(57)【要約】  例示の一実施形態では、方法はクロストークチャネルとチャネル行列とを取得することと、複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定することとを含む。この方法は、クロストークチャネルへのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を決定することと、複数のアクティブ通信回線でのデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成することとをさらに含む。
2018511198.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロストークチャネルとチャネル行列とを取得すること（Ｓ３００）と、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定すること（Ｓ３０５）と、
クロストークチャネルへのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を決定すること（Ｓ３１０）と、
複数のアクティブ通信回線でのデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成することとを含む、方法。
【請求項２】
チャネル行列が非対角優位行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ベクタリング行列が対角優位行列である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がプリコーディング行列であり、クロストークチャネルが下りクロストークチャネルである、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
パワー制御行列が対角行列であり、
アクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、
複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限することをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
パワー制御行列の対角成分を反復的に更新することによってパワー制御行列を決定することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
パワー制御行列の対角成分の反復更新が、
閾値に制約されて初期補償行列を決定することと、
反復更新の各反復回について、
対応する補償行列に基づいて誤差行列を決定することと、
対応する補償行列の各行について行パワーを決定することと、
決定された各行パワーに基づいてパワー制御行列の対角成分を決定することと、
決定されたパワー制御行列に基づいて対応する補償行列を更新することであって、更新された補償行列が反復更新における次の反復回のための補償行列として使用される、補償行列を更新することとを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がポストコーディング行列であり、クロストークチャネルが上りクロストークチャネルである、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
プロセッサ（１３０）を含む装置（５００）であって、
プロセッサ（１３０）が、
クロストークチャネルとチャネル行列とを取得し、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定し、
クロストークチャネルへのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を決定し、
複数のアクティブ通信回線での通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成するように構成された、装置（５００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は安定化ベクタリング制御によりクロストークを低減するための方法およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル加入者線（ＤＳＬ）の容量におけるパフォーマンスは、減衰およびノイズ環境などの複数の要因に依存する。ＤＳＬ伝送システムのパフォーマンスは、同じバインダの１つのツイスト線ペアから別のツイスト線ペアに対するクロストーク干渉と、それよりは程度が小さいが隣接するバインダ内のツイスト線ペアに対するクロストーク干渉によって影響される。
【０００３】
したがって、クロストーク干渉は、複数のツイスト線にわたってデータ速度に影響し得る。
【０００４】
例えば、互いに隣接して配置される２本の超高速デジタル加入者線（ｖｅｒｙ−ｈｉｇｈ−ｂｉｔｒａｔｅ  ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｌｉｎｅ）（ＶＤＳＬ２）の回線などの２本の通信回線は、互いの回線において信号を誘起する。誘起されたクロストークおよび通信回線の周囲の他の発生源からのノイズにより、これらの回線で搬送されるデータはクロストークおよびノイズによって影響または破損を受けることがある。通信回線上で誘起されるクロストークを低減し、または通信回線上で誘起されるクロストークを補償することにより、破損データの量を減らすことができ、情報を確実に伝達することができる割合が向上する。
【０００５】
クロストークおよびノイズを低減するための既存の解決策としては、対角優位なクロストークチャネル行列について最適パフォーマンスを有する、プリコーディング制御機構の使用がある。
【０００６】
プリコーディング（事前補償とも呼ばれる）技術は、被妨害回線に対する外部発生源からのクロストークを補償するために使用されるデータ信号に付加される付加信号の送信に基づく。したがって、通信回線を適切な方法で構成することによってクロストークの影響を低減したり、またはクロストーク効果を回避したりする代わりに、通信チャネルに及ぼすクロストークの影響を補償するためにプリコーディングを使用することができる。プリコーディング技術は、振幅と位相の両方の情報を含むクロストークチャネル情報に基づく。このような情報は、スライサーエラーまたは信号対雑音比（ＳＮＲ）などの測定値から得られる。プリコーディングのためのそのような測定値の具体例は、パイロット系列および誤差フィードバックを使用することである。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒにおけるパイロット系列の使用については、「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉａ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、２０１０年４月に記載されており、その全内容は引用により本明細書に組み込まれる。
【０００７】
クロストークチャネル行列は、それぞれのアクティブ通信回線によって誘起された、他のアクティブ通信回線に対するノイズおよびクロストーク干渉のレベルを示す行列を指すことがある（上記の２本の通信回線の場合、対応するクロストーク行列は２×２行列である）。
【０００８】
対角優位行列とは、行列の各行の対角成分の大きさが、その行列の同じ行の他のすべての成分の大きさの合計以上である行列である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉａ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、２０１０年４月
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
例示の実施形態は、高レベルのクロストークのあるＤＳＬシステムにおけるクロストークを低減するための方法およびシステムを対象とする。
【００１１】
例示の一実施形態によると、方法は、クロストークチャネルとチャネル行列とを取得することと、複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定することとを含む。この方法は、クロストークチャネルへのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を決定することと、複数のアクティブ通信回線での複数の遠隔送受信器と少なくとも１つの装置との間のデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成することとをさらに含む。
【００１２】
例示の一実施形態では、チャネル行列は非対角優位行列である。
【００１３】
例示の一実施形態では、ベクタリング行列は対角優位行列である。
【００１４】
例示の一実施形態では、この方法は、パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の強度の測度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することを含み、ベクタリング行列がプリコーディング行列であり、クロストークチャネルが下りクロストークチャネルである。
【００１５】
例示の一実施形態では、パワー制御行列が対角行列であり、アクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい。
【００１６】
例示の一実施形態では、この方法は、アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限することを含む。
【００１７】
