであり、すなわち、サブフレーム８および９それぞれに対してＵＬ許可を送信するためにサブフレーム０および１が使用される。
【００４９】
本開示全体を通じて、スケジューリングモードは、異なる端末装置が同じスケジューリングモードまたはタイミングを使用しないように、それぞれが特定の表示を有する限り、任意の異なる表示で示され得ることが理解される。例えば、図４に示すようなスケジューリング方式の場合、第２のスケジューリングモードは、「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝１」、「ＭＳＢ＝０、ＬＳＢ＝０」のような任意の表示によって示すことができ、第１のスケジューリングモードのために使用されるものとは異なる。
【００５０】
次のモードであって、本開示の別の実施形態によるＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合のスケジューリング方式の例を概略的に示す図５を参照する。図５に示すように、ＤＬバーストには４つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには６つのＵＬサブフレームがあり、ここにおいて、ＭＣＯＴ＝１０およびｋ＝４であり、これは図４と同様である。図５に示すスケジューリング方式では、例えば、「ｎ＋ｋ」と「ｎ＋ｋ＋ｍ」という２つのスケジューリングモードがあり、ここにおいて、スケジューリング遅延時間は所要時間遅延ｋであり、別のスケジューリング遅延時間は、所要時間遅延ｋおよび所定の拡張値ｍ’である。したがって、図５のスケジューリング方式は、第２のスケジューリングモードｎ＋ｋ＋ｍ’は、第２の端末装置がｎ＋２ｋの代わりに、残りのＭ−Ｎ’またはｍ’のＵＬサブフレームをスケジュールするために使用される点で、図４のものとは異なる。このようにして、このスケジューリング方式では、サブフレーム８および９（残りの２つのＵＬサブフレーム）に対してＵＬ許可を送信するために、サブフレーム０および１ではなく、サブフレーム２および３が使用される。すなわち、図５に示すこのスケジューリング方式では、ＵＬサブフレームに最も近い２つのＤＬサブフレームは、図４に示すように最初の２つのＤＬサブフレームを使用する代わりに、残りの２つのサブフレームに対してＵＬ許可を送信するために使用される。このように、本開示の実施形態では、スケジューリングモードｎ＋２ｋが使用されるとき、スケジューリングモードｎ＋ｋ＋ｍ’に置き換えることもできることが理解される。
【００５１】
図６は、本発明の他の実施例によるＤＬバースト長がＵＬバースト長より短い場合のスケジューリング方式の一例を概略的に示す図である。図６に示すように、ＤＬバーストには３つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには７つのＵＬサブフレームがあり、ＭＣＯＴ＝１０およびｋ＝３である。そのような場合、すべてのＤＬサブフレームは、すべてのＵＬサブフレームがスケジューリングできるように、すなわち、Ｎ’＝Ｎ＝３となるように、ＵＬ許可を送信するために使用することができる。このスケジューリング方式では、「ｎ＋ｋ」、「ｎ＋２ｋ」、「ｎ＋３ｋ」の３つのスケジューリングモードがあり、第１のスケジューリング遅延時間は所要時間遅延ｋであり、第２のスケジューリング遅延時間は所要時間遅延の倍数（２ｋ）であり、第３のスケジューリング遅延時間は所要時間遅延の別の倍数（３ｋ）である。したがって、図４で使用される２つのスケジューリングモードでスケジュールされたサブフレームに加えて、残りのｍ’（ｍｏｄ（Ｍ、Ｎ’））サブフレームは、第３のスケジューリングモードｎ＋３ｋにおいてさらにスケジューリングされることができる。スケジューリングモード「ｎ＋３ｋ」は、第３の端末装置によって使用され、例えば「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝１」によって示されることができる。したがって、このスケジューリング方式では、最初のＮ’ＵＬサブフレームについて、ｎ＋ｋ、すなわちサブフレーム０、１、２は、サブフレーム３、４、５に対してＵＬ許可を送信するために使用される。第２のＮ’ＵＬサブフレームについては、スケジューリングタイミングはｎ＋２ｋであり、すなわち、サブフレーム０、１、２は、サブフレーム６、７、８に対してＵＬ許可を送信するために使用される。最後のｍ’ＵＬサブフレームの場合、スケジューリングタイミングはｎ＋３ｋであり、すなわち、サブフレーム０は、サブフレーム９に対してＵＬ許可を送信するために使用される。
【００５２】
図７は、本開示のさらに別の実施形態による、ＤＬバースト長がＵＬバースト長よりも短い場合の例示的なスケジューリング方式をさらに概略的に示す。図７に示すように、ＤＬバーストには３つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには７つのＵＬサブフレームがあり、ＭＣＯＴ＝１０、ｋ＝３であり、それは図６と同様である。図７に示されたようなスケジューリング方式では、「ｎ＋ｋ」、「ｎ＋２ｋ」、「ｎ＋２ｋ＋ｍ’」という３つのスケジューリングモードもあり、第１のスケジューリング遅延時間は所要時間遅延ｋであり、第２スケジューリング遅延時間は所定時間遅延の倍数であり、第３のスケジューリング遅延時間は所要時間遅延と所定の拡張時間値ｍ’の倍数である。したがって、図７のスケジューリング方式は、残りのｍ’ＵＬサブフレームをスケジューリングするために第３のスケジューリングモードｎ＋２ｋ＋ｍ’が使用されるという点で、図６のものとは異なる。このようにして、このスケジューリング方式では、サブフレーム２は、サブフレーム９（残りの１つのＵＬサブフレーム）に対してＵＬ許可を送信するために使用される。したがって、図７に示すこのスケジューリング方式では、図６に示すように第１のＤＬサブフレームを使用する代わりに、残りのｍ’サブフレームに対してＵＬサブフレームに最も近いＤＬサブフレームがＵＬ許可を送信するために使用される。図５の場合と同様に、スケジューリングモードｎ＋３ｋを使用する場合には、同様にスケジューリングモードｎ＋２ｋ＋ｍ’に置き換えることができ、同様に、スケジューリングモードｎ＋４ｋをｎ＋３ｋ＋ｍ’に置き換える等ができる。
【００５３】
以下では、マルチサブフレームスケジューリングをサポートする例示的なスケジューリング方式を説明するためにさらに図８乃至図１１を参照する。ここで、マルチサブフレームスケジューリングとは、複数のＵＬサブフレームをスケジューリングするために、１つのＵＬ許可が使用されるスケジューリング方式を意味する。したがって、このような意味では、図４乃至図７を参照して説明したスケジューリング方式は、これらのスケジューリング方式では異なるＵＬ許可によって異なる端末装置によって使用されるため、マルチサブフレームスケジューリングには属さない。しかし、図４乃至図７を参照して説明したこれらのスケジューリング方式は、マルチサブフレームスケジューリングがより一般的な方法で定義される場合、マルチサブフレームスケジューリングとして考えることもできる。例えば、１つのＤＬサブフレームを使用して、１つまたは複数のＵＬ許可によって複数のＵＬサブフレームをスケジューリングするスケジューリング方法として定義することができ、そのような場合には、図４乃至７を参照して説明したこれらのスケジューリング方式は、マルチサブフレームスケジューリングに属することになる。したがって、図４乃至図７を参照して説明したスケジューリング方式は、いくつかの実施形態ではマルチサブフレームスケジューリングに属さないと説明されているが、それらは説明のためのものであり、マルチサブフレームスケジューリングに拡張することができる。
【００５４】
