(57)【要約】  ボール遊星バリエータ（ＣＶＰ）を有する変速比無限大変速機（ＩＶＴ）を有する車両のための制御システムが、本明細書において説明される。制御システムは、スムーズかつ制御された動作を提供する。いくつかの実施形態において、制御システムは、ロールバック防止サブモジュールを実装する。ロールバック防止サブモジュールは、多数の信号、例えば、変速機出力シャフト速度を示す信号及び指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置を示す信号を受信するように適合される。いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュールは、指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置に適用される補正値を決定する。補正値は、変速機出力シャフト速度信号に少なくとも部分的に基づく。いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュールは、ＣＶＰシフトアクチュエータの非アクティブ化を監視及び決定するように適合される。
2018534494.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボール遊星バリエータ（ＣＶＰ）を有する変速比無限大変速機に連結されたエンジンを有する車両のためのコンピュータ実装システムであって、
前記ＣＶＰは、複数のボールを有し、各ボールには、傾動可能な回転軸が設けられ、各ボールは、キャリアアセンブリにおいて支持され、前記キャリアアセンブリは、シフトアクチュエータに動作可能に連結され、
前記コンピュータ実装システムは、
実行可能な命令を実行するオペレーティングシステム及びメモリデバイスを含むデジタル処理デバイスと、
複数の車両運転条件を管理するソフトウェアモジュールを含む前記デジタル処理デバイスによって実行可能な命令を含むコンピュータプログラムと、
変速機出力シャフト速度を検知する変速機出力シャフト速度センサ、及びＣＶＰシフトアクチュエータ位置を検知するＣＶＰシフトアクチュエータ位置センサを含む複数のセンサと、
を備え、
前記ソフトウェアモジュールは、前記変速機出力シャフト速度及び前記ＣＶＰシフトアクチュエータ位置に少なくとも部分的に基づいて、指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置を決定する、
コンピュータ実装システム。
【請求項２】
前記ソフトウェアモジュールは、較正マップをさらに含み、前記較正マップは、前記変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づいて、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号の値を格納する、請求項１に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項３】
前記ソフトウェアモジュールは、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号をさらに含み、前記シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、前記変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく、請求項２に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項４】
前記ソフトウェアモジュールは、ロールバックアクティブ信号をさらに含み、前記ロールバックアクティブ信号は、前記変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく、請求項３に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項５】
第１の速度閾値較正変数をさらに備え、前記第１の速度閾値較正変数は、前記変速機出力シャフト速度の最小値を示す、請求項４に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項６】
前記ソフトウェアモジュールは、前記第１の速度閾値較正変数と前記変速機出力シャフト速度との比較をさらに含む、請求項５に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項７】
前記ロールバックアクティブ信号は、前記第１の速度閾値較正変数と前記変速機出力シャフト速度との前記比較に少なくとも部分的に基づく、請求項６に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項８】
第２の速度閾値較正変数をさらに備え、前記第２の速度閾値較正変数は、持続する逆回転に関連する変速機出力シャフト速度を示す、請求項７に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項９】
前記シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、前記第２の速度閾値較正変数に少なくとも部分的に基づく、請求項８に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項１０】
前記ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号、前記ＣＶＰシフトアクチュエータ位置、及び前記ロールバックアクティブ信号に少なくとも部分的に基づく、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号をさらに備える、請求項９に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項１１】
前記ＣＶＰシフトアクチュエータ位置の前記格納される値は、正の値である、請求項２に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項１２】
前記ＣＶＰシフトアクチュエータ位置の前記格納される値は、前記ＣＶＰのオーバドライブ条件に向けたシフトを示す、請求項１１に記載のコンピュータ実装システム。
【請求項１３】
前記補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号は、逆回転がゼロ速度に近づくまで増加する、請求項１０に記載のコンピュータ実装システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
変速比無限大変速機（ＩＶＴ）及び無段変速機（ＣＶＴ）は、標準的な固定ギアの変速機と比べて、改善された性能及び効率を提供することから、様々な車両に対して需要がより増えている。ボール型の連続可変遊星（ＣＶＰ）変速機を用いる特定のタイプのＩＶＴ及びＣＶＴは、しばしば、変速機の動作中に変速比を制御するために、ＣＶＰに連結されたシフトアクチュエータを有する。ＩＶＴを車両に実装することにより、車両の性能及び効率を向上させることができる。ただし、いくつかの無段変速機は、従来のギア式変速機と比較して、独自の動作特性を有する。変速機制御システムにとっては、車両が直面する全ての動作条件下でＩＶＴを管理することが望ましい。従って、ロールバック条件が存在する中でＩＶＴを制御するための新たな制御方法が必要とされている。
【発明の概要】
【０００２】