例示の一実施形態では、この方法は、パワー制御行列の対角成分を反復的に更新することによってパワー制御行列を決定することを含む。
【００１８】
例示の一実施形態では、パワー制御行列の対角成分の反復更新が、閾値に制約されて初期補償行列を決定することを含む。反復更新の各反復回について、対角成分の反復更新は、対応する補償行列に基づいて誤差行列を決定することと、対応する補償行列の各行について行パワーを決定することと、決定された各行パワーに基づいてパワー制御行列の対角成分を決定することと、決定されたパワー制御行列に基づいて対応する補償行列を更新することであって、更新された補償行列が反復更新における次の反復回のための補償行列として使用される、補償行列を更新することとを含む。
【００１９】
例示の一実施形態では、この方法は、パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の強度の測度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することを含み、ベクタリング行列がポストコーディング行列であり、クロストークチャネルが上りクロストークチャネルである。
【００２０】
例示の一実施形態では、パワー制御行列が対角行列であり、複数のアクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい。
【００２１】
例示の一実施形態では、この方法は、アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限することを含む。
【００２２】
例示の一実施形態では、装置が、クロストークチャネルとチャネル行列とを取得し、複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定するように構成されたプロセッサを含む。プロセッサは、クロストークチャネルへのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を決定し、複数のアクティブ通信回線での複数の遠隔送受信器と装置との間のデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成するようにさらに構成される。
【００２３】
例示の一実施形態では、チャネル行列は非対角優位行列である。
【００２４】
例示の一実施形態では、ベクタリング行列は対角優位行列である。
【００２５】
例示の一実施形態では、プロセッサは、パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の強度の測度が閾値未満となるパワー制御行列を決定するように構成され、ベクタリング行列がプリコーディング行列であり、クロストークチャネルが下りクロストークチャネルである。
【００２６】
例示の一実施形態では、パワー制御行列が対角行列であり、アクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい。
【００２７】
例示の一実施形態では、プロセッサは、アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限するように構成される。
【００２８】
例示の一実施形態では、プロセッサは、パワー制御行列の対角成分を反復的に更新することによってパワー制御行列を決定するように構成される。
【００２９】
例示の一実施形態では、プロセッサは、閾値に制約されて初期補償行列を決定することによって、パワー制御行列の対角成分を反復的に更新するように構成される。反復更新の各反復回について、プロセッサは、対応する補償行列に基づいて誤差行列を決定し、対応する補償行列の各行について行パワーを決定し、決定された各行パワーに基づいてパワー制御行列の対角成分を決定し、決定されたパワー制御行列に基づいて対応する補償行列を更新するように構成され、更新された補償行列が反復更新における次の反復回のための補償行列として使用される。
【００３０】
例示の一実施形態では、プロセッサは、パワー制御行列とクロストークチャネルとの積の測度が閾値未満となるようにパワー制御行列を決定するように構成され、ベクタリング行列がポストコーディング行列であり、クロストークチャネルが上りクロストークチャネルである。
【００３１】
例示の一実施形態では、パワー制御行列が対角行列であり、複数のアクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい。
【００３２】
例示の一実施形態では、プロセッサはアクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限するように構成される。
【００３３】
例示の実施形態については、添付図面とともに以下の詳細な説明を読めばより明確に理解できるであろう。図１−５は、本明細書で説明されたように、非限定的な例示の実施形態を表す。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】例示の実施形態による通信システムを示す図である。
【図２】例示の実施形態によるプリコーダを含むコントローラを示す図である。
【図３】例示の一実施形態による、パワー制御行列を決定する処理を説明する図である。
【図４】例示の一実施形態による、パワー制御行列の直接決定の処理を説明する図である。
【図５】例示の一実施形態による、反復更新アルゴリズムを使用してパワー制御行列を決定する処理を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
以下に、いくつかの例示の実施形態が示されている添付図面を参照しながら、様々な例示の実施形態についてより詳細に説明する。
【００３６】
したがって、例示の実施形態は様々な修正および代替態様が可能であるが、その実施形態が例示のために図面に示され、本明細書で詳細に説明される。ただし、例示の実施形態を開示されている特定の態様に限定する意図はなく、逆に、例示の実施形態は、特許請求の範囲に含まれるすべての修正、均等物および代替物に及ぶものであることを理解されたい。図の説明全体を通して同様の参照番号は同様の要素を指す。
【００３７】
本明細書では、様々な要素を説明するために第１、第２などの用語を使用する場合があるが、当然のことながら、これらの要素はこれらの用語によって限定されるべきではない。これらの用語は、１つの要素を別の要素から区別するためにのみ使用されている。例えば、例示の実施形態の範囲から逸脱することなく、第１の要素は、第２の要素という名称で呼ばれることもでき、同様に、第２の要素は第１の要素という名称で呼ばれることもできる。本明細書で使用する「および／または」という用語は、それに付随する列挙されている項目のうちの１つまたは複数の項目のあらゆる組合せを含む。
【００３８】
当然のことながら、ある要素が別の要素に「接続され」または「結合され」ていると記載されている場合、その要素は別の要素に直接接続または結合されていることもでき、または介在要素が存在していてもよい。一方、ある要素が別の要素に「直接接続され」または「直接結合され」ていると記載されている場合、介在要素は存在しない。要素間の関係を説明するその他の用語も同様にして解釈すべきである（例えば「間に」と「直接間に」、「隣接する」と「直接隣接する」など）。
【００３９】
本明細書で使用する用語は、特定の実施形態を説明することを目的としているに過ぎず、例示の実施形態を限定することを意図していない。本明細書で使用されている単数形の「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈が明確に別様に示していない限り、複数形も含むことを意図している。また、当然のことながら、本明細書で使用されている「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、および／または「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語は、記載されている特徴、整数、ステップ、動作、要素、および／または構成要素の存在を規定するが、１つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および／またはこれらのグループの存在または追加を排除しない。
【００４０】
また、いくつかの代替実装形態によっては、記載されている機能／活動は、図面に記載されている順序とは異なる順序で行われてもよいことに留意されたい。例えば、連続して示されている２つの図面は、関与する機能／活動に応じて、実際には実質的に同時に実行されてもよく、または場合によっては逆の順序で実行されてもよい。
【００４１】
別様に定義されていない限り、本明細書で使用されているすべての用語（技術用語および科学用語を含む）は、例示の実施形態が属する技術分野における当業者によって通例理解されるのと同じ意味を有する。また、例えば、一般的に使用されている辞書で定義されている用語などの用語は、関連する技術の文脈におけるそれらの用語の意味と一致する意味を有するものと解釈すべきであり、本明細書で明示的に定義されていない限り、理想化された意味または過度に形式的な意味に解釈されないこともわかるであろう。
【００４２】
例示の実施形態および対応する詳細な説明の一部は、ソフトウェアで表して、またはコンピュータメモリ内のデータビットに対する操作のアルゴリズムおよび記号表現で表して示される。これらの記述および表現は、当業者が当業者の作業の内容を他の当業者に効果的に伝えるために使用する記述および表現である。本明細書で使用されるとともに一般に使用されるアルゴリズムという用語は、所望の結果に至る自己矛盾のない一連のステップであると考えられる。これらのステップは、物理量の物理的操作を必要とするものである。必ずしもそうであるとは限らないが、通常、これらの量は、格納、転送、結合、比較、およびその他の方法で操作され得る、光信号、電気信号または磁気信号の形態をとる。場合によっては、主に一般的な用法であるという理由で、これらの信号をビット、値、要素、シンボル、文字、項、数などと呼ぶことが好都合であることがわかっている。
