(57)【要約】  約１４％〜約４０％の１種以上の界面活性剤と、約０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、を含むヘアケア組成物であって、ヘアケア組成物が１．３％の界面活性剤濃度まで希釈される場合、界面活性剤拡散係数の可溶性剤拡散係数に対する比率で、０．６未満又は１．４超を有するヘアケア組成物に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）１４％〜４０％の１種以上の界面活性剤と、ｂ）０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、を含むヘアケア組成物であって、
前記ヘアケア組成物が１．３％の界面活性剤濃度まで希釈される場合、界面活性剤拡散係数の可溶性剤拡散係数に対する比率で０．８未満又は１．２超、好ましくは界面活性剤拡散係数の可溶性剤拡散係数に対する比率で０．６以下又は１．４以上を有する、ヘアケア組成物。
【請求項２】
前記界面活性剤が、アニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせであり、好ましくは前記界面活性剤が、直鎖又は分枝状アルキル鎖を有するアニオン性のアルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェート、並びにこれらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤である、請求項１に記載のヘアケア組成物。
【請求項３】
前記界面活性剤が、
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、並びに
ｃ）これらの混合物、
からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤であって、
式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ又は１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、ｚ及びＲ2内の炭素原子の合計が８となり、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は１であり、Ｍは、一価の又は二価の正電荷のカチオンである、請求項１又は２に記載のヘアケア組成物。
【請求項４】
前記界面活性剤が、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス−ｎ硫酸ナトリウム（ｎは０．５〜３．５である。）、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム（前記アルキル鎖は直鎖状又は分枝状であり得る。）、Ｃ１０〜１５パレス−ｎ硫酸ナトリウム（ｎは０．５〜３．５であり、前記アルキル鎖は直鎖状又は分枝状であり得る。）、デシル硫酸ナトリウム、デセス−ｎ硫酸ナトリウム（ｎは０．５〜３．５である。）、ウンデシル硫酸ナトリウム、ウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム（ｎは０．５〜３．５である。）、トリデシル硫酸ナトリウム、トリデセス−ｎ硫酸ナトリウム（ｎは０．５〜３．５である。）、並びに
ａ）Ｒ１Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍ、
ｂ）ＣＨ３（ＣＨ２）ｚＣＨＲ２ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍ、及び
ｃ）これらの混合物、
からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤であって、
式中、Ｒ１は、ＣＨ３（ＣＨ２）１０を表し、Ｒ２は、Ｈ又は１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、ｚ及びＲ２内の炭素原子の合計が８となり、Ｒ３は、Ｈ又はＣＨ３であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は１であり、Ｍは、一価の又は二価の正電荷のカチオンであるアニオン性界面活性剤、
からなる群から選択される界面活性剤又は界面活性剤の組み合わせである、請求項１〜３のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項５】
０．２５％〜１５％の１種以上の両性、ノニオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項６】
前記界面活性剤可溶性剤が、ヒドロキシルピリジンであって、好ましくは前記ヒドロキシルピリジンがピロクトンオラミンである、請求項１〜５のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項７】
前記界面活性剤可溶性剤がアゾールであって、好ましくは前記アゾールがクリムバゾールである、請求項１〜６のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項８】
前記組成物がカチオン性ポリマーを更に含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項９】
前記組成物がコンディショニング剤を更に含み、好ましくは、前記コンディショニング剤がシリコーンである、請求項１〜８のいずれかに記載のヘアケア組成物。
【請求項１０】
１種以上の頭皮用健康剤を更に含み、好ましくは前記頭皮用健康剤がジンクピリチオンであり、好ましくは前記頭皮用健康剤がサリチル酸であり、好ましくは前記頭皮用健康剤がメントール及び／又は乳酸メンチルである、請求項１〜９のいずれかに記載のヘアケア組成物。
【請求項１１】
１％〜７％の香料を更に含む、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１２】
前記ヘアケア組成物が発泡体として分注される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１３】
前記ヘアケア組成物がエアゾールフォームとして分注され、好ましくは、前記組成物をエアゾールフォームとして分注するための噴射剤又は発泡剤が、化学的に不活性な炭化水素、ハロゲン化炭化水素及びこれらの混合物である、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１４】
前記ヘアケア組成物が、ポンプ式フォームとして分注される、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１５】
前記ヘアケア組成物がアプリケータを使用して塗布される、請求項１〜１４のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヘアケア組成物からの界面活性剤可溶性頭皮用剤の送達に関する。
【背景技術】
【０００２】
長年にわたって、抗ふけシャンプーは、ふけ処理並びに毛髪及び頭皮洗浄をするのに幅広く使用されてきたが、改良された抗ふけシャンプーへの要求は依然として存在する。一般的に、抗ふけシャンプーは、抗ふけ剤と、頭皮上に抗ふけ剤を付着することを目的としている界面活性剤及び水溶液系とが組み合わされて配合されている。抗ふけ剤は、ジンクピリチオンなどの不溶性微粒子、及び／又は、クリムバゾール若しくはオクトピロックスなどの界面活性剤可溶性物質であり得る。多くの抗ふけシャンプーは、カチオン性ポリマーをアニオン性界面活性剤とともに使用すると、不溶性微粒子剤の付着に役立つコアセルベートを形成する。しかし、一般に、可溶性剤はカチオン性ポリマーとアニオン性界面活性剤との間に形成されたコアセルベートとは結合しないので、コアセルベートは可溶性剤の付着に影響を与えない。実際に、抗ふけシャンプー中に存在する可溶性剤の１〜２％超を頭皮上に付着させるとともに、残りの９８〜９９％の配合物中の可溶性剤を洗い流すことは、困難であると認識され得る。抗ふけ剤の多くは比較的高価であり得るので、＞９７％の可溶性剤が洗い流されることは、お金をどぶに捨てるのと同じであり、そのため、可溶性抗ふけ剤をより効率的に付着することができるシャンプーへの要求は依然として存在する。また、消費者は優れた抗ふけ効果を送達するシャンプーを望み続けており、剤の付着が低いほど、抗ふけ効果は低くなるので、頭皮上に抗ふけシャンプー中に存在する可溶性剤を、高い割合で付着させることができるシャンプーへの要求は依然として存在する。
【０００３】
多くの部類の界面活性剤が会合してミセル凝集体になることは、公知の現象である。ミセルは多くの場合、球状の凝集体の静的構造として描かれるが、実際ミセルは、バルクとミセルとの間で絶えず交換されている個々の界面活性剤分子（モノマー）と動的平衡にある。更に、ミセル自体は、連続的に崩壊して再集合している。ミセル溶液に伴う２つの緩和過程が存在する。第１は、τ1と称される第１緩和過程であるが、これは、ミセルと周囲のバルク相との間のモノマーの急速な交換と関係している。第２緩和過程時間、τ2は、ミセル形成及び溶解過程（即ち、ミセルの寿命）に関係している。Ｓｈａｈ及び共同研究者ら（Ｐａｔｉｓｔ，Ａ．，Ｊｈａ，Ｂ．Ｋ．，Ｏｈ，Ｓ．Ｇ．，及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．）のＪ．Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ  Ｄｅｔｅｒｇ．２、３１７頁（１９９９年）、Ｊａｍｅｓ−Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ａ．，Ｓｈｅｋｈａｗａｔ，Ｄ．及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．のＴｅｎｓｉｄｅ  Ｓｕｒｆ．Ｄｅｔ．４４，１４２頁（２００７年）によるミセル化速度論に関する広範な試験研究は、τ2と、ミセル溶液中の油溶化及びエマルション中の液滴径を含む多数の洗浄性能、並びに動的表面張力及びミセル安定性などの界面活性剤性とが、強い相関関係にあることを示した。これらの研究は、τ2と、サブミセル凝集体の起泡性及び濃度などの他の性能とが、強い逆相関関係にあることも示した。具体的には、最大τ2及びそれゆえの最大ミセル安定性は、最大油溶化速度及び最大油溶化量の両方に相当することを示した。したがって、論理上は、このような系は、より多量の油又は界面活性剤可溶性物質をよりきれいに洗浄し、よりすばやく可溶化することができ、かつより安定でなければならないため、より長いτ２、より安定したミセル及びより速い可溶化速度を有するクレンジング組成物が好ましいことを示唆するものであろう。しかし、驚くべきことに、図１で示されたように、より短いτ2、より安定性が小さいミセル及びより遅い可溶化速度の界面活性剤系を有する組成物が好ましいということが見出された。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】（Ｐａｔｉｓｔ，Ａ．，Ｊｈａ，Ｂ．Ｋ．，Ｏｈ，Ｓ．Ｇ．，及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．）のＪ．Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ  Ｄｅｔｅｒｇ．２、３１７頁（１９９９年）、Ｊａｍｅｓ−Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ａ．，Ｓｈｅｋｈａｗａｔ，Ｄ．及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．のＴｅｎｓｉｄｅ  Ｓｕｒｆ．Ｄｅｔ．４４，１４２頁（２００７年）
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一実施形態では、約１４％〜約４０％の１種以上の界面活性剤と、約０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、を含むヘアケア組成物であって、ヘアケア組成物を１．３の％界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の可溶性剤拡散係数に対する比率で、０．６未満又は１．４超を有するヘアケア組成物に関する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】界面活性剤組成物の関数としてのオクトピロックス可溶化速度のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
特に指定がない限り、本明細書において使用する全ての百分率及び比率は、組成物全体の重量によるものとする。特に指示がない限り、全ての測定は周囲条件で実施されるものと理解され、「周囲条件」とは、約２５℃、約１気圧、及び相対湿度約５０％における条件を意味する。全ての数値範囲は、より狭い範囲を含む。区切られた上下の範囲限界は組み合わせ可能であり、明示的に区切られていない更なる範囲を作る。
【０００８】
本発明の組成物は、本明細書に記載の必須成分並びに任意成分を含む、それらから本質的になる、又はそれらからなることができる。本明細書で使用するとき、「から本質的になる」とは、組成物又は構成成分が、追加成分を含み得ることを意味するが、追加成分が請求項に係る組成物又は方法の基本的かつ新規の特性を実質的に変えない場合に限る。
【０００９】
組成物に関連して使用される「塗布する」又は「塗布」は、本発明の組成物を毛髪などのケラチン性組織上に塗布する又は広げることを意味する。
【００１０】
「皮膚科学的に許容可能な」は、記載される組成物又は構成成分が、過度の毒性、不適合性、不安定性、アレルギー反応などがなく、ヒトの皮膚組織と接触して使用するのに好適であることを意味する。
【００１１】
「安全かつ有効な量」は、有益な効果を有意に誘導するのに十分な化合物又は組成物の量を意味する。
【００１２】
本明細書は、本発明を具体的に指摘し、明確に請求する「特許請求の範囲」をもって結論とするが、本発明は、以下の記載からよりよく理解されるものと考えられる。
【００１３】
本明細書で使用するとき、用語「流体」は、液体及びゲルを包含する。
【００１４】
本明細書で使用するとき、「１つの（ａ及びａｎ）」を包含する項目は、請求項に使用するとき、請求又は記載されているものの１つ以上を意味すると理解される。
【００１５】
本明細書で使用するとき、「含む」とは、最終結果に影響を及ぼさない他の工程及び他の成分を加えることができることを意味する。この用語には、「〜からなる」及び「〜から本質的になる」という用語が含まれる。
【００１６】
本明細書において、「混合物」は、複数の材料の単純な組み合わせと、結果としてそのような組み合わせから得られる場合がある任意の化合物と、を含むことを意味する。
【００１７】
本明細書で使用するとき、「分子量（molecular weight）」又は「分子量（Molecular weight）」は、特に記述のない限り、重量平均分子量を指す。分子量は、業界標準法、ゲル浸透クロマトグラフィー（「ＧＰＣ」）を使用して測定される。
【００１８】
量の範囲が記載される場合、これらは組成物中の当該成分の総量であるか、成分定義の範囲に２種以上が当てはまる場合、組成物中の、その定義に適合する全ての成分の総量であると理解されるべきである。
【００１９】
例えば、組成物が１％〜５％の脂肪族アルコールを含む場合、２％のステアリルアルコール及び１％のセチルアルコールを含み、かつ他の脂肪族アルコールは含まない組成物は範囲に収まるであろう。
【００２０】
以下の特定の成分のそれぞれ、又はそれらの混合物の量は、ヘアケア組成物中の１つ以上の成分の総量の１００％まで（又は１００％）占めることができる。
【００２１】
本明細書で使用するとき、「パーソナルケア組成物」は、シャンプー、シャワーゲル、液体手洗い剤、染毛剤、洗顔料、及び他の界面活性剤ベースの液体組成物等の製品を含む。
【００２２】
本明細書で使用するとき、用語「含有する（include、includes、及びincluding）」は非限定的なものであることを意味し、それぞれ「含む（comprise、comprises、及びcomprising）」を意味するものと理解される。
【００２３】
全ての百分率、部、及び比率は、特に指定されない限り、本発明の組成物の総重量を基準とする。全てのこのような重量は、提示された成分に関する場合、活性成分の濃度に基づき、したがって市販材料に含まれる場合のあるキャリア又は副生成物を包含しない。
【００２４】
特に明記されない限り、構成成分又は組成物のレベルは全て、その構成成分又は組成物の活性部分に関するものであり、このような構成成分又は組成物の市販の供給源に存在し得る不純物、例えば、残留溶媒又は副生成物は除外される。
【００２５】
本明細書の全体を通じて与えられる全ての最大数値限定は、それよりも小さい全ての数値限定を、そのようなより小さい数値限定が恰も本明細書に明確に記載されているかのように、包含するものと理解すべきである。本明細書の全体を通じて与えられる全ての最小数値限定は、それよりも大きい全ての数値限定を、そのようなより大きい数値限定が恰も本明細書に明示的に記載されているかのように、包含するものとする。本明細書の全体を通じて与えられる全ての数値範囲は、そのようなより広い数値範囲内に含まれる全てのより狭い数値範囲を、そのようなより狭い数値範囲が恰も全て本明細書に明示的に記載されているかのように、包含するものとする。
【００２６】
