(57)【要約】  本明細書における実施形態は、脊髄の減捻手技に用いることができる減捻システム、装置、及びその部品、並びに取り付け方法を対象としている。減捻システムは、複数の減捻タワー及びクランプ部材を含むことができる。
2018509228.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
減捻システムであって、
第１、第２及び第３の減捻タワーであって、各減捻タワーは、アンカ部材に係合するように構成された遠位の係合組立体に接続された近位の減捻管を備える、減捻タワーと、
第１及び第２のクランプ部材であって、各クランプ部材が少なくとも２つの減捻管を受け入れるように構成された、第１及び第２のクランプ部材と、
前記クランプ部材のうちの１つと係合するように構成されたハンドル組立体と、を備え、
前記第１のクランプ部材は、第１の軸線に沿って前記第１及び第２の減捻管を接続するように構成され、かつ前記第２のクランプ部材は、前記第１の軸線に対して斜めの第２の軸線に沿って前記第１及び第３の減捻管を接続するように構成された、システム。
【請求項２】
各減捻管が、長手方向軸とその周りの可変横断外側表面とを備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記可変横断外側表面は、複数の角度のある表面を備える、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
少なくとも１つの減捻管は、前記長手方向軸に沿って連続する第１及び第２の回転可能部材を備える、請求項２に記載のシステム。
【請求項５】
前記可変横断外側表面は、ローレット加工された表面を備える、請求項２に記載のシステム。
【請求項６】
前記係合組立体は、内側スリーブの上にスライド可能に配設された外側スリーブを備え、前記内側スリーブは、前記アンカ部材に係合するように構成された遠位端を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記外側スリーブが、少なくとも２つの凹状把持面を備える、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記遠位の係合組立体は、ロッドレデューサ組立体を備え、前記ロッドレデューサ組立体は、前記アンカ部材に係合したロッドを縮径するように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記ロッドレデューサ組立体は、
コネクタ部材と、
前記コネクタ部材に可逆的に接続されるように構成され、かつ縮径部材及び前記アンカ部材に係合するように構成された遠位端を備えるクリップレデューサと、
前記縮径部材を作動させるように構成されたねじ付きドライバと、を備える、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記ロッドレデューサ組立体は、
平行移動可能な縮径部材及び前記アンカ部材に係合するように構成された遠位端を備えるクリップレデューサと、
前記縮径部材を作動させるように構成されたねじ付きドライバと、を備える、請求項８に記載のシステム。
【請求項１１】
前記ロッドレデューサ組立体は、前記アンカ部材に係合するように構成された遠位端を備える内側スリーブと、前記内側スリーブの上にスライド可能に配設され、前記ロッドを縮径させるように構成された外側スリーブと、前記外側スリーブを作動させるように構成された回転可能ハンドルと、を備える、請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
前記第１及び第２のクランプ部材のうちの少なくとも１つがアクチュエータ組立体に接続された第１の細長いアームと、第２の細長いアームから延びる受け入れ部分を有する前記第２の細長いアームとを備え、前記第１及び第２の細長いアームは、前記クランプ部材の第１の端部において、枢動可能に接続され、かつ
前記第１の細長いアームの前記アクチュエータ組立体の少なくとも一部分が、前記第２の細長いアームの前記受け入れ部分のレセプタクル内に可逆的に受け入れられるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記第１及び第２の細長いアームの各々の内側表面が、ローレット加工された表面、ポリマー表面、及び波形表面から成る群から選択される保持特徴部を備える、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記アクチュエータ組立体は、前記第１の細長いアームに枢動可能に接続される、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１５】
前記第１の細長いアーム及び前記アクチュエータ組立体に接続された片持ちばねを更に備える、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１６】
前記受け入れ部分は、前記第２の細長いアームに対して斜角で延びている、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１７】
減捻システムであって、
複数の減捻タワーであって、各減捻タワーが減捻管を備える、複数の減捻タワーと、
各々が長手方向軸を有する複数のクランプ部材であって、各クランプ部材が少なくとも２つの減捻管に係合するように構成された、複数のクランプ部材と、
前記クランプ部材のうちの１つに係合するように構成されたハンドル組立体と、を備え、
前記クランプ部材が前記減捻管に係合するとき、少なくとも２つのクランプ部材の前記長手方向軸が斜めである、システム。
【請求項１８】
前記ハンドル組立体は、プレート部材に回転可能に接続された細長い部材を備え、
前記細長い部材は、近位のハンドル係合部分、第１の脚、及びそれらの間の円筒本体を備え、かつ
前記プレート部材は、本体及びそこから直角に延びる第２の脚を備え、
前記ハンドル組立体は、前記クランプ部材のうちの１つを前記第１及び第２の脚の間に受け入れるように構成される、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
第１及び第２の枝から遠位に延び、それらの間にキャビティを画定する前記第１及び第２の枝を有する細長い本体を備える反トルク装置を更に備え、前記キャビティは、湾曲部分及び線形部分を備える、請求項１７に記載のシステム。
【請求項２０】
減捻キットであって、
複数の減捻タワーであって、各減捻タワーが近位の減捻管を備える、複数の減捻タワーと、
複数のクランプ部材であって、各クランプ部材が少なくとも２つの減捻管に係合するように構成された、複数のクランプ部材と、
複数のハンドル組立体であって、各ハンドル組立体がクランプ部材に係合するように構成された、複数のハンドル組立体と、
複数の反トルク装置であって、各反トルク装置が少なくとも１つの減捻装置に係合するように構成された、複数の反トルク装置と、を備える、減捻キット。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
［技術分野］
【０００２】
本開示は、整形外科用減捻装置及びこれらの装置の取り付けに用いる方法に関する。
［背景技術］
【０００３】
多くの種類の脊髄の不整は、痛み、可動域の制限、または脊柱内の神経系の損傷を生じさせ得る。これらの不整は、限定されるものではないが、外傷、腫瘍、板変成、及び疾病に起因し得る。脊髄不整の１つの一般的な実例は、例えば脊柱側弯症、脊柱後彎症及び／または脊柱前彎症を呈する脊椎の異常な湾曲である。脊柱側弯症は、脊椎の横方向の湾曲であり、個人の胸部領域の寸法に影響を及ぼし、それによって内臓、例えば肺及び心臓の機能に影響を与え得る。
【０００４】
不整な脊柱弯曲の治療は、例えば、重症度を低減し、理学療法、ブレーシング及び／または手術により不整の更なる進行を防止することを含み得る。手術の手技は、脊椎の湾曲の再整列または修正と、選択的には整列を維持するために１つ以上のロッドをそれらに並べて配置することを含み得る。
［発明の概要］
【０００５】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、第１、第２及び第３の減捻タワーを含むことができる減捻システムであって、各減捻タワーは、アンカ部材に係合するように構成されている遠位の係合組立体に接続された近位の減捻管と、各々が少なくとも２つの減捻管を受け入れるように構成された第１及び第２のクランプ部材と、クランプ部材のうちの１つと係合するように構成されたハンドル組立体と、を含み、第１のクランプ部材が、第１の軸線に沿って第１及び第２の減捻管を接続するように構成され、かつ第２のクランプ部材が、第１の軸線に対して斜めを向いた第２の軸線に沿って第１及び第３の減捻管を接続するように構成されている、システムを対象としている。
【０００６】
本明細書における他の実施形態は、複数の減捻タワーを含むことができる減捻システムであって、各減捻タワーが、減捻管と、各々が長手方向軸を有しており、各々が少なくとも２つの減捻管に係合するように構成された複数のクランプ部材と、クランプ部材のうちの１つと係合するように構成されたハンドル組立体と、を含んでおり、クランプ部材が減捻管に係合するときに、少なくとも２つのクランプ部材の長手方向軸が斜めを向いている、システムを対象としている。
【０００７】
本明細書における更に他の実施形態は、複数の減捻タワーを含むことができる減捻キットであって、各減捻タワーが、近位の減捻管と、各々が少なくとも２つの減捻管に係合するように構成された複数のクランプ部材と、各々がクランプ部材に係合するように構成された複数のハンドル組立体と、複数の反トルク装置とを含んでおり、各反トルク装置が少なくとも１つの減捻装置に係合するように構成されている、減捻キットを対象としている。
【０００８】
本明細書のいくつかの実施形態は、減捻システムを取り付ける方法であって、各々が遠位の係合組立体に接続される近位の減捻管を含んでいる複数の減捻タワーを複数のアンカ部材に係合させることと、第１の軸線に沿った少なくとも２つの減捻管の第１の群の周りに第１のクランプ部材を締着することと、第１の軸線に対して斜めを向いている第２の軸線に沿った少なくとも２つの減捻管の第２の群の周りに第２のクランプ部材を締着することと、第１及び第２のクランプ部材のうちの１つにハンドル組立体を接続することと、少なくとも１つの減捻タワーの位置を調整するためにハンドル組立体に力を加えることとを含むことができる方法を対象としている。
【０００９】
本明細書における他の実施形態は、減捻システムを取り付ける方法であって、各々が遠位の係合組立体に接続された近位の減捻管を含んでいる複数の減捻タワーを複数のアンカ部材に係合させ、それによって少なくとも１つの細長いロッドをアンカ部材との係合へと押すことと、第１の軸線に沿った少なくとも２つの減捻管の第１の群の周りに第１のクランプ部材を締着することと、第１の軸線に対して斜めを向いている第２の軸線に沿った少なくとも２つの減捻管の第２の群の周りに第２のクランプ部材を締着することと、第１及び第２のクランプ部材のうちの１つにハンドル組立体を接続することと、少なくとも１つの減捻タワーの位置を調整するためにハンドル組立体に力を加えることとを含むことができる方法を対象としている。