【００４３】
以下の説明では、特定のタスクを実行するかまたは特定の抽象データタイプを実装し、既存のネットワーク要素または制御ノードにおいて既存のハードウェアを使用して実装可能なルーチン、プログラム、オブジェクト、構成要素、データ構造などを含むプログラムモジュールまたは機能処理として実装され得る動作の（例えばフローチャートの形態の）活動および記号表現を参照しながら、例示の実施形態について説明する。そのような既存のハードウェアは、１つまたは複数の中央演算処理装置（ＣＰＵ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）コンピュータなどを含み得る。
【００４４】
特に記載のない限り、または説明から明らかでない限り、「処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）」または「演算（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）」または「計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）」または「決定、判定（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」または「表示（ｄｉｓｐｌａｙｉｎｇ）」などの用語は、コンピュータシステムのレジスタおよびメモリ内の物理的電子的な量として表されたデータを操作し、コンピュータシステムメモリまたはレジスタまたはその他の類似の情報記憶装置、送信装置または表示装置内の物理量として同様に表されたデータに変換する、コンピュータシステムまたは類似の電子演算装置の動作および処理を指す。
【００４５】
また、例示の実施形態のソフトウェア実装態様は、典型的には何らかの形態の有形（または記録）記憶媒体上で符号化されることにも留意されたい。有形記憶媒体は、磁気的（例えばフロッピィディスクまたはハードドライブ）または光学的（例えばコンパクトディスク読取り専用メモリ、すなわち「ＣＤ  ＲＯＭ」）であってもよく、読取り専用またはランダムアクセスであってもよい。例示の実施形態は、特定の実施形態のこれらの態様には限定されない。
【００４６】
図１に、例示の一実施形態による通信システムを示す。図１に示すように、システム５００は、分配ポイントまたはアクセスノード１００と顧客宅内機器（ＣＰＥ）２００−１から２００−ｍを含み、ｍは１より大きい整数であり得る。
【００４７】
アクセスノード１００は、運営者の管理下におかれることができる。アクセスノード１００は、ネットワークプロセッサ（ＮＰ）１２０と通信するように構成された光ネットワークユニット（ＯＮＵ）１１５を含む。知られているように、ＯＮＵ１１５は、光ファイバチャネルを介して中央局にある光加入者線終端装置（ＯＬＴ）への高帯域データ接続を提供する。ＯＮＵ１１５は、受信した下りデータフレームまたはパケットをＮＰ１２０に渡し、次にＮＰ１２０がそれらのフレームまたはパケットの宛先を決定し、それに従って適切なインターフェース（例えばＤＳＬ、ＡＤＳＬ、ＶＤＳＬ、ＶＤＳＬ２などのインターフェース）に転送する。同様に、上り方向では、ＮＰ１２０はフレームまたはパケットをインターフェースからＯＮＵ１１５に転送する。
【００４８】
ＮＰ１２０は、処理装置１２５−１から１２５−ｍに信号を供給する。処理装置１２５はポイントツーポイント通信用に構成される。
【００４９】
アクセスノード１００は、コントローラ１３０をさらに含む。コントローラ１３０は、処理装置１２５から信号ベクトルと総称される信号データを受信するように構成される。信号データは、ＣＰＥ２００内の対応する処理装置２６０−１から２６０−ｍによって受信されることを意図された信号値を含むことができる。下り方向では、コントローラ１３０は、信号ベクトルをプリコーディングし、その結果のデータをＣＰＥ２００への送信のために処理装置１２５に返送するようにも構成される。次に処理装置１２５はプリコーディングされた信号データを、それぞれのアナログフロントエンド（ＡＦＥ）１３５−１から１３５−ｍを介してそれぞれの回線３００で送信する。
【００５０】
上り方向では、処理装置１２５は、ＡＦＥ１３５からクロストーク混入信号を受信する。コントローラ１３０は、処理装置１２５からクロストーク混入信号（受信信号ベクトルと総称される）を受信し、受信した信号ベクトルをポストコーディングし、事後補償された信号データを処理装置１２５に供給する。次に、処理装置１２５は目的の上り情報を復調するために信号データの処理を続ける。
【００５１】
一般には、処理装置間でやり取りされるデータは周波数領域サンプルであろうが、別の方法としてデータは例えば時間領域サンプルとして表されることもできる。
【００５２】
上述のように、コントローラ１３０は、処理装置１２５と通信する。または、コントローラ１３０は、処理装置１２５とＡＦＥ１３５−１から１３５−ｍとの間にあってもよい。したがって、コントローラ１３０の場所は図１に示す場所に限定されない。
【００５３】
また、当然のことながら、アクセスノード１００は１つのメモリ１４０または複数のメモリを含み得る。ＮＰ１２０、コントローラ１３０、および／または処理装置１２５は、それぞれの機能とアクセスノード１００の機能とを実行するために、メモリ１４０に記憶されたプログラムおよび／またはプログラムモジュールを実行する。メモリは、ＮＰ１２０、コントローラ１３０および／または処理装置１２５の外部および／または内部にあってよい。単に例示の簡単のために、コントローラ１３０に関連付けられたメモリ１４０のみが図示されている。
【００５４】
上述のように、処理装置１２５はそれぞれ、関連付けられたＡＦＥ１３５を介して通信回線３００でＣＰＥ２００のうちのそれぞれの１つと通信することができる。回線３００（リンクとも呼ばれる）は、電話回線（例えばツイストペア銅線）であってよく、ＣＰＥ２００−１から２００−ｍは、電話回線でデータを送信するための通信標準規格に従って動作するモデムまたはその他のインターフェース装置であってよい。ＣＰＥ２００−１から２００−ｍは様々な顧客宅内に配置され得る。ＣＰＥ２００−１から２００−ｍのそれぞれがＡＦＥ２５５−１から２５５−ｍとそれぞれの処理装置２６０−１から２６０−ｍとを含む。ＡＦＥ２２５のそれぞれは、ＡＦＥ１３５と同じまたは実質的に同じであってよい。
【００５５】
図２に、例示の実施形態によるプリコーダを含むコントローラ１３０を示す。図２についてプリコーダとして説明するが、同じ構造はポストコーダにも当てはまるものと理解されたい。コントローラ１３０は、各処理装置１２５−１から１２５−ｍとの通信インターフェース２７０を有する。着信通信インターフェース２７０は、処理装置１２５−１から１２５−ｍからデータおよび制御信号を受信する。着信通信インターフェース２７０は、プリコーディングするそれぞれの処理装置１２５−１から１２５−ｍからのシンボルデータｘをサブセットセレクタ２７５に転送する。
【００５６】
処理装置１２５−１から１２５−ｍは、ｍ本の回線のそれぞれで送信される情報のパケットを含む個別のキューを維持することができる。任意の時点で、送信を待つパケットを有するキューもあり、空のキューもあり得る。
【００５７】
アクティブ回線は、送信するデータを有する場合も有しない場合もある。送信するデータのないアクティブ回線は、アイドル回線と呼ばれる。ベクトル化されたシステムでは、すべてのアクティブアイドル回線が、送信するデータを有するか否かにかかわらず、プリコーダ２８５によって生成された補償信号を送信する。着信通信インターフェース２７０は、送信のためにアクティブ回線を指定する。
【００５８】
サブセットセレクタ２７５は、信号ｘを受信する。サブセットセレクタ２７５は、信号ｘに基づいて複数の信号値ｘｓ（シンボル）を決定する。複数の信号値ｘｓは、アクティブ回線に対応するｘからシンボルを取り出すことによって取得されたベクトルである。図２はサブセットセレクタ２７５を図示しているが、例示の実施形態はこれには限定されず、サブセットセレクタのないシステムも含むことを理解されたい。例えば、システムによっては、送信するユーザデータがない場合、システムはダミーデータを書き込む。そのようなシステムでは、すべての回線が常にアクティブであり、サブセットセレクタはない。
【００５９】
サブセットセレクタ２７５は、シンボルデータｘｓをプリコーダ２８５に転送する。
【００６０】
また、着信通信インターフェース２７０は、クロストーク特性などの受信器フィードバックをサブセットセレクタ２７５とベクタリング制御エンティティ（ＶＣＥ）２８０に転送する。
【００６１】
クロストーク特性は、受信器によって収集された誤差フィードバックサンプルまたはＤＦＴ出力サンプルであってもよい（サンプルはその後、クロストーク係数の推定値を求めるために相関などにより処理される）。あるいは、クロストーク特性は、他の場所で計算された後、ＶＣＥ２８０に転送されるクロストーク係数の推定値であってもよい。さらに、クロストーク特性は、クロストークの影響を受け、クロストークに関する何らかのことを知るために使用することができる他の形態のフィードバック、例えばＳＮＲ測定値であってもよい。
【００６２】
プリコーダ２８５は、ＶＣＥ２８０から受信した係数をサブセットセレクタ２７５から受信したシンボルデータに適用して補償されたデータシンボルｙｓ（プリコードされたデータ）を生成し、補償されたデータシンボルｙｓは送出通信インターフェース２９０に転送される。送出通信インターフェース２９０は、補償されたデータシンボルを処理装置１２５−１から１２５−ｍに送信する。さらに、着信通信インターフェース２７０は、受信器フィードバックデータを定期的に受信し、それをＶＣＥ２８０に転送する。