界面活性剤系のτ2及びミセル安定性、並びにその系における界面活性剤可溶性剤の溶解度が重要である一方で、クレンジング組成物が使用時に頭に塗布される場合など、希釈した後の上記系における界面活性剤ミセル安定性並びに上記可溶性剤の溶解度及び可溶化速度も等しく重要である。希釈時の界面活性剤系における可溶性剤の溶解度及び会合を理解する１つの方法は、ＮＭＲによって希釈試料における界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数を測定することである。界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、２つの係数の比率がほぼ１．０になるように、同様であれば、界面活性剤可溶性剤が界面活性剤ミセル内にあるか又は近接して会合していると推測することができる。しかし、界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、２つの係数の比率が著しく１．０を上回るか又は下回るように、非常に異なっていれば、界面活性剤可溶性剤が界面活性剤ミセル内にはないか又は会合していないと推測することができる。これは、ひいては、界面活性剤可溶性剤が後者の場合の希釈された界面活性剤中ではより可溶化しにくいことを意味する。
【００２７】
クレンジング組成物を含有する可溶性抗ふけ剤は、１．３％まで希釈された界面活性剤濃度が、界面活性剤拡散係数の可溶性剤拡散係数に対する比率で０．８未満又は１．２超を有する場合、その拡散係数の比率がほぼ１．０である組成物を含有する可溶性抗ふけ剤よりも〜１．４Ｘ以上の効率でその可溶性剤を付着することができるということが見出された。
【００２８】
理論に束縛されるものではないが、本発明の実施形態によって示される付着効率の向上は、驚くべきことに、希釈時にコアセルベートを形成するカチオン性ポリマーと組み合わせて希釈すると相分離する油を追加で組み込むことで、更に向上させることができる。コアセルベートは、中で界面活性剤可溶性剤が少なくとも部分的に可溶化されなければならない油の付着に役立つことから、付着した可溶性剤の合計パーセントの増分の増大をもたらす。
【００２９】
界面活性剤可溶性剤は、水中では不溶性だが、１０％のラウレス−１硫酸ナトリウム水溶液中で０．１％以上の濃度で可溶性である物質として定義される。従来の方法は、溶解度を使用して測定してもよい。このような方法としては、ラウレス−１硫酸ナトリウム混合物を含有する物質が均質であることを、まずは外観上の評価によって対象とする物質の溶解度を判定することができ、続いて、ガラスジャーを、ラウレス−１硫酸ナトリウム混合物を含有する物質で充填し、次に、Ｑｕａｒｔｅｔのクラス２標準レーザーポインタ（モデルＭＰ−１２０２Ｑ）などのクラス２標準赤色レーザーポインタをジャーの側部に対して配置し、ジャーを通過させてレーザーを照らす方法を挙げてもよい。レーザー光線が散乱しないラウレス−１ナトリウム溶液に上記物質が可溶性であれば、レーザーポインタと向かい合っているジャーの側部に現れる観察可能な赤い点のみが得られ、目に見えない赤色レーザービームが、溶液を貫通して観察される。
【００３０】
可溶性抗ふけ剤
抗ふけ剤は、クリムバゾール、ケトコナゾール、イトラコナゾール、エコナゾール及びエルビオールなどのアゾール、オクトピロックス（ピロクトンオラミン）、シクロピロックス、リロピロックス及びＭＥＡ−ヒドロキシオクチルオキシピリジノンなどのヒドロキシピリドン、サリチル酸及び他のヒドロキシ酸などの角質溶解（kerolytic）剤、アゾキシストロビンなどのストロビルリン並びに１，１０−フェナントロリンなどの金属キレート剤からなる群から選択される１種の物質又は混合物であってもよい。
【００３１】
一実施形態では、アゾール抗細菌剤は、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、ビフォナゾール、硝酸ブタコナゾール、クリムバゾール、クロトリマゾール、クロコナゾール、エベルコナゾール、エコナゾール、エルビオール、フェンチコナゾール、フルコナゾール、フルチマゾール、イソコナゾール、ケトコナゾール、ラノコナゾール、メトロニダゾール、ミコナゾール、ネチコナゾール、オモコナゾール、硝酸オキシコナゾール、セルタコナゾール、硝酸サルコナゾール、チオコナゾール、チアゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるイミダゾールであるか、又はアゾール抗細菌剤は、テルコナゾール、イトラコナゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるトリアゾールである。一実施形態では、アゾール抗細菌剤は、ケトコナゾールである。一実施形態では、唯一の抗細菌剤は、ケトコナゾールである。
【００３２】
一実施形態では、可溶性抗ふけ剤は、約０．１％〜１０％、更なる実施形態では約０．２５％〜８％、更に別の実施形態では約０．５％〜６％の量にて存在してもよい。
【００３３】
Ａ．洗浄性界面活性剤
ヘアケア組成物は、組成物に洗浄性能を提供する約１４重量％超の界面活性剤系を含んでもよく、一実施形態では、組成物に洗浄性能を提供する約２０重量％超の界面活性剤系を含んでもよい。界面活性剤系は、アニオン性界面活性剤、並びに／又は、アニオン性界面活性剤の組み合わせ及び／若しくはアニオン性界面活性剤と両性、双性イオン性、ノニオン性及びこれらの混合物からなる群から選択される共界面活性剤との組み合わせを含む。洗浄性界面活性剤の種々の例及び説明が、米国特許第８，４４０，６０５号、米国特許出願公開第２００９／１５５３８３号、及び米国特許出願公開第２００９／０２２１４６３号に記述されており、それらの全容が、参照により本明細書に組み込まれる。
【００３４】
一実施形態では、ヘアケア組成物は、約１４重量％〜約４０重量％、約１５重量％〜約３６重量％、約１８重量％〜約３２重量％、及び／又は約２０重量％〜約２８重量％の、１種以上のアニオン性界面活性剤を含んでもよい。
【００３５】
本組成物で用いるのに好適なアニオン性界面活性剤は、アルキル及びアルキルエーテルサルフェートである。他の好適なアニオン性界面活性剤は、有機硫酸反応生成物の水溶性の塩である。更に他の好適なアニオン性界面活性剤は、イセチオン酸でエステル化されかつ水酸化ナトリウムで中和された脂肪酸の反応生成物である。他の同様なアニオン性界面活性剤は、米国特許第２，４８６，９２１号、同第２，４８６，９２２号、及び同第２，３９６，２７８号に記載されており、それらの全容が参照により本明細書に組み込まれる。
【００３６】
ヘアケア組成物にて使用される例示的なアニオン性界面活性剤としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸アンモニウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸アンモニウム、デシル硫酸アンモニウム、デセス硫酸アンモニウム、ウンデシル硫酸アンモニウム、ウンデセス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリルモノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、デセス硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ウンデセス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸カリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸カリウム、デシル硫酸カリウム、デセス硫酸カリウム、ウンデシル硫酸カリウム、ウンデセス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ココイルイセチオン酸ナトリウム及びこれらの組み合わせが挙げられる。更なる実施形態では、アニオン性界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム又はラウレス硫酸ナトリウムである。
【００３７】
本発明の組成物はまた、
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳ０3Ｍ、並びに
ｃ）これらの混合物、
からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤も含むことができ、
式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ又は１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、ｚ内の炭素原子の合計及びＲ2が８となり、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価の又は二価の正電荷のカチオンである。
【００３８】
好適なアニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェート界面活性剤としては、ガーベットアルコール、アルドール縮合誘導アルコール、オキソアルコール及びこれらの混合物からなる群から選択され得るＣ８〜Ｃ１８分枝状アルコールから合成される分枝状アルキル鎖を有するものが挙げられるが、これらに限定されない。２−アルキル分枝状アルコールの非限定例として、２−メチル−１−ウンデカノール、２−エチル−１−デカノール、２−プロピル−１−ノナノール、２−ブチル１−オクタノール、２−メチル−１−ドデカノール、２−エチル−１−ウンデカノール、２−プロピル−１−デカノール、２−ブチル−１−ノナノール、２−ペンチル−１−オクタノール、２−ペンチル−１−ヘプタノール、並びに商標名ＬＩＡＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、ＩＳＡＬＣＨＥＭ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、及びＮＥＯＤＯＬ（登録商標）（Ｓｈｅｌｌ）で販売されるものなどのオキソアルコール、並びに２−エチル−１−ヘキサノール、２−プロピル−１−ブタノール、２−ブチル−１−オクタノール、２−ブチル−１−デカノール、２−ペンチル−１−ノナノール、２−ヘキシル−１−オクタノール、２−ヘキシル−１−デカノール並びに商標名ＩＳＯＦＯＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されるか又は商標名ＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＰ（登録商標）（ＢＡＳＦ）及びＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＬ（登録商標）（ＢＡＳＦ）でアルコールエトキシレート及びアルコキシレートとして販売されるものなどのガーベット及びアルドール縮合誘導アルコールが挙げられる。
【００３９】
アニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートはまた、商標名ＥＸＸＡＬ（商標）（Ｅｘｘｏｎ）及びＭａｒｌｉｐａｌ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されているブチレン又はプロピレンから誘導されるＣ８〜Ｃ１８分枝状アルコールで合成されるものを含んでもよい。これは、トリデセス−ｎ硫酸ナトリウム（ＳＴｎＳ）のサブクラスのアニオン性界面活性剤を含み、ｎは、約０．５〜約３．５である。このサブクラスの例示的な界面活性剤は、トリデセス−２硫酸ナトリウム及びトリデセス−３硫酸ナトリウムである。本発明の組成物は、トリデシル硫酸ナトリウムも含むことができる。
【００４０】
本発明の組成物は更に、アニオン性アルキル及びアルキルエーテルスルホスクシネート、並びに／又はジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネート並びにこれらの混合物を含むことができる。ジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネートは、Ｃ６〜１５直鎖又は分枝状ジアルキル若しくはジアルキルエーテルスルホスクシネートであってもよい。アルキル部分は、対称（即ち、同じアルキル部分）であっても非対称（即ち、異なるアルキル部分）であってもよい。非限定的な例としては、ラウリルスルホコハク酸ジナトリウム、ラウレススルホコハク酸ジナトリウム、ビストリデシルスルホコハク酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ジヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジシクロヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジアミルスルホコハク酸ナトリウム、ジイソブチルスルホコハク酸ナトリウム、直鎖状ビス（トリデシル）スルホコハク酸塩及びこれらの混合物が挙げられる。
【００４１】
ヘアケア組成物は、共界面活性剤を含んでもよい。共界面活性剤は、両性界面活性剤、双性イオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る。共界面活性剤としては、ラウラミドプロピルベタイン、ココアミドプロピルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、コカミドモノエタノールアミド及びこれらの混合物を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００４２】
ヘアケア組成物は、約０．２５重量％〜約１５重量％、約２重量％〜約１４重量％、約３重量％〜約１３重量％の１種以上の両性、双性イオン性、ノニオン性共界面活性剤又はこれらの混合物を更に含んでもよい。
【００４３】
本明細書のヘアケア組成物での使用に好適な両性又は双性イオン性の界面活性剤としては、シャンプー又は他のヘアケアクレンジングに使用する公知のものが挙げられる。好適な双性イオン性又は両性界面活性剤の非限定的な例が、米国特許第５，１０４，６４６号及び同第５，１０６，６０９号に記載されており、それらの全容が参照により本明細書に組み込まれる。
【００４４】
組成物での使用に好適な両性の共界面活性剤は、脂肪族基が直鎖又は分枝鎖であることができる脂肪族二級及び三級アミンの誘導体として記述される界面活性剤が挙げられるが、その際、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート、又はホスホネートなどのアニオン性基を含有する。好適な両性界面活性剤としては、コカミノプロピオン酸ナトリウム、コカミノジプロピオン酸ナトリウム、ココアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸ナトリウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ココアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸ナトリウム、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸ナトリウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸ナトリウム、コカミノプロピオン酸アンモニウム、コカミノジプロピオン酸アンモニウム、ココアンホ酢酸アンモニウム、ココアンホ二酢酸アンモニウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ココアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウラミノプロピオン酸アンモニウム、ラウロアンホ酢酸アンモニウム、ラウロアンホ二酢酸アンモニウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ラウロアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウリミノジプロピオン酸アンモニウム、コカミノプロピオン酸トリエタノールアミン、コカミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホ酢酸トリエタノールアミン、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ココアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウラミノプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホ酢酸トリエタノールアミン、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウリミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホジプロピオン酸、カプロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、カプリロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリロアンホジプロピオン酸二ナトリウム（disodium capryloamphodipriopionate）、ココアンホカルボキシエチルヒドロキシプロピルスルホン酸二ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、ココアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ジカルボキシエチルココプロピレンジアミン二ナトリウム、ラウレス−５カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、オレオアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ＰＰＧ−２−イソデセチル（isodecethyl）−７カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸、ラウロアンホジプロピオン酸、ラウリルアミノプロピルグリシン、ラウリルジエチレンジアミノグリシン、及びこれらの混合物からなる群から選択されるもの、が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４５】