図８を参照すると、図８は、本開示の一実施形態に従ってマルチサブフレームがイネーブルされる場合の例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図８に示すように、ＤＬバーストには４つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには６つのＵＬサブフレームがあり、ＭＣＯＴ＝１０およびｋ＝４である。そのような場合、すべてのＤＬサブフレームは、すべてのＵＬサブフレームがスケジューリングされるように、すなわちＮ’＝Ｎ＝４になるように、ＵＬ許可を送信するために使用することができる。スケジューリング方式には、例えば、「ｎ＋ｋ」と「ｎ＋２ｋ」という２つのスケジューリングモードがある。図４に示したものとは異なり、スケジューリングモード「ｎ＋ｋ」と「ｎ＋２ｋ」という２つのスケジューリングモードは、１つの端末装置で２つのスケジューリングモードで使用され、「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝１」で示され、スケジューリングモード「ｎ＋ｋ」は端末装置で使用され、例えば「ＭＳＢ＝０、ＬＳＢ＝１」で示される。したがって、表示１０（ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝０）の受信に応答して、端末装置は、両方のサブフレームｎ＋ｋおよびｎ＋２ｋに対応するＰＵＳＣＨ送信を調整する。すなわち、サブフレーム０はサブフレーム４と８の両方に対してＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム１はサブフレーム５と９の両方に対してＵＬ許可を送信するために使用される。端末装置は、表示０１（ＭＳＢ＝０、ＬＳＢ＝１）の受信に応答して、サブフレームｎ＋ｋに対応するＰＵＳＣＨ送信を調整する。すなわち、サブフレーム２はサブフレーム６に対してＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム３はサブフレーム７に対してＵＬ許可を送信するために使用される。
【００５５】
図９は、本開示の別の実施形態によるマルチサブフレームスケジューリングがイネーブルにされた場合の例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図９に示すように、ＤＬバーストには３つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには７つのＵＬサブフレームがあり、ＭＣＯＴ＝１０、ｋ＝３である。そのような場合、すべてのＤＬサブフレームは、すべてのＵＬサブフレームがスケジューリングされ得るように、すなわちＮ’＝Ｎ＝３になるように、ＵＬ許可を送信するために使用される。スケジューリング方式には、「ｎ＋ｋ」、「ｎ＋２ｋ」、「ｎ＋３ｋ」という３つのスケジューリングモードがある。図６に示したものとは異なり、１つの端末装置で３つのスケジューリングモード「ｎ＋ｋ」、「ｎ＋２ｋ」、「ｎ＋３ｋ」を使用することができ、「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝１」によって示され、スケジューリングモード「ｎ＋ｋ」と「ｎ＋２ｋ」は、１つの端末装置で使用可能であり、例えば、「ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝０」で示される。したがって、表示１１（ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝１）の受信に応答して、端末装置は、サブフレームｎ＋ｋ、ｎ＋２ｋ及びｎ＋３ｋの全てにおいて対応するＰＵＳＣＨ送信を調整する。すなわち、サブフレーム０はサブフレーム３、６、９に対してＵＬ許可を送信するために使用される。表示１０（ＭＳＢ＝１、ＬＳＢ＝０）の受信に応答して、端末装置は、サブフレームｎ＋ｋとｎ＋２ｋの両方において対応するＰＵＳＣＨ送信を調整する。すなわち、サブフレーム１はサブフレーム４と７に対してＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム２はサブフレーム５と８に対してＵＬ許可を送信するために使用される。
【００５６】
図１０は、本開示の更なる実施形態によるマルチサブフレームスケジューリングがイネーブルにされた場合の例示的なスケジューリングス方式を概略的に示す。図１０に示すように、ＤＬバーストには３つのＤＬサブフレームがあり、ＵＬバーストには７つのＵＬサブフレームがあり、ＭＣＯＴ＝１０、ｋ＝３である。そのような場合、すべてのＤＬサブフレームは、すべてのＵＬサブフレームがスケジューリングされ得るように、すなわちＮ’＝Ｎ＝３になるように、ＵＬ許可を送信するために使用される。スケジューリング方式には、時間遅延の組合わせがあり、それは、所要時間遅延と２つ以上の可変拡張値とを備え、すなわち、スケジューリングモードの組み合わせが有る。図１０に示すように、スケジューリングモードは下記のように示される。
ｎ＋ｋ＋２ｎｉ＋ｋ’
ここにおいて、ｋ’＝０，１、．．．、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）である。ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）は、ＭをＮ’で割った結果の値を切り捨てる演算を意味する。すなわち、結果の値の小数を無視して整数を得ることである。
【００５７】
したがって、図１０に示すこのスケジューリング方式では、スケジューリングモードは、ｎ＋ｋ＋２ｎｉ、ｎ＋ｋ＋２ｎｉ＋１、．．．、ｎ＋ｋ＋２ｎｉ＋ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）を備え、それは、ＤＬサブフレームのそれぞれは、ｃｅｉｌ（Ｍ／Ｎ’）個の連続したＵＬサブフレームに対するＵＬ許可を送信するために使用されることを意味する。ｃｅｉｌ（Ｍ／Ｎ’）は、ＭをＮ’で割った結果の値の切り上げ演算を意味する。すなわち、結果の値の小数（ゼロを含まない）を１とすることにより整数を得ることである。結果値の小数がゼロでない場合、ｃｅｉｌ（Ｍ／Ｎ’）はｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋１になることが理解できる。したがって、図１０に示すようなスケジューリング方式では、ｃｅｉｌ（Ｍ／Ｎ’）が３であるため、３つの異なるスケジューリングモードが存在する。特に、スケジューリング方式では、サブフレーム０は、サブフレーム３、４、５に対するＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム１は、サブフレーム６、７、８に対するＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム２は、サブフレーム９に対するＵＬ許可を送信するために使用される。
【００５８】
ここで、「ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）」および「ｃｅｉｌ（Ｍ／Ｎ’）」ではＮ’を使用するが、ｋは、通常Ｎ’に等しいので、Ｎ’もｋで置き換えることができ、これはまた、以下に記載する任意のＮ’にも適用することができる。
【００５９】
図１１は、本開示のさらに別の実施形態によるマルチサブフレームスケジューリングがイネーブルにされた場合の例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図１０に示すスケジューリング方式とは異なり、図１１ではスケジューリングモードと他のスケジューリングモードとを組み合わせて使用し、スケジューリングモードの組み合わせは、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）スケジューリングモードを備え、それは、下記のように示される。