【００６３】
図２では、着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５と、プリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とはデータ経路要素とみなされ得るが、ベクタリング制御エンティティ２８０は、データ経路要素に対して何をすべきかを指示する制御経路要素とみなされ得る。
【００６４】
着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５とプリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とベクトル制御エンティティ２８０とはそれぞれ、例えば、ハードウェア、またはソフトウェアを実行するように構成されたプロセッサ、またはファームウェア、またはこれらの任意の組合せで実装することができる。着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５とプリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とベクトル制御エンティティ２８０とのうちの少なくとも１つがハードウェアである場合、そのような既存のハードウェアは、着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５とプリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とベクタリング制御エンティティ２８０とのうちの少なくとも１つの機能を実行するようために専用マシンとして構成された、１つまたは複数の中央演算処理装置（ＣＰＵ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）コンピュータなどを含み得る。ＣＰＵ、ＤＳＰ、ＡＳＩＣおよびＦＰＧＡは、一般にプロセッサおよび／またはマイクロプロセッサと呼ばれることがある。着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５とプリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とベクタリング制御エンティティ２８０とのうちの少なくとも１つが、ソフトウェアを実行するプロセッサである場合、プロセッサは、着信通信インターフェース２７０とサブセットセレクタ２７５とプリコーダ２８５と送出通信インターフェース２９０とベクタリング制御エンティティ２８０とのうちの少なくとも１つの機能を実行するために、記憶媒体（例えばメモリ１４０）に記憶されたソフトウェアを実行するための専用マシンとして構成される。そのような実施形態では、プロセッサは１つまたは複数の中央演算処理装置（ＣＰＵ）と、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）と、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）コンピュータとを含み得る。
【００６５】
「背景技術」の項で説明した上記のプリコーディング制御機構のパフォーマンスは、高レベルのクロストークを受けるチャネルおよび／または特定の周波数を超える周波数（例えば１７ＭＨｚを超える周波数）を使用するシステムにおいては低下する可能性があるが、これはそのようなシステムにおいてはクロストークチャネル行列が対角優位行列ではなくなる場合があるためである。例えば、ＶＤＳＬ２システムにおける通信回線は、（例えば銅ケーブルの温度変化により）通信回線の物理特性が変化する可能性のある状況における高クロストーク、および／または、個々の通信回線の頻繁な加入および離脱イベントが発生する可能性がある。
【００６６】
さらに、単純な対角化プリコーダ（例えば、「背景技術」の項および以下の式（４ｂ）で説明されているプリコーディング制御機構）の使用の結果、高レベルのクロストークでのパワースペクトル密度（ＰＳＤ）制限違反となる可能性がある。
【００６７】
既存の解決策としては、ＰＳＤ制限を守らせるためにプリコーディング係数をスケールダウンまたはクリッピングすることがある。しかし、プリコーディング行列の行をスケールダウンまたはプリコーディング行列の比較的大きな値をクリッピングすると、すべての通信回線のパフォーマンスに悪影響を及ぼすことになる。
【００６８】
別の既存の解決策は利得スケーリングである。利得スケーリングによると、プリコーディング行列Ｃを得るためにパワー制御行列Λが（Ｉ＋Ｇ）の逆に適用される（すなわち、Ｃ＝（Ｉ＋Ｇ）−１Λであり、Ｉは恒等行列、Ｇはクロストークチャネル行列である）。これを行うことにより、理論的にはクロストーク干渉の完全消去が可能である。しかし、クロストークチャネル行列Ｇが非対角優位である場合、結果のプリコーディング行列Ｃも非対角優位となり、その結果、プリコーディング行列を改良する際、または反復手順を通してチャネル内の変化を追跡する際に、システムの収束が遅くなる。さらに、通信回線のうちの１つの通信回線のユーザが受ける終端間チャネル利得はパワー制御行列によって影響されるため、誤差を回避するためにパワー制御行列における何らかの変化（例えば大きな変化）は受信器側と整合させる必要がある。Ｇ．ｆａｓｔシステムでは、トランスミッタイニシエイテドゲインアダプテーション（Ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ  Ｉｎｉｔｉａｔｅｄ  Ｇａｉｎ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）と呼ばれるそのような機構が提供される。しかし、ＶＤＳＬまたはＶＤＳＬ２システムなどトランスミッタイニシエイテドゲインアダプテーション（Ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ  Ｉｎｉｔｉａｔｅｄ  Ｇａｉｎ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）機構のないシステムでは、利得スケーリングは静的であるかまたはゆっくりと適応せざるを得ず、これは動的システムではＰＳＤ制限を守らせることが困難になることを示している。
【００６９】
したがって、本発明人らは、高レベルのクロストークのあるシステムおよび／または比較的高い周波数（例えば１７ＭＨｚを超える周波数）で動作する場合があるシステムに対応するために、改良型プリコーディング制御機構を見いだした。
【００７０】
次に、本出願の例示の実施形態を説明する際に使用する一連の表記について述べる。
【００７１】
Ｈはチャネル行列であり、その決定は、クロストークチャネル行列Ｇおよび直接チャネル利得行列Ｄに依存し得る。クロストークチャネル行列Ｇの係数は、各通信回線（例えば、図１に示す回線３００）が受けるクロストークのレベルを表す。Ｉは恒等行列であり、１をその対角成分とし、恒等行列Ｉの他のすべての成分はゼロである。下付文字ＵおよびＤは、それぞれ上りおよび下りのチャネル／動作を示す。したがって、上りおよび下りのチャネル行列はそれぞれ、下記の式（１）および式（２）によって表される。
ＨＵ＝（Ｉ＋ＧＵ）ＤＵ          （１）
ＨＤ＝ＤＤ（Ｉ＋ＧＤ）          （２）
【００７２】
当然ながら、上りチャネルおよび下りチャネルは多入力多出力（ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｉｎｐｕｔ−ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｏｕｔｐｕｔ：ＭＩＭＯ）チャネルである。
【００７３】
例示の一実施形態では、クロストークおよびノイズを消去するために、コントローラ１３０はベクタリング行列Ｃを算出することができる。下り動作の場合、ベクタリング行列Ｃはプリコーディング行列ＣＤと呼ぶ場合もある。上り動作の場合、ベクタリング行列Ｃはポストコーディング行列ＣＵと呼ぶ場合もある。コントローラ１３０は、クロストークチャネルの推定値とアクティブ化／非アクティブ化イベントとに基づいて、プリコーディング行列ＣＤとポストコーディング行列ＣＵとを決定することができる。また、コントローラ１３０は、周期的および／または動的にプリコーディング行列ＣＤとポストコーディング行列ＣＵとを決定することができる。
【００７４】
理想的には、コントローラ１３０は、以下に示す式（３ａ）によりポストコーディング行列ＣＵを求める。理想的には、コントローラ１３０は、以下に示す式（４ａ）によってプリコーディング行列を決定する。上りおよび下りの補償行列Ωは、それぞれ以下の式（３ａ）および（４ａ）で定義される。
ＣＵ−Ｉ＝ΩＵ          （３ａ）
ＣＤ−Ｉ＝ΩＤ          （４ａ）
上式で、ＣＤはプリコーダ、ＣＵはポストコーダである。式（３ａ）および式（４ａ）は、それぞれポストコーディング行列およびプリコーディング行列の一般形態を表す。
【００７５】
ポストコーディング行列およびプリコーディング行列を具体的に選定したものをそれぞれ以下の式（３ｂ）および式（４ｂ）に示す。
ＣＵ＝（Ｉ＋ＧＵ）−１          （３ｂ）
ＣＤ＝（Ｉ＋ＧＤ）−１          （４ｂ）
【００７６】
上記の式（３ｂ）および式（４ｂ）に示すようにポストコーディング行列ＣＵまたはプリコーディング行列ＣＤが、正規化チャネル行列（Ｉ＋ＧＵ）および（Ｉ＋ＧＤ）のうちのそれぞれの一方の逆である場合、正規化チャネル行列（Ｉ＋ＧＵ）および（Ｉ＋ＧＤ）のうちのそれぞれの一方に適用したときの結果のポストコーディング行列ＣＵまたはプリコーディング行列ＣＤは、すべてのクロストークおよびノイズが除去されたことを示す恒等行列Ｉとなる。これは、上りチャネルおよび下りチャネルについてそれぞれ、以下の数学的関係（５）および（６）によって示される。