本明細書において、ボール遊星バリエータ（ＣＶＰ）を有する変速比無限大変速機に連結されたエンジンを有する車両のためのコンピュータ実装システムが提供される。ＣＶＰは、複数のボールを有し、各ボールには、傾動可能な回転軸が設けられ、各ボールは、キャリアアセンブリにおいて支持され、キャリアアセンブリは、シフトアクチュエータに動作可能に連結され、コンピュータ実装システムは、実行可能な命令を実行するように構成されるオペレーティングシステム及びメモリデバイスを含むデジタル処理デバイスと、複数の車両運転条件を管理するように構成されるソフトウェアモジュールを含むデジタル処理デバイスによって実行可能な命令を含むコンピュータプログラムと、変速機出力シャフト速度を検知するように構成される変速機出力シャフト速度センサ、及びＣＶＰシフトアクチュエータ位置を検知するように構成されるＣＶＰシフトアクチュエータ位置センサを含む複数のセンサと、を備え、ソフトウェアモジュールは、変速機出力シャフト速度及びＣＶＰシフトアクチュエータ位置に少なくとも部分的に基づいて、指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置を決定するように適合される。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、較正マップをさらに含み、較正マップは、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づいて、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号の値を格納するように構成される。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号をさらに含み、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、ロールバックアクティブ信号をさらに含み、ロールバックアクティブ信号は、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、第１の速度閾値較正変数をさらに備え、第１の速度閾値較正変数は、変速機出力シャフト速度の最小値を示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、第１の速度閾値較正変数と変速機出力シャフト速度との比較をさらに含む。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ロールバックアクティブ信号は、第１の速度閾値較正変数と変速機出力シャフト速度との比較に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、第２の速度閾値較正変数をさらに備え、第２の速度閾値較正変数は、持続する逆回転に関する変速機出力シャフト速度を示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、第２の速度閾値較正変数に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置、及びロールバックアクティブ信号に少なくとも部分的に基づく、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号をさらに備える。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰアクチュエータ位置の格納される値は、正の値である。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰアクチュエータ位置の格納される値は、ＣＶＰのオーバドライブ条件に向けたシフトを示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号は、逆回転がゼロ速度に近づくまで増加する。
【０００３】
参照による組み込み
本明細書において説明される全ての文献、特許、及び特許出願は、各文献、特許、又は特許出願のそれぞれが具体的かつ個別に示され、参照により組み込まれる場合と同じ程度に、本明細書に参照により組み込まれる。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
本発明の新規な特徴は、添付の特許請求の範囲に具体的に示される。本発明の特徴及び利点のより良好な理解が、本発明の原理が用いられる例示的な実施形態を示す以下の詳細な説明及び添付図面を参照することによって得られよう。
【０００５】
【図１】ボール型バリエータの側断面図である。
【０００６】
【図２】図１のバリエータにおいて用いられるキャリア部材の平面図である。
【０００７】
【図３】図１のボール型バリエータの異なる傾動位置の例示的な図である。
【０００８】
【図４】変速機コントローラによって制御され、車両において用いられる無限大又は無段変速機（ＩＶＴ）を有するパワートレインのブロック図である。
【０００９】
【図５】シフトアクチュエータ及び変速機コントローラを有する車両において実装されるソフトウェアモジュールの模式的ブロック図である。
【００１０】
【図６】図４のパワートレインにおいて実装可能なロールバック防止プロセスを示すフローチャートである。
【００１１】
【図７】図５のソフトウェアモジュールにおいて実装可能な較正テーブル又はマップの説明例を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
ボール遊星バリエータ（ＣＶＰ）を有する変速比無限大変速機（ＩＶＴ）を有する車両のための制御システムが、本明細書において説明される。制御システムは、スムーズかつ制御された動作を提供する。いくつかの実施形態において、制御システムは、ロールバック防止サブモジュールを実装する。ロールバック防止サブモジュールは、多数の信号、例えば、変速機出力シャフト速度を示す信号及び指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置を示す信号を受信するように適合される。いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュールは、指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置に適用される補正値を決定する。補正値は、変速機出力シャフト速度信号に少なくとも部分的に基づく。いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュールは、ＣＶＰシフトアクチュエータの非アクティブ化を監視及び決定するように適合される。
【００１３】
本明細書において、連続可変遊星の、ＣＶＰとしても知られるボール型バリエータに基づくＣＶＴの構成が提供される。ボール型無段変速機の基本的概念は、米国特許第８，４６９，８５６号及び第８，８７０，７１１号において説明されており、これらは、その全体において、参照により本明細書に組み込まれる。本明細書全体で説明されるように、本明細書において適合されるこのようなＣＶＴは、図１に示されるように、適用に応じて多数のボール（遊星、スフィア）１、入力リング２及び出力リング３として、ボールと接触する円錐面を有する２つのリング（ディスク）アセンブリ、ならびにアイドラ（太陽）アセンブリ４を含む。ボールは、傾動可能な軸５に取り付けられ、これらは、第２のキャリア部材７に動作可能に連結された第１のキャリア部材６を有するキャリア（ステータ、ケージ）アセンブリに保持される。第１のキャリア部材６は、第２のキャリア部材７に対して回転し、その逆も同様である。いくつかの実施形態において、第１のキャリア部材６は、回転しないように実質的に固定されてよく、第２のキャリア部材７は、第１のキャリア部材に対して回転するように構成され、その逆も同様である。いくつかの実施形態において、第１のキャリア部材６には、多数の半径方向のガイドスロット８が設けられている。第２のキャリア部材７には、多数の半径方向にオフセットしたガイドスロット９が設けられている。半径方向のガイドスロット８及び半径方向にオフセットしたガイドスロット９は、傾動可能な軸５を誘導するように適合される。軸５は、ＣＶＴの動作中に、入力速度と出力速度との所望の比率を実現するように調整される。いくつかの実施形態において、軸５の調整は、第１のキャリア部材及び第２のキャリア部材の位置を制御して軸５の傾動を付与することを伴い、これにより、バリエータの変速比を調整する。Ｍｉｌｎｅｒによって生成されたもののような、他のタイプのボールＣＶＴが存在するが、わずかに異なる。