本組成物は、双性イオン性共界面活性剤を含んでもよく、双性イオン性界面活性剤は、脂肪族四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物の誘導体であり、脂肪族基は直鎖又は分枝鎖であってもよく、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホン酸塩、硫酸塩、リン酸塩又はホスホン酸塩のようなアニオン性基を含有する。双性イオン性界面活性剤は、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルアミンオキシド、コカミドプロピルベタイン、コカミドプロピルジメチルアミノヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルジモニウムヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココベタインアミドアンホプロピオネート、ココ−ベタイン、ココ−ヒドロキシスルタイン、ココ／オレアミドプロピルベタイン、ココ−スルタイン、ラウラミドプロピルベタイン、ラウリルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウリルスルタイン、及びこれらの混合物からなる群から選択されてもよい。
【００４６】
本発明での使用に好適なノニオン性界面活性剤は、ＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９８６年）、Ａｌｌｕｒｅｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．、及びＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９９２年）に記載されているものが挙げられる。本発明のパーソナルケア組成物での使用に好適なノニオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレン化アルキルフェノール、ポリオキシエチレン化アルコール、ポリオキシエチレン化ポリオキシプロピレングリコール、アルカン酸のグリセリルエステル、アルカン酸のポリグリセリルエステル、アルカン酸のプロピレングリコールエステル、アルカン酸のソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレン化ソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレングリコールエステル、ポリオキシエチレン化アルカン酸、アルカノールアミド、Ｎ−アルキルピロリドン、アルキルグリコシド、アルキルポリグルコシド、アルキルアミンオキシド、及びポリオキシエチレン化シリコーンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４７】
共界面活性剤は、コカミド、コカミドメチルＭＥＡ、コカミドＤＥＡ、コカミドＭＥＡ、コカミドＭＩＰＡ、ラウラミドＤＥＡ、ラウラミドＭＥＡ、ラウラミドＭＩＰＡ、ミリスタミドＤＥＡ、ミリスタミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２０コカミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２コカミド、ＰＥＧ−３コカミド、ＰＥＧ−４コカミド、ＰＥＧ−５コカミド、ＰＥＧ−６コカミド、ＰＥＧ−７コカミド、ＰＥＧ−３ラウラミド、ＰＥＧ−５ラウラミド、ＰＥＧ−３オレアミド、ＰＰＧ−２コカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルコカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルイソステアラミド及びこれらの混合物を含むアルカノールアミドの群から選択されるノニオン性界面活性剤であることができる。
【００４８】
代表的なポリオキシエチレン化アルコールは、含むアルキル鎖の範囲がＣ９〜Ｃ１６であり、約１〜約１１０個のアルコキシ基を有するものであり、それには、ラウレス−３、ラウレス−２３、セテス−１０、ステアレス−１０、ステアレス−１００、べへネス−１０、及びＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｅｘａｓから商標名Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）９１、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２３、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）４５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）１３５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）６７、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ  １００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ  ２００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ  ６００で市販されているもの、並びにこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４９】
同様に市販されているものは、Ｂｒｉｊ（登録商標）の商標名でＵｎｉｑｅｍａ（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）から市販されているポリオキシエチレン脂肪族エーテルであり、限定するものではないが、Ｂｒｉｊ（登録商標）３０、Ｂｒｉｊ（登録商標）３５、Ｂｒｉｊ（登録商標）５２、Ｂｒｉｊ（登録商標）５６、Ｂｒｉｊ（登録商標）５８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２、Ｂｒｉｊ（登録商標）７６、Ｂｒｉｊ（登録商標）７８、Ｂｒｉｊ（登録商標）９３、Ｂｒｉｊ（登録商標）９７、Ｂｒｉｊ（登録商標）９８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２１、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００５０】
好適なアルキルグリコシド及びアルキルポリグルコシドは、式（Ｓ）ｎ−Ｏ−Ｒで表すことができ、式中、Ｓはグルコース、フルクトース、マンノース、ガラクトース、及び同様物などの糖部分であり、ｎは約１〜約１０００の整数であり、及びＲはＣ８〜Ｃ３０のアルキル基である。アルキル基を誘導することができる長鎖アルコールの例としては、デシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、及び同様のものが挙げられる。これらの界面活性剤の例にはアルキルポリグルコシドが挙げられ、この場合Ｓはグルコース部分であり、ＲはＣ８〜２０アルキル基であり、及びｎは約１〜約９の整数である。これらの界面活性剤の市販例としては、Ｃｏｇｎｉｓ（Ａｍｂｌｅｒ，Ｐａ）から商標名ＡＰＧ（登録商標）３２５  ＣＳ、ＡＰＧ（登録商標）６００  ＣＳ、及びＡＰＧ（登録商標）６２５  ＣＳ）で入手可能な、デシルポリグルコシド及びラウリルポリグルコシドが挙げられる。同様に本明細書で有用な界面活性剤は、スクロースココエート及びスクロースラウレートなどのスクロースエステル界面活性剤、並びにＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから商標名Ｔｒｉｔｏｎ（商標）ＢＧ−１０及びＴｒｉｔｏｎ（商標）ＣＧ−１１０で入手可能なアルキルポリグルコシドである。
【００５１】
本発明での使用に好適な他のノニオン性界面活性剤はグリセリルエステル（複数可）であり、限定するものではないが、グリセリルモノエステル、例えばグリセリルオレエート、グリセリルモノステアレート、グリセリルモノパルミテート、グリセリルモノベヘネート及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のグリセリルモノエステル、並びに例えばポリグリセリル−４イソステアレート、ポリグリセリル−３オレート、ポリグリセリル−２−セスキオレエート、トリグリセリルジイソステアレート、ジグリセリルモノオレエート、テトラグリセリルモノオレエート、及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のポリグリセリルエステルが挙げられる。
【００５２】
同様にノニオン性界面活性剤として本明細書で有用なものは、ソルビタンエステルである。Ｃ１２〜２２の飽和、不飽和の、分枝鎖脂肪酸のソルビタンエステルが、本明細書で有用である。これらのソルビタンエステルは通常モノエステル、ジエステル、トリエステルなどのエステルの混合物を含む。好適なソルビタンエステルの代表的な例には、ソルビタンモノラウレート（ＳＰＡＮ（登録商標）２０）、ソルビタンモノパルミテート（ＳＰＡＮ（登録商標）４０）、ソルビタンモノステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６０）、ソルビタントリステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６５）、ソルビタンモノオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８０）、ソルビタントリオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８５）、及びソルビタンイソステアレートが挙げられる。
【００５３】
同様に本明細書での使用に好適なものは、ソルビタンエステルのアルコキシル化誘導体であり、限定するものではないが、全てＵｎｉｑｅｍａから入手可能である、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノパルミテート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）４０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８０）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２１）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６１）、ポリオキシエチレン（５）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８１）、及びこれらの混合物、が挙げられる。
【００５４】
同様に本明細書での使用に好適なものは、アルキルフェノールエトキシレートであり、限定するものではないが、ノニルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから入手可能であるＴｅｒｇｉｔｏｌ（商標）ＮＰ−４、ＮＰ−６、ＮＰ−７、ＮＰ−８、ＮＰ−９、ＮＰ−１０、ＮＰ−１１、ＮＰ−１２、ＮＰ−１３、ＮＰ−１５、ＮＰ−３０、ＮＰ−４０、ＮＰ−５０、ＮＰ−５５、ＮＰ−７０）及びオクチルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから入手可能であるＴｒｉｔｏｎ（商標）Ｘ−１５、Ｘ−３５、Ｘ−４５、Ｘ−１１４、Ｘ−１００、Ｘ−１０２、Ｘ−１６５、Ｘ−３０５、Ｘ−４０５、Ｘ−７０５）が挙げられる。
【００５５】
同様に本明細書での使用に好適なものは、ラウラミンオキシド及びコカミンオキシドを含む三級アルキルアミンオキシドである。
【００５６】
ヘアケア組成物での使用に好適な他のアニオン性、双性イオン性、両性、及びノニオン性の追加の界面活性剤の非限定的な例は、ＭｃＣｕｔｃｈｅｏｎ’ｓ，Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ  ａｎｄ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ，１９８９  Ａｎｎｕａｌ，（Ｍ．Ｃ．Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，出版）及び米国特許第３，９２９，６７８号、同第２，６５８，０７２号、同第２，４３８，０９１号、同第２，５２８，３７８号に記載されており、それらの全容が参照により本明細書に組み込まれる。
【００５７】
好適な界面活性剤の組み合わせは、約０．５％〜約３０％、あるいは約１％〜約２５％、あるいは約２％〜約２０％の、アルキル分枝の平均重量％を含む。界面活性剤の組み合わせは、累積平均Ｃ８〜Ｃ１２アルキル鎖長重量％を、約７．５％〜約２５％、あるいは約１０％〜約２２．５％、あるいは約１０％〜約２０％有することができる。界面活性剤の組み合わせは、約３〜約２００、あるいは約２５〜約１７５．５、あるいは約５０〜約１５０、あるいは約７５〜約１２５の、Ｃ８〜Ｃ１２／Ｃ１３〜Ｃ１８アルキル鎖の平均比率を有することができる。
【００５８】
Ｂ．カチオン性ポリマー
ヘアケア組成物は、カチオン性ポリマーを更に含む。これらのカチオン性ポリマーは、（ａ）カチオン性グアーポリマー、（ｂ）カチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー、（ｃ）カチオン性タピオカポリマー、（ｄ）アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、及び／又は（ｅ）洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成してもしなくてもよい、合成非架橋型カチオン性ポリマー、（ｆ）カチオン性セルロースポリマーのうちの少なくとも１つを含み得る。更に、カチオン性ポリマーは、カチオン性ポリマーの混合物であってよい。
【００５９】
本ヘアケア組成物は、カチオン性に置換されたガラクトマンナン（グアー）ガム誘導体であるカチオン性グアーポリマーを含む。これらのグアーガム誘導体の調製に用いられるグアーガムは典型的に、グアープラントの種から天然に産出される材料として得られる。グアー分子自体は、交互に位置するマンノース単位上の単員ガラクトース単位が規則的な間隔で分枝する直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１−４）グリコシド結合によって互いに結合している。ガラクトース分枝は、α（１−６）結合によって生じる。グアーガムのカチオン性誘導体は、ポリガラクトマンナンのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との間の反応によって得られる。グアー構造上へのカチオン性基の置換度は、上述の必要なカチオン電荷密度を提供するのに十分でなくてはならない。
【００６０】
一実施形態によれば、カチオン性ポリマーとしては、１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７５０，０００，０００〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有するカチオン性グアーポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【００６１】
一実施形態によれば、カチオン性グアーポリマーは、約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満の重量平均分子量を有し、約０．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、９００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有する。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【００６２】
ヘアケア組成物は、組成物の総重量の約０．０５重量％〜約１重量％未満、約０．０５重量％〜約０．９重量％、約０．１重量％〜約０．８重量％、又は約０．２重量％〜約０．７重量％のカチオン性ポリマー（ａ）を含むことができる。
【００６３】
カチオン性グアーポリマーは、四級アンモニウム化合物から形成することができる。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーを形成するための四級アンモニウム化合物は、次の一般式１に適合する。
【００６４】
【化１】
2018511638.tif 000002
式中、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、メチル又はエチル基であり、Ｒ6は、次の一般式２のエポキシアルキル基のいずれかである。
【００６５】
【化２】
2018511638.tif 000003
又は、Ｒ6は、次の一般式３のハロヒドリン基である。
【００６６】
【化３】
2018511638.tif 000004
式中、Ｒ7は、Ｃ1〜Ｃ3アルキレンであり、Ｘは、塩素又は臭素であり、Ｚは、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、又はＨＳＯ4−などのアニオンである。
【００６７】
一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは次の一般式４に適合する。
【００６８】
【化４】
2018511638.tif 000005