ＲＵ＝ＣＵ（Ｉ＋ＧＵ）          （５）
ＲＤ＝（Ｉ＋ＧＤ）ＣＤ          （６）
【００７７】
ＶＤＳＬシステムでは、プリコーディング行列ＣＤおよびポストコーディング行列ＣＵは、コントローラ１３０によって、直接または以下の形式のフィードバック制御を使用して決定され得る：
【数１】
2018511198.tif 000003
上式で、ｎはフィードバック制御ループにおける反復回数を表し、
【数２】
2018511198.tif 000004
は現在の誤差行列の推定値であり、Ａ［ｎ］は、０と１との間の重みを有する対角ノイズ低減行列である。Ｅは誤差行列（残余クロストーク行列とも呼ぶことがある）であり、例示の一実施形態では以下のように表され得る：
Ｅ＝Ｒ−Ｉ          （８）
式（８）のＲを式（５）または（６）と置き換えると、以下の式（９）および式（１０）に示すように、それぞれ上りチャネルおよび下りチャネルの残余クロストーク行列が得られる。
ＥＵ＝ＧＵ＋ΩＵ＋ΩＵＧＵ          （９）
ＥＤ＝ＧＤ＋ΩＤ＋ＧＤΩＤ          （１０）
【００７８】
以下、説明の簡単のために、例示の実施形態について下りチャネル／動作に関して説明し、下りチャネルおよび上りチャネルの下付き表記は省略する。ただし、例示の実施形態は、当業者によって容易に修正され、上りチャネルに適用され得る。
【００７９】
上記の式（１０）において、Ｇが小さい場合（すなわち、Ｇのすべての固有値の大きさが１未満であり、Ｇが対角優位である場合）、式（７）によって定義される一連のプリコーディング行列は、上述のような所望のプリコーディング行列Ｃ（例えばＣ＝（Ｉ＋Ｇ）−１）に収束し得る。また、通信回線３００のうちの１つまたは複数の通信回線３００は、関連付けられたＰＳＤ制限を有し得る。したがって、Ｇが小さい場合、通信回線のうちのその１つまたは複数の通信回線のＰＳＤ制限を守らせることができる。しかし、Ｇが大き過ぎる場合（例えばＧが、高クロストークのあるＤＳＬシステムを示す、非対角優位である場合）、式（７）を使用したその一連のプリコーディング行列のプリコーディング行列Ｃ＝（Ｉ＋Ｇ）−１への収束は保証されず、さらに、ＰＳＤ制限を正しく遵守されない可能性がある。
【００８０】
プリコーディング行列の収束とＰＳＤ制限の遵守とを補償するために、例示の一実施形態では、コントローラ１３０によってパワー制御行列が決定され、コントローラ１３０によって使用され得る。具体的には、ＣをＣ＝（Ｉ＋Ｇ）−１として作成するのではなく、コントローラ１３０によって以下のようにプリコーディング行列Ｃが取得される。
Ｃ＝（Ｉ＋Ω）＝（Ｉ＋ΛＧ）−１          （１１）
上式で、Λはパワー制御行列である。例示の一実施形態では、Λは０以上１以下の対角成分を有する対角行列である。Λの成分をパワー制御パラメータと呼ぶ場合があり、漏れ行列Ｉ−Λの成分は漏れパラメータである。
【００８１】
例示の一実施形態では、パワー制御パラメータは、積ΛＧの固有値の大きさが１未満となるように積ΛＧが小さいことを確実にするために、コントローラ１３０によって決定され得る。したがって、決定されたパワー制御行列Λは、プリコーディング行列の収束とＰＳＤ制限の遵守の両方を達成する。
【００８２】
以下では、パワー制御行列Λを決定するための例示の実施形態について説明する。図３は、例示の一実施形態によるパワー制御行列を決定する処理を説明する図である。なお、図３の処理について下りチャネルを参照しながら説明する。しかし、説明されている図３の処理は、修正して上りチャネルにも適用可能である。
【００８３】
Ｓ３００において、コントローラ１３０は下りクロストーク行列Ｇと下りチャネル行列Ｈとを決定する。下りクロストークチャネル行列Ｇは、上述のようにして求められる。下りチャネル行列Ｈは、上述のように式（２）を使用して求められる。
【００８４】
Ｓ３０５において、コントローラ１３０は、パワー制御行列Λを決定する。パワー制御行列Λはいくつかの方法の１つで決定され得る。例示の一実施形態では、パワー制御行列は、下りクロストークチャネル行列Ｇから直接決定することができる。パワー制御行列の直接決定については、図４を参照しながら後述する。別の例示の実施形態では、パワー制御行列Λのパラメータは、後述するように、式（７）を修正した式に基づいて、プリコーディング行列に対して反復更新アルゴリズムを使用して決定され得る。反復更新アルゴリズムに基づくパワー制御行列Λのパラメータの決定については、図５を参照しながら後述する。
【００８５】
Ｓ３０５においてパワー制御行列が決定された後は、Ｓ３１０において、コントローラ１３０は、下り動作ではプリコーディング行列と同じであるベクタリング行列を決定する。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、決定されたパワー制御行列Λを式（１１）により下りクロストークチャネル行列Ｇに適用することによってプリコーディング行列を決定する。
【００８６】
その後、Ｓ３１５において、コントローラ１３０は結果として得られたプリコーディング行列を下りチャネル行列Ｈに適用する。その結果の行列Ｒは次に、図１に示す分配センター１１０と複数のＣＰＥ１５０１から１５１ｎとの間で、複数のアクティブ通信回線上でデータを通信するために使用される。
【００８７】
Ｓ３０５におけるパワー制御行列の直接決定について以下に説明する。図４は、例示の一実施形態によるパワー制御行列Λの直接決定のための処理を示す。
【００８８】
Ｓ４０１において、コントローラ１３０は閾値βを取得する。例示の一実施形態では、βは実証的研究に基づいて決定される設計パラメータである。閾値βは、システムの運営者によって選定され得る。閾値βが小さいほど、システムは（例えば動作に加わるかまたは離脱した後に）速く最終解に収束する。閾値βの値が大きいほど、システムが最終解に収束した後でプリコーダのパフォーマンスがよくなり得る。したがって、例示の一実施形態では、閾値βはコントローラ１３０によって、収束の速さとプリコーダのパフォーマンスの質とのトレードオフに基づいて取得されてもよい。
【００８９】
Ｓ４０３において、コントローラ１３０は、変数ｋを１に初期設定する。変数ｋは、パワー制御行列Λの行のインデックスであり、１と通信回線３００の最大数（図１に示すｍ）との間の数である。
【００９０】
Ｓ４０６において、コントローラ１３０は、図３を参照しながら上述したＳ３００で得られた下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行を調べる。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行がもともと小さい（例えば｜Ｇｋｊ｜のｊにわたる和がβ未満）かを判定する。
【００９１】
Ｓ４０６でコントローラ１３０が下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行がもともと小さいと判定した場合、Ｓ４１１でコントローラ１３０は、パワー制御行列Λのｋ番目の対角パワー制御パラメータにλｋ＝１を代入する。
【００９２】
Ｓ４０６でコントローラ１３０が下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行がもともと小さくないと判定した場合、Ｓ４１６でコントローラ１３０はλｋに１未満の値を代入する。λｋの値を１未満とすると、ｋ番目の被妨害回線についてクロストークが（１−λｋ）倍に抑制される。
【００９３】
例示の一実施形態では、もともと小さくない下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行について、コントローラ１３０はλｋを
【数３】
2018511198.tif 000005
と決定し、ここでβはＳ４０１で取得された上記で定義した閾値であり、
【数４】
2018511198.tif 000006
は下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目の行の絶対値行和の逆数である。
【００９４】
要約すると、コントローラ１３０は、以下の式に従ってΛのパワー制御パラメータを決定することができる。
【数５】
2018511198.tif 000007
【００９５】
その後、Ｓ４２１において、下りクロストークチャネル行列Ｇのｋ番目を調べた後、コントローラ１３０はクロストークチャネル行列Ｇのすべての行が調べられ／分析されたかを決定する。Ｓ４２１においてコントローラ１３０がクロストークチャネル行列Ｇのすべての行が調べられ／分析されていないと決定した場合、処理はＳ４２３に進み、変数ｋが１だけ増加され、その後、処理はＳ４０６に戻り、コントローラ１３０は、下りクロストークチャネル行列Ｇのすべての行が調べられ／分析されるまでＳ４０６からＳ４２１を繰り返す。
【００９６】
Ｓ４２１において、コントローラ１３０が下りクロストークチャネル行列Ｇのすべての行が調べられ／分析されたと決定した場合、パワー制御行列Λが決定されているので処理はＳ４２６でＳ３０５に戻る。
【００９７】
図４の例示の実施形態では、コントローラ１３０は以下の特性を有するようにパワー制御行列Λを決定する。第１に、パワー制御行列Λと下りクロストークチャネル行列Ｇとの積の強度の測度（例えばノルム）が閾値β未満となるパワー制御行列Λが決定される。この強度の測度は、スペクトル半径ρ（ΛＧ）の上限とすることができ、その場合、選定される行列はρ（ΛＧ）がβ未満となる行列である。ρ（ΛＧ）がβ未満となるパワー制御行列Λを決定することで、収束した補償行列Ωが小さいことが確実にされ、したがってプリコーディング行列Ｃが迅速に収束する。言い換えると、プリコーディング行列Ｃは、（以下で示す式（２０）または式（２１）を反復的に適用すると）式（１１）の右辺の式に収束する。迅速さは、プリコーディング行列Ｃが十分に（閾値内で）近く式（１１）を満たすまでに必要な反復回数に関係する。プリコーディング行列Ｃと理想的なプリコーディング行列との間の「距離」は、基本的に等比数列に従い、ｎ回の反復後にβｎに比例する。その結果、より小さいβを選定すると、収束がそれだけ速くなる。ただし、βが小さいほど小さいパワー制御行列Λを使用し、それにより式（１１）は理想的な式（４ｂ）からより離れる。