【００１０】
本明細書における更に他の実施形態は、減捻システムを取り付ける方法であって、複数のアンカ部材及び複数の減捻タワーを提供することと、各減捻タワーを異なるアンカ部材に係合させることと、互いに斜めを向いている第１及び第２の軸線に沿った少なくとも２つの他の減捻タワーに各減捻タワーを締着することと、及び、システムに力を加えてその位置を調整することとを含むことができる方法を対象としている。
【００１１】
本開示の適用性の更なる領域は、以下に与えられる詳細な説明から明らかになる。詳細な説明及び特定の実施例は、ある種の実施形態を示してはいるが、説明だけを目的とすることを意図したものであり、開示の範囲を制限することを意図していないことは理解されるべきである。
【００１２】
本開示は、詳細な説明及び添付の図面からより十分に理解されるであろう。
［図面の簡単な説明］
【００１３】
［図１］本明細書に記載される減捻システムの斜視図を示している。
［図２］本明細書に記載される減捻管及び遠位係合組立体の斜視図を示している。
［図３］本明細書に記載されるクランプ部材及び３つの減捻タワーの斜視図を示している。
［図４Ａ〜Ｂ］本明細書に記載される減捻タワーの斜視図を示している。
［図４Ｃ］図４Ｂに示されている減捻タワーの係止機構の断面図を示している。
［図５Ａ］本明細書に記載されるロッドレデューサ組立体を含む減捻タワーの斜視図を示している。
［図５Ｂ］図５Ａに示されているロッドレデューサ組立体の部品の接続機構を示している。
［図５Ｃ〜Ｄ］本明細書に記載されるロッドレデューサ組立体を各々が含む減捻タワーの斜視図を示している。
［図６Ａ］本明細書に記載されるクランプ部材の斜視図を示している。
［図６Ｂ〜Ｄ］本明細書に記載されるように非ロック状態からロック状態に移行するクランプ部材の斜視図を示している。
［図７］本明細書に記載されるようにクランプ部材に連結されたハンドル組立体及び減捻タワーに連結された反トルク装置の斜視図を示している。
［図８］本明細書に記載されるハンドル組立体を示している。
［図９］本明細書に記載される反トルク装置を示している。
［図１０］代替のクランプ部材の斜視図を示している。
［発明を実施するための形態］
【００１４】
不整な脊柱弯曲を治療するいくつかの手技においては、外科医または他のユーザは、脊椎の椎骨を選択するために骨アンカを取り付けることができる。椎骨の相対位置を調整しまたは維持するために骨アンカにロッドを挿入し、それによって、湾曲の矯正を促進する。縮径と呼ぶことができるプロセスにおいては、機械的な力を用いて、ロッドを骨アンカに供給することができる。いくつかの実例においては、例えば取り付けねじまたはロックキャップといった係止部材を骨アンカに連結して、その中にロッドを保持することができる。湾曲の調整に加えて、１つ以上の椎骨の他の椎骨に対する角度回転を調整できる。このプロセスは、管部材によりアンカ及び／またはロッドを回転させることを含むことができ、かつ減捻と呼ぶことができる。したがって、本明細書に記載される減捻システム及びその部品は、１つ以上の椎骨の回転角度を操作し及び／または調整するために有利に用いることができる。
【００１５】
本明細書に開示されるシステム及び装置の全部品は、金属（例えば、チタン）、合金（例えば、ステンレス鋼、チタン合金及び／またはコバルトクロム合金）、セラミック、ポリマー（例えば、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＵ）、ポリスルホン（ＰＳＵ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリアセタール、またはそれらの混合物もしくはコポリマー）、同種移植片、及び／またはそれらの組み合わせを含む、当業者に既知の材料から製造できる。いくつかの実施形態において、このシステム及び装置は、放射線透過性及び／または放射線不透過性の材料を含むことができる。いくつかの実施形態において、このシステム及び装置は、シリコーンゴムから形成できる。他の実施形態において、１つ以上の部品は、例えばハイドロキシアパタイトといった骨成長促進材料で覆うことができる。これらの部品は、当業者に知られている技術を用いて機械加工し及び／または製造することもできる。例えば、ポリマー部品は、射出成形しまたはブロー成形できる。
【００１６】
本願明細書における実施形態は、１つ以上の減捻タワー及び／またはクランプ部材を含み得る減捻システムを対象としている。クランプ部材は、減捻タワーを一体に接続し、固定し及び／または連結して減捻システムを形成するように構成できる。いくつかの実施形態において、減捻システムは、１つ以上のハンドル組立体及び／または反トルク装置を追加で含むことができる。有利には、本開示の減捻システムが、本明細書に記載される減捻タワー、クランプ部材、ハンドル組立体及び／または反トルク装置の任意の実施形態の任意の組み合わせを含み得ることは当業者が認めるところである。減捻システムは、本明細書に記載されているように、減捻手技において、患者の脊椎の湾曲及び／または回転を調整するように構成できる。いくつかの実施形態において、減捻システムは、ロッドを縮径する、例えばチューリップヘッドまたは椎根ねじといったアンカ部材との係合へとロッドを押し込むように構成することもできる。それによって締着具、例えば取り付けねじまたはロックしているキャップの通過を可能にするために、減捻タワーは、有利にはカニューレを挿入されることができる。使用の際には、脊椎を減捻させた後、アンカ部材に接続する減捻タワーに締着具を通すことができ、それによってロッドに及び／または特定の角度においてアンカ部材を固定する。
【００１７】
本明細書に記載される減捻タワーの各々は、遠位の係合組立体に接続され及び／または遠位の係合組立体から延びる近位の減捻管を含むことができる。減捻管は、長手方向軸と、可変（例えば、角度のある、平滑でない、すり減った、凸凹にした、摩擦を高めた、粗い、粒状の、サンドブラストを掛けた、ローレット加工した、織地化した、凸凹の、波立つ、ギザギザの及び／または不規則な）横断方向の（例えば、周囲の）外側表面をその周りに含むことができる。減捻管は、その縦軸に沿ってそれを通って完全に延びるカニューレを含むことができる。縦軸は、真っ直ぐなまたは曲線とすることができる。遠位の係合組立体は、アンカ部材（例えば椎根ねじまたはフックといった骨アンカ、単独でもしくはハウジングと組み合わせて、例えばチューリップヘッド、及び／または細長いロッド）に係合するように構成することができる。本願明細書において開示されるシステムは、複数の減捻タワー（例えば、２つ、３つ、４つ、５つ、６つ、７つ、８つまたはより多くのタワー）を含むことができる。いくつかの実施形態では、本願明細書に開示されるシステムは、少なくとも第１、第２及び第３の減捻タワーを含むことができる。
【００１８】
ここで図１を参照すると、本明細書におけるいくつかの実施形態は、減捻タワー２のような１つ以上の減捻タワー、及びクランプ部材４のような１つ以上のクランプ部材を含み得る減捻システム１００を対象としている。図２に図解するように、減捻タワー２は、近位の減捻管６と遠位の係合組立体８を含むことができる。近位の減捻管６は、長手方向軸９と、その周りの可変横断外側表面を含むことができる。図２に図解するように、減捻管６は、角度のある複数の表面１０を含むことができる。いくつかの実施形態において、減捻管６は、ある角度に向けられた６つの表面を含むことができる（例えば、六角形の外側表面または横断方向の外側断面を含むことができる）。他の実施形態において、減捻管６は、３つ、４つ、５つ、６つ、７つ、８つまたはより多い、角度のある表面を含むことができる。いくつかの実施形態において、減捻管６は、第１及び第２の回転可能部材１２、１４を含むことができる。第１及び第２の回転可能部材１２、１４は、長手方向軸９に沿って連続して位置付けられ得る。第１及び第２の回転可能部材１２、１４の各々は、可変外側表面を含むことができる。例えば、第１及び第２の回転可能部材１２、１４の各々は、六角形の外側表面または横断方向の外側断面を含むことができる。第１及び第２の回転可能部材１２、１４は、有利には、互いに回転するように構成できる。いくつかの実施形態では、減捻管６は、第１の及び／または第２の回転可能部材１２、１４の回転方向の配向を固定するように構成された固定部材を更に含むことができる。有利には、第１及び第２の回転可能部材１２、１４は、図１に示すように、異なる軸線に沿ってクランプ部材にそれぞれ接続するように構成できる。回転可能部材１２、１４の各々は、クランプ部材の配向に合わせ及び／または対応するように個々に回転できる。
【００１９】
近位の減捻管の代替実施形態は、図３に示される近位の減捻管１６である。減捻管１６は、長手方向軸１８と、その周りの可変横断外側表面を含むことができる。これらの実施形態において、減捻管１６は一体な（例えば、一体成形の）管とすることができる。図３に図解するように、減捻管１６の可変横断外側表面のうちの少なくとも一部は、粗面化及び／または織地化（例えば、ローレット加工）を含むことができる。いくつかの実施形態では、減捻管１６は、ローレット加工した管と呼ぶことができる。
【００２０】
いくつかの実施形態において、近位の減捻管と遠位の係合組立体、またはその部品は、一体的な本体を形成できる。他の実施形態において、近位の減捻管は、遠位の係合組立体に可逆的にまたは不可逆的に接続できる。例えば、いくつかの実施形態においては、近位の減捻管を遠位の係合組立体に溶接できる。他の実施形態において、近位の減捻管は、クリップ留めし、螺合し、パチンと嵌め込み、ボルト止めし、及び／または別の方法で遠位の係合組立体に接続できる。遠位の係合組立体が２つ以上の部品（例えば、内側シースと外側シース）を含む複数の実施形態において、近位の減捻管は、それらの部品のいずれかに接続できる。
【００２１】
遠位の係合組立体の一実施形態、遠位の係合組立体２０が、図４Ａに示されている。この遠位の係合組立体２０は、内側スリーブ２４の上にスライド可能に配設された外側スリーブ２２を含むことができる。内側スリーブ２４は、アンカ部材２８と係合するように構成された遠位端２６を含むことができる。図４Ａに図解するように、内側スリーブ２４の遠位端２６は、縦方向スロット３４から分離された２つの先端３０、３２を含むことができる。先端３０、３２の各々は、半径方向外側に延びる面取り突起（図示せず）を含むこともでき、かつ外側スリーブ２２の内側表面と係合するように構成できる。
【００２２】