式中、Ｒ8は、グアーガムであり、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、及びＲ7は、上の定義と同様であり、Ｚは、ハロゲンである。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは式５に適合する。
【００６９】
【化５】
2018511638.tif 000006
【００７０】
好適なカチオン性グアーポリマーとしては、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドなどのカチオン性グアーガム誘導体が挙げられる。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドの具体例としては、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）シリーズ、例えば、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００が挙げられる。Ｊａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００は、０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有する。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、並びに約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、Ｓｏｌｖａｙから入手可能であるＨｉ−Ｃａｒｅ１０００、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約４２５，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ  ３２６９及びＮ−Ｈａｎｃｅ  ３２７０、約０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ  ３１９６である。ＡｑｕａＣａｔ  ＣＧ５１８は、約０．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５０，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能である。約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１３、並びに約１．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１７は、いずれもＡＳＩから入手可能である。
【００７１】
本発明のヘアケア組成物は、モノマー対モノマー基準で２：１超のマンノース対ガラクトース比を有するガラクトマンナンポリマー誘導体を含んでもよく、このガラクトマンナンポリマー誘導体は、カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体及び正味の正電荷を有する両性ガラクトマンナンポリマー誘導体からなる群から選択される。本明細書で使用するとき、用語「カチオン性ガラクトマンナン」は、カチオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。用語「両性ガラクトマンナン」は、ポリマーが正味の正電荷を有するようにカチオン性基及びアニオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。
【００７２】
ガラクトマンナンポリマーは、マメ科植物の種子の内胚乳に存在する。ガラクトマンナンポリマーは、マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの組み合わせから構成される。ガラクトマンナン分子は、特定のマンノース単位上の単員ガラクトース単位が規則的な間隔で分枝した直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１〜４）グルコシド結合によって互いに結合されている。ガラクトース分枝は、α（１〜６）結合によって生じる。マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの比は、植物種によって様々であり、気候の影響も受ける。本発明の非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、モノマー対モノマー基準で２：１より大きいマンノースとガラクトースとの比を有する。好適なマンノースとガラクトースとの比は、約３：１より大きくてもよく、マンノースとガラクトースとの比は約４：１より大きくてもよい。マンノースとガラクトースとの比の分析は、当該技術分野において公知であり、典型的には、ガラクトース含量の測定に基づく。
【００７３】
非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体の調製に用いられるガムは典型的には、植物の種又はマメなどの天然物質として得られる。様々な非グアーガラクトマンナンポリマーの例としては、タラガム（マンノース３部／ガラクトース１部）、イナゴマメ又はカロブ（マンノース４部／ガラクトース１部）、及びカッシアガム（マンノース５部／ガラクトース１部）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７４】
本発明の一実施形態では、非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１，０００〜約１０，０００，０００、及び／又は約５，０００〜約３，０００，０００の分子量を有する。
【００７５】
本発明のヘアケア組成物は更に、約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約７ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有するガラクトマンナンポリマー誘導体を含むことができる。本発明の一実施形態では、ガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有する。ガラクトマンナン構造上へのカチオン性基の置換度は、必要なカチオン電荷密度をもたらすのに十分でなければならない。
【００７６】
ガラクトマンナンポリマー誘導体は、非グアーガラクトマンナンポリマーのカチオン性誘導体であってもよく、これは、ポリガラクトマンナンポリマーのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との反応によって得られる。カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体の形成に使用する好適な四級アンモニウム化合物としては、上記で定義された一般式１〜５に適合するものが挙げられる。
【００７７】
上記の試薬から形成されるカチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、次の一般式６により表される。
【００７８】
【化６】
2018511638.tif 000007
式中、Ｒはガムである。カチオン性ガラクトマンナン誘導体は、ガムヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリドであることができ、これは、より具体的には、下記の一般式７によって表すことができる。
【００７９】
【化７】
2018511638.tif 000008
【００８０】
あるいは、ガラクトマンナンポリマー誘導体は、正味の正電荷を有する両性ガラクトマンナンポリマー誘導体であってもよく、これはカチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体がアニオン基を更に含む場合に得られる。
【００８１】
カチオン性非グアーガラクトマンナンは、約４：１より大きいマンノース対ガラクトース比、約１，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１０，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約４００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量、並びに約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ及び／又は２ｍｅｑ／ｇ〜約４ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有し、カッシアという植物から得ることができる。
【００８２】
ヘアケア組成物は、組成物の少なくとも約０．０５重量％のガラクトマンナンポリマー誘導体、あるいは、組成物の約０．０５重量％〜約２重量％のガラクトマンナンポリマー誘導体を含むことができる。
【００８３】
ヘアケア組成物には水溶性のカチオン変性デンプンポリマーを含有させることができる。本明細書で使用するとき、用語「カチオン変性デンプン」とは、デンプンがより小さい分子量に分解される前にカチオン性基が付加されたデンプン、又はデンプンの変性後にカチオン性基が付加されて所望の分子量に達したデンプンを指す。用語「カチオン変性デンプン」の定義には、両性変性デンプンも含まれる。用語「両性変性デンプン」とは、カチオン性基及びアニオン性基が付加されたデンプン加水分解物を指す。
【００８４】
ヘアケア組成物は、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、及び／又は約０．０５重量％〜約５重量％の範囲のカチオン変性デンプンポリマーを含むことができる。
【００８５】
本明細書で開示されるカチオン変性デンプンポリマーは、結合窒素の百分率が約０．５％〜約４％である。
【００８６】
ヘアケア組成物で用いるカチオン変性デンプンポリマーは、約８５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【００８７】
ヘアケア組成物は、約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ、及び／又は約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約２ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有するカチオン変性デンプンポリマーを含んでもよい。このような電荷密度を得るための化学修飾としては、デンプン分子にアミノ基及び／又はアンモニウム基を付加することが挙げられるが、これらに限定されない。これらのアンモニウム基の非限定的な例としては、ヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、トリメチルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリド、ジメチルステアリルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリド、及びジメチルドデシルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリドなどの置換基を挙げることができる。Ｓｏｌａｒｅｋ，Ｄ．Ｂ．，Ｃａｔｉｏｎｉｃ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ：Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ｕｓｅｓ，Ｗｕｒｚｂｕｒｇ，Ｏ．Ｂ．，Ｅｄ．，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．（Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，Ｆｌａ．），１９８６，ｐｐ  １１３〜１２５を参照のこと。カチオン性基は、より小さな分子量に分解される前にデンプンに付加されてもよく、又は、カチオン性基は、このような変性の後に付加されてもよい。
【００８８】
カチオン変性デンプンポリマーは、概して、約０．２〜約２．５のカチオン性基の置換度を有する。本明細書で使用するとき、カチオン変性デンプンポリマーの「置換度」とは、置換基によって誘導体化された各無水グルコース単位のヒドロキシル基数の平均値である。各無水グルコース単位は、置換に利用できる３個の可能なヒドロキシル基を有し、可能な最大置換度は３である。置換度は、無水グルコース単位１モル当たりの置換基のモル数として、モル平均基準で表わされる。置換度は、当該技術分野において公知のプロトン核磁気共鳴分光法（「．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ」）法を使用して求めることができる。好適な．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ法としては、「Ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎ  ｏｎ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒａ  ｏｆ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ，Ｉｏｄｉｎｅ−Ｃｏｍｐｌｅｘｉｎｇ，ａｎｄ  Ｓｏｌｖａｔｉｎｇｉｎ  Ｗａｔｅｒ−Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ」，Ｑｉｎ−Ｊｉ  Ｐｅｎｇ  ａｎｄ  Ａｒｔｈｕｒ  Ｓ．Ｐｅｒｌｉｎ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１６０（１９８７），５７〜７２、及び「Ａｎ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｏｌｉｇｏｓａｃｃｈａｒｉｄｅｓ  ｂｙ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」，Ｊ．Ｈｏｗａｒｄ  Ｂｒａｄｂｕｒｙ  ａｎｄ  Ｊ．Ｇｒａｎｔ  Ｃｏｌｌｉｎｓ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，７１，（１９７９），１５〜２５に記載されているものが挙げられる。
【００８９】
化学修飾前のデンプン源は、塊茎、マメ科植物、穀草及び穀物などの様々な供給源から選択することができる。この供給源デンプンの非限定的な例には、トウモロコシデンプン、小麦デンプン、米デンプン、ワクシートウモロコシデンプン、オート麦デンプン、キャッサバデンプン、ワクシー大麦、ワクシー米デンプン、グルテナス米デンプン、スイート米デンプン、アミオカ、ジャガイモデンプン、タピオカデンプン、オート麦デンプン、サゴデンプン、スイートライス、又はこれらの混合物を挙げてもよい。
【００９０】
カチオン変性デンプンポリマーは、分解カチオン性トウモロコシデンプン、カチオン性タピオカ、カチオン性ジャガイモデンプン、及びこれらの混合物から選択することができる。あるいは、カチオン変性デンプンポリマーは、カチオン性トウモロコシデンプン及びカチオン性タピオカである。
【００９１】
デンプンは、より小さな分子量へと分解する前又は修飾した後に、１以上の追加の修飾を施してもよい。例えば、これらの修飾には、架橋、安定化反応、リン酸化反応、及び加水分解を挙げることができる。安定化反応としては、アルキル化及びエステル化を挙げることができる。
【００９２】
カチオン変性デンプンポリマーは、加水分解デンプン（例えば、酸、酵素、若しくはアルカリ分解）、酸化デンプン（例えば、過酸化物、過酸、次亜塩素酸塩、アルカリ、若しくは他のいずれかの酸化剤）、物理的又は機械的に分解させたデンプン（例えば、加工装置のサーモメカニカルエネルギー投入によるもの）、又はこれらの組み合わせ、の形態で組成物に組み込んでよい。
【００９３】
デンプンの最適の形態は、簡単に水に可溶化し、実質的に透明な（６００ｎｍの波長で約８０の％透過率）水溶液を形成するものである。組成物の透明度は、紫外可視（ＵＶ／ＶＩＳ）吸光度測定法によって測定される。この測定法は、関連する指示事項に従って、Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ｉ  ５を用いて、サンプルのＵＶ／ＶＩＳ光の吸収率又は透過率を測定する。６００ｎｍの光波長が、化粧品組成物の透明性を特徴づけるのに適していることが示されている。
【００９４】
ヘアケア組成物で用いるのに好適なカチオン変性デンプンは、公知のデンプン供給業者から入手可能である。同様に、ヘアケア組成物での使用に適しているのは、当該技術分野において公知のカチオン変性デンプンに更に誘導体化することができるノニオン性変性デンプンである。他の好適な変性デンプンの出発物質は、ヘアケア組成物での使用に好適なカチオン変性デンプンポリマーを製造するために、当該技術分野において公知であるように、四級化されてもよい。
【００９５】
デンプン分解手順。デンプンスラリーは、水中に粒状のデンプンを混合することによって調製することができる。温度を約３５℃まで上昇させ、次に、デンプンに基づき、約５０ｐｐｍの濃度で、過マンガン酸カリウム水溶液を加える。水酸化ナトリウムによってｐＨを約１１．５まで上昇させ、スラリーを十分に攪拌して、デンプンが沈殿しないようにする。次に、デンプンに基づき、過酸化物濃度が約１％になるまで、水で希釈した過酸化水素の約３０％溶液を加える。続いて、追加の水酸化ナトリウムを加えることによって、ｐＨを約１１．５に戻す。この反応は、約１〜約２０時間かけて完了する。次に、混合物を、希塩酸で中和する。分解したデンプンを、ろ過によって回収してから、洗浄、乾燥する。
【００９６】