ｎ＋ｋ＋ｎｉ＋ｋ’’
ここにおいて、ｋ’’＝０，１、．．．、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）−１である。残りの１つは下記のように示される。
ｎ＋Ｎ’＊ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋ｍ’
【００６０】
したがって、このスケジューリング方式では、スケジューリングモードは、ｎ＋ｋ＋ｎｉと、ｎ＋ｋ＋ｎｉ＋１と、．．．ｎ＋ｋ＋ｎｉ＋ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）−１と、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋ｍ’と、を備える。これは、ＤＬサブフレームの各々が、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）の連続するＵＬサブフレームに対するＵＬ許可を送信するために使用され、残りのモードｍ’（ｍｏｄ（Ｍ／Ｎ’））のＵＬサブフレームは、最後のｍ’ｍｏｄ（Ｍ／Ｎ’））のＤＬサブフレームによってスケジュールされる。具体的には、図１１に示すように、スケジューリング方式では、サブフレーム０は、サブフレーム３、４に対するＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム１は、サブフレーム５、６に対するＵＬ許可を送信するために使用される。サブフレーム２は、サブフレーム７、８、残りのサブフレーム９に対するＵＬ許可を送信するために使用される。第１のｍ’（ｍｏｄ（Ｍ／Ｎ’））のＤＬサブフレームを使用し、残りのモードｍ’（ｍｏｄ（Ｍ／Ｎ’））のＵＬサブフレームを送信することができると理解される。
【００６１】
図８乃至図１１を参照して説明した異なるスケジューリングモードは、単一の端末装置によって使用することができ、複数の端末装置によって使用することも可能であることを理解されたい。言い換えれば、図４乃至図７に示すスケジューリング方式とは異なり、異なるスケジューリングモードが異なる端末装置によって使用され、図８乃至図１１に示されるスケジューリングモードは、これに限定されない。すなわち、スケジューリング方式は、ＵＬサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされ得る限り、単一の端末装置および／または複数の端末装置によって使用され得る。
【００６２】
また、上述したスケジューリング方式から、通常、異なるスケジューリングタイミングを示すために、スケジューリングモード表示に、２つのビットが使用されることが分かる。これは、ＤＣＩフォーマット０／４内でＵＬインデックスを再利用することによって実装することも、２つの追加ビットを導入することによって実装することもできる。
【００６３】
図４乃至図７を参照して説明したスケジューリング方式では、現在の通信でサポートされている「ｎ＋ｋ」を示すために既にＭＳＢ＝１とＬＳＢ＝０とが使用されているが、これを変更することができ、ＤＣＩフォーマットの別のビットを再利用することもできるし、新たに導入されたビットをスケジューリングモードの表示として使用することもできる。
【００６４】
図４乃至図７を参照して説明したスケジューリング方式では、例えば、ｎ＋ｋのための表示００、ｎ＋２ｋのための表示０１、ｎ＋３ｋのための表示１０、ｎ＋４ｋのための表示１１等の２ビットの他の組み合わせを使用することも可能である。最後のｍｏｄ（Ｍ、Ｎ’）のＵＬサブフレームが最後のｍｏｄ（Ｍ、Ｎ’）のＤＬサブフレームによってスケジューリングされた場合、それを示すために組合せ内の利用可能な表示の１つを使用することができる。さらに、他の組み合わせも可能である。
【００６５】
図８および図９を参照して説明したスケジューリング方式では、表示０１（または００）がスケジューリングタイミングｎ＋ｋを示し、表示１０（または０１）がｎ＋ｋとｎ＋２ｋとの組み合わせを示し、表示１１（または１０）がｎ＋ｋ、ｎ＋２ｋおよびｎ＋３ｋを示すために、２ビットを再定義することができる。他の組み合わせも可能であることが理解できる。
【００６６】
図１０及び図１１を参照して説明したスケジューリング方式では、ｎ＋ｋ＋２ｎｉ＋ｋ’には、特別な表示は必要ないが、ｎ＋Ｎ’＊ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋ｍ’を使用した場合、ｎ＋ｋ＋ｎｉ＋ｋ’’とｎ＋Ｎ’＊ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋ｍ’とを区別するための表示が要求される。例えば、表示１０は、ｎ＋ｋ＋ｎｉ＋ｋ’を示すために使用され、表示０１は、ｎ＋Ｎ’＊ｆｌｏｏｒ（Ｍ／Ｎ’）＋ｍ’を示すために使用される。
【００６７】
さらに、スケジューリング方式は、フレーム構造（サブフレーム構成パターン）に特有のものとすることができる。したがって、フレーム構造が固定されている場合、スケジューリング方式も固定される。このような場合、端末装置は、スケジュールされたＵＬサブフレームを単独で推定することができ、何らの表示も必要ない。
【００６８】
ここまでは、ＤＬバーストとＵＬバーストの総数にＭＣＯＴを適用し、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが短いという条件でスケジューリング方式を説明した。しかしながら、ＤＬバースト及びＵＬバーストは別々に送信することができ、各バーストはそれ自身のＭＣＯＴを有することができる。これは、ＭＣＯＴをＤＬバーストとＵＬバーストに別々に適用できることを意味する。つまり、ＭＣＯＴはＤＬバーストとＵＬバーストのどちらにも制限され、ＤＬバーストとＵＬバーストのどちらもＭＣＯＴ値を超過しない。また、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップは可変であり、使用されるＬＢＴ方式に依存することも理解できる。したがって、ギャップは１つのサブフレームより短くてもよく、チャネルが別のＭＣＯＴ時間のためにチャネルを使用することができる他の無線アクセス技術（ＲＡＴｓ）またはノードによって占有されている場合、数サブフレームの間続くことができる。
【００６９】
そのような場合、サービングノードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップを推定することができ、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、推定されたギャップにさらに基づくことができる。ギャップは、例えば、チャネル占有状態に基づいて、様々な方法で推定することができる。一例として、過去のＣＣＡまたはｅＣＣＡの期間を参照として使用できる。本開示の実施形態では、ギャップは、スケジューリングモードを決定する際に考慮されてもよく、例えば、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、所要時間遅延にギャップ内の複数のサブフレームを加えることによって決定される。本開示のいくつかの実施形態では、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用して、ギャップ内のサブフレームの数が所要時間遅延よりも小さい場合に、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールすることによって決定することができる。ここにおいて、Ｑは、ギャップ内のサブフレームの数と所要時間遅延との間の差である。本開示のいくつかの他の実施形態では、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最後のＤＬサブフレームを使用することによって決定することができる。
