(57)【要約】  本開示は、がんの処置に有用な組合せ療法を記載する。特に、本発明は、がんを処置するためのＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを含む、組合せ療法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
個体におけるがんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法であって、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを前記個体に投与することを含む、方法。
【請求項２】
前記がんがＡＬＫ陽性がんである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記がんがＡＬＫ陰性がんである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストおよびＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストがＰＤ−１結合アンタゴニストである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストがＰＤ−１のそのリガンド結合パートナーへの結合を阻害する、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストがＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１への結合を阻害する、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストがＰＤ−１のＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストがＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方への結合を阻害する、請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストがＡＭＰ−２２４である、請求項６に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが抗体またはその抗体断片である、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが抗ＰＤ−１抗体である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記抗ＰＤ−１抗体が、ニボルマブ（ＭＤＸ−１１０６）、ペンブロリズマブ（ＭＫ−３４７５）、ピジリズマブ（ＣＴ−０１１）、またはＡＴＣＣ受託番号ＰＴＡ−１２１１８３を有する発現ベクターによって生成されるＶＨ領域を含み、かつ、ＡＴＣＣ受託番号ＰＴＡ−１２１１８２を有する発現ベクターによって生成されるＶＬ領域を有する抗体からなる群から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである、請求項４に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはその抗体断片である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１への結合を阻害する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１のＢ７−１への結合を阻害する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１とＢ７−１の両方への結合を阻害する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６およびＭＳＢ００１０７１８Ｃからなる群から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項２０】
前記抗体または抗体断片が、ｍＡｂ７であり、配列番号４または配列番号５からなる群から選択される重鎖と、配列番号６または配列番号７からなる群から選択される軽鎖とを含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記抗体または抗体断片が、ｍＡｂ１５であり、配列番号８の重鎖と、配列番号９の軽鎖とを含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである、請求項４に記載の方法。
【請求項２３】
前記ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが抗体またはその抗体断片である、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記ＡＬＫ阻害剤がＡＬＫの競合的阻害剤である、請求項１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記ＡＬＫ阻害剤が、クリゾチニブ、セリチニブ、ＰＦ−０６４６３９２２、ＮＶＰ−ＴＡＥ６８４、ＡＰ２６１１３、ＴＳＲ−０１１、Ｘ−３９６、ＣＥＰ−３７４４０、およびＲＸＤＸ−１０１からなる群から選択される、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記ＡＬＫ阻害剤が、ＰＦ−０６４６３９２２もしくはクリゾチニブ、またはその薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物からなる群から選択される、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記ＡＬＫ陰性がんが固形腫瘍である、請求項１〜２６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
前記がんがＥＭＬ４−ＡＬＫ融合物について検査陽性ではない、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記ＡＬＫ陰性がんが、メラノーマ、結腸がん、膀胱がん、乳がん、淡明細胞腎がん、頭頸部扁平上皮癌、直腸がん、肺扁平上皮癌、甲状腺がん、膀胱がん、子宮頸がん、子宮がん、子宮内膜がん、肺腺癌、卵巣がん、乳頭状腎がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎細胞がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）およびトリプルネガティブ乳がんからなる群から選択される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記処置が、前記処置の停止後、前記個体において持続的応答をもたらす、請求項１〜２９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３１】
前記ＡＬＫ阻害剤が連続的に投与される、請求項１〜３０のいずれかに記載の方法。
【請求項３２】
前記ＡＬＫ阻害剤が間欠的に投与される、請求項１〜３０のいずれかに記載の方法。