外側スリーブ２２は、拡大された近位の開口３４と拡大された遠位の開口３６を有するチャネル３８を近位端に含むことができる。近位の開口３４及び遠位の開口３６は、それらの間の中間部３５の幅より大きい幅をそれぞれが有することができる。例えば、チャネル３８は、概ね「Ｉ」字形とすることができる。図４Ａに図解したように、チャネル３８は、外側スリーブ２２を横断方向において完全に通過できる。いくつかの実施形態において、外側スリーブ２２の近位端は、１つ、２つまたはより多くの平坦な外側部分を含むこともできる。いくつかの実施形態において、外側スリーブ２２は、２つの平行で平坦な外側部分（例えば、２つの平行な壁）を含むことができる。平坦な外側部分は、例えば本明細書に更に記載する反トルク装置といった１つ以上の組立ツールと接続するように構成できる。
【００２３】
遠位の係合組立体２０は、アクチュエータ４０を含むこともできる。アクチュエータ４０は、ストッパ４２に接続できる。ストッパ４２は、中間部３５の範囲にではなく、拡大された近位及び遠位の開口３４、３６と嵌合するように寸法決めすることができる。使用の際に、アクチュエータ４０が押し下げられたときに、遠位の係合組立体２０はロック解除位置とロック位置との間で移行できるが、ロック位置において、遠位の係合組立体２０は、アンカ部材２８に連結され（例えば、固定され）及び／または係合する。ロック位置においては、図４Ａに図解したように、ストッパ４２は近位開口３４内に位置付けられ得、かつ外側スリーブ２２は先端３０、３２の各々上の面取り突起（図示せず）と係合することができる。この位置において、外側スリーブ２２は、面取り突起の上に半径方向の力を加えて、スロット３４が圧搾されるようにし、先端３０、３２が一体となってその間にアンカ部材２８を固定するようにする。ロック解除位置に移行するために、例えば遠位の係合組立体２０をアンカ部材２８から解放するために、アクチュエータ４０は押し下げる（例えば、押し込む）ことができ、ストッパ４２を近位の開口３４から解放する。続いて、外側スリーブ２２は、面取り突起が露出してストッパ４２が遠位の開口３６と位置合わせされるまで、近位に平行移動させることができる。続いて、ストッパ４２を遠位の開口３６内に保持できるようにするために、アクチュエータ４０を解除できる。ロック位置に移行するために、例えば遠位の係合組立体２０をアンカ部材２８に係合させるために、アクチュエータ４０は押し下げる（例えば押し込む）ことができ、ストッパ４２を遠位の開口３６から解放する。続いて、面取り突起が覆われてストッパ４２が近位の開口３４と位置合わせされるまで、外側スリーブ２２を遠位に平行移動させることができる。続いて、ストッパ４２を近位の開口３４内に保持できるようにするために、アクチュエータ４０を解除できる。
【００２４】
遠位の係合組立体の他の実施形態、遠位の係合組立体４４が、図４Ｂ〜図４Ｃに示されている。遠位の係合組立体４４は、内側スリーブ４８の上にスライド可能に配設された外側スリーブ４６を含むことができる。内側スリーブ４８は、アンカ部材（図示せず）と係合するように構成された遠位端５０を含むことができる。図４Ｂに図解したように、内側スリーブ４８の遠位端５０は、縦方向スロット５６により分離された２つの先端５２、５４を含むことができる。先端５２、５４の各々は、半径方向に外側に延びると共に外側スリーブ４６の内側表面と係合するように構成できる突起５８、６０を含むこともできる。内側スリーブ４８は、図４Ｃに図解する近位端６２を含むこともできる。近位端６２は、その外側表面上に円周方向溝６４を含むことができる。円周方向溝６４は、そこに止め輪６６を受容するように構成できる。図４Ｃに図解するように、止め輪６６は、内側スリーブ４８と外側スリーブ４６との間に配設されるように構成できる。いくつかの実施形態では、止め輪６６を圧縮可能及び／または順応可能なものとすることができる。
【００２５】
図４Ｂ〜図４Ｃに図示したように、外側スリーブ４６は、遠位端６８と近位端７０を含むことができる。遠位端６８は、内側スリーブ４８の突起５８、６０と係合するように構成できる。近位端７０は、その両方が内側表面に沿って延びる、遠位の円周方向溝７２と近位の円周方向溝７４を含むことができる。図４Ｂに図解したように、近位端７０は、少なくとも１つ以上の凹状把持面７６、７８を含むこともできる。凹状把持面７６、７８の各々は、例えば隆起、歯、ローレット加工及び／またはサンドブラストといった、係合または摩擦を高める特徴部を含むことができる。いくつかの実施形態において、近位端７０は、１つ、２つまたはより多くの平坦な外側部分を含むこともできる。いくつかの実施形態において、近位端７０は、２つの平行で平坦な外側部分（例えば、２つの平行な壁）を含むことができる。平坦な外側部分は、本明細書において、更に記載するように、例えば反トルク装置といった１つ以上の組立ツールと接続するように構成できる。
【００２６】
使用の際には、遠位の係合組立体４４はロック解除位置とロック位置との間で移動することができ、ロック位置において、遠位の係合組立体４４は、アンカ部材（図示せず）に接続され（例えば固定され）及び／または係合する。図示してはいないが、遠位の係合組立体がロック解除位置からロック位置に移動する前に、アンカ部材（例えば、ハウジング及び／またはロッドに係合する骨接合用ねじ）を先端５２、５４の間に位置付けられ得ることを、当業者は認識できる。ロック解除位置においては、図４Ｂ〜図４Ｃに図解するように、内側スリーブ４８の遠位端５０における突起５８、６０を露出させる（例えば、外側スリーブ４６に係合させない）ことができる。加えて、止め輪６６は、内側スリーブ４８の近位端６２上の溝６４及び外側スリーブ４６の近位端７０上の遠位の溝７２内に静置できる。いくつかの実施形態において、溝は円形または矩形とすることができる。止め輪６６は、外側スリーブ４６が軸方向に平行移動することを妨げることができる。ロック位置に移行させるために、例えば遠位の係合組立体４４をアンカ部材に係合させるために、ユーザは凹状把持面７６、７８を把持して外側スリーブ４６を遠位に平行移動させまたはスライドさせることができる。止め輪６６は、円周方向溝６４内に押し込み及び／または圧縮することができ、外側スリーブ４６を平行移動させまたはスライドさせることができるようにする。外側スリーブ４６は、止め輪６６が近位の溝７４と位置合わせされ、かつ外側スリーブ４６の遠位端６８が突起５８、６０に係合するまで、遠位に平行移動し続けることができる。止め輪６６が近位の溝７４に位置合わせされたときに、止め輪６６は近位の溝７４内に移動し及び／または拡大することができ、それによって、外側スリーブ４６が軸方向に平行移動することを妨げる。この位置において、外側スリーブ４６の遠位端６８は突起５８、６０上に半径方向の力を加え、スロット５６の圧縮を生じさせ、先端５２、５４を一体としてそれらの間にアンカ部材（図示せず）を固定できるようにする。
【００２７】
いくつかの実施形態において、遠位の係合組立体は、アンカ部材に係合するロッドを縮径させるように構成された（例えば、ロッドをアンカ部材またはその一部に向けて付勢するように構成できる）ロッドレデューサ組立体を含むことができる。いくつかの実施形態は、図５Ａに図解されているロッドレデューサ組立体８０を含むことができる。ロッドレデューサ組立体８０は、コネクタ部材８２と、そのコネクタ部材８２に可逆的に接続するように構成されたクリップレデューサ８４を含むことができる。ロッドレデューサ組立体８０は、ねじドライバ（図示せず）を含むこともできる。
【００２８】
コネクタ部材８２は、それを通って長手方向に延びるカニューレを有した、概ね管状の本体とすることができる。コネクタ部材８２は、減捻管１６に接続された近位端８３を含むことができる。近位端８３は、カラー９６を含むこともできる。カラー９６は、２つの平坦な外側部分９４、９５（例えば、２つの平行な壁）を有する、概ね円筒状とすることができる。平坦な外側部分９４、９５は、１つ以上の組立ツール、例えば本明細書において、更に記載する反トルク装置に接続するように構成できる。コネクタ部材８２は、図５Ｂに図解するように、第１の片持ち梁タブ８６と、コネクタ部材８２の反対側の対称な第２の片持ち梁タブ８８とを含むことができる。タブは、コネクタ部材８２の外側表面から半径方向外側に、並びにその内側表面から内側に突出できる。図５Ａに図解するように、ロッドレデューサ組立体８０は、それを通って長手方向に延びるカニューレとそこから横断方向に延びる２つのアーム９２、９３とを有したハンドル部材９０を含むこともできる。コネクタ部材８２は、ハンドル部材９０のカニューレ内に受容できる。ハンドル部材９０は、タブ８６、８８の外側表面に係合するように構成された内側表面を有することができる。ハンドル部材９０は、例えば圧縮ばねといったばね部材９７により、コネクタ部材８２の近位端８３に接続することができる。
【００２９】
クリップレデューサ８４は、カニューレを挿入できるようにし、かつアンカ部材２８と係合するように構成された遠位端９８を含むことができる。図５Ａに図解するように、遠位端９８は、縦方向スロット１０８により分離された２つの先端１０４、１０６を含むことができる。クリップレデューサ８４は、２つの先端１０４、１０６の間にアンカ部材２８を受容するように構成できる。先端１０４、１０６の各々は、半径方向外側に延びる突起（図示せず）を含むことができ、かつ縮径部材１０２の内側表面と係合するように構成できる。縮径部材１０２は、クリップレデューサ８４上にスライド可能に係合できる。縮径部材１０２は、それを通って延びるカニューレを有する管状部材とすることができ、かつ遠位に延びる先端１１０を含むことができる。いくつかの実施形態において、縮径部材１０２は、側面から見たときに概ね山形またはＶ字形とすることができる。先端１１０は、円筒状ロッドに係合し、入れ子となり、または当接するように構成された、部分的に円形の（例えば凹状の）切抜きを含むことができる。クリップレデューサ８４は、縮径部材１０２のカニューレ内に受容できる。縮径部材１０２は、クリップレデューサ８４に沿って長手方向に（例えば、遠位に及び／または近位に）スライドするように構成できる。クリップレデューサ８４は、図５Ｂに図解するように近位端１１２を含むこともできる。近位端１１２は、タブ８６、８８の少なくとも一部をそこに受容するように構成できる陥凹または凹部１１４、１１６を含むことができる。ロッドレデューサ組立体８０は、細長いねじドライバ（図示せず）を更に含むことができる。ドライバは、縮径部材１０２に係合し及び／または作動させるように構成できる。
【００３０】
使用の際に、コネクタ部材８２は、クリップレデューサ８４に以下のように接続できる。ハンドル部材９０のアーム９２、９３を握り、ハンドル部材９０をカラー９６に向かって近位に引いてばね部材９７を圧縮し、タブ８６、８８を解放する。クリップレデューサ８４の近位端１１２は、凹部１１４、１１６がタブ８６、８８に位置合わせされるまで、コネクタ部材８２の遠位端に挿入できる。続いて、ハンドル部材９０のアーム９２を解放することができ、それによって、ばね部材９６を解放し、ハンドル９０がその遠位の位置に戻るようにする。ハンドル９０の内側表面はタブ８６、８８に係合することができ、それらを凹部１１４、１１６内へと半径方向内側に押す。ハンドル９０は、タブ８６、８８を凹部１１４、１１６内に保持することができ、それによって、コネクタ部材８２がクリップレデューサ８４から係合解除することを妨げることができる。
【００３１】