【００７０】
以下、図１２乃至図１８を参照して、ＵＬスケジューリングのためのモードが推定されたギャップにさらに基づいたスケジューリング方式を説明する。ＤＬバーストとＵＬバーストとの間のギャップは、少なくともＴサブフレームと仮定し、ＤＬバーストはスロット境界で終了し、ＵＬバーストは所定のシンボルで開始することができ、部分サブフレーム送信が許可された場合、総ギャップは、Ｔサブフレーム＋部分サブフレームとすることができ、Ｔサブフレーム＋部分サブフレームとしてスケジューリング時間をカウントすることは可能であるが、説明のためスケジューリングタイミングをＴで数えても構わない。また、説明を簡略化するために、図１２乃至図１８を参照すると、送信は、サブフレーム境界で開始および終了として示される。さらに、スケジューリング方式は、ＤＬバーストとＵＬバーストとの間により長いギャップがある場合、図４乃至図１１で説明された場合にも実現可能であることにも留意されたい。
【００７１】
本開示のいくつかの実施形態では、少なくともＴ個のサブフレームは、利用不可能なサブフレームとして推定される。図２乃至図１１に示されたような全ての方式は、Ｔ個のサブフレームをスケジューリング時間遅延に追加することによって適用することができる。すなわち、例えば、図１２および図１３に示すように、ｎ＋ｋは、ｎ＋ｋ＋Ｔとして変更でき、ｎ＋２ｋは、ｎ＋ｋ＋Ｔとして変更でき、ｎ＋ｋ＋ｍ’は、ｎ＋ｋ＋Ｔ＋ｍ’として変更できる。
【００７２】
図１２は、本発明の一実施形態による、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮され、異なる端末装置によって異なるスケジューリングモードが使用される場合の例示的なスケジューリング方式を示す。図１２に示すように、最初の４つのＵＬサブフレームは、Ｔをｎ＋ｋに加えて得られるｎ＋ｋ＋Ｔモードでスケジューリングすることができ、最後の２つのＵＬサブフレームは、Ｔをｎ＋２ｋに加えることによって得られるｎ＋２ｋ＋Ｔモードでスケジューリングすることができる。さらに、ｎ＋２ｋ＋Ｔモードは、ｎ＋ｋ＋ｍ’にＴを加えることによって得られるｎ＋ｋ＋Ｔ＋ｍ’モードに置き換えることもできることは明らかである。
【００７３】
図１３は、本発明の別の実施形態による、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップが考慮され、マルチサブフレームスケジューリングがサポートされる場合の例示的なスケジューリング方式を示す。図１２に示されるものと同様に、図１３で、Ｔをｎ＋Ｔとｎ＋２ｋのそれぞれに加算することによって得られたｎ＋ｋ＋Ｔモードとｎ＋２ｋ＋Ｔモード内において、ＤＬサブフレーム０は、ＵＬサブフレーム０および４をスケジューリングするためのＵＬ許可を送信するために使用され、ＤＬサブフレーム１は、ＵＬサブフレーム１および５のスケジューリングするためのＵＬ許可を送信するために使用される。ＤＬサブフレーム２および３は、Ｔをｎ＋ｋに加算することによって得られるｎ＋Ｔ＋ｋモード内において、サブフレーム２および３をそれぞれスケジューリングするためのＵＬ許可を送信するために使用される。さらに、ｎ＋２ｋ＋Ｔモードは、Ｔをｎ＋ｋ＋ｍ’に加えることによって得られるｎ＋ｋ＋Ｔ＋ｍ’モードに置き換えることも可能であることは明らかである。
【００７４】
本開示の実施形態では、ＴがＫよりも短い場合、所要時間遅延ｋを考慮に入れてＴをとることが可能である。そのような場合、図１４乃至図１７に示すように、ＵＬサブフレームは、ＤＬバースト内の最後のｋ−Ｔサブフレームによってスケジューリングすることができる。
【００７５】
図１４に示すように、ＵＬサブフレームは、ｎ＋ｋモード、ｎ＋ｋ＋（ｋ−Ｔ）モード、およびｎ＋ｋ＋２（ｋ−Ｔ）モードの最後の２つのＤＬサブフレームによってスケジューリングすることができ、３つのモードは、３つの端末装置によって使用することができる。特に、ＤＬサブフレーム２は、ＵＬサブフレーム０、２、４に対するＵＬ許可を送信するために使用され、ＤＬサブフレーム３は、ＵＬサブフレーム１、３、５に対するＵＬ許可を送信するために使用され、したがって、ＵＬサブフレーム０および１は、ｎ＋ｋモードでスケジューリングされ、ＵＬサブフレーム２および３は、ｎ＋ｋ＋（ｋ−Ｔ）モードでスケジューリングされ、ＵＬサブフレーム４および５は、ｎ＋ｋ＋２（ｋ−Ｔ）モードでスケジューリングされる。
【００７６】
図１５は、本開示の別の実施形態によるスケジューリング方式の別の例を概略的に示す。図１５に示すように、ＵＬサブフレームは、ｎ＋ｋモード、ｎ＋ｋ＋（ｋ−Ｔ）モード、およびｎ＋ｋ＋２（ｋ−Ｔ）モードの組み合わせモードで最後の２つのＤＬサブフレームによってスケジュールすることができる。組み合わせモードは、１つの端末装置または２つの異なる端末装置によって使用することができる。したがって、ＤＬサブフレーム２は、ＵＬサブフレーム０、２および４をスケジューリングするための単一のＵＬ許可を送信するために使用され、サブフレーム３は、ＵＬサブフレーム１、３および５をスケジューリングするための単一のＵＬ許可を送信するために使用される。
【００７７】
図１４および図１５に示されているものより多くのＵＬサブフレームが存在する場合には、ｎ＋ｋ＋３（ｋ−Ｔ）、ｎ＋ｋ＋４（ｋ−Ｔ）等をさらに使用することも可能である。
【００７８】
図１６および図１７は、本開示のさらなる実施形態によるさらなるスケジューリング方式の例を概略的に示す。図１６および図１７のスケジューリング方式は、ＤＬバースト内の最後のＫ−Ｔ  ＤＬサブフレームがＵＬサブフレームに対するＵＬ許可を送信するために使用され、ｋ０’およびｋ０’’が使用され、ｋ０’＝０、１、．．．、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／（Ｎ’））であり、ｋ０’’＝０、１、．．．、ｆｌｏｏｒ（Ｍ／（Ｎ’））−１であり、Ｎ’がＮまたはｋの代わりにｋ−Ｔに等しいこと以外は、図１０および図１１に示したものと同様である。
【００７９】
さらに、Ｔ＞＝ｋであり、所要時間遅延ｋに対してＴを考慮することができる、すなわち、図１８に示すように、ＵＬバースト内のすべてのＵＬサブフレームをスケジューリングするために、最後の１つのＤＬサブフレームを使用することを考慮してもよい。ここにおいて、ＵＬサブフレームは、ｎ＋Ｔ＋ｍｉでスケジューリングされる。また、そのような場合には、図１２または図１３に示すようなスケジューリング方式、すなわち、Ｔをスケジューリング時間遅延に直接加算することも可能である。
【００８０】
以上、チャネルが第１のスケジュールされたＵＬサブフレームでちょうど利用可能であるとして、実施形態を説明した。しかし、実際のＵＬ送信では、ＵＬバースト後またはＵＬバースト前にチャネルが存在する可能性があり、そのような場合には問題が生じる可能性があることが理解できる。例えば、チャネルがＵＬバーストの前に利用可能である場合、２つの可能性のあるオプションが存在し得る。１つのオプションでは、端末装置は、スケジュールされたサブフレームが到着するまで待つことができ、このような場合、待ち時間の間に他のＲＡＴＳおよびノードによってチャネルが占有されることを可能にする。別のオプションとして、待ち時間の間にチャネルが他のＲＡＴＳおよびノードによって占有されることは許されず、端末装置はチャネルを予約するための予約信号を送信してもよく、これはチャネルリソースの無駄を意味する。そのような場合、端末装置はスケジュール通りにＵＬ送信を実行することができる。すなわち、端末装置はＵＬバーストおよびスケジュールされたＵＬサブフレームの前にクリアチャネルを実際に占有し、スケジュールされたより多くのＵＬサブフレームを実際に占有し、しかし、ＵＬ送信がＭＣＯＴを超える可能性がある。あるいは、ＵＥは、ＭＣＯＴを満たすために許可された時間内にのみ送信することができ、したがって、端末装置は、予測される送信期間またはＭＣＯＴを知り、送信の開始を監視し、予約信号を考慮する必要がある。一方、チャネルがＵＬバーストの後にある場合、ＵＬバーストは一定時間延期され、以前に送信されたＵＬ許可はＵＬバースト全体をカバーすることができず、そのような場合、端末装置がスケジューリングされたとおりにＵＬ送信を行う場合、それは低い送信効率を意味する。