【００１４】
図１のこのようなＣＶＰの動作原理が、図２に示される。ＣＶＰ自体は、トラクション流体と共に動作する。ボールと円錐リングとの間の潤滑剤は、高圧力において固体として機能し、入力リングから出力リングへとボールを介して動力を伝達する。ボールの軸を傾動させることによって、入力リングと出力リングとの間の比率を変化させることができる。軸が水平の場合、図３に示されるように比率は１であり、軸が傾動している場合、軸と接触点との間の距離が変化し、比率全体を変更する。全てのボールの軸は、キャリア及び／又はアイドラに含まれる機構と同時に傾動する。ここで開示される本発明の実施形態は、概して球状の遊星を用いたバリエータ及び／又はＣＶＴの制御に関する。各遊星は、傾動可能な回転軸を有し、これは、動作中における入力速度と出力速度との所望の比率を実現するように調整可能である。いくつかの実施形態において、当該回転軸の調整は、第１の平面における遊星軸の角度の不整合を伴う。その目的は、第１の平面と実質的に直交する第２の平面における遊星軸の角度調整を実現し、これにより、バリエータの変速比を調整することである。第１の平面における角度の不整合は、ここで、「スキュー」、「スキュー角」、及び／又は「スキュー条件」と称される。いくつかの実施形態において、制御システムは、スキュー角の利用を調整して、バリエータにおいて接触する特定のコンポーネントの間で、遊星回転軸を傾動させる力を生成する。遊星回転軸の傾動は、バリエータの変速比を調整する。半径方向にオフセットしたガイドスロット９を有する、スキューシフトされたＣＶＴは、例えば、設計意図と反対方向に回転した場合に、スロット角度のフィードバック機構がポジティブになり、遊星軸をフルＯＤに向けて駆動し、ユニットをロックするという本来的特性を有することに留意されたい。従って、動作中におけるＣＶＰのロックアップを防止するように制御する方法を実装することが望ましい。
【００１５】
ここで用いられる場合、「動作的に接続」、「動作的に連結」、「動作的にリンク」、「動作可能に接続」、「動作可能に連結」、「動作可能にリンク」という用語及び同様の用語は、要素間の（機械的、リンク、連結等の）関係であって、これにより、１つの要素の動作が、対応する、以下の、又は同時の動作、又は第２の要素の作動という結果をもたらす関係を指す。当該用語を発明の実施形態を説明するために用いる場合、典型的には、要素をリンク又は連結する具体的な構造又は機構が説明されることに留意されたい。しかしながら、具体的に別段の記載がない限り、当該用語のうちの１つが用いられる場合、その用語は、実際のリンク又は連結が、特定の例において、当業者にとって容易に明らかとなる様々な形を取ることを示す。
【００１６】
説明目的のために、「半径方向」という用語は、ここで、変速機又はバリエータの長手方向の軸に対して直交する方向又は位置を示すために用いられる。「軸」という用語は、ここで、変速機又はバリエータの主軸又は長手方向の軸と平行な軸に沿う方向又は位置を指すために用いられる。明確性及び簡潔性のために、多くの場合、同様に符号が付された同様のコンポーネント（例えば、ベアリング１０１１Ａ及びベアリング１０１１Ｂ）は、単一の符号（例えば、ベアリング１０１１）によって総称される。
【００１７】
本明細書における「トラクション」という記載は、動力伝達の主流又は排他的モードが「摩擦」によるものである適用を除外しないことに留意されたい。ここでは、トラクション駆動と摩擦駆動との間に分類的な差異を確立することを試みることなく、概して、これらは、動力伝達の異なる型として理解される。トラクション駆動は、通常、２つの要素間に閉じ込められた薄い流体層におけるせん断力による、当該２つの要素間の動力伝達を伴う。これらの用途に用いられる流体は、通常、従来の鉱油より大きいトラクション係数を示す。トラクション係数（μ）は、利用可能な最大トラクション力を表す。これは、接触するコンポーネントの界面において利用可能なトラクション力であって、利用可能な最大駆動トルクの尺度である。典型的には、摩擦駆動は、概して、２つの要素間における摩擦力による、当該２つの要素間の動力伝達に関する。本開示の目的のために、ここで説明されるＣＶＴは、トラクション及び摩擦の両方の適用において動作することを理解されたい。一般事項として、トラクション係数μは、トラクション流体の性質、とりわけ、接触領域における標準的な力、及び接触領域におけるトラクション流体の速さの関数である。所与のトラクション流体について、トラクション係数μは、トラクション係数μが許容最大値に到達するまで、コンポーネントの相対的速さの増加と共に増加し、その後、トラクション係数μは減少する。トラクション流体の許容最大値を超える条件は、しばしば、「グロススリップ条件」と称される。
【００１８】
本明細書において用いられる場合、「クリープ」、「ドループ比率」、又は「スリップ」は、他に対して別個である本体の局所的な動きであり、本明細書において説明される機構のような、回転接触コンポーネントの相対的速さによって例示される。トラクション駆動において、駆動要素から被駆動要素への、トラクション界面を介しての動力伝達は、クリープを必要とする。通常、動力伝達方向のクリープは、「回転方向のクリープ」と称される。場合により、駆動要素及び被駆動要素は、動力伝達方向と直交する方向のクリープを受ける。このような場合、クリープのこの成分は、「交差クリープ」と称される。
【００１９】
説明目的のために、「プライムムーバ」、「エンジン」という用語、及び同様の用語は、本明細書において、動力源を示すために用いられる。当該動力源は、数例を挙げると、炭化水素、電気、バイオマス、原子力、太陽、地熱、液圧、空圧、及び／又は風を含むエネルギ源によって、燃料を供給されてよい。典型的には、車両又は自動車の用途において説明されるが、当業者であれば、この技術、及びこの技術を備える変速機を駆動するための代替的動力源の利用に対するより広い適用を認識しよう。 
【００２０】
説明目的のために、「電子制御ユニット」、「ＥＣＵ」、「駆動制御管理システム」又は「ＤＣＭＳ」という用語は、本明細書において、内燃エンジンにおける一連のアクチュエータのモニタリング又は指示を行うサブシステムを制御し、最適なエンジン性能を保証する車両の電子システムを示すために、交換可能に用いられる。これは、エンジンベイ内の多数のセンサから値を読み出し、多次元性能マップ（ルックアップテーブルと称される）を用いてデータを解釈し、適宜エンジンアクチュエータを調整することによって、これを実行する。ＥＣＵの前に、空気燃料混合物、点火タイミング、及びアイドル速度が、機械的空圧手段によって、機械的に設定され、動的に制御されている。
【００２１】