ロッドレデューサ組立体８０をアンカ部材に係合させるために、クリップレデューサ８４の遠位端９８は、アンカ部材２８の少なくとも一部の周りに位置付けられ得るかまたは設置できる。クリップレデューサ８４は、コネクタ部材８２に接続する前にまたは後に、アンカ部材２８の周りに配置できる。図５Ａには図解されていないが、使用の際に、アンカ部材２８がそのＵ字形の開口内に静置された細長いロッドを含み得ることは、当業者が認めるところである。ロッドを縮径させるために、例えばアンカ部材２８とのよりぴったりした及び／またはより安定した係合へとロッドを付勢するために、ねじ付きドライバまたはねじをクリップレデューサ８４に螺合させることができる。縮径部材１０２に係合しているねじ付きドライバの回転は、縮径部材１０２の遠位への平行移動を生じさせることができる。縮径部材１０２が遠位に平行移動すると、それは先端１０４、１０６の上に半径方向の力を加えることができ、スロット１０８を圧縮し、先端１０４、１０６がそれらの間にアンカ部材２８を締着するようにする。ねじ付きドライバは、縮径部材１０２を付勢し、それが細長いロッド（図示せず）に当接して細長いロッドをアンカ部材２８との係合へと付勢しまたは押すまで遠位に平行移動させることができる。
【００３２】
図５Ｃは、ロッドレデューサ組立体の他の実施形態を図解している。ロッドレデューサ組立体１１８は、クリップレデューサ１２０及びねじ付きドライバ１２２を含むことができる。クリップレデューサ１２０は、近位端１２４及び遠位端１２６を含むことができる。クリップレデューサ１２０は、近位端１２４において、減捻管１６に接続できる。近位端１２４は、１つ、２つ、またはより多くの平坦な外側部分１３８を含むこともできる。いくつかの実施形態において、近位端１２４は２つの平行で平坦な外側部分（例えば、２つの平行な壁）を含むことができる。平坦な外側部分１３８は、本明細書において、更に記載する、反トルク装置のような、１つ以上の組立ツールと接続するように構成できる。遠位端１２６は、縦方向スロット１３２により分離された２つの先端１２８、１３０を含むことができる。ロッドレデューサ組立体１１８は、クリップレデューサ１２０とスライド可能に係合する縮径部材１３４を含むこともできる。縮径部材１３４は、それを通って延びるカニューレを有した管状部材とすることができ、かつ遠位に延びる先端１３６を含むことができる。いくつかの実施形態において、縮径部材１３４は、側面から見たときに、概ね山形またはＶ字形とすることができる。先端１３６は、円筒状ロッドに係合しまたは当接するように構成された、部分的に円形の（例えば、凹状の）切抜きを含むことができる。クリップレデューサ１２０は、縮径部材１３４のカニューレ内に受容できる。縮径部材１３４は、クリップレデューサ１２０に沿って長手方向に（例えば、遠位に及び／または近位に）平行移動しまたはスライドするように構成できる。
【００３３】
ねじ付きドライバ１２２は、クリップレデューサ１２０のカニューレ内に受容されるように構成することができ、かつ縮径部材１３４と係合するように構成できる。ロッドレデューサ組立体１１８をアンカ部材に係合させるために、遠位端１２６またはその一部をアンカ部材の周りに配置するかまたは位置位置付けられ得る。使用の際に、先端１２８、１３０は、例えばハウジング及び締着具（例えば、椎根ねじまたはフック）を含み得るアンカ部材の周りに配置できる。細長いロッドは、ハウジングにまたはハウジングの内に配置または位置付けられ得る。ロッドを縮径するために、例えばアンカ部材とのよりぴったりとした係合へとロッドを付勢するために、ねじ付きドライバ１２２は、クリップレデューサ１２０を介して減捻管１６の近位端から縮径部材１３４との係合へと挿入する（例えば、螺合させる）ことができる。ねじ付きドライバ１２２は、縮径部材１３４を作動させて、それを遠位に平行移動させることができる。縮径部材１３４が遠位に平行移動すると、それは先端１２８、１３０の上に半径方向の力を加え、スロット１３２を圧縮して、先端１２８、１３０がそれらの間にアンカ部材を締着するようにできる。ねじ付きドライバ１２２は、縮径部材１３４を、それが細長いロッド（図示せず）に当接して細長いロッドをアンカ部材との係合へと付勢しまたは押すまで、遠位に平行移動するように付勢できる。
【００３４】
図５Ｄは、ロッドレデューサ組立体の他の実施形態を図解している。ロッドレデューサ組立体１４０は、内側スリーブ１４２、外側スリーブ１４４及び回転可能なハンドル１４６を含むことができる。内側スリーブ１４２は、近位端１４８及び遠位端１５０を含むことができる。近位端１４８は、減捻管１６と接続するように構成できる。内側スリーブ１４２は、アンカ部材２８と係合するように構成できる。いくつかの実施形態において、遠位端１５０は、縦方向スロット１５６により分離された、２つ以上の先端１５２、１５４（例えば、４つ以上の）を含むことができる。内側スリーブ１４２は、２つの先端１５２、１５４の間に、アンカ部材２８を受容するように構成できる。先端１５２、１５４の各々は、半径方向に外側に延びる突起（図示せず）を含むこともでき、かつ外側スリーブ１４４の内側表面に係合するように構成できる。
【００３５】
外側スリーブ１４４は、内側スリーブ１４２の上にスライド可能に配設でき、かつ細長いロッド（図示せず）を縮径するように構成できる。外側スリーブ１４４は、近位端１５８及び遠位端１６０を含むことができる。遠位端１６０は、円筒状ロッドに係合し、入れ子になり、または当接するように構成された部分的に円形の（例えば、凹状）切抜きを有する遠位の先端１６２を含むことができる。近位端１５８は、１つ、２つまたはより多くの平坦な外側部分を含むことができる。いくつかの実施形態において、近位端１５８は、２つの平行で平坦な外側部分（例えば、２つの平行な壁）を含むことができる。平坦な外側部分は、本明細書において、更に記載する反トルク装置といった、１つ以上の組立ツールに接続するように構成できる。近位端１５８は、回転可能なハンドル１４６に係合しまたは接続できる。回転可能なハンドル１４６は、外側スリーブ１４４を作動させるように構成できる。
【００３６】
ロッドレデューサ組立体１４０をアンカ部材２８に係合させるために、遠位端１５０またはその一部は、アンカ部材２８の周りに配置または位置付けられ得る。使用の際に、先端１５２、１５４は、アンカ部材２８（例えば、チューリップヘッドまたは他のハウジング）の周りに配置できる。図５Ｄには図解されていないが、使用の際に、アンカ部材２８がそのＵ字形の開口内に静置された細長いロッドを含み得ることは、当業者が認めるところである。ロッドを縮径させるために、例えばアンカ部材２８とのより密接な及び／またはより安定した係合へとロッドを付勢するために、回転可能なハンドル１４６を回転させて外側スリーブ１４４を作動させ（例えば、内側スリーブ１４２上に螺合させ）、それによって、外側スリーブ１４４を遠位方向に付勢し及び／または押すことができる。外側スリーブ１４４が遠位に平行移動すると、それは先端１５２、１５４上に半径方向の力を加えてスロット１５６を圧縮し、かつ先端１５２、１５４がそれらの間にアンカ部材２８を固定できるようにする。回転可能なハンドル１４６を回転させ続けると、外側スリーブ１４４が細長いロッド（図示せず）に当接し、細長いロッドをアンカ部材２８との係合へと付勢しまたは押すまで、外側スリーブ１４４を付勢して遠位に平行移動させる。
【００３７】
本明細書に開示される減捻システムは、第１の、第２の、またはより多くのクランプ部材を含むことができる。いくつかの実施形態において、各クランプ部材は、少なくとも２つの減捻タワーまたはその一部（例えば、近位の減捻管及び／または遠位の係合組立体）に係合し、接続し、及び／または受容する（例えば、クランプする）ように構成できる。例えば、各クランプ部材は、少なくとも２つの減捻管に係合し、接続し、及び／または受容する（例えば、クランプする）ように構成できる。したがって、本明細書に記載される減捻システムは、複数のクランプ部材及び減捻管を含むことができる。クランプ部材、減捻タワー及び／または減捻管の実施形態の任意の組み合わせも、本明細書において、記載する減捻システムに用いることができる。複数の減捻管に係合する複数の（例えば、２つ以上の）クランプ部材を含むいくつかの実施形態においては、少なくとも２つのクランプ部材の長手方向軸が斜めを向く（例えば、同一平面内である場合、長手方向軸は交差する）ことがあり得る。いくつかの実施形態において、減捻システムは、少なくとも３つの（例えば、第１、第２及び第３の）減捻タワーと、少なくとも２つの（例えば、第１及び第２の）クランプ部材を含むことができる。これらの実施形態において、第１のクランプ部材は第１の軸線に沿って２つの（例えば、第１及び第２の）減捻管を接続するように構成することができ、かつ第２のクランプ部材は第２の軸線に沿って２つの（例えば、第１及び第３の）減捻管を接続するように構成することができ、第２の軸線は第１の軸線に対して斜めを向いている（例えば、同一平面内にある場合は第１及び第２の軸線は交差することになる）。他の実施形態において、クランプ部材は、システムの減捻タワーの各々が、第１の軸線に沿った少なくとも第１の隣接する減捻タワーと第２の軸線に沿った少なくとも第２の隣接する減捻タワーに係合するように構成することができ、第２の軸線は第１の軸線に対して斜めを向いている。そのような１つの実施例が図１に図解されている。
【００３８】
図６Ａは、クランプ部材の一実施形態を図解している。クランプ部材１６４は、第１の細長いアーム１６６と第２の細長いアーム１６８を含むことができる。第１の細長いアーム１６６は、アクチュエータ組立体１７０に接続することができ、かつ第２の細長いアームは、そこから延びる受け入れ部分１７２を含むことができる。クランプ部材１６４は、第１の端部１７４及び第２の端部１８８を含むこともでき、第１及び第２のアーム１６６、１６８は第１の端部１７４において、一体に連結できる。クランプ部材１６４は、第１及び第２の端部１７４、１８８の間に延びる長手方向軸を含むことができる。
【００３９】
第１のアーム１６６は、内側表面１８４と外側表面１８６を含むことができ、内側表面１８４は第２のアーム１６８により近く、かつ外側表面１８６は第２のアーム１６８から遠い。図６Ａに図解するように、「内側表面」という用語は、第１のアーム１６６に属する表面、並びに第１のアーム１６６のダイレクトな表面を指す。内側表面１８４は、有利には保持（例えば、摩擦が高まる）特徴部を含むことができる。いくつかの実施形態において、内側表面１８４は、可変表面特徴部を含むことができ、かつ例えば、角度が付いた、平滑でない、すり減った、凸凹にした、摩擦を高めた、ざらざらしている、粒子の粗い、サンドブラストを掛けた、ローレット加工した、織地化した、平坦でない、波立つ、ギザギザを付けた、及び／または不規則なものとすることができる。図６Ａに図解するように、内側表面１８４の保持特徴部は、ローレット加工を含むことができる。他の実施形態において、保持特徴部は、柔らかい、圧縮できる、及び／または順応できるものとすることができる。例えば、保持特徴部は、ポリマー（例えば、シリコーン）の表面とすることができる。更に他の実施形態において、保持特徴部は波形の表面、例えば複数の凹みを含むことができ、凹みの各々は減捻装置の一部をそこに入れ子にするように構成される。第２のアーム１６８は、内側表面１８４と同じ特徴部をいくつかまたは全て有する内側表面を有することもできる。第２のアーム１６８に関して図解するように、いくつかの実施形態において、一方または両方のアームの外側表面は、複数の湾曲した陥凹または凹み１９２を含むことができる。