【００８１】
これを考慮して、本方法は、図１のステップ１４０に示すように、許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を送信することをさらに備えることができる。上述のように、実際のＵＬ送信では、チャネルは、ＵＬバーストの後またはＵＬバーストの前に利用可能の場合があり、したがって、リソースの浪費、効率の低い送信などの潜在的な問題が存在する可能性がある。そのような場合、ＵＬ送信において効率的な送信時間を保証するために、必要以上のサブフレームをＵＬ送信に使用できるように、追加ＵＬサブフレームが許可されると有利である。
【００８２】
図１９は、本開示の一実施形態による、推定されたギャップＴの前にチャネルが利用可能である場合の例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図１９に示すように、チャネルがＵＬバーストの前に利用可能である場合、ＵＬ送信のために使用されたＵＬサブフレームの直前、すなわちＵＬのスケジュールされたバーストの前に位置する追加ＵＬサブフレームをスケジューリングすることができる。そのような場合、ｅＮＢなどのサービングノードは、要求されたよりも十分なＵＬ許可、すなわち、ＵＬバーストおよびサブフレーム０−５に対するＵＬ許可を送信する。このようにして、効率的な送信時間を保証することができる。一方、端末装置が送信の開始を監視し、それに応じてＵＬ  ＭＣＯＴ内で送信することができるので、端末装置が予測送信期間またはＭＣＯＴを知ることが好ましい。これにより、予測送信期間またはＭＣＯＴは超えないことが保証される。予測情報は、例えば、ＤＣＩフォーマット１Ｃによって送信されてもよい。さらに、ｎ＋２ｋ＋Ｔモードをｎ＋ｋ＋Ｔ＋ｍ’モードに置き換えることもできることは明らかである。
【００８３】
図２０は、本開示の一実施形態による、推定されたギャップの後にチャネルが利用可能である場合の例示的なスケジューリング方式を概略的に示す。図２０に示すように、チャネルがＵＬバーストの後に利用可能である場合、ＵＬ送信のために使用されたＵＬサブフレームの直後、すなわちＵＬスケジュールされたバーストの後に位置する追加ＵＬサブフレームをスケジューリングすることができる。したがって、そのような場合、ｅＮＢなどのサービングノードは、要求されたよりも十分なＵＬ許可、すなわち、サブフレーム０−６に対するＵＬ許可を送信する。このようにして、効率的な送信時間を保証することができる。その間に、端末装置が送信の開始を監視し、それに応じてＵＬ  ＭＣＯＴ内で送信することができるので、端末装置が予測送信期間またはＭＣＯＴを知ることが好ましい。これにより、予測送信期間またはＭＣＯＴを超えないことが保証される。同様に、予測情報は、例えば、ＤＣＩフォーマット１Ｃによって送信されてもよい。さらに、ｎ＋２ｋ＋Ｔモードをｎ＋ｋ＋Ｔ＋ｍ’モードに置き換えることもできることは明らかである。
【００８４】
図２０および図２１は、追加サブフレームをスケジューリングする２つの方法を説明するためにのみ提示され、追加サブフレームをスケジューリングする方法は、図示されたスケジューリング方式に限定されず、本明細書で提供される、例えば、図２乃至図１８に示されるスケジューリング方式のいずれかに適用され得る。さらに、追加ＵＬサブフレームは、チャネルがいつ利用可能であるかに依存する２つ以上のサブフレームであり得ることも理解される。さらに、ＵＬ送信が部分的なサブフレームの開始および／または終了することを許可する部分的なサブフレーム送信が可能である場合、追加ＵＬサブフレームは部分的なサブフレームを含むことができることも理解される。
【００８５】
図１２乃至図１８を参照して説明したスケジューリング方式の場合、スケジューリングモードの表示は、図４乃至図８のものと同様であり得ることが理解され、唯一の相違は、スケジューリング遅延時間またはスケジューリングタイミングが変更される点にある。
【００８６】
特に、ギャップ内のサブフレームの数Ｔが、図１２および図１３に示されたものと同様に、所要時間遅延ｋに加えられる実施形態では、異なる修正されたスケジューリングモードを示すために類似の表示を使用することができる。図１４および図１５を参照して説明した実施形態の場合、表示１０はｎ＋ｋに使用され、表示０１はｎ＋ｋ＋（ｋ−Ｔ）に使用され、表示１１はｎ＋ｋ＋２（ｋ−Ｔ）に使用される。または代わりに、表示１１は、ｎ＋ｋ、ｎ＋ｋ＋（ｋ−Ｔ）およびｎ＋ｋ＋２（ｋ−Ｔ）に使用されてもよい。さらに、これらのスケジューリングモードを示すために２ビットの他の可能な組み合わせを使用することも可能である。また、スケジューリング方式については、図１６および図１７に示すように、表示は、図１０および図１１のそれらと似ている。
【００８７】
ステップ１２０乃至１４０は、任意の適切な方法で実行することができ、それらは、図示のシーケンスに限定されていることに留意されたい。代わりに、それらは、それらとは異なる順序で実施されてもよいし、または、同時に実行されてもよい。
【００８８】
図２１は、本開示の一実施形態によるＵＬ送信を実行する方法２１００のフローチャートをさらに概略的に示す。本開示の実施形態によれば、方法２０００は、ＵＥまたは任意の他の適切な装置のような端末装置で実行することができる。
【００８９】
図２１に示すように、方法２１００は、ステップ２１１０から開始し、ＵＬ送信は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいて実行される。スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードとすることができる。スケジューリングモードが所定のスケジューリングモードである場合、またはスケジューリングモードがサブフレーム構造に特有の場合、モード表示は不要である。
【００９０】
一方、スケジューリングモードがサービングモードｅＮＢによってリアルタイムで決定される場合、サービングモードは、端末装置にＵＬスケジューリングモード表示を送信することができる。したがって、ステップ２１２０において、方法２１００は、ＵＬスケジューリングのスケジューリングモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を受信するステップをさらに含むことができる。このような場合、ＵＬスケジューリングモードは様々な方法で受信することができる。例えば、ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内のＵＬインデックスによって、または、代わりに、ダウンリンク制御情報フォーマット内の追加ビットによって受信することができる。
【００９１】
本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングにおいて、異なる端末装置は、異なるスケジューリング遅延時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用することができる。本開示の他の実施形態では、ＵＬスケジューリングにおいて、単一の端末装置は、異なるスケジューリング時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用することができる。
【００９２】