本ヘアケア組成物には、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマーを含めることができ、このコポリマーは約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとの合成カチオン性コポリマーであってもよい。
【００９７】
カチオン性コポリマーは、以下を含み得る。
（ｉ）次式ＡＭのアクリルアミドモノマー。
【００９８】
【化８】
2018511638.tif 000009
式中、Ｒ9は、Ｈ、又はＣ1〜4アルキルであり、Ｒ10及びＲ11は独立して、Ｈ、Ｃ1〜4アルキル、ＣＨ2ＯＣＨ3、ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ（ＣＨ3）2、及びフェニルからなる群から選択されるか、共にＣ3〜6シクロアルキルを形成する。
（ｉｉ）次式ＣＭに適合するカチオン性モノマー。
【００９９】
【化９】
2018511638.tif 000010
式中、ｋは１であり、ｖ、ｖ’、及びｖ’’は各々独立して、１〜６の整数であり、ｗは、０、又は１〜１０の整数であり、Ｘ-はアニオンである。
【０１００】
カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合して、式中、ｋ＝１、ｖ＝３で、ｗ＝０、ｚ＝１であり、Ｘ-がＣｌ-であって、次の構造を形成することができる。
【０１０１】
【化１０】
2018511638.tif 000011
上の構造は、ジクワット（diquat）と称されてもよい。あるいは、カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合することができ、式中、ｖ及びｖ’’が各々３であり、ｖ’＝１、ｗ＝１、ｙ＝１であり、Ｘ-はＣｌ-であって、次のようになる。
【０１０２】
【化１１】
2018511638.tif 000012
上記の構造は、トリクワット（triquat）と称してもよい。
【０１０３】
好適なアクリルアミドモノマーとしては、アクリルアミド又はメタクリルアミドのいずれかが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０４】
カチオン性コポリマー（ｂ）は、アクリルアミドと１，３−プロパンジアミニウム，Ｎ−［２−［［［ジメチル［３−［（２−メチル−１−オキソ−２−プロペニル）アミノ］プロピル］アンモニオ］アセチル］アミノ］エチル］２−ヒドロキシ−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’−ペンタメチル−トリクロリドとのコポリマーであるＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴであることができる。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴは、ポリクオタニウム７６（ＰＱ７６）としても知られている。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴは、１．６ｍｅｑ／ｇの電荷密度、１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し得る。
【０１０５】
代替的実施形態では、カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマー及びカチオン性モノマーであり、カチオン性モノマーは、以下からなる群から選択される：ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジテルチオ（ditertio）ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物。
【０１０６】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物を含むカチオン性モノマーからなる群から選択されるカチオン性モノマーを含むことができる。
【０１０７】
カチオン性コポリマーは、水溶性であってもよい。カチオン性コポリマーは、（１）（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミドに基づくカチオン性モノマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマーのコポリマー、（２）（メタ）アクリルアミド、カチオン性（メタ）アクリル酸エステルに基づくモノマー、及び（メタ）アクリルアミドに基づくモノマーのターポリマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマー、から形成される。カチオン性（メタ）アクリル酸エステルに基づくモノマーは、四級化Ｎ原子を含有する（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルであってもよい。一実施形態において、四級化Ｎ原子を含有する（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレートである。四級化Ｎ原子を含有する（メタ）アクリル酸の好適なカチオン化エステルは、塩化メチルで四級化されたジメチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、及びジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレートのアンモニウム塩からなる群から選択することができる。一実施形態では、四級化Ｎ原子を含有する（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、アルキルハライドで、又はメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェート（ＡＤＡＭＥ−Ｑｕａｔ）で四級化されたジメチルアミノエチルアクリレートである。（メタ）アクリルアミドに基づくとき、カチオン性モノマーは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドであることができるか、又はアルキルハライド、若しくはメチルクロリド、若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであることができる。
【０１０８】
（メタ）アクリルアミドに基づく好適なカチオン性モノマーは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドを含む。（メタ）アクリルアミドに基づくカチオン性モノマーは、アルキルハライドで、特にメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであってもよい。
【０１０９】
カチオン性モノマーは、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーであってもよい。ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド以外に、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ＯＥＣＤ加水分解試験に対して安定であるとみなされる全てのモノマーでありうる。カチオン性モノマーは加水分解に対して安定なものにでき、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及び水溶性カチオン性スチレン誘導体からなる群から選択されてもよい。
【０１１０】
カチオン性コポリマーは、アクリルアミドと、メチルクロリドで四級化された２−ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレート（ＡＤＡＭＥ−Ｑ）と、メチルクロリドで四級化された３−ジメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミド（ＤＩＭＡＰＡ−Ｑ）とのターポリマーであってもよい。カチオン性コポリマーは、アクリルアミド及びアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドから形成することができ、このアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドは、約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【０１１１】
カチオン性コポリマーは、約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇ、又は約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．３ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．１ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約１．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有することができる。
【０１１２】
カチオン性コポリマーは、約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約５００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【０１１３】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニオプロピルメタクリルアミドクロリド−Ｎ−アクリルアミドコポリマーであり得、これは、ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣとしても知られている。ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣは、約１．３ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。カチオン性コポリマーは、ＡＭ：ＡＴＰＡＣであり得る。ＡＭ：ＡＴＰＡＣは、約１．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【０１１４】
（ａ）カチオン性合成ポリマー
ヘアケア組成物は、
ｉ）１以上のカチオン性モノマー単位、また任意選択的に
ｉｉ）負電荷を有する１以上のモノマー単位、及び／又は
ｉｉｉ）ノニオン性モノマー、から形成され得るカチオン性合成ポリマーを含むことができ、
ここで、結果として得られるコポリマーの電荷は正である。これらの３種のモノマーの比は「ｍ」、「ｐ」及び「ｑ」によって得られ、ただし、「ｍ」は、カチオン性モノマーの数であり、「ｐ」は、負電荷を有するモノマーの数であり、「ｑ」は、ノニオン性モノマーの数である。
【０１１５】
カチオン性ポリマーは、以下の構造を有する、水溶性又は分散性で、非架橋型の合成カチオン性ポリマーであってもよい。
【０１１６】
【化１２】
2018511638.tif 000013
式中、Ａは次のカチオン性部分のうちの１以上のものであってよく、
【０１１７】
【化１３】
2018511638.tif 000014
式中、＠＝アミド、アルキルアミド、エステル、エーテル、アルキル又はアルキルアリールであり、
Ｙ＝Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルコキシ、アルキリデン、アルキル又はアリールオキシであり、
Ψ＝Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルキルオキシ、アルキルアリール又はアルキルアリールオキシであり、
Ｚ＝Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルキルオキシ、アリール又はアリールオキシであり、
Ｒ１＝Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分枝状のアルキルであり、
ｓ＝０又は１、ｎ＝０又は≧１であり、
Ｔ及びＲ７＝Ｃ１〜Ｃ２２のアルキルであり、
Ｘ−＝ハロゲン、ヒドロキシド、アルコキシド、サルフェート又はアルキルサルフェートである。
【０１１８】
上記の構造中、負電荷を有するモノマーは、Ｒ２’がＨ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分枝状アルキルであり、Ｒ３が下記の通りであることによって定義される。
【０１１９】
【化１４】
2018511638.tif 000015
式中、Ｄ＝Ｏ、Ｎ、又はＳであり、
Ｑ＝ＮＨ2、又はＯであり、
ｕ＝１〜６であり、
ｔ＝０〜１であり、
Ｊ＝Ｐ、Ｓ、Ｃの元素を含有する酸素化官能基である。
【０１２０】
上記の構造中、ノニオン性モノマーは、Ｒ２’’がＨ、直鎖又は分枝状のＣ１〜Ｃ４アルキルであることと、Ｒ６が直鎖又は分枝状のアルキル、アルキルアリール、アリールオキシ、アルキルオキシ、アルキルアリールオキシであることと、βが下記の定義どおりであることによって定義される。
【０１２１】
【化１５】
2018511638.tif 000016
式中、Ｇ’及びＧ’’は互いに独立して、Ｏ、Ｓ、又はＮ−Ｈであり、Ｌは、０又は１である。
【０１２２】
カチオン性モノマーの例として、アミノアルキル（メタ）アクリレート、（メタ）アミノアルキル（メタ）アクリルアミド、少なくとも１つの二級、三級、若しくは四級アミン官能基、又は窒素原子含有複素環基を含むモノマー、ビニルアミン又はエチレンイミン、ジアリルジアルキルアンモニウム塩、これらの混合物、これらの塩、及びこれらに由来するマクロモノマーが挙げられる。
【０１２３】
カチオン性モノマーの更なる例としては、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１２４】
好適なカチオン性モノマーとしては、式−ＮＲ3+（式中、Ｒは、同じであるか、又は異なるものであり、水素原子、１〜１０個の炭素原子を含むアルキル基、又はベンジル基を表す。）の四級アンモニウム基を含み、任意選択的にヒドロキシル基を有するとともに、アニオン（対イオン）を含むものが挙げられる。アニオンの例は、クロリド、ブロミドなどのハライド、サルフェート、ヒドロサルフェート、アルキルサルフェート（例えば、１〜６個の炭素原子を含む。）、ホスフェート、シトレート、ホルメート、及びアセテートである。
【０１２５】
好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１２６】
更なる好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリドが挙げられる。
【０１２７】
負電荷を有するモノマーの例としては、ホスフェート又はホスホネート基を含むαエチレン性不飽和モノマー、αエチレン性不飽和モノカルボン酸、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、スルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物、及びスルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物の塩が挙げられる。
【０１２８】
負電荷を有する好適なモノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、ビニルスルホン酸、ビニルスルホン酸の塩、ビニルベンゼンスルホン酸、ビニルベンゼンスルホン酸の塩、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸の塩、２−スルホエチルメタクリレート、２−スルホエチルメタクリレートの塩、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸（ＡＭＰＳ）、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸の塩、及びスチレンスルホネート（ＳＳ）が挙げられる。
【０１２９】
ノニオン性モノマーの例としては、酢酸ビニル、αエチレン性不飽和カルボン酸のアミド、αエチレン性不飽和モノカルボン酸と水素化又はフッ素化アルコールとのエステル、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート（即ち、ポリエトキシル化（メタ）アクリル酸）、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、ビニルニトリル、ビニルアミンアミド、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、及びビニル芳香族化合物が挙げられる。
【０１３０】
好適なノニオン性モノマーとしては、スチレン、アクリルアミド、メタクリルアミド、アクリロニトリル、メチルアクリレート、エチルアクリレート、ｎ−プロピルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ｎ−プロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、２−エチル−ヘキシルアクリレート、２−エチル−ヘキシルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、及び２−ヒドロキシエチルメタクリレートが挙げられる。
【０１３１】
ポリマーが、水、ヘアケア組成物、又はヘアケア組成物のコアセルベート相中に可溶性又は分散性を維持する限り、また、対イオンが、ヘアケア組成物の必須成分と物理的及び化学的相溶性であるか、又はそうでなければ製品の性能、安定性、又は審美性を過度に損なわない限り、合成カチオン性ポリマーに付随するアニオン性対イオン（Ｘ−）は、任意の既知の対イオンであってよい。このような対イオンの非限定例としては、ハライド（例えば、塩素、フッ素、臭素、ヨウ素）、サルフェート及びメチルサルフェートが挙げられる。