【００４０】
第１及び第２の細長いアーム１６６、１６８は、クランプ部材１６４の第１端部１７４に枢動可能に接続できる。第１及び第２の細長いアーム１６６、１６８は、第１端部１７４において、例えば片持ち梁または捩りばねといったばね部材に接続することもできる。したがって、使用の際にアーム１６６、１６８を引き離し、続いて解放するときに、ばね部材はアーム１６６、１６８を互いに向けて引き戻すことができる。
【００４１】
受け入れ部分１７２は、レセプタクル１７６を含むことができる。アクチュエータ組立体１７０の少なくとも一部は、レセプタクル１７６内に可逆的に受け入れられるように構成できる。いくつかの実施形態において、レセプタクル１７６は一方の側に開放することができ、例えばＵ型のチャネルまたは開口とすることができる。他の実施形態において、レセプタクルは、フォーク状の開口とすることができる（例えば、それらの間にチャネルを定める二叉を含むことができる）。更に他の実施形態において、レセプタクルは、例えばレセプタクルの開口の幅がレセプタクルの直径より小さくなるような、テーパ状の開口を含むことができる。いくつかの実施形態において、レセプタクル１７６は、第２のアーム１６８の内側表面から外側表面へと長手方向に測定したときに、一定の直径または幅を有することができる。例えば、レセプタクル１７６は、概ね円柱部分の形状を有することができる。他の実施形態において、レセプタクル１７６は可変直径または幅を有することができる。例えば、レセプタクル１７６は、テーパ状（例えば、円錐状または截頭円錐状）とすることができる。いくつかの実施形態において、レセプタクル１７６は、アクチュエータ組立体１７０の一部（例えば、ヘッド部材１８２）を入れ子にするように構成された皿穴を含むことができる。
【００４２】
アクチュエータ組立体１７０は、ねじロッド１７８及びねじナット１８０を含むことができる。ねじナット１８０は、概ね円筒状とすることができ、かつねじロッド１７８と螺合するように構成されたねじ付き通路を含むことができる。いくつかの実施形態では、ねじナット１８０は把持面を含むことができる。例えば、図６Ａに図解するように、ねじナット１８０は、織地化することができ、かつ複数の交互に並ぶ隆起と谷を含むことができる。いくつかの実施形態では、ねじナット１８０はヘッド部材１８２に接続できる。ヘッド部材１８２は、レセプタクル１７６内に受け入れられる（例えば、ロックされる）ように構成できる。ヘッド部材１８２は、レセプタクル１７６内で回転するように構成できる。
【００４３】
いくつかの実施形態においては、図６Ａに図解するように、ヘッド部材１８２をねじナット１８０の遠位とすることができる。他の実施形態において、例えば図１に図解するように、クランプ部材１６５は、ヘッド部材１８３に対して遠位であるねじナット１８１を含むことができる。本明細書において、特に記載する場合を除いて、クランプ部材１６５がクランプ部材１６４と同じ特徴部を含み得ることを、当業者は認めることができる。図１０は組立体の代替実施形態を示しており、ねじナット１８０は、アクチュエータ組立体１７０の外側表面上に位置付けられている。
【００４４】
いくつかの実施形態において、アクチュエータ組立体１７０は、例えばクランプ部材１６４の第２の端部１８８において、第１の細長いアーム１６６に枢動可能に接続できる。アクチュエータ組立体１７０は、ピン１９０の周りに枢動するように構成することができ、かついくつかの実施形態においては、第１の細長いアーム１６６に対しほぼ９０度枢動するように構成できる。アクチュエータ組立体１７０は、閉鎖位置と開放位置との間で枢動するように構成できる。閉鎖位置において、アクチュエータ組立体１７０は、第１の細長いアーム１６６に対して概ね垂直とすることができ、及び／またはアクチュエータ組立体１７０の少なくとも一部をレセプタクル１７６内に受け入れることができる。いくつかの実施形態において、閉鎖位置においては、ねじナット１８０は、第１及び第２の細長いアーム１６６、１６８の間に受け入れられるように構成できる。他の実施形態においては、例えば、図１に図解するように、閉鎖位置において、ねじナット１８１は、第１及び第２の細長いアーム１６７、１６９の両方の外側にあるように構成できる。開放位置において、アクチュエータ組立体１７０は、第１の細長いアーム１６６と概ね平行とすることができる。いくつかの実施形態では、クランプ部材１６４は、第１の細長いアーム１６６及びアクチュエータ組立体１７０に接続できる、例えば片持ち梁または捩りばねといったばね部材を更に含むことができる。使用の際に、アクチュエータ組立体１７０が開放位置に引っ張られ付勢して、開放したときに、ばね部材は、アクチュエータ組立体１７０を閉鎖位置（例えば、第１の細長いアーム１６６に対しレセプタクル１７６に向けて）に向けて枢動させまたは戻すように、アクチュエータ組立体１７０に力を加えることができる。
【００４５】
クランプ部材１６４は、少なくとも２つの減捻タワーを締着し、接続し、係合し及び／または固定するように構成できる。使用の際には、アクチュエータ組立体１７０を開放位置に枢動させ、かつ第１及び第２のアーム１６６、１６８を引っ張り、付勢し及び／または枢動させて離間させることにより、クランプ部材１６４を引っ張って開放できる。続いて、クランプ部材１６４は少なくとも２つの減捻タワーの周りに（例えば、２つ以上の近位の減捻管の周りに）配置できる。例えば、少なくとも２つ減捻管を、第１及び第２のアーム１６６、１６８の間に配置できる。有利には、減捻管上の保持表面及び／または第１及び第２のアーム１６６、１６８の内側表面は、部材の間の摩擦を維持しまたは高めることができる。第１及び第２のアーム１６６、１６８は一体な状態にもたらすことができ、かつアクチュエータ組立体１７０はレセプタクル１７６に向けて閉鎖位置に枢動させて、アクチュエータ組立体１７０の少なくとも一部（例えば、ヘッド部材１８２）をレセプタクル１７６に挿入し及び／またはその内に受け入れることができる。減捻タワーは、ロッド１７８に沿ってナット１８０を螺進させることにより、クランプ部材１６４に締着させることができる。第２のアーム１６８のレセプタクル１７６内に捉えることができるヘッド部材１８２は、第２のアーム１６８を第１のアーム１６６に向けて付勢して、クランプ部材１６４の第２の端部１８８における第１及び第２のアーム１６６、１６８の間の距離を縮めることができる。ヘッド部材１８２はレセプタクル１７６の皿穴内に静置することができ、それによって、第２のアーム１６８が解放されることを妨げる。
【００４６】
図６Ｂ〜図６Ｄを参照すると、クランプ部材の代替実施形態が図解されている。クランプ部材１９４は、第１の細長いアーム１９６と、第２の細長いアーム１９８を含むことができる。第１の細長いアーム１９６はアクチュエータ組立体２０２に接続することができ、かつ第２の細長いアームはそこから延びる受け入れ部分２０４を含むことができる。クランプ部材１９４は、第１の端部２０６及び第２の端部２０８を含むこともできる。第１及び第２のアーム１９６、１９８は、例えばヒンジ部材２０７により第１の端部２０６において、一体に連結できる。クランプ部材１９４は、第１及び第２の端部２０６、２０８の間に延びる長手方向軸を含むことができる。
【００４７】
第１のアーム１９６は内側表面２１０及び外側表面２１２を含むことができ、内側表面２１０は第２のアーム１９８により近く、かつ外側表面は第２のアーム１９８から遠い。「内側表面」という用語は、第１のアーム１９６に属する表面、並びに第１のアーム１９６のダイレクトな表面を指すことができる。内側表面２１０は、有利には保持の（例えば、摩擦を高める）ための特徴部を含むことができる。いくつかの実施形態において、内側表面２１０は、可変表面特徴部を含むことができ、かつ例えば、角度が付いた、平滑でない、すり減った、凸凹にした、摩擦を高めた、ざらざらしている、粒子の粗い、サンドブラストを掛けた、ローレット加工した、織地化した、平坦でない、波立つ、ギザギザを付けた、及び／または不規則なものとすることができる。他の実施形態において、保持特徴部は、柔らかい、圧縮できる、及び／または順応できるものとすることができる。
例えば、保持特徴部は、ポリマー（例えば、シリコーン）の表面とすることができる。
更に他の実施形態において、保持特徴部は、図６Ｂ〜図６Ｄに図解するように、波形の表面、例えば複数の凹みを含むことができ、凹みの各々は減捻装置の一部をそこに入れ子にするように構成される。第２のアーム１９８は、内側表面２１０と同じ特徴部のいくつかまたは全部を有する内側表面を有することもできる。いくつかの実施形態では、第１の及び／または第２のアームの外側表面は、保持特徴部を含むこともできる。例えば、いくつかの実施形態において、一方または両方のアームの外側表面は、複数の湾曲した陥凹または凹みを含むことができる。
【００４８】
第１及び第２の細長いアーム１９６、１９８は、クランプ部材１９４の第１の端部２０２に枢動可能に連結できる。第１及び第２の細長いアーム１９６、１９８は、第１の端部２０６において、例えば片持ち梁または捩りばねといったばね部材に接続することもできる。したがって、使用の際にアーム１９６、１９８を引き離し、続いて解放するときに、ばね部材はアーム１９６、１９８を互いに向けて引き戻すことができる。
【００４９】
図６Ｂ〜図６Ｄに図解するように、受け入れ部分２０４は、第２の細長いアーム１９８に対し（例えば、９０度より大きい）傾斜角度で延びることができる。他の実施形態において、受け入れ部分２０４は、第２の細長いアーム１９８に対し垂直とすることができる。受け入れ部分２０４は、その中にレセプタクル２１４を含むことができる。アクチュエータ組立体２０２の少なくとも一部は、レセプタクル２１４内に可逆的に受け入れられるように構成できる。図６Ｂに図解するように、レセプタクル２１４は、一方の側で開放し、かつ例えばＵ字形のチャネルまたは開口とすることができる。他の実施形態において、レセプタクルは、フォーク状の開口とすることができる（例えば、それらの間にチャネルを定める２つの枝を含むことができる）。更に他の実施形態において、レセプタクルは、例えばレセプタクルの開口の幅がレセプタクルの直径より小さくなるような、テーパ状の開口を含むことができる。いくつかの実施形態において、レセプタクル２１４は、第２のアーム１９８の内側表面から外側表面へと長手方向に測定したときに、一定の直径または幅を有することができる。他の実施形態において、レセプタクル２１４は可変直径または幅を有することができる。例えば、レセプタクル２１４は、テーパ状（例えば、円錐状または截頭円錐状）とすることができる。いくつかの実施形態において、レセプタクル２１４は、アクチュエータ組立体２０２の一部（例えば、ナット２１８）を入れ子にするように構成された皿穴を含むことができる。