本開示の実施形態では、異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延ｋに少なくとも基づいて決定することができる。所要時間遅延ｋは固定値であってもよい。あるいは、それは、ＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定される可変値であってもよい。そのような場合、ステップＳ２１３０において、方法２１００は、所要時間遅延ｋを示す所要時間遅延表示を受信することをさらに含むことができる。
【００９３】
本開示の別の実施形態では、異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延ｋと、所要時間遅延ｋの倍数と、所要時間遅延ｋおよび所定の拡張値と、所要時間遅延ｋの別の倍数と、所要時間遅延ｋおよび所定の拡張時間値の倍数と、所要時間遅延ｋおよび２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合わせと、のうちのいずれかから選択することができる。
【００９４】
本開示の実施形態では、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいて、異なるスケジューリングモードをさらに決定することができる。
【００９５】
本開示の実施形態では、異なるスケジューリングモードは、ギャップ内の複数のサブフレームを所要時間遅延に追加することと、ギャップ内の複数のサブフレームの数が所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後のＤＬサブフレームを使用することと、のうちの少なくともいずれか１つによってさらに決定され、Ｑは、ギャップ内の複数のサブフレームの数と所要時間遅延との差分である。
【００９６】
本開示の実施形態では、効率的な送信時間を保証するため、ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可される。そのような場合、ステップ２１４０において、方法２１００は、許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を受信することをさらに備え、ＵＬ送信は、許可されたＵＬ送信期間において実行される。追加ＵＬサブフレームは、ＵＬ送信のために使用されたＵＬサブフレームの直前、または直後に位置する。
【００９７】
図１のステップ１２０乃至１４０と同様に、ステップ２１２０乃至２１４０は、任意の適切な方法で実行することができ、それらは例示されたシーケンスに限定されていることに留意されたい。代わりに、それらは、それらとは異なる順序で実施されてもよいし、または、同時に実行されてもよい。
【００９８】
図２２は、本開示の一実施形態によるＵＬスケジューリングを実行するための装置２２００のブロック図を概略的に示す。本開示の実施形態によれば、装置２２００は、ｅＮＢのようなサービングノード、または任意の他の適切な装置で実施することができる。
【００９９】
本開示の実施形態では、装置２２００は、スケジューリングモード決定部２２１０を備えることができる。スケジューリングモード決定部２２１０は、ＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを決定するように構成され、少なくとも２つのモードは、異なるスケジューリング時間遅延を示してもよい。
【０１００】
本開示の実施形態では、異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定することができる。
【０１０１】
本開示の実施形態では、所要時間遅延は、ＤＬサブフレームの数およびＵＬサブフレームの数に基づいて決定することができる。
【０１０２】
本開示の実施形態では、本方法は、所要時間遅延を示す所要時間遅延表示を送信するように構成することができる遅延表示送信部２２２０をさらに備えることができる。
【０１０３】
本開示の実施形態では、少なくとも２つのモードを異なる端末装置に使用することができる。または代わりに、少なくとも２つのモードが単一の端末装置に使用される。
【０１０４】
本開示の実施形態では、ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、異なるスケジューリング時間遅延を決定することができる。異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延と、所要時間遅延の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張値と、所要時間遅延の別の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値を備える時間遅延の組合せと、のうちのいずれかから選択することができる。
【０１０５】
本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいてさらに決定することができる。
【０１０６】
本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードは、ギャップ内の複数のサブフレームを所要時間遅延に追加することと、ギャップ内の複数のサブフレームの数が所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後のＤＬサブフレームを使用することと、のうちの少なくともいずれか１つによって決定され、Ｑは、ギャップ内の複数のサブフレームの数と所要時間遅延との差分である。
【０１０７】
本開示の実施形態では、装置は、期間表示送信部２２３０をさらに備えることができる。期間表示送信部２３３０は、許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を送信するように構成される。そのような場合、ＵＬ送信において効率的な送信時間を保証するために、ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームを使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可される。本開示の実施形態では、追加ＵＬサブフレームは、ＵＬ送信に使用されたＵＬサブフレームの直前または直後に位置することができる。
【０１０８】
本開示の実施形態では、装置２２００は、モード表示送信部２２４０をさらに備えることができる。モード表示送信部２２４０は、ＵＬスケジューリングのための少なくとも２つのモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を送信するように構成することができる。モード表示送信部２２４０は、多くの異なる方法でＵＬスケジューリングモード表示を送信するように構成することができる。例えば、ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内でＵＬインデックスを再利用することによって送信される。別の例では、ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内で追加ビットを使用することによって送信することができる。
【０１０９】
図２３は、本開示の一実施形態によるＵＬ送信を実行するための装置２３００のブロック図を概略的に示す。装置２３００は、ＵＥまたは任意の他の適切な装置のような端末装置で実施することができる。
【０１１０】
図２３に示すように、装置２３００は、ＵＬ送信実行部２３１０を備えることができる。ＵＬ送信実行部２３１０は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードに基づいてＵＬ送信を行うように構成されてもよく、スケジューリングモードは、所定のスケジューリングモード、またはＵＬスケジューリングモード表示で示されたスケジューリングモードである。