当業者であれば、ブレーキ位置及びスロットル位置センサが電子式であり、いくつかの場合、周知のポテンショメータタイプのセンサであることを認識しよう。これらのセンサは、ドライバによる制御ペダル、例えば、ブレーキペダル及び／又はスロットルペダルの相対的な回転及び／又は圧縮／押下を示す電圧又は電流信号を提供する。しばしば、センサから伝達される電圧信号は、スケーリングされる。本願において制御システムの一実装の説明例として用いられる便宜上のスケールは、パーセンテージスケール０％〜１００％を用いる。ここで、０％は、例えば、ペダルが圧縮されていない最低信号値を示し、１００％は、例えば、ペダルが完全に圧縮されている最高信号値を示す。いくつかの実施形態において、ブレーキペダルが２０％〜１００％のセンサ読み取りと有効かつ完全に係合する制御システムの実装が存在してよい。同様に、いくつかの実施形態において、完全に係合するスロットルペダルは、２０％〜１００％のスロットル位置センサ読み取りに対応する。センサ、ならびに信号を伝達及び較正する関連ハードウェアは、任意選択的に、ペダル位置と信号との間に、様々な実装に適した関係を提供するような態様で選択される。本明細書において与えられる数値は、一実装の例として含まれるものであり、これらの値のみへの限定を暗示することを意図するものではない。例えば、いくつかの実施形態において、ブレーキペダル位置に対する最小検出可能閾値は、特定のペダルハードウェア、センサハードウェア、及び電子プロセッサでは６％である。これに対して、有効なブレーキペダル係合閾値は１４％であり、最大ブレーキペダル係合閾値は、２０％圧縮で開始する、又は約２０％圧縮である。さらなる例として、いくつかの実施形態において、アクセラレータペダル位置に対する最小検出可能閾値は、特定のペダルハードウェア、センサハードウェア、及び電子プロセッサでは５％である。いくつかの実施形態において、有効なペダル係合及び最大ペダル係合に対する同様の又は完全に異なるペダル圧縮閾値は、アクセラレータペダルにも適用される。
【００２２】
本明細書において用いられる場合、別段の指定がない限り、「約」又は「およそ」という用語は、当業者によって決定されたように、特定の値に対する許容可能誤差を意味すし、これは、部分的に、その値がどのように測定又は決定されたかに依存する。特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、標準からの偏差が１、２、３、又は４以内であることを意味する。特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の３０％、２５％、２０％、１５％、１０％、９％、８％、７％、６％、５％、４％、３％、２％、１％、０．５％、０．１％、又は０．０５％以内であることを意味する。特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の４０．０ｍｍ、３０．０ｍｍ、２０．０ｍｍ、１０．０ｍｍ、５．０ｍｍ、１．０ｍｍ、０．９ｍｍ、０．８ｍｍ、０．７ｍｍ、０．６ｍｍ、０．５ｍｍ、０．４ｍｍ、０．３ｍｍ、０．２ｍｍ、又は０．１ｍｍ以内であることを意味する。特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の２０．０度、１５．０度、１０．０度、９．０度、８．０度、７．０度、６．０度、５．０度、４．０度、３．０度、２．０度、１．０度、０．９度、０．８度、０．７度、０．６度、０．５度、０．４度、０．３度、０．２度、０．１度、０．０５度以内であることを意味する。
【００２３】
特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の５．０ｍＡ、１．０ｍＡ、０．９ｍＡ、０．８ｍＡ、０．７ｍＡ、０．６ｍＡ、０．５ｍＡ、０．４ｍＡ、０．３ｍＡ、０．２ｍＡ、０．１ｍＡ、０．０９ｍＡ、０．０８ｍＡ、０．０７ｍＡ、０．０６ｍＡ、０．０５ｍＡ、０．０４ｍＡ、０．０３ｍＡ、０．０２ｍＡ、又は０．０１ｍＡ以内であることを意味する。
【００２４】
本明細書において用いられる場合、「約」は、移動する物体又は移動可能な基体の速さに関して用いられる場合、１％〜５％、５％〜１０％、１０％〜２０％、及び／又は１０％〜５０％の変動（速さのパーセンテージのパーセントとして、又は速さのパーセンテージの変動として）を意味する。例えば、いくつかの実施形態において、速さのパーセンテージが「約２０％」である場合、パーセンテージは、パーセンテージのパーセントとして５％〜１０％、すなわち１９％から２１％まで又は１８％から２２％まで変動してよい。あるいは、パーセンテージは、パーセンテージの絶対値の変動として５％〜１０％、すなわち１５％から２５％まで又は１０％から３０％まで変動する。
【００２５】
特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の０．０１秒、０．０２秒、０．０３秒、０．０４秒、０．０５秒、０．０６秒、０．０７秒、０．０８秒、０．０９秒、又は０．１０秒以内であることを意味する。特定の実施形態において、「約」又は「およそ」という用語は、所与の値又は範囲の０．５ｒｐｍ／秒、１．０ｒｐｍ／秒、５．０ｒｐｍ／秒、１０．０ｒｐｍ／秒、１５．０ｒｐｍ／秒、２０．０ｒｐｍ／秒、３０ｒｐｍ／秒、４０ｒｐｍ／秒、又は５０ｒｐｍ／秒以内であることを意味する。
【００２６】
当業者であれば、いくつかの実施形態において、本明細書において説明される変速機制御システムを参照することを含む、本明細書において開示される実施形態に関連して説明される様々な例示的論理ブロック、モジュール、回路、及びアルゴリズム段階は、例えば、電子ハードウェア、コンピュータ可読媒体に格納され、プロセッサによって実行可能なソフトウェア、又は両方の組み合わせとして実装され得ることを認識しよう。ハードウェア及びソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、概して、これらの機能に関して、様々な例示的なコンポーネント、ブロック、モジュール、回路、及び段階が上述されている。このような機能がハードウェア又はソフトウェアのいずれとして実装されるかは、システム全体に課される特定の用途及び設計上の制約に依存する。当業者は、説明される機能を、各特定の用途に対して異なる態様で実装してよいが、このような実装の決定は、本発明の範囲からの逸脱を生じさせるものと解釈されるべきではない。例えば、本明細書において開示される実施形態に関連して説明される様々な例示的論理ブロック、モジュール、及び回路は、本明細書において説明される機能を実行するように設計される汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、又は他のプログラム可能ロジックデバイス、ディスクリートゲートもしくはトランジスタロジック、ディスクリートハードウェアコンポーネント、又はこれらの任意の組み合わせで実装又は実行される。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであってよいが、代替例において、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、又はステートマシンであってよい。いくつかの実施形態において、プロセッサは、コンピューティングデバイスの組み合わせ、例えばＤＳＰ及びマイクロプロセッサ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと併用する１つ又は複数のマイクロプロセッサの組み合わせ、又は任意の他のこのような構成として実装される。いくつかの実施形態において、このようなモジュールに関連するソフトウェアは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、又は当技術分野において公知の任意の他の好適な形式の記憶媒体に存在する。いくつかの実施形態において、例示的な記憶媒体がプロセッサに連結されることにより、プロセッサは、記憶媒体から情報を読み出し、これに情報を書き込む。代替的な実施形態において、記憶媒体は、プロセッサと一体である。いくつかの実施形態において、プロセッサ及び記憶媒体は、ＡＳＩＣに存在する。例えば、いくつかの実施形態において、ＩＶＴの制御に用いるためのコントローラは、プロセッサ（図示せず）を含む。