【００５０】
アクチュエータ組立体２０２は、ねじロッド２１６及びねじナット２１８を含むことができる。ねじナット２１８は、概ね円筒状とすることができ、かつねじロッド２１６と螺合するように構成されたねじ付き通路を含むことができる。いくつかの実施形態において、ねじナット２１８は、複数の交互に並ぶ隆起と谷といった把持面を含むことができる。図６Ｂ〜図６Ｄに図解するように、ねじナット２１８は、２つの握持のための翼を含むことができ、蝶ナットと呼ぶことができる。いくつかの実施形態では、クランプ部材１６４に関して本明細書において、記載したように、ねじナット２１８はヘッド部材（図示せず）に接続できる。
【００５１】
図６Ｂ〜図６Ｄに図解するように、ねじロッド２１６は、第１のアーム１９６に接続する（例えば、固定し、接続し、及び／または取り付ける）ことができる。ねじロッド２１６は、一本の第１のアーム１９６と概ね平行な軸線を有することができる。ねじロッド２１６は、第２のアーム１９８の幅より大きい長さを有することができる。本明細書に記載するように、ねじロッド２１６は、第２のアーム１９８のレセプタクル２１４内に可逆的に受け入れられるように構成できる。
【００５２】
クランプ部材１９４は、少なくとも２つの減捻タワーを締着し、接続し、係合し及び／または固定するように構成できる。使用の際、第１及び第２のアーム１９６、１９８は、引っ張られ、付勢し、及び／または枢動して離間し、図６Ｂに図解したように、２つ以上の減捻タワー（例えば、２つ以上の減捻管）の周りに配置できる。例えば、少なくとも２つ減捻管を、第１及び第２のアーム１９６、１９８の間に配置できる。有利には、減捻管は、第１及び第２のアーム１９６、１９８の内側表面上にある波形の形体の内側に入れ子となり及び／または対向できる。第１及び第２のアーム１９６、１９８は、図６Ｃに図解するように、第１のアーム１９６のねじロッド２１６が第２のアーム１９８のレセプタクル２１４の内側に受け入れられるように、一体とすることができる。減捻タワーは、図６Ｄに図解するように、クランプ部材１９４の第１の端部２０６に向けてナット２１８をロッド２１６に沿って螺進させることにより、クランプ部材１９４の内側に締着できる。ナット２１８がロッド２１６に沿って移動すると、それは受け入れ部分２０４上に圧力を及ぼすことができる。受け入れ部分２０４が斜角を付けられている実施形態において、受け入れ部分２０４に圧力を加えると、第２のアーム１９８を第１のアーム１９６に向かって枢動させることができ、それによって、減捻タワーをそれらの間に締着し、及び／またはクランプ部材１９４の第２の端部２０８における第１及び第２のアーム１９６、１９８の間の距離を減少させる。螺進したナット２１８はレセプタクル２１４の皿穴内に入れ子となることができ、それによって、第２のアーム１９８が解放されることを防止する。
【００５３】
本明細書に記載する減捻システムは、図７〜図８に図解したように、ハンドル組立体３００を含むこともできる。ハンドル組立体３００は、本明細書に開示するクランプ部材（例えば、クランプ部材１６４、クランプ部材１６５、及び／またはクランプ部材１９４）のうちのいずれかに係合しまたは接続するように構成できる。いくつかの実施形態において、ハンドル組立体３００は、単一のクランプ部材に係合しまたは接続するように構成できる。使用の際には、ハンドル組立体３００は、減捻手技のうちの一部としての減捻システムにより、脊椎に力を伝達するように構成できる。図８に図解するように、ハンドル組立体３００は、細長い部材３０２及びプレート部材３０４を含むことができる。細長い部材３０２は、プレート部材３０４に回転可能に接続できる（例えば、その内側で回転するように構成できる）。細長い部材は、近位のハンドル係合部分３０６、第１の脚３１０、及びそれらの間の円筒本体３０８を含むことができる。細長い部材３０２は、長手方向軸３１２の回りに回転するように構成できる。ハンドル係合部分３０６は、円周方向の円形溝３１４及び／または角度のある近位のヘッド３１６を含むことができる。図８に図解するように、角度のある近位のヘッド３１６は、４つの面取り壁を含むことができ、例えば概ね正方形または矩形の横断方向断面を含むことができる。ハンドル係合部分３０６は、図７に図解するように、ハンドル３１８に接続するように構成できる。使用の際、ユーザはハンドル３１８を握って減捻システムに力を加えることができる。
【００５４】
図８に図解するように、第１の脚は、偏心形状の部材３２０を及び／またはそこから延びる遠位のリップ３２２を含むことができる。偏心形状の部材３２０は、長手方向軸３１２に沿って測定したときに、クランプ部材の高さより長いまたは等しい長さを有することができる。偏心形状部材３２０は、細長い部材３０２の円筒本体３０８のそれより大きい横断方向領域を有することができる。長手方向軸３１２に沿って見たときに、偏心形状部材３２０は、長手方向軸３１２の回りに等しく分布していない領域を有することができる。いくつかの実施形態では、偏心形状部材３２０は、円形でない及び／または非対称な横断方向断面を有することができる。例えば、偏心形状部材３２０は、楕円、卵、及び／または卵形とすることができる。偏心形状部材３２０は、本明細書において、カム部材と称することができる。遠位リップ３２２は、円筒本体３０８及び／または偏心形状の部材３２０のそれより大きい横断方向領域を有することができる。長手方向軸３１２に沿って見たときに、遠位リップ３２２は、長手方向軸３１２の周りに等しく分布しない領域を有することができる。偏心形状部材３２０及び遠位リップ３２２は、円筒本体３０８の外周に沿ったいくつかの箇所において、円筒本体３０８を越えて半径方向に延びることができる。図８に図解するように、細長い部材３０２は、円筒本体３０８、偏心形状部材３２０及びリップ３２２が位置合わせされる（例えば、面一）第１のアンロックセクションまたは部分３２４、及び円筒本体３０８、偏心形状部材３２０及びリップ３２２が互い違いになる（例えば、偏心形状部材３２０及びリップ３２２が、円筒本体３０８に対してそれぞれ半径方向外側に延びる）第２のアンロックセクションまたは部分３２６を有することができる。細長い部材３０２は、ロックされた状態とアンロック状態との間で回転するように構成できる。アンロック状態においては、図８に図解するように、細長い部材３０２のアンロック部分は（例えば、本明細書に記載される第２の脚に向かって）内側を向くことができ、かつロック部分は外側（例えば、第２の脚３３０から離れる方向）を向くことができる。ロック状態においては、細長い部材３０２のアンロック部分は外側を向くことができ、かつロック部分は内側を向くことができる。
【００５５】
図８に図解するように、プレート部材３０４は、本体３２８と第２の脚３３０を含むことができる。ハンドル組立体３００は、第１及び第２の脚３１０、３３０の間にクランプ部材を受け入れるように構成できる。プレート部材３０４の本体３２８は、概ね平坦とし及び／または平面とすることができる。本体３２８は、それに通して細長い部材３０２を受け入れるように構成されたレセプタクル３３２を含むことができる。第２の脚３３０は、プレート部材３０４から垂直にまたは直角に延びることができる。いくつかの実施形態では、第２の脚３３０は本体３２８に固定しまたは取り付けることができる。他の実施形態において、プレート部材３０４は一体構造とすることができる。第２の脚３３０は、円筒状とすることができる。
【００５６】
使用の際に、クランプ部材は、ハンドル組立体３００がアンロック状態にあるときに、第１及び第２の脚３１０、３３０の間に位置付けられ得る（例えば、細長い部材３０２のアンロック部分が内側を向いている）。ハンドル組立体３００をクランプ部材に接続するために、細長い部材３０２をロック状態に回転させることができる。偏心形状部材３２０のうち円筒本体３０８を越えて半径方向に延びる部分は、回転してクランプ部材に係合し、第１及び第２の脚３１０、３３０の間に摩擦嵌合させてそれを固定する。加えて、リップ３２２のうち円筒本体３０８を越えて半径方向に延びる部分は、クランプ部材の下方の位置に回転し、クランプ部材とハンドル組立体３００の間の係合を更に固定する。
【００５７】
本願明細書に記載する減捻システムは、図７及び図９に図解するように、反トルク装置４００を含むこともできる。反トルク装置４００は、概ね平坦及び／または平面とすることができる。図９に図解するように、反トルク装置４００は、そこから遠位に延びる第１及び第２の枝４０４、４０６を有した細長い本体４０２を含むことができる。第１及び第２の枝４０４、４０６は、それらの間にチャネルまたはキャビティ４１２を定めることができる。キャビティ４１２は、湾曲部分４０８と線形、真っ直ぐ、及び／または平坦な部分４１０を含むことができる。図９に図解するように、線形部分４１０は湾曲部分４０８の遠位とすることができる。キャビティ４１２は、第１及び第２の枝４０４、４０６間で測定したときに湾曲及び／または線形の部分４０８、４１０より広いものとし得る、口または開口４１６を含むこともできる。細長い本体４０２の近位の部分は、その上面から底面に通過する角穴４１４を含むことができる。図９に図解するように、角穴４１４は、４つの壁を有することができ、かつ概ね四角形または矩形とすることができる。他の実施形態において、角穴は、例えば３つ、４つ、５つ、６つ、７つまたは８つといった異なる数の壁を有することができ、例えば三角形、矩形、五角形、六角形、七角形、八角形とすることができ。角穴４１４は、ハンドル組立体３００の角形のヘッド３１６を受け入れて係合するように構成できる。いくつかの実施形態では、細長い本体４０２は、概ね中空とすることができる。例えば、図９に図解するように、細長い本体４０２は、上面からその底面に通過する長穴４１８を含むことができる。
【００５８】
使用の際、減捻タワーは、図７に図解するように、第１及び第２の枝４０４、４０６の間でキャビティ４１２の内側に位置付けられ得る。キャビティの平坦な部分４１０は、減捻タワー上の平坦な部分と位置合わせすることができる。反トルク装置４００は、モーメントが全体構造及び／または患者に伝わることを防止するためにユーザが握ることができる。
【００５９】
本明細書のいくつかの実施形態は、本明細書に記載される減捻タワーの取り付け方法及びシステムを対象としている。これらの方法は、本明細書に記載するように、複数のアンカ部材及び減捻タワーを準備すること、及び１つ以上のアンカ部材を１つ以上の減捻タワーに係合させることを含むことができる。いくつかの実施形態において、各減捻タワーは、別々の及び／または異なるアンカ部材に係合させることができる（例えば、各アンカ部材を単に１つの減捻タワーに係合させることができる）。各減捻タワーは、遠位の係合組立体（例えば、遠位の係合組立体８、２０または４４、またはロッドレデューサ組立体８０、１１８または１４０）に接続された、近位の減捻管（例えば、近位の減捻管６または１６）を含むことができる。本明細書に記載するように、アンカ部材は、例えば椎根ねじまたはフックといったアンカまたはファスナと、例えばチューリップヘッドといったハウジングを含むことができる。アンカまたはファスナは、少なくとも部分的にハウジングの内側に受け入れることができる。アンカ部材は、それに関連する細長いロッドを含むことができる。例えば、細長いロッドはハウジング上のチャネルの内側に配設できる。各減捻タワーは、別々のアンカ部材に係合させることができる。いくつかの実施形態では、複数の減捻タワーを複数のアンカ部材に係合させることができる。