【０１１１】
本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングにおいて、異なる端末装置は、異なるスケジューリング遅延時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用することができる。
【０１１２】
本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングにおいて、単一の端末装置は、単一の端末装置によって使用される異なるスケジューリング時間遅延を有する異なるスケジューリングモードを使用することもできる。
【０１１３】
本開示の実施形態では、異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延に少なくとも基づいて決定することができる。
【０１１４】
本開示の実施形態では、装置２３００は、遅延表示受信部２３２０をさらに備えることができる。遅延表示受信部２３２０は、ＤＬサブフレームの数とＵＬサブフレームの数とに基づいて決定される所定時間遅延を示す所要時間遅延表示を受信するように構成される。
【０１１５】
本開示の実施形態では、異なるスケジューリング時間遅延は、ＵＬ送信内のサブフレームが可能な限り多くスケジューリングされるために、ＵＬ許可とＵＬ送信との間の所要時間遅延と、所要時間遅延の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張値と、所要時間遅延の別の倍数と、所要時間遅延および所定の拡張時間値の倍数と、所要時間遅延および２つ以上の可変拡張値とを備える時間遅延の組合せと、のうちのいずれかから選択することができる。
【０１１６】
本開示の実施形態では、ＤＬ送信とＵＬ送信との間のギャップに基づいて、異なるスケジューリングモードをさらに決定することができる。例えば、異なるスケジューリングモードは、ギャップ内の複数のサブフレームを所要時間遅延に追加することと、ギャップ内のサブフレームの数が所要時間遅延よりも小さい場合、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために最新のＱ  ＤＬサブフレームを使用することと、すべてのＵＬサブフレームをスケジュールするために、最後のＤＬサブフレームを使用することと、のうちの少なくともいずれかによって決定され、Ｑは、ギャップ内の複数のサブフレームの数と所要時間遅延との間の差分である。
【０１１７】
本開示の実施形態では、装置は、期間表示受信部２３３０をさらに備えることができる。期間表示受信部２３３０は、許可されたＵＬ送信期間を示す送信期間表示を受信するように構成されてもよく、効率的な送信時間を保証するため、ＵＬ送信において要求されるよりも多くのサブフレームが使用されるように、追加ＵＬサブフレームが許可され、許可されたＵＬ送信期間において、ＵＬ送信が実行される。
【０１１８】
本開示のいくつかの実施形態では、追加ＵＬサブフレームは、ＵＬ送信に使用されたＵＬサブフレームの直前に位置することができる。本開示の別の実施形態では、追加ＵＬサブフレームは、ＵＬ送信に使用されたＵＬサブフレームの直後に位置することができる。
【０１１９】
本開示の実施形態では、装置２３００は、スケジューリングモード受信部２３４０をさらに備えることができる。スケジューリングモード受信部２３４０は、ＵＬスケジューリングのためのスケジューリングモードを示すＵＬスケジューリングモード表示を受信するように構成することができる。本開示の実施形態では、ＵＬスケジューリングモード表示は、多くの異なる方法で受信することができる。例えば、ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内のＵＬインデックスによって受信することができる。または、かわりに、ＵＬスケジューリングモード表示は、ダウンリンク制御情報フォーマット内の追加ビットによって受信することができる。
【０１２０】
以上、装置２２００および装置２３００について、図２２および図２３を参照して簡単に説明した。装置２２００および２３００は、図１乃至図２１を参照して説明したような機能を実装するように構成されてもよいことに留意されたい。したがって、これらの装置におけるモジュールの動作の詳細については、図１乃至図２１を参照して説明した方法の各ステップに関する説明を参照することができる。
【０１２１】
さらに、装置２２００および２３００の構成要素は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、および／またはそれらの任意の組み合わせで具体化されてもよいことに留意されたい。例えば、装置２２００および２３００の構成要素は、回路、プロセッサまたは任意の他の適切な選択装置によってそれぞれ実現されてもよい。さらに、当業者であれば、上記の例は限定を目的としたものではなく、本開示がこれに限定されないことを理解するであろう。本明細書に提供された開示から多くの変形、追加、削除および改変を容易に想到することができ、これらの全ての変形、追加、削除および改変は、本開示の保護範囲に入る。
【０１２２】
さらに、本開示のいくつかの実施形態では、装置２２００および２３００は、少なくとも１つのプロセッサを備えることができる。本開示の実施形態と共に使用するのに適した少なくとも１つのプロセッサは、例えば、将来知られている、または将来開発される汎用プロセッサおよび専用プロセッサの両方を含むことができる。装置２２００および２３００は、少なくとも１つのメモリをさらに備えることができる。少なくとも１つのメモリは、例えば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリデバイスなどの半導体メモリデバイスを含むことができる。少なくとも１つのメモリは、コンピュータ実行可能命令のプログラムを格納するために使用されてもよい。このプログラムは、任意の高水準および／または低水準の適合可能または解釈可能なプログラミング言語で記述することができる。実施形態によれば、コンピュータ実行可能命令は、少なくとも１つのプロセッサを用いて、装置２２００および２３００に少なくとも図１乃至図２１を参照して説明した方法による動作を実行させるように構成することができる。
【０１２３】
図２４はさらに、無線ネットワーク内の無線ネットワークのためのＵＥのような端末装置内に具現化されるかまたはそれに含まれ得る装置２４１０と、本明細書に記載のＮＢまたはｅＮＢのような基地局内に具現化されるかまたはそれに含まれ得る装置２４２０と、の簡略化されたブロック図を示す。
【０１２４】
装置２４１０は、データプロセッサ（ＤＰ）のような少なくとも１つのプロセッサ２４１１と、プロセッサ２４１１に結合された少なくとも１つのメモリ（ＭＥＭ）２４１２と、を備える。装置２４１０は、プロセッサ２４１１に結合された送信機ＴＸおよび受信機ＲＸ２４１３をさらに備えていてもよく、プロセッサ２４１１は、装置２４２０に通信接続するように動作可能であってもよい。ＭＥＭ２４１２は、プログラム（ＰＲＯＧ）２４１４を記憶する。ＰＲＯＧ２４１４は、関連するプロセッサ２４１１上で実行されると、例えば、方法２１００を実行するために、本開示の実施形態に従って装置２４１０が動作することを可能にする命令を含むことができる。少なくとも１つのプロセッサ２４１１と少なくとも１つのＭＥＭ２４１２との組み合わせは、本開示の様々な実施形態を実装するように適合された処理手段２４１５を形成することができる。
【０１２５】