【００２７】
特定の定義
別段の定義がない限り、本明細書において用いられる全ての技術用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般的に理解されるものと同じ意味を有する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いられる場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、文脈上明確に別段の指示がない限り、複数への参照を含む。本明細書において、「又は」というあらゆる記載は、別段の記載がない限り、「及び／又は」を包含することを意図する。
【００２８】
デジタル処理デバイス
いくつかの実施形態において、本明細書において説明される変速比無限大変速機を備える車両のための制御システムは、デジタル処理デバイス又はその利用を含む。さらなる実施形態において、デジタル処理デバイスは、デバイスの機能を実行する１つ又は複数のハードウェア中央処理装置（ＣＰＵ）を含む。なおさらなる実施形態において、デジタル処理デバイスは、実行可能命令を実行するように構成されるオペレーティングシステムをさらに含む。いくつかの実施形態において、デジタル処理デバイスは、任意選択的に、コンピュータネットワークに接続される。さらなる実施形態において、デジタル処理デバイスは、任意選択的に、インターネットに接続されることにより、ワールドワイドウェブにアクセスする。なおさらなる実施形態において、デジタル処理デバイスは、任意選択的に、クラウドコンピューティングインフラストラクチャに接続される。他の実施形態においてデジタル処理デバイスは、任意選択的に、イントラネットに接続される。他の実施形態においてデジタル処理デバイスは、任意選択的に、データストレージデバイスに接続される。
【００２９】
本明細書の説明によれば、好適なデジタル処理デバイスは、非限定的な例として、サーバコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、サブノートブックコンピュータ、ネットブックコンピュータ、ネットパッドコンピュータ、セットトップコンピュータ、メディアストリーミングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、インターネットアプライアンス、モバイルスマートフォン、タブレットコンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント、ビデオゲームコンソール、及び車両を含む。当業者であれば、多数のスマートフォンが、本明細書において説明されるシステムにおける利用に適していることを認識しよう。当業者であれば、任意選択的なコンピュータネットワークへの接続性を有するセレクトテレビ、ビデオプレイヤ、及びデジタルミュージックプレイヤが、本明細書において説明されるシステムにおける利用に適していることをさらに認識しよう。好適なタブレットコンピュータは、当業者に公知のブックレット、スレート、及び変換可能な構成を有するものを含む。
【００３０】
いくつかの実施形態において、デジタル処理デバイスは、実行可能命令を実行するように構成されるオペレーティングシステムを含む。オペレーティングシステムは、例えば、プログラム及びデータを含むソフトウェアであり、これは、デバイスのハードウェアを管理し、アプリケーション実行のためのサービスを提供する。当業者であれば、好適なサーバのオペレーティングシステムが、非限定的な例として、ＦｒｅｅＢＳＤ、ＯｐｅｎＢＳＤ、ＮｅｔＢＳＤ（登録商標）、Ｌｉｎｕｘ（登録商標）、Ａｐｐｌｅ（登録商標）Ｍａｃ  ＯＳ  Ｘ  Ｓｅｒｖｅｒ（登録商標）、Ｏｒａｃｌｅ（登録商標）Ｓｏｌａｒｉｓ（登録商標）、Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）Ｓｅｒｖｅｒ（登録商標）、及びＮｏｖｅｌｌ（登録商標）ＮｅｔＷａｒｅ（登録商標）を含むことを認識しよう。当業者であれば、好適なパーソナルコンピュータのオペレーティングシステムが、非限定的な例として、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）、Ａｐｐｌｅ（登録商標）Ｍａｃ  ＯＳ  Ｘ（登録商標）、ＵＮＩＸ（登録商標）、及びＧＮＵ／Ｌｉｎｕｘ（登録商標）のようなＵＮＩＸ（登録商標）系オペレーティングシステムを含むことを認識しよう。いくつかの実施形態において、オペレーティングシステムは、クラウドコンピューティングによって提供される。当業者であれば、好適なモバイルスマートフォンオペレーティングシステムが、非限定的な例として、Ｎｏｋｉａ（登録商標）Ｓｙｍｂｉａｎ（登録商標）ＯＳ、Ａｐｐｌｅ（登録商標）ｉＯＳ（登録商標）、Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎ  Ｍｏｔｉｏｎ（登録商標）ＢｌａｃｋＢｅｒｒｙ（登録商標）ＯＳ（登録商標）、Ｇｏｏｇｌｅ（登録商標）Ａｎｄｒｏｉｄ（登録商標）、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）Ｐｈｏｎｅ（登録商標）ＯＳ、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）Ｍｏｂｉｌｅ（登録商標）ＯＳ、Ｌｉｎｕｘ（登録商標）、及びＰａｌｍ（登録商標）ＷｅｂＯＳ（登録商標）を含むことをさらに認識しよう。当業者であれば、好適なメディアストリーミングデバイスオペレーティングシステムが、非限定的な例として、Ａｐｐｌｅ  ＴＶ（登録商標）、Ｒｏｋｕ（登録商標）、Ｂｏｘｅｅ（登録商標）、Ｇｏｏｇｌｅ  ＴＶ（登録商標）、Ｇｏｏｇｌｅ  Ｃｈｒｏｍｅｃａｓｔ（登録商標）、Ａｍａｚｏｎ  Ｆｉｒｅ（登録商標）、及びＳａｍｓｕｎｇ（登録商標）ＨｏｍｅＳｙｎｃ（登録商標）を含むことをさらに認識しよう。当業者であれば、好適なビデオゲームコンソールオペレーティングシステムが、非限定的な例として、Ｓｏｎｙ（登録商標）ＰＳ３（登録商標）、Ｓｏｎｙ（登録商標）ＰＳ４（登録商標）、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）Ｘｂｏｘ３６０（登録商標）、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｘｂｏｘ  Ｏｎｅ、Ｎｉｎｔｅｎｄｏ（登録商標）Ｗｉｉ（登録商標）、Ｎｉｎｔｅｎｄｏ（登録商標）Ｗｉｉ  Ｕ（登録商標）、及びＯｕｙａ（登録商標）を含むことをさらに認識しよう。
【００３１】