【００９８】
パワー制御行列Λが恒等行列でない場合、プリコーディング行列ＣＤは式（４）で表される理想形態をとらなくなるため、クロストークの完全消去という目標は達成され得ない。非恒等行列Λの場合、残余クロストーク行列Ｅが存在し、以下のように表される：
Ｅ＝（Ｉ＋Ｇ）Ｃ−Ｉ＝（Ｉ＋ΛＧ）Ｃ＋（Ｉ−Λ）ＧＣ−Ｉ＝（Ｉ−Λ）Ｇ（Ｉ＋ΛＧ）−１          （１３）
ただし、プリコーディング行列がＣ＝（Ｉ＋ΛＧ）−１に収束しているものとする。
【００９９】
式（１３）の最後の式の左辺の最初の項（Ｉ−Λ）は、残余干渉が行ごと、すなわち被妨害回線ごとに制御され得ることを示し、ここで、各被妨害回線は複数の通信回線（例えば図１の回線３００）のうちの残りの通信回線によって誘起されたクロストークを受ける通信回線のうちの任意の１つの回線であってよい。具体的には、λｋ＝１である任意の被妨害回線ｋについて、誤差行列Ｅの対応する行がゼロに収束する。しかし、λｋ＜１である任意の被妨害回線ｋの場合、誤差行列Ｅの対応する行はゼロに収束しない可能性があり、すなわち、その回線は部分的に保護され、クロストークが部分的に（例えば（１−λｋ）倍に）抑止されることを意味する。Ｓ３００で得られるような、ある下りクロストークチャネル行列Ｇについて、ΛＧのノルムは、各行が確実に小さくなるようにすることによって小さくされ得る。
【０１００】
図４の方法について下りチャネル／動作を参照しながら説明したが、説明した方法は修正して上りチャネル／動作にも適用され得る。
【０１０１】
上りチャネルのパワー制御行列を決定し、その後ポストコーディング行列を決定する処理は、図４を参照しながら下りチャネルについて上述した処理と同様である。
【０１０２】
例えば、ポストコーディング行列ＣＵは、コントローラ１３０により以下のように求められる：
ＣＵ＝（Ｉ＋Ω）＝（Ｉ＋ＧΛ）−１          （１４）
ここで、下りチャネルの式（１１）と比較すると、式（１４）においてパワー制御行列Λは上りクロストークチャネル行列ＧＵの左側ではなく右側にある。
【０１０３】
また、式（１２）に相当する上りチャネルの式は以下の通りである：
【数６】
2018511198.tif 000008
ここで、式（１２）と比較すると、式（１５）においては、上りクロストークチャネル行列ＧＵとパワー制御行列Λとの積（ＧＵΛ）の絶対値列和が閾値β未満であることを確実にするために、インデックスｋとｊとが入れ替えられている。
【０１０４】
したがって、式（１３）に相当する上りチャネルの誤差行列の式は以下のようになる：
Ｅ＝Ｃ（Ｉ＋Ｇ）−Ｉ＝（Ｉ＋ＧΛ）−１［（Ｉ＋ＧΛ）＋Ｇ（Ｉ−Λ）］−Ｉ＝（Ｉ＋ＧΛ）−１Ｇ（Ｉ−Λ）          （１６）
上式で行列ＣおよびＧは、それぞれポストコーディング行列ＣＵおよび上りクロストークチャネル行列ＧＵを表す。
【０１０５】
式（１６）において、項（Ｉ−Λ）は式（１３）の場合のように左側ではなく右側にあるため、パワー制御パラメータは異なる妨害源（例えば、被妨害回線上にクロストーク干渉を誘起する通信回線）の影響を直接制御する。例えば、λｋ＝１の場合、ｋ番目の通信回線からの他のすべての回線へのクロストークは完全に消去されるが、λｋ＜１の場合、ｋ番目の通信回線からのクロストークはすべての回線に影響を及ぼす。
【０１０６】
したがって、上りチャネルにおける追跡更新の迅速な収束および／またはパワー制御パラメータの大きさの制御も達成される。
【０１０７】
上述のパワー制御行列Λの直接決定の代替として、パワー制御行列Λのパワー制御パラメータを絶えず更新するために反復更新アルゴリズムを実装してもよい。
【０１０８】
図５に、例示の一実施形態による反復更新アルゴリズムを使用したパワー制御行列の決定の処理を示す。なお、図５の処理は、下りチャネルを参照しながら説明する。
【０１０９】
Ｓ５０２において、コントローラ１３０は変数ｎを０に初期設定し、ｎ＝０の補償行列Ω［ｎ］を初期設定する。ここでｎは、パワー制御行列を決定しプリコーダ２８５によって使用されるプリコーディング行列Ｃを更新する際の、反復更新アルゴリズムの反復ステップを示す。言い換えると、図５は、コントローラ１３０が、プリコーダ２８５によって使用されるプリコーディング行列Ｃの更新の一環としてパワー制御パラメータを変更する、例示の実施形態を示す。
【０１１０】
例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、すべての通信回線３００のパワー制限が満たされるようなΩ［０］を決定する。コントローラ１３０は、ｒｋ（Ω［０］）≦β２となるΩ［０］を決定することによって、パワー制限が遵守されるようにする。ここでｋは、０とΩ［０］の最大行数との間の変数である（例えば、Ω［０］の最大行数は、図１ではｍに等しい通信回線３００の最大数に対応し得る）。
【０１１１】
例示の一実施形態では、ｒｋは以下によって与えられる行和演算子と定義される：
ｒｋ（Ｂ）＝Σｊ｜Ｂｋｊ｜２          （１７）
上式で、変数ＢはΩの特定の反復（例えばΩ［０］）に置き換えることができる。また、ｊは１からΩ［０］の最大列数まで増加する変数とすることができる（例えば、Ｇが正方行列であるとすると、Ω［０］の最大列数は、図１ではｍに等しい通信回線の最大数に対応する）。
【０１１２】
Ｓ５０７およびパワー制御行列Λの反復更新の各反復回において、コントローラ１３０は、
【数７】
2018511198.tif 000009
と表せる、残余クロストーク行列Ｅ［ｎ］の推定値を決定する（例えば、ｎ＝０の場合のＥ［ｎ］）。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、任意の知られた方法を使用して、プローブ信号の送信と、誤差フィードバックの収集と、誤差フィードバックの処理とに基づいて、残余クロストーク行列
【数８】
2018511198.tif 000010
の推定値を決定する。
【０１１３】
Ｓ５１２において、コントローラ１３０は、Ω行列の各行ｋについて、調整された行パワーを決定する。例示の一実施形態では、ｋ番目の行の調整された行パワーは以下のように表され得る：
【数９】
2018511198.tif 000011
ただし、ｋ＝１、．．．、ｍである（ｍは最大通信回線数）。
【０１１４】
Ｓ５１７において、コントローラ１３０はパワー制御行列Λのｋ番目のパラメータを決定する。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、パワー制御行列のｋ番目のパラメータを以下の式により決定する：
λｋ［ｎ］＝ｍｉｎ（１，βθｋ−１／２）          （１９）
【０１１５】
Ｓ５２２において、コントローラ１３０は、Ｓ５１７で決定されたパワー制御パラメータを使用して、次の反復回のために補償行列Ωを更新する。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は以下の式により補償行列を更新する：
【数１０】
2018511198.tif 000012
【０１１６】
式（２０）は以下のように書き換えることができる。
【数１１】
2018511198.tif 000013
ここで、式（２１）は、反復更新の各反復回においてΩ［ｎ＋１］が前回の反復回の補償行列（例えばΩ［ｎ］）と第２の行列との凸結合であり、両者がＰＳＤ制限を満たし、それがΩ［ｎ＋１］がＰＳＤ制限を満たすことを意味することを示している。Ｓ５２２において、コントローラは、補償行列Ω［ｎ＋１］が決定された後で式（４ａ）を使用してプリコーディング行ＣＤも決定する。
【０１１７】
Ｓ５２７において、コントローラ１３０は、Ｓ５０７で決定された残余行列
【数１２】
2018511198.tif 000014
の推定値が収束したかを決定する。例示の一実施形態では、コントローラ１３０は、複数の反復回にわたって
【数１３】
2018511198.tif 000015
の値が変動しないかまたはわずかな変動しかない場合に、残余行列
【数１４】
2018511198.tif 000016
の推定値が収束したと決定する。
【０１１８】
Ｓ５２７でコントローラ１３０が残余行列
【数１５】
2018511198.tif 000017
の推定値が収束していないと決定した場合、Ｓ５２９でコントローラ１３０はｎを１だけ増加させる。その後、処理はＳ５０７に戻り、コントローラ１３０は、コントローラ１３０が
【数１６】
2018511198.tif 000018
が収束したと決定するまでＳ５０７からＳ５２７を繰り返す。その後、Ｓ５３２において、コントローラ１３０は反復を終了する。
【０１１９】
図５を参照しながら上述した反復更新の別の例示の実施形態では、コントローラ１３０は反復更新アルゴリズムの各反復回中のＳ３３５において、更新パワー制御パラメータを決定しなくてもよい。その代わりに、コントローラ１３０は、補償パワーが指定範囲外になるまで前回決定されたパワー制御パラメータを維持する。例えば、パワー制御行列Λがある値Λ［１］に固定され、式（２１）が一貫して適用される場合、プリコーディング行列Ｃ［ｎ］は、高過ぎるかまたは低過ぎる行パワーを有する可能性のある（Ｉ＋Λ［１］Ｇ）−１に向かって収束する。プリコーディング行列Ｃ［ｎ］が高過ぎる行パワーを有する可能性のある（Ｉ＋Λ［１］Ｇ）−１に向かって収束していき、その後ｎが増加すると、プリコーディング行列Ｃ［ｎ］はさらに高い行パワーを有することになる。その時点で、コントローラ１３０は、プリコーディング行列Ｃ［ｎ］を使用する代わりに、パワー制御行列を以下で示す式（２４）に反映される新しい値に更新する。例示の一実施形態では、指定範囲は、以下の式（２３）および式（２４）に反映されるように、閾値βとパラメータεとに基づいて決定され得る。