装置２４２０は、ＤＰのような少なくとも１つのプロセッサ２４２１と、プロセッサ２４２１に結合された少なくとも１つのＭＥＭ２４２２と、を備える。装置２４２０は、プロセッサ２４２１に結合された適切なＴＸ／ＲＸ２４２３をさらに備えていてもよく、プロセッサ２４２１は、装置２４１０と無線通信のために動作可能であってもよい。ＭＥＭ２４２２は、ＰＲＯＧ２４２４を記憶する。ＰＲＯＧ２４２４は、関連するプロセッサ２４２１上で実行されると、例えば、方法１００を実行するために、本開示の実施形態に従って装置２４２０が動作することを可能にする命令を含むことができる。少なくとも１つのプロセッサ２４２１と少なくとも１つのＭＥＭ２４２２との組み合わせは、本開示の様々な実施形態を実装するように適合された処理手段２４２５を形成することができる。
【０１２６】
本開示の様々な実施形態は、プロセッサ２４１１、２４２１、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェアの１つまたは複数、またはそれらの組み合わせによる実行可能なコンピュータプログラムによって実装されてもよい。
【０１２７】
ＭＥＭ２４１２および２４２２は、ローカル技術環境に適した任意のタイプのものであってよく、半導体ベースのメモリデバイス、磁気メモリデバイスおよびシステム、光メモリデバイスおよびシステム、固定メモリおよびリムーバブルメモリのような、これらの例に限定されない、任意の適したデータ記憶技術を使用して実現されてもよい。
【０１２８】
プロセッサ２４１１および２４１１は、ローカルな技術環境に適した任意のタイプのものであってもよく、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサＤＳＰおよびマルチコアプロセッサアーキテクチャに基づくプロセッサの１つまたは複数であって、これらの例に限定されないようなものを含むことができる。
【０１２９】
加えて、本開示はまた、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読記憶媒体のうちの１つである、上記のようなコンピュータプログラムを含むキャリアを提供することができる。コンピュータ可読記憶媒体は、例えば、光コンパクトディスクまたはＲＡＭ（Random Access Memory）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、フラッシュメモリ、磁気テープ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、Ｂｌｕｅ−ｒａｙディスクなどの電子メモリデバイスなどである。
【０１３０】
本明細書で説明される技術は、様々な手段によって実施されてもよく、その結果、一実施形態で説明される装置に対応する１以上の機能を実装する装置は、従来技術の手段だけでなく、実施の形態で説明した装置に対応する１以上の機能を実現する手段を備えてもよく、それぞれの別個の機能のための別個の手段、または２つ以上の機能を実行するように構成された手段を備えてもよい。例えば、これらの技術は、ハードウェア（１つまたは複数の装置）、ファームウェア（１つまたは複数の装置）、ソフトウェア（１つまたは複数のモジュール）、またはそれらの組み合わせで実施されてもよい。ファームウェアまたはソフトウェアの場合、本明細書に記載の機能を実行するモジュール（例えば、プロシージャ、ファンクションなど）を介して実装を行うことができる。
【０１３１】
本明細書の例示的な実施形態は、方法および装置のブロック図およびフローチャート図を参照して上述されている。ブロック図およびフローチャート図の各ブロック、ならびにブロック図およびフローチャート図におけるブロックの組み合わせは、それぞれ、コンピュータプログラム命令を含む様々な手段によって実施できることが理解されるであろう。これらのコンピュータプログラム命令は、コンピュータまたは他のプログラマブルデータ処理装置上で実行される命令が、フローチャートまたはブロック内の指定された機能を実行するための手段を作成するように、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、または他のプログラマブルデータ処理装置にロードされてマシンを生成することができる。
【０１３２】
この明細書は、多くの具体的な実装の詳細を含むが、これらは、実装の範囲または請求される可能性のある範囲の限定として解釈されるべきではなく、特定の実装の特定の実施形態に固有の機能の説明として解釈されるべきである。別個の実施形態の文脈において本明細書で説明される特定の特徴は、単一の実施形態において組み合わせて実施されてもよい。逆に、単一の実施形態の文脈で記載されている様々な特徴は、複数の実施形態で別々にまたは任意の適切なサブコンビネーションで実施することもできる。さらに、特徴は、特定の組み合わせで作用するものとして上述されており、当初はそのように主張されていたとしても、請求された組み合わせからの１つ以上の特徴は、場合によっては組み合わせから切り取られてもよく、請求された組み合わせは、サブコンビネーションまたはサブコンビネーションのバリエーションに向けられてもよい。
【０１３３】
技術が進歩するにつれて、本発明の概念は様々な方法で実施できることは、当業者には明らかであろう。上述の実施形態は、開示を限定するものではなく説明するために与えられており、当業者が容易に理解するように、本開示の主旨および範囲から逸脱することなく改変および変形が可能であることを理解されたい。そのような改変および変形は、開示および添付の請求項の範囲内にあると考えられる。本開示の保護範囲は、添付の特許請求の範囲によって規定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年4月18日(2018.4.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
サブフレームｎにおいて、タイミングオフセットおよびスケジュールされた複数のサブフレームに対応するインデックスを示す情報であって、免許不要のスペクトル内の複数のサブフレームの各々におけるＰＵＳＣＨをスケジューリングするための前記情報を受信することと、
前記タイミングオフセットに基づいて、前記スケジュールされたサブフレームの数に対応するサブフレームで、対応するＰＵＳＣＨ送信を実行することと、
を備える、方法。
【請求項２】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、チャネルアクセス手順上で調整される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、サブフレームのシンボル内で開始する、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、１つ以上の連続するサブフレームを占有する、請求項１乃至３のいずれか１つに記載の方法。
【請求項５】
サブフレームｎにおいて、タイミングオフセットおよびスケジュールされた複数のサブフレームに対応するインデックスを示す情報であって、免許不要のスペクトル内の複数のサブフレームの各々におけるＰＵＳＣＨをスケジューリングするための前記情報を送信することと、
前記タイミングオフセットに基づいて、前記スケジュールされたサブフレームの数に対応するサブフレームで、対応するＰＵＳＣＨ送信を受信することと、
を備える方法。
【請求項６】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、チャネルアクセス手順上で調整される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、サブフレームのシンボル内で開始する、
請求項５または６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＰＵＳＣＨ送信は、１つ以上の連続するサブフレームを占有する、請求項５乃至７のいずれか１つに記載の方法。
【国際調査報告】
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