【０１３２】
本明細書に記載されるカチオン性ポリマーは、ダメージヘア、特に化学的に処理された毛髪に、代用の疎水性Ｆ層をもたらすのに役立ち得る。微視的に薄いＦ層は天然の耐候性を提供しつつ、水分の封じ込めを助け、更なるダメージを防ぐ。化学的な処理により、毛髪のキューティクルはダメージを受け、防御作用を持つＦ層は毛髪から剥がれ落ちてしまう。Ｆ層が剥がれ落ちるにつれ、毛髪は親水性が増すようになる。化学処理をした毛髪に、リオトロピック液晶を適用すると、その毛髪の疎水性が向上し、外観も触感も、未処理の毛髪のようになることが分かっている。いずれの理論にも拘束されるものではないが、リオトロピック液晶複合体は疎水性の層又は膜を形成し、天然のＦ層が毛髪を保護するのと同様に、この層又は膜が毛髪繊維をコーティングして毛髪を保護すると考えられる。疎水層は、毛髪を、一般的には未処理の毛髪のようなより健康的な状態に戻す。リオトロピック液晶は、本明細書に記載される合成カチオン性ポリマーを、ヘアケア組成物の上記のアニオン性洗浄界面活性剤成分と組み合わせることによって形成される。合成カチオン性ポリマーの電荷密度は比較的高い。カチオン電荷密度が比較的高い一部の合成ポリマーは、主としてそれらの異常な線形の電荷密度のためにリオトロピック液晶を形成しないことに留意されたい。このような合成カチオン性ポリマーは国際公開第９４／０６４０３号（Ｒｅｉｃｈら）に記載されている。本明細書に記載の合成ポリマーは、ダメージを受けた毛髪に関して、改善されたコンディショニング性能を提供する、安定したヘアケア組成物中に配合することができる。
【０１３３】
リオトロピック液晶を形成しうるカチオン性合成ポリマーは、約２ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約３ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約４ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍのカチオン電荷密度を有する。いくつかの実施形態では、カチオン電荷密度は約６．２ｍｅｑ／ｇｍである。このポリマーは、約１，０００〜約５，０００，０００、及び／又は約１０，０００〜約１，５００，０００、及び／又は約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を更に有する。
【０１３４】
本発明の別の実施形態では、有益剤の増強されたコンディショニング性能と付着性能を提供するが必ずしもリオトロピック液晶を形成しないカチオン性合成ポリマーは、約０．７ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約０．８ｍｅｑ／ｇｍ〜約５ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約１．０ｍｅｑ／ｇｍ〜約３ｍｅｑ／ｇｍのカチオン性電荷密度を有する。このポリマーは、約１，０００〜約１，５００，０００、約１０，０００〜約１，５００，０００、及び約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を更に有する。
【０１３５】
好適なカチオン性セルロースポリマーは、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースの塩であり、これは、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム１０と呼ばれており、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．（Ｅｄｉｓｏｎ，Ｎ．Ｊ．，ＵＳＡ）から、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＲ、ＪＲ、及びＫＧシリーズのポリマーで入手可能である。非限定的な例としては、ＪＲ−３０Ｍ，ＫＧ−３０Ｍ，ＪＰ，ＬＲ−４００及びこれらの混合物が挙げられる。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム２４と呼ばれる、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐより、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＭ−２００の商品名で入手可能である。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム６７と呼ばれている、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシド及びトリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．から、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−５、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−３０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−６０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−１００、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｌ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｍ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−ＭＨ、及びＰｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｈという商品名で入手可能である。
【０１３６】
カチオン性ポリマーの濃度は、ヘアケア組成物の約０．０２５重量％〜約５重量％、約０．１重量％〜約３重量％、及び／又は約０．２重量％〜約１重量％の範囲である。
【０１３７】
Ｃ．減粘剤
一実施形態では、本明細書に記載されたヘアケア組成物は、ヘアケア組成物の約０．１重量％〜約３５重量％、あるいは約０．２５重量％〜約３０重量％、及びあるいは、約０．５重量％〜約２５重量％の減粘剤を含んでもよい。好適な減粘剤の非限定的な例として、クラスＡ材料、クラスＢ材料、水混和性溶媒、ハイドロトロープ及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１３８】
本明細書に記載されたヘアケア組成物は、約１センチポアズ〜約６，０００センチポアズ、あるいは約１センチポアズ〜約４，５００センチポアズ、あるいは約１センチポアズ〜約３，０００センチポアズ、及びあるいは約５センチポアズ〜約２，０００センチポアズの液相粘度を有してもよい。
【０１３９】
１．クラスＡ減粘剤
クラスＡ減粘剤は、約−３．１〜約−０．７、あるいは約−３〜約−０．８５、及びあるいは約−２．９２〜約−０．９２の分配分散係数を有してもよい。クラスＡ減粘剤は、約−３〜約−１．９、あるいは約−２．９〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、少なくとも２つの極性基を有するか、又は１つの極性基、及び隣接する基で互いに結合される５個未満の非環式のｓｐ3混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、約−３〜約−１．９、あるいは約−２．９〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、２〜４個の極性基を有するか、又は１個の極性基、及び隣接する基で互いに結合される１〜３個の非環式のｓｐ3混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、約−３〜約−１、あるいは約−２．９〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、２〜４個の極性基を有するか、又は１個の極性基、及び隣接する基で互いに結合される２個の非環式のｓｐ3混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、本明細書に記載されたヘアケア組成物で使用されるとき、予期されない粘度減少をもたらし得る。
【０１４０】
分配分散係数（ＰＤＣ）は、次の等式によって定義される。
ＰＤＣ＝ｌｏｇＰ−０．３００１*（□Ｄ）２＋１０．３６２*□Ｄ−９３．２５１
式中、ｌｏｇＰは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｉｎｃ．（ＡＣＤ／Ｌａｂｓ，Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｃａｎａｄａ）製のＡＣＤ／Ｐｅｒｃｅｐｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ  １４．０２に実装されたコンセンサスアルゴリズムによって計算されたオクタノール水分配係数であり、□Ｄは、Ｓｔｅｖｅｎ  Ａｂｂｏｔｔ及びＨｉｒｏｓｈｉ  Ｙａｍａｍｏｔｏの「ＨＳＰＩＰ−Ｈａｎｓｅｎ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｉｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ」プログラム、第４版、バージョン４．１．０７を使用して計算される（ＭＰａ）１／２におけるハンセン溶解度分散パラメーターである。
【０１４１】
減粘剤は、１個の極性基、あるいは少なくとも１個の極性基，あるいは２〜４個の極性基、及び代わりにあるいは少なくとも２個の極性基を含む有機化合物であってもよい。極性基は、アルコール、アルデヒド、エステル、ラクトン、クマリン、エーテル、ケトン、フェノール、フェニル、オキシド、アルケニル、アルキニル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択されてもよい。減粘剤は、１００ダルトン〜３００ダルトン、あるいは約１２５ダルトン〜約３００ダルトンの分子量を有してもよい。加えて、減粘剤は、約９００〜５０，０００ｍｇ／Ｌの２３〜２５℃での水溶性を有し得る。
【０１４２】
減粘剤は、ラズベリケトン、トリエチルシトレート、５−メチル−３−ヘプタノンオキシム、ヒドロキシシトロネラール、カンファーガム、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、オイカリプトール、１，１−ジメトキシオクタン、イソブチルヘキサノエート、ジヒドロ（dihyro）イソジャスモネート、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、減粘剤は、ラズベリケトン、トリエチルシトレート、ヒドロキシシトロネラール、カンファーガム、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、減粘剤は、ラズベリケトン、トリエチルシトレート、ヒドロキシシトロネラール、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。
【０１４３】
２．クラスＢ減粘剤
クラスＢ減粘剤は、約０．０５〜約５．１、あるいは約０．０８〜約４．５、あるいは約０．０９〜約４．４、あるいは約０．０５〜約２．０、あるいは約０．０８〜約１．８、あるいは約０．０９〜約１．７、及びあるいは約０．０９５〜約１．６８の分配分散係数を有してもよい。クラスＢ減粘剤は、本明細書に記載されたヘアケア組成物で使用されるとき、予期されない粘度減少をもたらし得る。
【０１４４】
分配分散係数（ＰＤＣ）は、次の等式によって定義される。
ＰＤＣ＝ｌｏｇＰ−０．３００１*（□Ｄ）2＋１０．３６２*□Ｄ−９３．２５１
式中、ｌｏｇＰは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｉｎｃ．（ＡＣＤ／Ｌａｂｓ，Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｃａｎａｄａ）製のＡＣＤ／Ｐｅｒｃｅｐｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ  １４．０２に実装されたコンセンサスアルゴリズムによって計算されたオクタノール水分配係数であり、□Ｄは、Ｓｔｅｖｅｎ  Ａｂｂｏｔｔ及びＨｉｒｏｓｈｉ  Ｙａｍａｍｏｔｏの「ＨＳＰＩＰ−Ｈａｎｓｅｎ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｉｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ」プログラム、第４版、バージョン４．１．０７を使用して計算される（ＭＰａ）１／２におけるハンセン溶解度分散パラメーターである。
【０１４５】
減粘剤は、１個の極性基、あるいは少なくとも１個の極性基，あるいは２〜４個の極性基、及び代わりにあるいは少なくとも２個の極性基を含む有機化合物であってもよい。極性基は、アルコール、アルデヒド、エステル、ラクトン、クマリン、エーテル、ケトン、フェノール、フェニル、オキシド、アルケニル、アルキニル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択されてもよい。減粘剤は、１００ダルトン〜３００ダルトン、あるいは約１２５ダルトン〜約３００ダルトンの分子量を有してもよい。加えて、減粘剤は、約１０〜９００ｍｇ／Ｌの２３〜２５℃での水溶性を有し得る。
【０１４６】
クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、イソアミルサリチレート、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、イソプロピルミリステート、ヘキサデカン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、イソプロピルミリステート、ヘキサデカン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、イソアミルサリチレート、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。
【０１４７】
３．水混和性溶媒
ヘアケア組成物の実施形態において有用なキャリアとしては、水、並びに低級アルキルアルコール、多価アルコール、３〜４個の炭素原子を有するケトン、Ｃ１〜Ｃ６アルコールのＣ１〜Ｃ６エステル、スルホキシド、アミド、炭酸エステル、エトキシル化及びプロポキシル化（proposylated）Ｃ１〜Ｃ１０アルコール、ラクトン、ピロリドン（pyrollidones）及びこれらの混合物の水溶液が挙げられる。低級アルキルアルコールの非限定的な例は、エタノール及びイソプロパノールなどの１〜６個の炭素を有する一価アルコールである。本明細書で有用な多価アルコールの非限定的な例としては、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、プロパンジオール及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１４８】
本発明の一実施形態において、ヘアケア組成物は、キシレンスルホン酸ナトリウム、クメンスルホン酸ナトリウム又はトルエンスルホン酸ナトリウムなどの低級アルキルベンゼンスルホン酸のアルカリ金属又はアンモニウム塩であるハイドロトロープ／粘度調整剤を含んでもよい。
【０１４９】
本発明の更なる実施形態では、ヘアケア組成物は、シリコーン／ＰＥＧ−８エーテル、シリコーン／ＰＥＧ−９エーテル、シリコーン／ＰＥＧ−ｎエーテル、シリコーン／シリコーンエーテル（ｎは他の整数であり得る。）を含んでもよく、非限定的な例としては、ＰＥＧ８−ジメチコンＡ２０８（分子量８５５）、ＰＥＧ８ジメチコンＤ２０８（分子量２７０６）が挙げられる。
【０１５０】
Ｄ．噴射剤又は発泡剤
本明細書に記載された濃縮ヘアケア組成物は、濃縮ヘアケア組成物の約１重量％〜約１０重量％の噴射剤又は発泡剤、あるいは約２重量％〜約８重量％の噴射剤を含んでもよい。
【０１５１】
噴射剤又は発泡剤は、１つ以上の揮発性物質を含んでもよく、これは気体状態では、濃縮ヘアケア組成物の他の成分を微粒子若しくは飛沫形態で、又は発泡体として運ぶことができる。噴射剤又は発泡剤は、約−４５℃〜約５℃の範囲内の沸点を有し得る。噴射剤又は発泡剤は、従来のエアゾール容器に圧縮をかけて封入されるとき、液化され得る。エアゾールフォームディスペンサーから出るときの噴射剤又は発泡剤の急速沸騰は、濃縮ヘアケア組成物の他の成分の噴霧又は発泡に役立ち得る。
【０１５２】
エアゾール組成物に利用され得るエアゾール噴射剤又は発泡剤としては、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、シクロプロパン、及びこれらの混合物などの化学的に不活性の炭化水素、並びにジクロロジフルオロメタン、１，１−ジクロロ−１，１，２，２−テトロフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロ−２，２−トリフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロエチレン、１，１−ジフルオロエタン、ジメチルエーテル、モノクロロジフルオロメタン、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、及びこれらの混合物などのハロゲン化炭化水素を挙げてもよい。噴射剤又は発泡剤は、イソブタン、プロパン、及びブタンなどの炭化水素を含んでもよく、これらの物質は、低いオゾン反応性のために使用することができ、２１．１℃で蒸気圧の範囲が約１．１７バール〜約７．４５バール、あるいは約１．１７バール〜約４．８３バール、及びあるいは約２．１４バール〜約３．７９バールである、個々の成分として使用することができる。