【００６０】
いくつかの実施形態において、１つ以上の減捻タワーは、図４Ａ〜図４Ｃに図解するように、例えば遠位の係合組立体２０または４４といった、遠位の係合組立体を含むことができる。本明細書に記載するように、これらの組立体は、内側スリーブ（例えば、内側スリーブ２４または４８）の上にスライド可能に配設された外側スリーブ（例えば、外側スリーブ２２または４６）を含むことができる。本明細書に記載するように、これらの実施形態において、減捻タワーをアンカ部材に係合させる段階は、内側スリーブをアンカ部材の少なくとも一部（例えば、ハウジング）の周りに位置決し、かつ外側スリーブを遠位に平行移動させることを含むことができる。
【００６１】
いくつかの実施形態において、１つ以上の減捻タワーは、図５Ａ〜図５Ｄに図解するように、例えばロッドレデューサ組立８０、１１８または１４０といったロッドレデューサ組立体を含む、遠位の係合組立体を含むことができる。これらの実施形態では、減捻タワーは、アンカ部材との係合へと細長いロッドを付勢するように構成できる。例えば、ロッド受け入れチャネルを有しているハウジングをアンカ部材が含む実施形態において、減捻タワーは、そのチャネルの内側へと細長いロッドを遠位に付勢するように構成できる。これらの実施形態において、複数の減捻タワーを複数のアンカ部材に係合させる段階は、少なくとも１つの細長いロッドをアンカ部材との係合へと押しまたは付勢することを含む。
【００６２】
いくつかの実施形態において、減捻タワーは、図５Ａ〜図５Ｂに図解するように、ロッドレデューサ組立体８０を含む遠位の係合組立体を含むことができる。本明細書に記載するように、これらの実施形態においては、ロッドレデューサ組立体８０は、コネクタ部材８２と、コネクタ部材８２に可逆的に接続されると共に縮径部材１０２及び遠位端９８を含むクリップレデューサ８４と、ねじ付きドライバとを含むことができる。減捻タワーをアンカ部材（例えば、アンカ部材２８）に係合させる段階は、アンカ部材（例えば、ハウジング）の少なくとも一部の周りに遠位端９８を位置決めすること、及びクリップレデューサ８４にねじ付きドライバを螺合させて縮径部材１０２を作動させることを含む。
【００６３】
いくつかの実施形態において、減捻タワーは、図５Ｃに図解するように、ロッドレデューサ組立体１１８を含む遠位の係合組立体を含むことができる。本明細書に記載するように、これらの実施形態においては、ロッドレデューサ組立体１１８は、クリップレデューサ１２０とねじ付きドライバ１２２を含むことができる。クリップレデューサ１２０は、縮径部材１３４と遠位端１２６を含むことができる。減捻タワーをアンカ部材に係合させる段階は、アンカ部材（例えば、ハウジング）の少なくとも一部の周りに遠位端１２６を配置すること、及びねじ付きドライバ１２２をクリップレデューサ１２０に螺合させて縮径部材１３４を作動させることを含むことができる。
【００６４】
いくつかの実施形態において、減捻タワーは、図５Ｄに図解するように、ロッドレデューサ組立体１４０を含む遠位の係合組立体を含むことができる。本明細書に記載するように、これらの実施形態においては、ロッドレデューサ組立体１４０は、内側スリーブ１４２と、内側スリーブ１４２の上にスライド可能に配設された外側スリーブ１４４と、外側スリーブ１４４を作動させるように構成された回転可能なハンドル１４６とを含むことができる。減捻タワーをアンカ部材（例えば、アンカ部材２８）に係合させる段階は、アンカ部材（例えば、ハウジング）の少なくとも一部の周りに遠位端１５０を位置決めすること、及び回転可能なハンドル１４６を回転させて外側スリーブ１４４を作動させることを含むことができる。
【００６５】
本明細書に記載される減捻システムを取り付ける方法は、少なくとも２つの減捻タワー（例えば、第１及び第２の減捻タワー）の少なくとも２つの減捻管（例えば、第１及び第２の減捻管）の第１の群の周りに第１の軸線に沿って第１のクランプ部材を配置し、締着し及び／または固定し、それによって、減捻管を一体に接続することを含むこともできる。いくつかの実施形態において、第１の軸線は、長手方向または緯度方向とすることができる。他の実施形態において、第１の軸線は、内側〜側方、またはヘッド方向〜尾部方向（例えば、上方〜下方の）軸線とすることができる。本明細書において、記載されるクランプ部材、例えばクランプ部材１６４、１６５及び／または１９４の任意の組み合わせを、本開示の減捻システムにおける第１のクランプ部材として用いることができる。本明細書に記載するように、第１のクランプ部材は、アクチュエータ組立体に接続される第１の細長いアームと、そこから延びる受け入れ部分を有する第２の細長いアームとを含むことができ、アクチュエータ組立体はねじロッドとねじナットを含む。少なくとも２つの減捻管の第１の群の周りに第１のクランプ部材を締着する段階は、第１及び第２の細長いアームを枢動させて離間させることにより第１のクランプ部材を開放すること、少なくとも２つの減捻管の第１の群を第１及び第２の細長いアームの間に配置すること、第１のアームのアクチュエータ組立体の少なくとも一部を第２のアームの受け入れ部分内のレセプタクルに挿入すること、及びロッド上にナットを螺合させて第１のクランプ部材の第２の端部における第１及び第２の細長いアームの間の距離を減少させること、を含むことができる。
【００６６】
本明細書に記載される減捻システムを取り付ける方法は、少なくとも２つの減捻タワー（例えば、第１及び第３の減捻タワー）の少なくとも２つの減捻管（例えば、第１及び第３の減捻管）の第２の群の周りに第２の軸線に沿って第２のクランプ部材を配置し、締着し及び／または固定し、それによって、減捻管を一体に接続することを含むこともできる。本明細書に記載されるクランプ部材、例えばクランプ部材１６４、１６５及び／または１９４の任意の組み合わせを、本開示の減捻システムにおける第２のクランプ部材として用いることができる。第２のクランプ部材は、減捻管の第１の群の周りに第１のクランプ部材を配置し、締着し及び／または固定する本明細書に記載される方法に従って、減捻管の第２の群の周りに配置し、締着し及び／または固定できる。図１に図解するように、第２のクランプ部材は、第１のクランプ部材の遠位において、減捻タワー上に位置付けられ得、その逆もまた同じである。
【００６７】
いくつかの実施形態において、第２の軸線は、長手方向または緯度方向とすることができる。他の実施形態において、第２の軸線は、内側〜側方、またはヘッド方向〜尾部方向（例えば、上方〜下方の）軸線とすることができる。有利には、第２の軸線は、第１の軸線に対して斜めに向けることができる（例えば、同一平面にある場合は第１及び第２の軸線は交差することになる）。例えば、第１の軸線は長手方向軸とすることができ、かつ第２の軸線は緯度方向の軸線とすることができ、その逆もまた同じである。他の実施例において、第１の軸線は内側〜側方の軸線とすることができ、かつ第２の軸線はヘッド方向〜尾部方向の軸線とすることができ、その逆もまた同じである。いくつかの実施形態において、同一平面上にある場合、第１及び第２の軸線は垂直及び／または直角となるであろう。
【００６８】
いくつかの実施形態では、例えば第１の減捻管といった１つの減捻管（例えば、１つの減捻タワー）は、減捻管の第１及び第２の群の両方の部材とすることができる。したがって、第１及び第２のクランプ部材は、１つの減捻管で重複し得る。加えて、１つの減捻管は第１及び第２の群を連結して減捻システムを組み立てることができ、それは本明細書においては統一された（例えば、相互に接続された）減捻システム構造と称することができる。いくつかの実施形態において、そのシステム内の少なくとも２つ以上の減捻管（例えば、減捻タワー）は、少なくとも２つの異なるクランプ部材を用いて、少なくとも２つの他の減捻タワーに連結しまたは締着できる。いくつかの実施形態において、そのシステムの各減捻タワーは、少なくとも２つの異なるクランプ部材を用いて、２つの異なる斜めに向けられた軸線に沿った少なくとも２つの他の減捻タワーに連結しまたは締着できる。
【００６９】
いくつかの実施形態は、図１に図解するように、各減捻タワーを、例えば、それぞれが第１及び第２の軸線に沿った少なくとも２つの他の減捻タワーに締着することを含むことができる。例えば、少なくとも第１、第２及び第３の減捻タワーを含むシステムにおいて、第１の減捻タワーは第１の軸線に沿った第２の減捻タワーに連結しまたは締着することができ、かつ第２の軸線に沿った第３の減捻タワーに連結しまたは締着できる。第１及び第２の軸線は、互いに斜めに向けることができる。これらの実施形態において、各減捻タワーを少なくとも２つの他の減捻タワーに締着する段階は、少なくとも２つの（例えば、第１及び第２の）クランプ部材を各減捻タワーの周りに締着すること含むことができる。第１のクランプ部材は第１の軸線に沿って延びることができ、かつ第２のクランプ部材は第２の軸線に沿って延びることができる。いくつかの実施形態において、各減捻タワーは、隣接する同じ側の減捻タワーに及び隣接する反対側の減捻タワーに締着できる。したがって、当業者は、本開示の減捻システムが任意の数の減捻タワー及び／またはクランプ部材を含み得ることを認識できる。図１に図解したように、例えば、いくつかの実施形態において、減捻システムは８つの減捻タワーと６つのクランプ部材を含むことができる。
【００７０】
使用の際に、減捻タワーは、患者の脊椎の２つの側に沿った複数のアンカ部材に係合させることができる。有利には、各減捻タワーは、脊椎の同じ側の（例えば、同側の）少なくとも１つの、及び脊椎の反対側の（例えば、対側性の）少なくとも１つの減捻タワーに締着できる。いくつかの実施形態において、各減捻タワーは、２つの異なる、斜めを向いた軸線に沿った少なくとも２つの他の減捻タワーに連結しまたは締着できる。有利には、このことは、例えば単に脊椎の一方の側にあるいくつかのタワーの結合を可能にするシステムに比べ、安定性を有する減捻システムを提供することができ、それによって、ユーザは減捻手技の間に制御された力を効率的に加えることができる。
【００７１】
本明細書に記載する減捻タワー及び／またはシステムを、例えば、減捻手技において、異常な湾曲（例えば、脊柱側弯症）といった脊髄の不整を治療するために用いる得ることは、当業者は認識できる。減捻手技において、減捻システムは、脊髄の不整に隣接させつつ患者の脊椎に沿って本明細書に記載するように取り付けることができる。本明細書に記載するように、このシステムは、患者の脊椎の両側に沿って取り付けられると共に、同側または対側のいずれかにおいて、クランプ部材により一体に連結される、複数の減捻タワーを含むことができる。いくつかの実施形態において、このシステムは、内側〜側方及びヘッド方向〜尾部方向の両方において、クランプ部材により一体に連結される複数の減捻タワーを含むことができる。