いくつかの実施形態において、デバイスは、ストレージ及び／又はメモリデバイスを含む。ストレージ及び／又はメモリデバイスは、データ又はプログラムを一時的又は永続的ベースで格納するために用いられる１つ又は複数の物理的な装置である。いくつかの実施形態において、デバイスは、揮発性メモリであり、格納された情報を維持するために電力を必要とする。いくつかの実施形態において、デバイスは、不揮発性メモリであり、デジタル処理デバイスに電力が供給されない場合、格納された情報を保持する。さらなる実施形態において、不揮発性メモリは、フラッシュメモリを含む。いくつかの実施形態において、不揮発性メモリは、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）を含む。いくつかの実施形態において、不揮発性メモリは、強誘電体ランダムアクセスメモリ（ＦＲＡＭ（登録商標））を含む。いくつかの実施形態において、不揮発性メモリは、相変化ランダムアクセスメモリ（ＰＲＡＭ）を含む。他の実施形態においてデバイスは、非限定的な例として、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、フラッシュメモリデバイス、磁気ディスクドライブ、磁気テープドライブ、光ディスクドライブ、及びクラウドコンピューティングベースのストレージを含むストレージデバイスである。さらなる実施形態において、ストレージ及び／又はメモリデバイスは、本明細書において開示されるもののようなデバイスの組み合わせである。
【００３２】
いくつかの実施形態において、デジタル処理デバイスは、視覚情報をユーザに送信するためのディスプレイを含む。いくつかの実施形態において、ディスプレイは、ブラウン管（ＣＲＴ）である。いくつかの実施形態において、ディスプレイは、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）である。さらなる実施形態において、ディスプレイは、薄膜トランジスタ液晶ディスプレイ（ＴＦＴ−ＬＣＤ）である。いくつかの実施形態において、ディスプレイは、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。様々なさらなる実施形態において、ＯＬＥＤディスプレイは、受動マトリクスＯＬＥＤ（ＰＭＯＬＥＤ）又は能動マトリクスＯＬＥＤ（ＡＭＯＬＥＤ）ディスプレイである。いくつかの実施形態において、ディスプレイは、プラズマディスプレイである。他の実施形態においてディスプレイは、ビデオプロジェクタである。なおさらなる実施形態において、ディスプレイは、本明細書において開示されるもののようなデバイスの組み合わせである。
【００３３】
いくつかの実施形態において、デジタル処理デバイスは、ユーザから情報を受信するための入力デバイスを含む。いくつかの実施形態において、入力デバイスは、キーボードである。いくつかの実施形態において、入力デバイスは、非限定的な例として、マウス、トラックボール、トラックパッド、ジョイスティック、ゲームコントローラ又はスタイラスを含むポインティングデバイスである。いくつかの実施形態において、入力デバイスは、タッチスクリーン又はマルチタッチスクリーンである。他の実施形態において、入力デバイスは、音声又は他の音入力を捕捉するためのマイクロフォンである。他の実施形態において、入力デバイスは、動き又は視覚入力を捕捉するためのビデオカメラ又は他のセンサである。さらなる実施形態において、入力デバイスは、Ｋｉｎｅｃｔ、Ｌｅａｐ  Ｍｏｔｉｏｎ等である。なおさらなる実施形態において、入力デバイスは、本明細書において開示されるもののようなデバイスの組み合わせである。
【００３４】
非一時的コンピュータ可読記憶媒体
いくつかの実施形態において、本明細書において開示される変速比無限大変速機を備える車両のための制御システムは、任意選択的にネットワーク化されるデジタル処理デバイスのオペレーティングシステムによって実行可能な命令を含むプログラムでエンコードされる１つ又は複数の非一時的コンピュータ可読記憶媒体を含む。さらなる実施形態において、コンピュータ可読記憶媒体は、デジタル処理デバイスの有形コンポーネントである。なおさらなる実施形態において、コンピュータ可読記憶媒体は、任意選択的に、デジタル処理デバイスから取り外し可能である。いくつかの実施形態において、コンピュータ可読記憶媒体は、非限定的な例として、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、フラッシュメモリデバイス、ソリッドステートメモリ、磁気ディスクドライブ、磁気テープドライブ、光ディスクドライブ、クラウドコンピューティングシステム及びサービス等を含む。いくつかの場合、プログラム及び命令は、永続的に、実質的に永続的に、半永続的に、又は非一時的に、媒体上でエンコードされる。
【００３５】
コンピュータプログラム
いくつかの実施形態において、本明細書において開示される変速比無限大変速機を備える車両のための制御システムは、少なくとも１つのコンピュータプログラム又はその利用を含む。コンピュータプログラムは、指定されたタスクを実行するために書き込まれる、デジタル処理デバイスのＣＰＵにおいて実行可能な命令シーケンスを含む。コンピュータ可読命令は、特定のタスクを実行する、又は特定のアブストラクトデータタイプを実装する関数、オブジェクト、アプリケーションプログラムインタフェース（ＡＰＩ）、データ構造等のようなプログラムモジュールとして実装されてよい。本明細書において提供される開示に照らして、当業者であれば、コンピュータプログラムが、様々なバージョンの様々な言語で書き込まれてよいことを認識しよう。
【００３６】
コンピュータ可読命令の機能は、様々な環境において、望ましいように組み合わせ又は分散させられてよい。いくつかの実施形態において、コンピュータプログラムは、１つの命令シーケンスを含む。いくつかの実施形態において、コンピュータプログラムは、複数の命令シーケンスを含む。いくつかの実施形態において、コンピュータプログラムは、１つの位置から提供される。他の実施形態において、コンピュータプログラムは、複数の位置から提供される。様々な実施形態において、コンピュータプログラムは、１つ又は複数のソフトウェアモジュールを含む。様々な実施形態において、コンピュータプログラムは、部分的に、又は全体において、１つ又は複数のウェブアプリケーション、１つ又は複数のモバイルアプリケーション、１つ又は複数のスタンドアロンアプリケーション、１つ又は複数のウェブブラウザプラグイン、拡張、アドインもしくはアドオン、又はこれらの組み合わせを含む。
【００３７】
図４をここで参照すると、いくつかの実施形態において、車両は、エンジン５２と無限大又は無段変速機（ＩＶＴ）５３との間にトーショナルダンパ５１を有するパワートレイン５０を備え、ＩＶＴ５３（この文脈においても同様にバリエータと称される）を損傷し得るトルクピーク及び振動の伝達を回避する。いくつかの実施形態において、ＩＶＴ５３は、図１〜３に関して説明されたタイプのバリエータを含む。いくつかの実施形態において、ＩＶＴ５３は、駆動線５４に連結される。これは、ＩＶＴ５３から車両の駆動車輪（図示せず）に回転動力出力を連結する多数の固定比率ギアリング又は他の手段を含む。いくつかの構成において、このダンパは、任意選択的に、スタート機能のための、又はエンジン５２が変速機から遮断されることを可能とするためのクラッチに連結される。他の実施形態において、トルクコンバータ（図示せず）は、エンジン５２をＩＶＴ５３と連結するために用いられる。ＩＶＴの（ボール型トラクション駆動以外の）他のタイプが、任意選択的に、このレイアウトにおいてバリエータとして用いられる。バリエータがプライマリ変速機として直接的に用いられる上述の構成に加えて、他のアーキテクチャが可能である。様々な動力経路レイアウトが、多数のギア、クラッチ及び単純な又は複合的な遊星を加えることによって、導入される。このような構成において、変速機全体が、ＣＶＴ、ＩＶＴ、組み合わせモード等の、いくつかの動作モードを提供する。無限大又は無段変速機において用いるための制御システム、変速機コントローラ５５が、ここで説明される。変速機コントローラ５５は、任意選択的に、パワートレイン５０を監視及び制御するように構成される多数のセンサ、アクチュエータ、及びコンピュータ実装ソフトウェアモジュールを有する電気機械デバイスとして構成されることを理解されたい。