【０１５３】
Ｅ．頭皮用健康剤
本発明の一実施形態では、１種以上の頭皮用健康剤が加えられてもよく、界面活性剤可溶性抗ふけ剤によってもたらされる抗真菌／抗ふけ効果に加え、頭皮への効果をもたらす。この材料群は変化し、かつ加湿、バリア改善、抗真菌、抗細菌、並びに抗酸化、抗かゆみ、及び感覚惹起を含む幅広い効果をもたらし、ジンクピリチオン（ＺＰＴ）又は硫化セレンなどの追加の抗ふけ剤がある。このような頭皮用健康剤としては、ビタミンＥ及びＦ、サリチル酸、ナイアシンアミド、カフェイン、パンテノール、酸化亜鉛、炭酸亜鉛、グリコール、グリコール酸、ＰＣＡ、ＰＥＧ、エリスリトール、グリセリン、トリクロサン、乳酸塩、ヒアルロン酸塩、アラントイン及び他の尿素、ベタイン、ソルビトール、グルタミン酸塩、キシリトール、メントール、乳酸メンチル、イソシクレモン、ベンジルアルコール、下記式を含む化合物、
【０１５４】
【化１６】
2018511638.tif 000017
Ｒ1はＨ、アルキル、アミノアルキル、アルコキシから選択され、
Ｑ＝Ｈ2、Ｏ、−ＯＲ1、−Ｎ（Ｒ1）2、−ＯＰＯ（ＯＲ1）x、−ＰＯ（ＯＲ1）x、−Ｐ（ＯＲ1）x、ここでｘ＝１〜２であり、
Ｖ＝ＮＲ1、Ｏ、−ＯＰＯ（ＯＲ1）x、−ＰＯ（ＯＲ1）x、−Ｐ（ＯＲ1）x、ここでｘ＝１〜２であり、
Ｗ＝Ｈ2、Ｏであり、
Ｘ，Ｙ＝ｎが０の場合、それぞれ独立してＨ，アリール、ナフチルから選択され、
Ｘ，Ｙ＝ｎが≧１の場合、脂肪族ＣＨ2又は芳香族ＣＨであり、Ｚが脂肪族ＣＨ2、芳香族ＣＨ又はへテロ原子から選択され、
Ａ＝低級アルコキシ、低級アルキルチオ、アリール、置換アリール又は縮合アリールであり、
*印の位置では、立体化学が可変である。
並びに、ペパーミント、スペアミント、アルガン、ホホバ及びアロエを含む天然抽出物／油が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５５】
Ｆ．任意成分
本発明の実施形態によれば、ヘアケア組成物は、有益剤を含む１つ以上の任意成分を更に含み得る。好適な有益剤としては、コンディショニング剤、カチオン性ポリマー、シリコーンエマルション、抗ふけ活性物質、ゲルネットワーク、キレート剤、及びヒマワリ油又はヒマシ油などの天然油が挙げられるが、これらに限定されない。更なる好適な任意成分としては、香料、香料マイクロカプセル、着色剤、粒子、抗細菌剤、消泡剤（foam busters）、帯電防止剤、レオロジー調整剤及び増粘剤、懸濁液材料及び構造化剤、ｐＨ調整剤及び緩衝剤、防腐剤、真珠光沢剤、溶剤、希釈剤、抗酸化剤、ビタミン、並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５６】
そのような任意成分は、組成物の成分と物理的及び化学的に相溶性である必要があり、製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なうべきではない。ＣＴＦＡ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，Ｔｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（ｔｈｅ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ，Ｔｏｉｌｅｔｒｙ，ａｎｄ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．）より出版）（２００４年）（本明細書にて、以下「ＣＴＦＡ」と呼ぶ。）に、本明細書の組成物に加えられ得る様々な非限定的な材料が記載されている。
【０１５７】
１．コンディショニング剤
ヘアケア組成物のコンディショニング剤は、シリコーンコンディショニング剤であってよい。シリコーンコンディショニング剤は、揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組み合わせを含んでもよい。シリコーンコンディショニング剤の濃度は、典型的には、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約８重量％、約０．１重量％〜約５重量％、及び／又は約０．２重量％〜約３重量％の範囲である。好適なシリコーンコンディショニング剤、及びシリコーン用の任意選択の懸濁化剤の非限定的な例が、米国再発行特許第３４，５８４号、米国特許第５，１０４，６４６号、及び米国特許第５，１０６，６０９号に記載されており、参照によりそれらの記載が本明細書に組み込まれる。
【０１５８】
本発明の組成物に用いるシリコーンコンディショニング剤は、２５℃で測定したとき、約２０〜約２，０００，０００ｍｍ2／ｓ（約２０〜約２，０００，０００センチストークス（「ｃｓｋ」））、約１，０００〜約１，８００，０００ｍｍ2／ｓ（約１，０００〜約１，８００，０００ｃｓｋ）、約１０，０００〜約１，５００，０００ｍｍ2／ｓ（約１０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋ）、及び／又は約２０，０００〜約１，５００，０００ｍｍ2／ｓ（約２０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋ）の粘度を有することができる。
【０１５９】
分散シリコーンコンディショニング剤粒子の体積平均粒径は、典型的には約０．０１μｍ〜約６０μｍの範囲を有する。小さい粒子の毛髪への適用としては、体積平均粒子径は典型的には、約０．０１μｍ〜約４μｍ、約０．０１μｍ〜約２μｍ、約０．０１μｍ〜約０．５μｍの範囲である。
【０１６０】
シリコーン流体、ガム、及び樹脂、並びにシリコーンの製造を議論する項を包含するシリコーンについての更なる資料が、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，ｖｏｌ．１５，２ｄ  ｅｄ．，ｐｐ  ２０４〜３０８，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．（１９８９）に見出され、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１６１】
本発明の実施形態で用いるのに好適なシリコーンエマルションとしては、米国特許第６，３１６，５４１号若しくは米国特許第４，４７６，２８２号又は米国特許出願公開第２００７／０２７６０８７号に記載の説明に従って調製される不溶性ポリシロキサンのエマルションが挙げられるが、これらに限定されない。したがって、好適な不溶性ポリシロキサンとしては、約５ｍｍ2／ｓ〜約５００，０００ｍｍ2／ｓ（約５ｃｓｋ〜約５００，０００ｃｓｋ）の内相粘度を有するα，ωヒドロキシ末端ポリシロキサン、又はα，ωアルコキシ末端ポリシロキサンなどのポリシロキサンが挙げられる。例えば、不溶性ポリシロキサンは、４００，０００ｍｍ2／ｓ（４００，０００ｃｓｋ）未満、好ましくは２００，０００ｍｍ2／ｓ（２００，０００ｃｓｋ）未満、より好ましくは約１０，０００ｍｍ2／ｓ〜約１８０，０００ｍｍ2／ｓ（約１０，０００ｃｓｋ〜約１８０，０００ｃｓｋ）の内相粘度を有し得る。不溶性ポリシロキサンは、約１０ｎｍ〜約１０μｍの範囲内の平均粒径を有し得る。平均粒径は、約１５ｎｍ〜約５μｍ、約２０ｎｍ〜約１μｍ、約２５ｎｍ〜約５００ｎｍの範囲内であってもよい。
【０１６２】
不溶性ポリシロキサンの平均分子量、不溶性ポリシロキサンの内相粘度、シリコーンエマルションの粘度及び不溶性ポリシロキサンを含む粒子の径は、Ｓｍｉｔｈ，Ａ．Ｌ．Ｔｈｅ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９１に開示されている方法のように、当業者に広く用いられている方法によって測定される。例えば、シリコーンエマルションの粘度は、３０℃で、ブルックフィールド（Brookfield）粘度計をスピンドル６により、２．５ｒｐｍで使用して測定することができる。シリコーンエマルションは、アニオン性界面活性剤とともに追加の乳化剤を更に含んでもよい。
【０１６３】
本発明の組成物で使用するのに好適なシリコーンの他のクラスとしては、ｉ）２５℃で測定したとき約１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（約１，０００，０００ｃｓｋ）未満の粘度を有する流動性物質であるシリコーン流体（シリコーン油が挙げられるがこれらに限定されない）、ｉｉ）少なくとも１つの一級、二級、又は三級アミンを含有する、アミノシリコーン、ｉｉｉ）少なくとも１つの四級アンモニウム官能基を含有するカチオン性シリコーン、ｉｖ）シリコーンガム（２５℃で測定したとき、１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）以上の粘度を有する材料を含む。）、ｖ）高度架橋ポリマーシロキサン系を含む、シリコーン樹脂、ｖｉ）少なくとも１．４６の屈折率を有する、高屈折率シリコーン、及びｖｉｉ）これらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６４】
本発明のヘアケア組成物のコンディショニング剤は、単独で又は上記のシリコーンなどの他のコンディショニング剤と組み合わせて、油又はワックスなどの少なくとも１つの有機コンディショニング材料を更に含んでもよい。有機材料は、非ポリマー、オリゴマー、又はポリマーであってよい。この有機材料は、油又はワックスの形態であってよく、配合物に、そのまま加えても、予備乳化した形態で加えてもよい。有機コンディショニング材料のいくつかの非限定例としては、（ｉ）炭化水素油、（ｉｉ）ポリオレフィン、（ｉｉｉ）脂肪族エステル、（ｉｖ）フッ素化コンディショニング化合物、（ｖ）脂肪族アルコール、（ｖｉ）アルキルグルコシド及びアルキルグルコシド誘導体、（ｖｉｉ）四級アンモニウム化合物、（ｖｉｉｉ）ＣＴＦＡ名称がＰＥＧ−２００、ＰＥＧ−４００、ＰＥＧ−６００、ＰＥＧ−１０００、ＰＥＧ−２Ｍ、ＰＥＧ−７Ｍ、ＰＥＧ−１４Ｍ、ＰＥＧ−４５Ｍであるもの、及びこれらの混合物などの、約２，０００，０００以下の分子量を有するポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコール、が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６５】
２．乳化剤
種々のアニオン性及びノニオン性乳化剤を本発明のヘアケア組成物に用いることができる。アニオン性及びノニオン性乳化剤は、本質的にモノマー又はポリマーのいずれかであることができる。モノマーの例としては、アルキルエトキシレート、アルキルサルフェート、石鹸、及び脂肪族エステル、並びにそれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ポリマーの例としては、ポリアクリレート、ポリエチレングリコール、及びブロックコポリマー、並びにそれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ラノリン、レシチン、及びリグニンなどの天然の乳化剤、並びにそれらの誘導体も、有用な乳化剤の非限定的な例である。
【０１６６】
３．キレート剤
ヘアケア組成物は、キレート剤を更に含むことができる。好適なキレート剤としては、Ａ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ  ＆  Ｒ  Ｍ  Ｓｍｉｔｈ，Ｃｒｉｔｉｃａｌ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｓｔａｎｔｓ，Ｖｏｌ．１，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  ＆  Ｌｏｎｄｏｎ（１９７４）及びＡ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ  ＆  Ｒ  Ｄ  Ｈａｎｃｏｃｋ，Ｍｅｔａｌ  Ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｉｎ  Ａｑｕｅｏｕｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  ＆  Ｌｏｎｄｏｎ（１９９６）に記載されるものが挙げられ、いずれも参照により本明細書に組み込まれる。キレート剤に関し、用語「塩及びそれらの誘導体」は、参照しているキレート剤と同じ官能性構造（例えば、同じ化学主鎖）を含み、同様の又はより優れたキレート化特性を有する塩及び誘導体を意味する。この用語は、アルカリ金属、アルカリ土類、アンモニウム、置換アンモニウム塩（即ち、モノエタノールアンモニウム、ジエタノールアンモニウム、トリエタノールアンモニウム）塩、酸性部分を有するキレート物質のエステル、及びこれらの混合物、特に、全てのナトリウム、カリウム又はアンモニウム塩を包含する。用語「誘導体」は、米国特許第５，２８４，９７２号に例示される化合物などの「キレート化界面活性剤」化合物、及び米国特許５，７４７，４４０号に開示される高分子ＥＤＤＳ（エチレンジアミン二コハク酸）などの、親キレート剤と同じ官能構造を有する１以上のキレート化基を含む、より大型の分子も含む。
【０１６７】
ヘアケア組成物中のＥＤＤＳキレート剤の濃度は、約０．０１重量％の低濃度又は約１０重量％の高濃度であってよいものの、このような高濃度（即ち、１０重量％）を超える場合には、配合及び／又は人の安全性に関する懸念が生じうる。一実施形態では、ＥＤＤＳキレート剤の濃度は、ヘアケア組成物の少なくとも約０．０５重量％、少なくとも約０．１重量％、少なくとも約０．２５重量％、少なくとも約０．５重量％、少なくとも約１重量％、又は少なくとも約２重量％であってよい。約４重量％超の濃度を使用することができるものの、追加効果は得られない。
【０１６８】
４．水性キャリア
ヘアケア組成物は、（周囲条件下で）注ぐことが可能な液体の形態であってよい。したがって、このような組成物は、典型的にキャリアを含み、これはヘアケア組成物の約４０重量％〜約８５重量％、あるいは約４５重量％〜約８０重量％、あるいは約５０重量％〜約７５重量％の濃度で存在する。キャリアは、水、又は水と有機溶媒との混和性混合物を含んでもよいが、一態様では、他の必須又は任意成分の微量成分として組成物中に偶然取り込まれる場合を除き、最小限の有機溶媒を含むか、又は有意の濃度の有機溶媒を含まない水を含んでもよい。
【０１６９】
本発明のヘアケア組成物の実施形態に有用なキャリアとしては、水並びに低級アルキルアルコール及び多価アルコール類の水溶液が挙げられる。本明細書で有用な低級アルキルアルコールは、１〜６個の炭素を有する一価アルコール、一態様では、エタノール及びイソプロパノールである。本明細書で有用な例示的な多価アルコールとしては、プロピレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、及びプロパンジオールが挙げられる。
【０１７０】
Ｇ．フォームディスペンサー
本明細書に記載されたヘアケア組成物は、フォームディスペンサーにて提供されてよい。フォームディスペンサーは、エアゾールフォームディスペンサーであってよい。エアゾールフォームディスペンサーは、ヘアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてもよい。一実施形態では、収容容器は、１回限りの使用に供し得る。一実施形態では、収容容器は、エアゾールフォームディスペンサーから取り外し可能であり得る。あるいは、収容容器は、エアゾールフォームディスペンサーと一体化してもよい。一実施形態では、２つ以上の収容容器が存在してもよい。
【０１７１】
フォームディスペンサーは更に、機械式フォームディスペンサーであってもよい。記載された機械式フォームディスペンサーは、しぼり出し式フォームディスペンサー、ポンプフォームディスペンサー、他の機械式フォームディスペンサー及びこれらの組み合わせからなる群から選択されてもよい。一実施形態では、機械式フォームディスペンサーは、しぼり出し式フォームディスペンサーである。好適なポンプディスペンサーの非限定的な例としては、国際公開第２００４／０７８９０３号、同第２００４／０７８９０１号、及び同第２００５／０７８０６３号に記載されているようなものが挙げられ、Ａｌｂｅａ（６０  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ａｖｅ．，Ｔｈｏｍａｓｔｏｎ，ＣＴ  ０６７８７  ＵＳＡ）又はＲｉｅｋｅ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（５００  Ｗｅｓｔ  Ｓｅｖｅｎｔｈ  Ｓｔ．，Ａｕｂｕｒｎ，Ｉｎｄｉａｎａ  ４６７０６）により供給され得る。
【０１７２】
機械式フォームディスペンサーは、濃縮ヘアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてもよい。収容容器は、注入若しくはネジ付き収容容器のような再充填可能な収容容器でもあってもよく、又は収容容器は１回限りの使用向けであってもよい。収容容器は更に、機械式フォームディスペンサーから取り外し可能であってもよい。あるいは、収容容器は、機械式フォームディスペンサーと一体化してもよい。一実施形態では、２つ以上の収容容器が存在してもよい。
【０１７３】
一実施形態では、収容容器は、剛性材料、可撓性材料、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される材料で構成されてもよい。収容容器は、内側が不完全真空の対象となるときに、外側の大気圧下で潰れない場合、剛性材料で構成されてもよい。
【０１７４】
Ｈ．製品形態