【０１２０】
したがって、図５のＳ５１２は、コントローラ１３０が反復更新アルゴリズムの各反復回で以下の式に基づいてｋ番目の行パワーを決定するように修正されてもよい：
【数１７】
2018511198.tif 000019
【０１２１】
また、図５のＳ５１７は以下のように修正されてもよい：
（１−２ε）２β２λｋ［ｎ−１］２≦θｋ≦β２λｋ［ｎ−１］２の場合、λｋ［ｎ］＝λ［ｎ−１］          （２３）
それ以外の場合、λｋ［ｎ］＝ｍｉｎ（１，（１−ε）βθｋ−１／２λ［ｎ−１］）          （２４）
上式でεは、関連付けられた制限パワーを有する通信回線の目標値の範囲の幅を規定するパラメータである。言い換えると、コントローラ１３０は、制御される各行の行和をβ２と正確に等しく決定する代わりに、各行の行和を（１−２ε）２β２とβ２との間に決定する。
【０１２２】
例示の一実施形態では、λｋの比較的小さな変化は通信回線ｋのベクタリング利得の有意な変化につながらない可能性があるため、正確／最適なパワー制御パラメータが使用されなくてもよい。例えば、回線ｋのパワー制御パラメータが回線ｋのベクタリング利得を約−２０＊ｌｏｇ１０（１−λｋ）に制限する。したがって、λｋ＝０．０を使用するとｋ番目の通信回線についてベクタリング利得がなくなる一方、λ＝０．２はｋ番目の通信回線で２ｄＢのみのベクタリング利得となり、これはｋ番目の通信回線上のパフォーマンスが０に近いλｋの場合のλｋにあまり影響されないことを意味する。
【０１２３】
上記の知見は、０に近いλｋの値については成立し続けるが、λｋが１に近づくと、λｋのわずかな変化がベクタリング利得の大きな変化につながり得る。
【０１２４】
したがって、例示の一実施形態では、λｋの固定数の代表値（例えばλｋ∈｛０，０．２５，０．５，０．７５，１｝）のみが使用されてもよい。したがって、式（２３）および（２４）の代わりに、図５のＳ５１７は、
【数１８】
2018511198.tif 000020
となる代表値からλｋの最大値としてｋ番目の制御パラメータが決定されるように修正されてもよい。ただし、λｋ、θｋおよびβは上記の定義と同じである。
【０１２５】
いくつかの箇所において言及したように上記の各例示の実施形態について下りチャネルの動作に関して説明したが、この下りの処理は容易に修正可能であり、上りチャネル動作にも適用される。ある種の例示の実施形態では、ノイズ増幅（例えば受信器側のポストコーダの入力におけるノイズは、パワー制御パラメータの大きさ次第でポストコーダ出力において増幅される）の回避、ポストコーダのダイナミックレンジから生じる量子化誤差または問題の回避、および離脱および加入イベントにおける必要な計算の簡略化などの目的のためにＰＳＤ制限を守らせることができる。
【０１２６】
上りチャネルにおいて反復更新アルゴリズムを適用する処理は、図５を参照しながら下りチャネルについて説明した処理と同様である。例えば、行和演算（１７）の代わりに、以下の式により与えられる列演算子が使用される：
ｃｋ（Ｂ）＝Σｊ｜Ｂｊｋ｜２          （２５）
ここで、式（２５）においては、式（１７）の行を表す「ｒ」の代わりに、列を表す表記「ｃ」が使用されている。また、式（１７）と比較すると、式（２５）ではインデックスｊとｋが入れ替えられている。
【０１２７】
第２に、式（１８）は、式（１７）の行和演算子ではなく、式（２５）の列和演算子に基づくように修正される。したがって、式（１８）の上りチャネル用の修正版は以下の式（２６）によって与えられる。
【数１９】
2018511198.tif 000021
第３に、下りチャネルの式（２０）および式（２１）はそれぞれ、以下に示す上りチャネル用の式（２７）および（２８）に置き換えることができる。
【数２０】
2018511198.tif 000022
【０１２８】
最後に、下りチャネル用の式（２２）は、以下に示すように上りチャネル用に修正することができる。
【数２１】
2018511198.tif 000023
【０１２９】
上述の例示の各実施形態では、プリコーダ出力パワーを制限する（すなわち、各通信回線のＰＳＤ制限を守らせる）ために、またはポストコーダを制限するためにパワー制御行列が決定される。しかし、別の例示の実施形態では、プリコーダ出力パワーを制限するだけでなく、消去深さと呼ばれ得るものを制限するためにパワー制御行列が算出される。さらに、例示の一実施形態および上りチャネルでは、ポストコーダ出力パワーを制限するためにパワー制御行列が算出される。別の例示の実施形態および上りチャネルでは、ポストコーダ出力パワーを制限するだけでなく、上りチャネルにおける消去深さを制限するためにもパワー制御行列が算出される。
【０１３０】
消去深さ（ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  ｄｅｐｔｈ：ＣＤ）とは、システムがクロストーク干渉を低減することができる程度を指す。例えば、３０ｄＢの消去深さは、ベクタリングにより−１０ｄＢの元のクロストークをさらに−４０ｄＢに低減することができること（すなわち−１０ｄＢ−３０ｄＢ＝−４０ｄＢ）を意味する。消去深さは、プリコーディング係数を適用する基礎にあるハードウェアの精度と、プリコーディング係数の推定の精度とによって制限される。可能な限り高い値を有する消去深さが理想的であるが、特定の状況ではシステム安定性のために消去深さを制限することが望ましい場合もある。
【０１３１】
例えば、システムは何らかの種類の外部変動ノイズを受けることがあり、そのような外部変動ノイズは、有用な信号より−４０ｄＢから−３０ｄＢ下で変動することがある。ＶＤＳＬシステムは、変動ノイズに十分に対処することができず、それによって不安定なシステムとなることがある。したがって、消去深さが意図的に２０ｄＢに制限された場合、クロストーク干渉は上述の−４０ｄＢではなく、−３０ｄＢにしか低減されない。この場合、−３０ｄＢと−４０ｄＢの間で変動する外部ノイズは、ＶＤＳＬシステムのパフォーマンスに悪影響を及ぼさないことがある。
【０１３２】
ベクトル化されたシステムの消去深さは、ベクタリングなしで観察された干渉レベルとベクタリングがアクティブ化された状態で観察された干渉とのｄＢ単位で表された差として表すことができる。
【０１３３】
例示の一実施形態では、誤差行列Ｅのシステムについて、ｋ番目の通信回線が受ける干渉レベルは以下の式により与えられる。
【数２２】
2018511198.tif 000024
上式でｗｋは、ｋ番目の通信回線が受ける干渉レベルを表す。式（３０）では、すべての通信回線の送信パワーが等しいものと仮定されている。
【０１３４】
ベクトル化されていないシステム（すなわち、適用されるプリコーディング行列が恒等行列Ｃ＝Ｉであるシステム）の場合、誤差行列Ｅは下りクロストークチャネル行列Ｇと同じである。言い換えると、ベクトル化されていないシステムの干渉レベルは以下によって与えられる：
【数２３】
2018511198.tif 000025
【０１３５】
しかし、パワー制御行列Λが適用されたプリコーディング行列Ｃ（すなわち、Ｃ＝（Ｉ＋ΛＧ）−１）が使用されるベクトル化されたシステムの場合、ベクトル化されたシステムの誤差行列Ｅは以下によって与えられる：
【数２４】
2018511198.tif 000026
【０１３６】
したがって、ベクトル化されたシステムの干渉は以下によって与えられる：
【数２５】
2018511198.tif 000027
【０１３７】
したがって、上記の消去深さの定義に基づき、消去深さは以下のようになる：
【数２６】
2018511198.tif 000028
【０１３８】
以上、消去深さについて下りチャネルに関して説明した。しかし、上りチャネルにおいて、被妨害回線ごとの深さの消去ではなくすべての被妨害回線にわたって同じ消去深さが適用されてもよい。言い換えると、上りチャネルにおいてすべての被妨害回線についてλｋがλに置き換えられてよく、したがって式（３４）が以下の式（３５）に示すように上りチャネル用に修正され得る。
【数２７】
2018511198.tif 000029
【０１３９】
式（３５）によると、Λ＝λＩの場合、すべての通信回線が上りチャネルで同じ消去深さとなる。
【０１４０】
上述の例示の実施形態では、コントローラ１３０によって、プリコーディング行列ＣＤの１つの行のすべての要素またはポストコーディング行列ＣＵの１つの列のすべての要素に対して同じパワー制御パラメータが適用される。
【０１４１】
別の例示の一実施形態では、コントローラ１３０によって、プリコーディング行列またはポストコーディング行列の各係数が異なるパワー制御パラメータで更新されてもよい。
【０１４２】
したがって、コントローラ１３０によって、パワー制御パラメータの単一の対角パワー制御行列Λではなくｍ個の異なるパワー制御行列Λ（１）、．．．Λ（ｍ）が決定される。ｍ個の異なるパワー制御行列の対角要素により、ｍ２個の異なるパワー制御パラメータが定義される。
【０１４３】
以下により、対応するプリコーディング行列ＣＤが列ごとに定義される：
各ｋについて、ＣＤｕ（ｋ）＝（Ｉ＋Λ（ｋ）ＧＤ）−１ｕ（ｋ）          （３６）
上式で、ｕ（ｋ）は、任意の行列Ｂについて積Ｂｕ（ｋ）がＢのｋ番目の列を表すような、ｋ番目の構成要素が１で他のすべての要素がゼロである列ベクトルである。同様に、上り方向では、以下によってポストコーディング行列ＣＵが行ごとに定義される：
各ｋについて、ｕ（ｋ）ＴＣＵ＝ｕ（ｋ）Ｔ（Ｉ＋ＧＵΛ（ｋ））−１      （３７）
上式で、ｕ（ｋ）は、任意の行列Ｂについて、積ｕ（ｋ）ＴＢがＢのｋ番目の行を表すような、ｋ番目の構成要素が１で他のすべての要素がゼロである行ベクトルである。
【０１４４】