【００３８】
図５をここで参照すると、いくつかの実施形態において、本明細書において場合により「ソフトウェアモジュール」と称されるロールバック防止サブモジュール１００が、図４に示されるＣＶＰ及び／又は駆動線の動作を制御するように構成される変速機コントローラ５５において用いられる。明確性及び簡潔性のために、変速機コントローラ５５の特定の態様のみが説明される。変速機コントローラ５５は、パワートレイン５０の他のコンポーネントの中でＩＶＴ５３を制御するために、パワートレイン５０及び／又は車両における動作条件を示す多数の信号を受信及び送信するように構成されることを理解されたい。いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュール１００は、指示シフトアクチュエータ位置信号１０１及び変速機出力シャフト速度信号１０２を受信するように適合される。指示シフトアクチュエータ位置信号１０１は、変速機コントローラ及び／又は変速機コントローラのサブモジュールによって決定される。いくつかの実施形態において、指示シフトアクチュエータ位置信号１０１は、ＣＶＰの所望の動作条件に少なくとも部分的に基づく。いくつかの実施形態において、指示シフトアクチュエータ位置信号１０１は、ＣＶＰの現在の動作条件、例えば、現在のＣＶＰシフトアクチュエータ位置に少なくとも部分的に基づく。変速機出力シャフト速度信号１０２は、第１の比較ブロック１０３において、第１の速度閾値較正変数１０４と比較される。第１の比較ブロック１０３の結果は、第１のブールブロック１０５に渡される。これは、較正変数１０６を評価し、ロールバックアクティブ信号１０７を決定する。いくつかの実施形態において、較正変数１０６は、ロールバック防止を実装するための有効なコマンドを示す。第１の比較ブロック１０３及び較正変数１０６が真値を有する場合、第１のブールブロック１０５は、ロールバックアクティブ信号１０７の真値をスイッチブロック１０８に渡す。第１の比較ブロック１０３及び較正変数１０６が偽値を有する場合、第１のブールブロック１０５は、ロールバックアクティブ信号１０７の偽値をスイッチブロック１０８に渡す。スイッチブロック１０８は、較正マップ１０９から信号を受信するように構成される。較正マップ１０９は、変速機出力シャフト速度信号１０２を受信する。較正マップ１０９は、変速機出力シャフト速度信号１０２に少なくとも部分的に基づいて、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号１１０の値を格納するように適合される。ロールバックアクティブ信号１０７が真の場合、スイッチブロック１０８は、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号１１２を形成すべく、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号１１０を合計ブロック１１１に渡す。
【００３９】
いくつかの実施形態において、ロールバック防止サブモジュール１００は、変速機出力シャフト速度信号１０２を第２の速度閾値較正変数１１４と比較する第２の比較ブロック１１３を含む。いくつかの実施形態において、第２の速度閾値較正変数１１４は、持続する逆回転に関連する変速機出力シャフト速度を示す。第２の比較ブロック１１３は、信号を第２のブールブロック１１５に渡す。第２の比較ブロック１１３が真値を渡し、かつロールバックアクティブ信号１０７が真の場合、第２のブールブロック１１５は、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号１１６の真値を渡す。第２の比較ブロック１１３が偽値を渡す場合、又はロールバックアクティブ信号１０７が偽値の場合、第２のブールブロック１１５は、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号１１６の偽値を渡す。
【００４０】
ＣＶＰの動作中、いくつかの実施形態において、変速機出力シャフト速度信号１０２の負又は逆回転という結果をもたらす動作条件が生じる。例えば、いくつかの実施形態において、ドライバは、ＣＶＰを備える車両を勾配又は上り坂に配置し、ブレーキペダルを解放する。車両は、変速機が係合した状態で、勾配又は上り坂をロールバックして下り、これにより、変速機出力シャフトを逆方向に回転させる。例えば、他の実施形態において、ドライバは、周知の「ＰＲＮＤＬ」ギアセレクタのようなギアレバーにおいて、リバースギアを選択する。車両は、リバース動作モードでロールバックし、これにより、変速機出力シャフトを逆方向に回転させる。いくつかの実施形態において、ＣＶＰコンポーネントの回転方向が設計の回転方向と逆の場合に、変速機のロックアップが発生する。変速機コントローラは、逆回転の開始を検出し、シフトアクチュエータ位置を調整して補償するためのロールバック防止サブモジュール１００を実装する。持続する逆回転が検出された場合、ロールバック防止サブモジュール１００は、シフトアクチュエータを解除又は遮断し、これにより、シフト機構がフリーホイールになることを可能とする。特定の条件下で、シフトアクチュエータは、逆回転が検出された場合に、ＣＶＰをオーバドライブレシオに向けて動かすよう指示される。第２の速度閾値較正変数１１４のような較正可能な閾値に基づいて、逆回転が持続する場合、シフトアクチュエータは、シフトアクチュエータを解除又は無効化するよう指示される。動作中に、逆回転速度が変化した場合、例えば、初期検出の逆回転と比較して逆の速度が減少した場合、シフトアクチュエータは、ＣＶＰが逆方向からゼロ速度に近づくと、ＣＶＰの位置に適用される補正をオーバドライブレシオに向けて増加させるよう指示され、これが、正の速度方向に交わることなく２回目の逆回転が発生する可能性の原因となる。
【００４１】
図６をここで参照すると、いくつかの実施形態において、制御プロセス３００は、変速機コントローラ５５において実装される。制御プロセス３００は、開始状態３０１で開始し、ブロック３０２に進む。ここで、多数の信号が受信される。いくつかの実施形態において、受信される信号は、とりわけ、変速機出力速度、現在のシフトアクチュエータ位置を示す。制御プロセス３００は、第１の評価ブロック３０４に進む。ここで、変速機出力速度は、速度閾値と比較される。変速機出力速度が速度閾値未満の場合、第１の評価ブロック３０４は偽値を戻し、制御プロセス３００はブロック３０２に戻る。変速機出力速度が速度閾値を上回る場合、第１の評価ブロック３０４は真値を戻し、制御プロセス３００は第２の評価ブロック３０６に進む。第２の評価ブロック３０６は、変速機出力速度の回転方向を評価する。回転方向が前方向の場合、第２の評価ブロック３０６は偽値を戻し、制御プロセス３００はブロック３０２に戻る。変速機出力速度の回転方向が逆方向の場合、第２の評価ブロック３０６は真値を戻し、制御プロセス３００はブロック３０８に進む。ここで、アクチュエータ位置補正が決定される。アクチュエータ位置補正は、オーバドライブ条件に向けたシフトアクチュエータ位置の変化を示す。制御プロセス３００はブロック３１０に進む。ここで、シフトアクチュエータを補正位置に動かすためのコマンドが発行される。制御プロセス３００は、状態３１２で終了する。