本発明のヘアケア組成物は、典型的なヘアケア配合中に存在し得る。この組成物は、溶液、分散液、エマルション、粉末、タルク、カプセル状、球体、スポンジャー（sponger）、固形剤形、発泡体、及び他の送達機構の形態であってもよい。本発明の実施形態の組成物は、ヘアトニック、トリートメント及びスタイリング製品のようなリーブオンヘア製品、シャンプー及びパーソナルクレンジング製品のようなリンスオフヘア製品、及びトリートメント製品、並びに毛髪に塗布可能な任意の他の形態とすることができる。
【０１７５】
Ｉ．アプリケータ
本発明の一実施形態では、ヘアケア組成物は、直接的に頭皮領域に分注するためのアプリケータから分注されてもよい。標的化送達アプリケータを介して頭皮上に直接的に分注することにより、洗浄がとりわけ必要とされる場所に直接的に非希釈の洗浄剤を付着することが可能になる。これは、目がクレンジング溶液と接触するリスクも最小限に抑える。
【０１７６】
アプリケータは、クレンジングプロッドヘア（prodhair）ケア組成物を含有するボトルに取り付けられている、又は取り付けることができる。アプリケータは、単一の若しくは複数個の枝を保持して、又はそこまで延びている基部からなり得る。枝は、先端、基部又は先端と基部の間の任意の場所にあり得る開口部を有する。これらの開口部は、製品が毛髪及び／又は頭皮上に直接的にボトルから分注されるようにする。
【０１７７】
あるいは、アプリケータは、取り付けられた、又は基部から延びているブラシ状剛毛で構成されることもできる。この場合、製品は基部から分注され、剛毛は、くしでとかす又はブラシをかける動作を介して製品を散布できるようにする。
【０１７８】
アプリケータ及び枝のデザイン並びに材料は、頭皮マッサージを可能にするように最適化することもできる。この場合、枝又は剛毛形状が先端で、アイクリームに使用されるローラーボールアプリケータと同様に更に丸みを帯びていることが有益である。材料は更に、より滑らかでより柔らかい例えば、金属又は金属様仕上げの「ゴム状材料」のような材料が有益であってもよい。
【０１７９】
粘度測定
シャンプーの粘度は、コーンＣ７５−１を備えたコーン及びプレートＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  ＲＳ  ｒｈｅｏｍｅｔｅｒを使用して、２ｓ-1、２７℃にて３分で２．５ｍＬ試料を測定できる。
【０１８０】
ＮＭＲによる拡散係数の測定
クレンジング組成物を含有する界面活性剤可溶性剤を、約１．３％の界面活性剤濃度まで脱イオン水で希釈する。この希釈倍率は、使用時に頭へ塗布した場合のクレンジング組成物の代表例であると考えられる。希釈試料を、更なる調製を伴うことなく、５ｍｍＮＭＲ管内へ導入する。重水素化溶媒が存在しないので、全ての実験はロックをかけず実行する。拡散係数は、業者供給のパルス系列（「ｌｅｄｂｐｇｐｐｒ２ｓ」は、双極傾斜磁場（bipolar gradient）、縦方向渦電流遅延（longitudinal eddy current delay）、プレサチュレーション及び２スポイラーグラジエントを有する刺激エコー）を使用し、ＢＢＯ  ｚ−ｇｒａｄｉｅｎｔプローブを装備したＢｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ  ７００ＭＨｚ  ＮＭＲ分光計を使用して測定される。グラジエントパルス幅は、３０００〜６０００ｕｓの範囲であり、拡散周期は１５０ｍｓに設定する。３２の線形空間グラジエント値は、ＧＲＥＡＴ  ３／１０増幅器から１０Ａの電流を２％〜９５％の範囲で使用し、グラジエント強度は５  Ｇａｕｓｓ／ｃｍ／Ａとなる。データは、業者提供のソフトウエアを使用して処理される。
【０１８１】
界面活性剤ミセルの拡散係数はＤSとして示され、界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、ＤAとして示される。界面活性剤拡散係数の界面活性剤可溶性剤拡散係数に対する比率は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１８２】
【数１】
2018511638.tif 000018
【０１８３】
界面活性剤可溶性剤付着測定
インビボにおける頭皮上への界面活性剤可溶性剤の付着は、クレンジング組成物を含有する界面活性剤可溶性剤で頭皮を処理し、洗い流した後、可溶性剤をエタノール抽出することによって測定することができる。エタノール抽出溶媒中の薬剤濃度を、ＨＰＬＣで測定する。定量は、標準曲線を基準にして行われる。ＨＰＬＣにより検出される濃度は、容量で乗算された濃度を使用することによりグラムで収集された量に変換される。
【０１８４】
付着剤パーセントは、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１８５】
【数２】
2018511638.tif 000019
【０１８６】
付着効率は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１８７】
【数３】
2018511638.tif 000020
【０１８８】
シャンプー組成物の調製
シャンプー組成物は、界面活性剤、抗ふけ剤、香料、粘度調整剤、カチオン性ポリマー及び残部の水を十分に攪拌しながら加えることにより調製され、確実に均質な混合物にする。混合物は５０〜７５℃まで加熱して可溶性剤の可溶化を加速させることができ、次に、冷却する。ヒトの毛髪及び頭皮への塗布に好適な本発明のシャンプー組成物を提供するために、必要に応じて、製品ｐＨを調整してよく、ｐＨは、特定の洗浄性界面活性剤、及び／又は他の構成成分の選択に基づいて異なってもよい。
【０１８９】
非限定的な実施例
以下の実施例で示されるシャンプー組成物は、従来の配合及び混合方法により調製される。例示した全ての量は活性基準の重量パーセントで列記され、特に指定されない限り、希釈剤、防腐剤、着色溶液、イメージ成分、植物等の微量物質は除外してある。特に規定のない限り、全ての％は重量に基づく。
【０１９０】
【表１】
2018511638.tif 000021
１  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
３  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
４  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０１９１】
実施例１〜２に対する結果の考察
実施例１では、拡散係数の比率（ＤS／ＤA）がほぼ１．０であるが、これはピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示しており、ピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセル内にあることを意味している。しかし、実施例２における比率（ＤS／ＤA）は、著しく１．０を超えており、これはピロクトンオラミンがウンデシル硫酸ナトリウムミセルとは異なる速度で拡散していることを示し、ピロクトンオラミンがウンデシル硫酸ナトリウムミセル内にはないことを意味している。実施例２において界面活性剤ミセル内にピロクトンオラミンがないという意味は、実施例２の非常に向上した付着効率が実施例１（対照）の付着効率の３．６Ｘであることで示される。
【０１９２】
【表２】
2018511638.tif 000022
１  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
３  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０１９３】
【表３】
2018511638.tif 000023
１  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
３  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０１９４】
実施例３〜８に対する結果の考察
実施例４及び６などにおける界面活性剤濃度の減少も、実施例８などにおける製品粘度の減少も、それぞれの対照である実施例３，５及び７と比較して、付着効率に著しい影響は与えない。実際、実施例４，６及び８は、それぞれの対照の付着効率の０．９〜１．２Ｘの範囲の付着効率を示す。
【０１９５】
以下の実施例９〜１３は、本発明の更なる例示的実施形態である。
【０１９６】
【表４】
2018511638.tif 000024
１  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
３  リモネン、供給元：Ｋｅｒｒｙ
４  イソブタン酸リナリル、供給元：Ｇｉｖａｕｄａｎ
５  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０１９７】
【表５】
2018511638.tif 000025
１  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  ３５％活性のラウラミドプロピルベタイン、供給元：Ｓｏｌｖａｙ
３  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
４  リモネン、供給元：Ｋｅｒｒｙ
５  Ｍｉｒａｐｏｌ  １００（４０％活性溶液）、供給元：Ｓｏｌｖａｙ  Ｎｏｖｅｃａｒｅ
６  ＪａｇｕａｒＣ−５００、粘度＝２５〜６５ｃｐｓ、窒素％＝１．１５〜１．４５％、供給元：Ｓｏｌｖａｙ  Ｎｏｖｅｃａｒｅ
７  ＵＣＡＲＥ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＪＰ、２％溶液粘度＝３００００、窒素％＝０．８〜１．１％、供給元：Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ
８  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０１９８】
顕微鏡検査試料調製方法
１０：１希釈試料調製。１０．００±０．０５ｇの水道水をガラスバイアルに量り分ける。水道水に、１．００±０．０２ｇのシャンプーを加える。バイアルのふたをきつく閉め、前後に勢いよく２０回振り混ぜる。乳白相が上部に分離されるまで、試料を５〜２４時間置いておく。
【０１９９】
５：１希釈試料調製。１０．００±０．０５ｇの水道水をガラスバイアルに量り分ける。水道水に、２．００±０．０２ｇのシャンプーを加える。バイアルのふたをきつく閉め、前後に勢いよく２０回振り混ぜる。乳白相が上部に分離されるまで、試料を５〜２４時間置いておく。
【０２００】
顕微鏡スライド調製。１ｍＬプラスチックバルブピペットを用いて、希釈試料の上部乳白相を試料にとり、顕微鏡スライドの上に一滴のせ、次に、試料の上部に顕微鏡用ガラススライドカバーをのせる。
【０２０１】
希釈試料は、微分干渉（ＤＩＣ）顕微鏡検査を使用して、４０Ｘの対物レンズで評価する。画像は、Ｃａｒｌ  Ｚｅｉｓｓ  Ｉｍａｇｉｎｇ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓから入手可能なイメージングソフトウエアＡｘｉｏＶｓ４０  Ｖ  ４．７．２．０を使用したカメラで撮影される。
【０２０２】
実施例１１〜１３に対する結果の考察
実施例１１、１２及び１３の希釈物の顕微鏡検査は、コアセルベート中にトラップされたリモネン油液滴の存在を示す。これは、シャンプーの希釈時に、コアセルベート及びリモネン油相の両方が分離する証拠である。
【０２０３】
【表６】
2018511638.tif 000026
１  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
３  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
４  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０２０４】
実施例１４〜１５に対する結果の考察
実施例１４（対照）では、拡散係数の比率（ＤS／ＤA）がほぼ１．０であるが、これはピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示しており、ピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセル内にあると推測される。しかし、実施例１５では、ＳＬＥ１Ｓはウンデシル硫酸ナトリウムによって置き換えられ、その比率（ＤS／ＤA）は１．０を超えている。ＤS／ＤAにおけるこの変化は、ピロクトンオラミンがウンデシル硫酸ナトリウムミセルと異なった速度で拡散していることを示しており、ピロクトンオラミンがそのミセル内にないと推測される。実施例１５において界面活性剤ミセル内にピロクトンオラミンがないという意味は、実施例１４（対照）と比較して実施例１５の付着効率が向上したことに反映されている。
【０２０５】
【表７】
2018511638.tif 000027
１  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
３  クリムバゾール、供給元：Ｓｙｍｒｉｓｅ
４  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０２０６】
実施例１６〜１８に対する結果の考察
実施例１６（対照）では、拡散係数の比率（ＤS／ＤA）がほぼ１．０であるが、これはクリムバゾールがＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示しており、クリムバゾールがＳＬＥ１Ｓミセル内にあると推測される。しかし、実施例１７〜１８では、ＳＬＥ１Ｓはウンデシル硫酸ナトリウムによって置き換えられ、その比率（ＤS／ＤA）は１．０を著しく超えている。ＤS／ＤAにおけるこの変化は、クリムバゾールがウンデシル硫酸ナトリウムミセルと異なった速度で拡散していることを示しており、クリムバゾールがそのミセル内にないと推測される。したがって、実施例１７〜１８は本発明の代表例であり、実施例１６（対照）の付着効率の１．９Ｘ〜２．５Ｘである、著しく向上した付着効率を示す。これは、本発明が種々の可溶性抗ふけ剤に広く適用することができることを示す。
【０２０７】
【表８】
2018511638.tif 000028
１  ２６％活性のラウレス−１硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
２  ６５％活性のトリデセス−２硫酸ナトリウム、供給元：Ｔｉａｎｊｉｎ  Ｔｉａｎｚｈｉ  Ｆｉｎｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ
３  ７０％活性のウンデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
４  ７０％活性のデシル硫酸ナトリウム、供給元：Ｐ＆Ｇ
５  オクトピロックス、供給元：Ｃｌａｒｉａｎｔ
６  塩化ナトリウム、供給元：Ｍｏｒｔｏｎ
【０２０８】
実施例１９〜２３に対する結果の考察
この組の実施例は、拡散係数比率（ＤS／ＤA）が１．２超に達することが、所望の付着効率の向上を達成するために重要であることを示す。実施例２０〜２２は本発明の代表例であり、種々の界面活性剤とともに拡散係数比率（ＤS／ＤA）が１．２超に達することが可能であることを示す。したがって、実施例２０〜２２は、実施例１９（対照）の付着効率を超える付着効率（１．４〜２．０Ｘ）を示す。実施例２３は比較実施例であり、配合がウンデシル硫酸ナトリウムを含有する場合でも、ＤS／ＤAがほぼ１．０であるならば、付着効率は低くなり対照（実施例１９）の付着効率と同様になることを示す。
【０２０９】
実施例においては、別途記載のない限り、全ての濃度は重量％として掲載されており、希釈剤及び充填剤などの微量の物質は除外され得る。そのため、掲載した配合は、掲載した成分及びそのような成分に関連する任意の微量物質を含む。当業者にとって明白なように、このような微量成分の選択は、ヘアケア組成物を調製するために選択した特定成分の物理的及び化学的特性によって変わる。
【０２１０】
本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、特に断らない限り、そのような各寸法は、記載された値及びその値の周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」と開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するものとする。
【０２１１】
相互参照される又は関連する全ての特許又は特許出願、及び本願が優先権又はその利益を主張する任意の特許出願又は特許等の、本願に引用される全ての文書は、除外又は限定することを明言しない限りにおいて、参照によりその全容が本願に援用される。いかなる文献の引用も、本明細書中で開示又は特許請求される任意の発明に対する先行技術であるとはみなされず、あるいはそれを単独で又は他の任意の参考文献（単数又は複数）と組み合わせたときに、そのような任意の発明を教示、示唆、又は開示するとはみなされない。更に、本文書における用語の任意の意味又は定義が、参照することによって組み込まれた文書内の同じ用語の意味又は定義と矛盾する場合、本文書におけるその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０２１２】
本発明の特定の実施形態を例示及び説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱せずに、他の様々な変更及び修正を行うことができることは当業者には明白であろう。したがって、本発明の範囲内に含まれるそのような全ての変更及び修正は、添付の特許請求の範囲にて網羅することを意図したものである。
【図１】
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【国際調査報告】
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