したがって、下り方向では、誤差行列Ｅのｋ番目の列は以下の式（３８）によって与えられる。
Ｅｕ（ｋ）＝（Ｉ−Λ（ｋ））Ｇ（Ｉ＋Λ（ｋ）ＧＤ）−１ｕ（ｋ）      （３８）
【０１４５】
上り方向では、誤差行列Ｅのｋ番目の行は以下の式（３９）によって与えられる。
ｕ（ｋ）Ｅ＝ｕ（ｋ）Ｔ（Ｉ＋ＧＵΛ（ｋ））−１Ｇ（Ｉ−Λ（ｋ））      （３９）
【０１４６】
下り方向では、コントローラ１３０によってパワー制御パラメータΛ（ｋ）ｊｊが補償行列Ωの補償係数Ωｊｋに適用される。上り方向では、コントローラ１３０によってパワー制御パラメータΛ（ｋ）ｊｊが補償行列Ωの補償係数Ωｋｊに適用される。したがって、補償行列Ωの各係数はコントローラ１３０によって別々に制御され得る。
【０１４７】
プリコーディング行列またはポストコーディング行列の係数に異なる制御パラメータを適用する適用の一例は、最近セッションを開始したユーザに対するより迅速な収束のためにより積極的なパワー制御方式を使用するとともに、他のユーザよりも長くアクティブ状態となっているユーザに対するよりよいパフォーマンスのためにより抑えたパワー制御方式を使用することである。プリコーディング行列またはポストコーディング行列の係数に異なる制御パラメータを適用する別の適用例は、例えばプリコーディング行列またはポストコーディング行列の対角要素が１にハードワイヤードされているベクタリングシステムにおいて、補償行列Ωの対角要素を強制的にゼロにすることであってもよい。これは、各ｋについてΛ（ｋ）ｋｋ＝０を設定することによって実現可能である。この結果、非ゼロ対角誤差項Ｅｋｋが生じるが、これらの誤差項は実際には受信器における等化器係数の自動適応によって補償され得る。
【０１４８】
以上、例示の実施形態について説明したが、これらの例示の実施形態は様々に変更され得ることは明らかであろう。そのような変形態様は、例示の実施形態の趣旨および範囲からの逸脱とはみなされるべきではなく、当業者に明らかであるようなすべての修正は特許請求の範囲に含まれるものと意図される。
【図１】
2018511198.tif 000030
【図２】
2018511198.tif 000031
【図３】
2018511198.tif 000032
【図４】
2018511198.tif 000033
【図５】
2018511198.tif 000034
【手続補正書】
【提出日】平成29年9月27日(2017.9.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロストークチャネル行列を取得すること（Ｓ３００）と、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定すること（Ｓ３０５）と、
クロストークチャネル行列へのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を直接決定すること（Ｓ３１０）と、
複数のアクティブ通信回線でのデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成することとを含む、方法。
【請求項２】
クロストークチャネル行列が非対角優位行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ベクタリング行列が対角優位行列である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
パワー制御行列とクロストークチャネル行列との積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がプリコーディング行列であり、クロストークチャネル行列が下りクロストークチャネル行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
パワー制御行列が対角行列であり、
アクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、
複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限することをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
パワー制御行列の対角成分を反復的に更新することによってパワー制御行列を決定することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
パワー制御行列の対角成分の反復更新が、
閾値に制約されて初期補償行列を決定することと、
反復更新の各反復回について、
対応する補償行列に基づいて誤差行列を決定することと、
対応する補償行列の各行について行パワーを決定することと、
決定された各行パワーに基づいてパワー制御行列の対角成分を決定することと、
決定されたパワー制御行列に基づいて対応する補償行列を更新することであって、更新された補償行列が反復更新における次の反復回のための補償行列として使用される、補償行列を更新することとを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
パワー制御行列とクロストークチャネル行列との積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がポストコーディング行列であり、クロストークチャネル行列が上りクロストークチャネル行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
プロセッサ（１３０）を含む装置（５００）であって、
プロセッサ（１３０）が、
クロストークチャネル行列を取得し、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定し、
クロストークチャネル行列へのパワー制御行列の適用に基づいてベクタリング行列を直接決定し、
複数のアクティブ通信回線での通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成するように構成された、装置（５００）。
【手続補正書】
【提出日】平成30年1月26日(2018.1.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロストークチャネル行列を取得すること（Ｓ３００）と、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定すること（Ｓ３０５）と、
クロストークチャネル行列へパワー制御行列を直接適用することに基づいてベクタリング行列を決定すること（Ｓ３１０）と、
複数のアクティブ通信回線でのデータの通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成することとを含む、方法。
【請求項２】
クロストークチャネル行列が非対角優位行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ベクタリング行列が対角優位行列である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
パワー制御行列とクロストークチャネル行列との積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がプリコーディング行列であり、クロストークチャネル行列が下りクロストークチャネル行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
パワー制御行列が対角行列であり、
アクティブ通信回線の一部に対応する対角行列の成分が１未満であり、
複数のアクティブ通信回線の残りの部分に対応する対角行列の成分が１に等しい、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
アクティブ通信回線の一部に対応するパワーを制限することをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
パワー制御行列の対角成分を反復的に更新することによってパワー制御行列を決定することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
パワー制御行列の対角成分の反復更新が、
閾値に制約されて初期補償行列を決定することと、
反復更新の各反復回について、
対応する補償行列に基づいて誤差行列を決定することと、
対応する補償行列の各行について行パワーを決定することと、
決定された各行パワーに基づいてパワー制御行列の対角成分を決定することと、
決定されたパワー制御行列に基づいて対応する補償行列を更新することであって、更新された補償行列が反復更新における次の反復回のための補償行列として使用される、補償行列を更新することとを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
パワー制御行列とクロストークチャネル行列との積の強度が閾値未満となるパワー制御行列を決定することをさらに含み、ベクタリング行列がポストコーディング行列であり、クロストークチャネル行列が上りクロストークチャネル行列である、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
プロセッサ（１３０）を含む装置（５００）であって、
プロセッサ（１３０）が、
クロストークチャネル行列を取得し、
複数のアクティブ通信回線に対応するパワーを調整するためのパワー制御行列を決定し、
クロストークチャネル行列へパワー制御行列を直接適用することに基づいてベクタリング行列を決定し、
複数のアクティブ通信回線での通信のためにベクタリング行列を使用してベクトル信号を生成するように構成された、装置（５００）。
【国際調査報告】
2018511198.tif 000035
2018511198.tif 000036