【００７２】
本明細書に記載する方法は、選択的に、ハンドル組立体（例えば、ハンドル組立体３００）を、第１及び第２のクランプ部材（例えば、クランプ部材１６４、１６５または１９４）のうちの１つに連結することを含むことができる。本明細書に記載するように、ハンドル組立体３００は、プレート部材３０４に回転可能に接続される細長い部材３０２を含むことができ、その細長い部材３０２は、偏心形状部材３２０及び／または遠位のリップ３２２を含み得る第１の脚３１０を含むことができる。この段階は、クランプ部材を、ハンドル組立体３００の第１及び第２の脚３１０、３３０の間で横方向に位置決めすることを含むことができる。例えば、クランプ部材の第１のアームはハンドル組立体の第１の脚に隣接することができ、かつ第２のアームは第２の脚に隣接することができ、その逆もまた同じである。いくつかの実施形態において、クランプ部材は、例えば、クランプ部材１６４に関する図６Ａに図解するように、複数の湾曲する陥凹または凹み１９２を含むことができる。これらの実施形態において、ハンドル組立体３００の第１及び第２の脚３１０、３３０は、これらの陥凹または凹み１９２内に入れ子となることができる。有利には、この特徴部は、これらの部品の間の安全な係合を促進できる。ハンドル組立体をクランプ部材に接続する段階は、ハンドル組立体をクランプ部材にロックし及び／または固定することを含むことができる。この段階は、第１の脚を、例えば、本明細書に記載されるアンロック状態からロック状態へと回転させ、それによって、偏心形状部材３２０にクランプ部材に係合させることを含むことができる。遠位のリップ３２２を含む実施形態においては、第１の脚３１０を回転させる段階は、遠位のリップ３２２を第２の脚３３０及び／またはクランプ部材に向けて（例えば下方に）回転させることを含むこともできる。それによって、クランプ部材は、ハンドル組立体３００の本体３２８と遠位のリップ３２２の間に維持し、保持し、及び／または位置付けられ得る。
【００７３】
いくつかの実施形態では、ハンドル（例えば、ハンドル３１８）は、ハンドル組立体３００に接続できる。いくつかの実施形態では、この段階は、ハンドル組立体３００をクランプ部材のうちの１つに接続する前に実行できる。例えば、この段階は、ハンドル組立体３００をロックする前に、例えば第１の脚３１０をアンロック状態からロック状態に回転させる前に実行できる。これらの実施形態において、ハンドル組立体３００をハンドル３１８に接続する段階は、近位のハンドル係合部分３０６の少なくとも一部をハンドルのソケットに挿入することを含むことができる。ユーザはハンドル３１８を握り、ハンドル組立体３００に力を加えることができる。したがって、第１の脚３１０を回転させる段階は、第１の脚３１０にトルクを与えるためにハンドル３１８を回転させまたは回すことを含むことができる。いくつかの実施形態において、ハンドル組立体３００及びハンドル３１８は、迅速連結継手により接続しまたは連結できる。他の実施形態において、ハンドル３１８は、近位のハンドル係合部分３０６上の円周方向溝３１４内に保持されるように構成された圧縮可能な部材を含むことができる。
【００７４】
本明細書の方法は、例えばハンドル３１６に力を加えることにより、ハンドル組立体３００に力を加えて、少なくとも１つの減捻タワーの位置（例えば、角度及び／または配向）を調整することを含むこともできる。減捻タワーをアンカ部材に接続できるので、この段階は、アンカ部材の位置を調整することを含むこともできる。有利には、複数の（例えば、全ての）減捻タワーを減捻システムにおいて、一体に連結できるので、ハンドル組立体３００に加える力は、その位置を調整するために全システムの全体にわたって分配できる。各減捻タワーが２つの異なる方向において、少なくとも２つの異なるタワーに接続される実施形態において、減捻システムは、有利には、力を頑丈に受け入れて均一に分配するように構成できる。脊髄の減捻手技において、ユーザは、患者の脊椎の湾曲及び／または回転を調整し及び／または修正するためにハンドルに力を加えることができる。
【００７５】
いくつかの方法は、アンカ部材（例えば、椎根ねじ及び／またはハウジング）ファスナ（例えば、取り付けねじまたは係止キャップ）によりを連結し及び／または固定することを含むこともできる。これらの実施形態において、ファスナは減捻タワーを通ってアンカ部材へと長手方向及び／または軸方向に通過させることができる。反トルク装置（例えば、反トルク装置４００）は、減捻タワーに係合させることができる。例えば、このことは、反トルク装置４００の（例えば、第１及び第２の枝４０４、４０６の間の）キャビティ４１２の内側に減捻タワーを位置決めすることを含むことができる。本明細書に記載する１つ以上の平坦な外側部分を減捻タワーが含む実施形態において、この段階は、平坦な外側部分を、キャビティ４１２の線形または真っ直ぐな部分４１０に位置合わせすることを含むことができる。２つの平行な壁を有する平坦な部分を減捻タワーが含む実施形態において、この段階は、２つ平行な壁をキャビティ４１２の線形または真っ直ぐな部分４１０に位置合わせすることを含むことができる。
【００７６】
続いて、ファスナに係合させるために、細長いドライバを長手方向及び／または軸方向において、減捻タワーに通すことができる。反トルク装置４００が減捻タワーに係合している間に、ファスナ部材をアンカ部材に接続するために（例えば、取り付けねじをハウジングまたはチューリップヘッドに螺合させるために）、ドライバに力を加えることができる。いくつかの実施形態では、細長いロッドはアンカ部材に関連付けられている。例えば、細長いロッドは、アンカ部材のハウジング上のチャネルの中に配設できる。これらの実施形態において、反トルク装置４００が減捻タワーに係合している間に、ドライバに力を加えることは、アンカ部材を細長いロッドに固定すること、及び／または細長いロッドに対するアンカ部材の角度を固定することに帰着する。反トルク装置が、減捻タワー及び／またはアンカ部材の回転を防止しまたは妨げつつ、ドライバ及びファスナが回転できるようにすることを当業者は認識できる。
【００７７】
いくつかの方法は、クランプ部材からハンドル組立体３００を解放することを含むこともできる。この段階は、ハンドル組立体３００の角度のある近位のヘッド３１６を反トルク装置４００の角穴４１４の中に配置して、偏心形状部材３２０及び／または遠位のリップ３２２をクランプ部材との係合から外れるように回転させる（例えば、偏心形状部材３２０をロック状態からアンロック状態に回転させる）ことにより反トルク装置に力を加えてハンドル組立体３００を開放することを含むことができる、
【００７８】
本明細書のいくつかの実施形態は、本明細書に記載した装置及び部品の任意の組み合わせを含み得るキットを対象としている。例えば、いくつかの実施形態は、複数の減捻タワー、複数のクランプ部材、複数のハンドル組立体、及び／または複数の反トルク装置を含むことができる。減捻タワー、クランプ部材、ハンドル組立体及び／または反トルク装置の複数の変形を単一のキットに含めることもできる。更にまた、キットは様々に異なる寸法の装置を含むことができる。キットは、加えて、減捻システムまたはその部品と共に用いるように構成された１つ以上の他の装置、ツール及び／または材料を含むことができる。例えば、キットは、１つ以上のハンドル、ファスナ（例えば、椎根ねじまたはフック）、ハウジング（例えば、チューリップヘッド）、細長いロッド、取り付けねじ、係止キャップ及び／またはドライバを含むことができる。いくつかの実施形態において、例えば、ロッドを縮径させるように構成された減捻タワーをキットが含んでいない場合、キットはロッドレデューサを加えて含むことができる。他の実施形態において、キットは、取り付け手技の間に用いるように構成された、例えばプローブ、鉗子、嵌め込み器、開創器、伸延器、圧縮器及び／またはロッドベンダといった１つ以上の追加の器具を含むことができる。更に他の実施形態において、キットは、１つ以上の追加のインプラント（例えば椎間ケージ、プレート、横断方向のロッドコネクタ及び／または移植骨片材料）を含むことができる。キットは、例えば椎間ケージ、プレート、横断方向ロッドコネクタ及び／または移植骨片材料といった１つ以上の追加のインプラントを含むことができる。更に他の実施形態において、上に記載したシステムは、様々な融合デバイス（スペーサ、プレート、ロッド）及び補綴装置と共に用いることができる。
【００７９】
本発明をこのように記載したが、本発明を多くのやり方で様々に変更し得ることは明らかである。そのようなバリエーションは、本発明の趣旨や範囲からの乖離であるとみなされるべきではなく、当業者には明白なそのような修正は全て、添付の請求項の範囲内に含まれる。個々の実施形態を本明細書において、述べてきたが、本発明はそれらの全ての実施形態の全ての組み合わせをカバーする。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】本明細書に記載される減捻システムの斜視図を示している。
【図２】本明細書に記載される減捻管及び遠位係合組立体の斜視図を示している。
【図３】本明細書に記載されるクランプ部材及び３つの減捻タワーの斜視図を示している。
【図４Ａ】本明細書に記載される減捻タワーの斜視図を示している。
【図４Ｂ】本明細書に記載される減捻タワーの斜視図を示している。
【図４Ｃ】図４Ｂに示されている減捻タワーの係止機構の断面図を示している。
【図５Ａ】本明細書に記載されるロッドレデューサ組立体を含む減捻タワーの斜視図を示している。
【図５Ｂ】図５Ａに示されているロッドレデューサ組立体の部品の接続機構を示している。
【図５Ｃ】本明細書に記載されるロッドレデューサ組立体を各々が含む減捻タワーの斜視図を示している。
【図５Ｄ】本明細書に記載されるロッドレデューサ組立体を各々が含む減捻タワーの斜視図を示している。
【図６Ａ】本明細書に記載されるクランプ部材の斜視図を示している。
【図６Ｂ】本明細書に記載されるように非ロック状態からロック状態に移行するクランプ部材の斜視図を示している。
【図６Ｃ】本明細書に記載されるように非ロック状態からロック状態に移行するクランプ部材の斜視図を示している。
【図６Ｄ】本明細書に記載されるように非ロック状態からロック状態に移行するクランプ部材の斜視図を示している。
【図７】本明細書に記載されるようにクランプ部材に連結されたハンドル組立体及び減捻タワーに連結された反トルク装置の斜視図を示している。
【図８】本明細書に記載されるハンドル組立体を示している。
【図９】本明細書に記載される反トルク装置を示している。
【図１０】代替のクランプ部材の斜視図を示している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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