【００４２】
ここで図７に戻ると、いくつかの実施形態において、較正マップ１０９は、変速機出力シャフト速度１０２を表すｘ軸と、シフトアクチュエータ位置補正信号１１０を表すｙ軸とを有するチャートとして示される。第１の速度閾値較正変数１０４及び第２の速度閾値較正変数１１４は、図７のチャート上で、鉛直線として示される。いくつかの実施形態において、シフトアクチュエータ位置補正信号１１０は、第１の速度閾値較正変数１０４と第２の速度閾値較正変数１１４との間で、実質的に一定値である。変速機出力シャフト速度１０２が第２の速度閾値較正変数１１４より負側に大きい場合、シフトアクチュエータは無効化される。いくつかの実施形態において、図７において鉛直線によって表される第３の速度閾値較正変数３５０が、較正マップ１０９において実装される。ゼロ速度と第３の速度閾値較正変数３５０との間の変速機出力シャフト速度１０２では、シフトアクチュエータ位置補正信号１１０の大きさは、ゼロから増加し、第３の速度閾値較正変数３５０において最大値となる。第３の速度閾値較正変数３５０と第１の速度閾値較正変数１０４との間の変速機出力シャフト速度１０２では、シフトアクチュエータ位置補正信号１１０の大きさは、最大値から減少し、第１の速度閾値較正変数１０４においてゼロ以外の値となる。シフトアクチュエータ位置補正信号１１０の大きさは正であり、ＣＶＰのオーバドライブ条件に向けてシフトアクチュエータ位置に変化をもたらすことに留意されたい。
【００４３】
本明細書において、ボール遊星バリエータ（ＣＶＰ）を有する変速比無限大変速機に連結されたエンジンを有する車両のためのコンピュータ実装システムが提供される。ＣＶＰは、複数のボールを有し、各ボールには、傾動可能な回転軸が設けられ、各ボールは、キャリアアセンブリにおいて支持され、キャリアアセンブリは、シフトアクチュエータに動作可能に連結され、コンピュータ実装システムは、実行可能な命令を実行するように構成されるオペレーティングシステム及びメモリデバイスを含むデジタル処理デバイスと、複数の車両運転条件を管理するように構成されるソフトウェアモジュールを含むデジタル処理デバイスによって実行可能な命令を含むコンピュータプログラムと、変速機出力シャフト速度を検知するように構成される変速機出力シャフト速度センサ、及びＣＶＰシフトアクチュエータ位置を検知するように構成されるＣＶＰシフトアクチュエータ位置センサを含む複数のセンサと、を備え、ソフトウェアモジュールは、変速機出力シャフト速度及びＣＶＰシフトアクチュエータ位置に少なくとも部分的に基づいて、指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置を決定するように適合される。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、較正マップをさらに含み、較正マップは、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づいて、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号の値を格納するように構成される。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号をさらに含み、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、ロールバックアクティブ信号をさらに含み、ロールバックアクティブ信号は、変速機出力シャフト速度に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、第１の速度閾値較正変数をさらに備え、第１の速度閾値較正変数は、変速機出力シャフト速度の最小値を示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ソフトウェアモジュールは、第１の速度閾値較正変数と変速機出力シャフト速度との比較をさらに含む。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ロールバックアクティブ信号は、第１の速度閾値較正変数と変速機出力シャフト速度との比較に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、第２の速度閾値較正変数をさらに備え、第２の速度閾値較正変数は、持続する逆回転に関連する変速機出力シャフト速度を示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、シフトアクチュエータ非アクティブ化信号は、第２の速度閾値較正変数に少なくとも部分的に基づく。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置補正信号、ＣＶＰシフトアクチュエータ位置、及びロールバックアクティブ信号に少なくとも部分的に基づく、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号をさらに備える。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰアクチュエータ位置の格納される値は、正の値である。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、ＣＶＰアクチュエータ位置の格納される値は、ＣＶＰのオーバドライブ条件に向けたシフトを示す。コンピュータ実装システムのいくつかの実施形態において、補正された指示ＣＶＰシフトアクチュエータ位置信号は、逆回転がゼロ速度に近づくまで増加する。
【００４４】
上述の説明は、特定のコンポーネント又はサブアセンブリの寸法を提供していることに留意されたい。説明される寸法又は寸法範囲は、ベストモードのような特定の法的要件に可能な限り最も良く準拠するために提供されている。しかしながら、本明細書において説明される本発明の範囲は、特許請求の範囲の記載によってのみ決定されるものであり、結果的に、いずれか１つの請求項が寸法又はその範囲、当該請求項の特徴を指定する場合を除き、説明される寸法のいずれも、発明の実施形態を限定するものと考えられるべきではない。
【００４５】
上述の説明は、本発明の具体的な実施形態を詳述している。しかしながら、上述の説明が、文書としていかに詳細に見えても、本発明は多くの態様で実施可能であることが理解されよう。さらに上述されたように、本発明の特定の特徴又は態様を説明する場合に特定の用語を用いることは、当該用語が、当該用語が関連する本発明の特徴又は態様のあらゆる具体的な特性を含むものとして限定されるように、本明細書において再定義されることを暗示するものととらえられるべきではないことに留意されたい。
【００４６】
本発明の好適な実施形態が本明細書において図示及び説明されたが、当業者にとっては、このような実施形態が例として提供されているに過ぎないことは明らかであろう。当業者であれば、ここで、本発明から逸脱することなく、多数のバリエーション、変更、及び置換に想到しよう。本明細書において説明された本発明の実施形態に対する様々な代替例が、本発明の実施にあたり採用され得ることを理解されたい。以下の特許請求の範囲は、本発明の範囲を定義し、これにより、これらの特許請求の範囲及びこれらの均等物の範囲内の方法及び構造が包含されることが意図される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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