【請求項３３】
前記ＡＬＫ阻害剤が、前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストの前に投与される、請求項１〜３０のいずれかに記載の方法。
【請求項３４】
前記ＡＬＫ阻害剤が、前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストと同時に投与される、請求項１〜３０のいずれかに記載の方法。
【請求項３５】
前記ＡＬＫ阻害剤が、前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストの後に投与される、請求項１〜３０のいずれかに記載の方法。
【請求項３６】
前記個体が、結腸直腸がん、メラノーマ、非小細胞肺がん、卵巣がん、乳がん、膵がん、血液悪性腫瘍、腎細胞癌からなる群から選択されるＡＬＫ陰性がんを有する、請求項１〜３０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３７】
有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤との組合せを投与することを含む、ＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強する方法。
【請求項３８】
がん細胞表面上のＰＤ−Ｌ１が、シグナルを細胞内経路に伝達するのを阻害される、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗体断片が、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間の結合および／またはＰＤ−Ｌ１とＢ７−１との間の結合を阻害することができる、請求項１５に記載の方法。
【請求項４０】
前記抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、および（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、請求項１５に記載の方法。
【請求項４１】
前記抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、ヒト化抗体またはその抗体断片である、請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、ヒト抗体またはその抗体断片である、請求項４０に記載の方法。
【請求項４３】
前記抗体またはその抗体断片が、配列番号４の全長重鎖配列に対する少なくとも８５％の配列同一性、および配列番号６の全長軽鎖配列に対する少なくとも８５％の配列同一性を有する、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
前記抗体または抗体断片が、ｍＡｂ７またはｍＡｂ  １５であり、配列番号４、５または８からなる群から選択される重鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置するためのＡＬＫ阻害剤と組み合わせた使用のための、ＰＤ１系結合アンタゴニストを含む医薬。
【請求項４６】
個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置するためのＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせた使用のための、ＡＬＫ阻害剤を含む医薬。
【請求項４７】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、埋込みにより、吸入により、髄腔内、脳室内、または鼻内投与される、請求項１〜４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４８】
第１の容器、第２の容器および添付文書を含むキットであって、前記第１の容器が、抗ＰＤ−１系結合アンタゴニストを含む少なくとも１用量の医薬を含み、前記第２の容器が、ＡＬＫアンタゴニストを含む少なくとも１用量の医薬を含み、前記添付文書が、前記医薬を使用してがんについて個体を処置するための指示を含む、キット。
【請求項４９】
ＰＤ−１系結合アンタゴニストと、個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるためにＡＬＫ阻害剤と組み合わせて前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストを使用するための指示を含む添付文書とを含む、キット。
【請求項５０】
ＰＤ−１系結合アンタゴニストと、ＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるために前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよび前記ＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含む、キット。
【請求項５１】
ＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるためにＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせて前記ＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含む、キット。
【請求項５２】
前記指示が、前記医薬がＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫおよびＣＬＴＣ−ＡＬＫからなる群から選択されるＡＬＫ融合事象またはＡＬＫ腫瘍形成性突然変異について検査陽性ではないがんを有する個体の処置における使用について意図されることを示す、請求項４８に記載のキット。
【請求項５３】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはその抗体断片である、請求項４８〜５２のいずれか一項に記載のキット。
【請求項５４】
前記ＰＤ−１系結合アンタゴニストが抗ＰＤ−１抗体またはその抗体断片である、請求項４８〜５２のいずれか一項に記載のキット。
【請求項５５】
前記ＡＬＫ陰性がんが、メラノーマ、結腸がん、膀胱がん、乳がん、淡明細胞腎がん、頭頸部扁平上皮癌、直腸がん、肺扁平上皮癌、甲状腺がん、膀胱がん、子宮頸がん、子宮がん、子宮内膜がん、肺腺癌、卵巣がん、乳頭状腎がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎細胞がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）およびトリプルネガティブ乳がんからなる群から選択される、請求項４８〜５２のいずれか一項に記載のキット。
【請求項５６】
前記ＡＬＫ陰性がんが進行性または転移性固形腫瘍である、請求項５５に記載の方法、使用またはキット。
【請求項５７】
前記ＡＬＫ陰性がんが、ｃ−Ｍｅｔおよび／もしくはＲＯＳ１を過剰発現しない、ならびに／またはｃ−ＭｅｔもしくはＲｏｓ１のいずれかにおける既知の変化を有しない、請求項１〜５６のいずれか一項に記載の方法、使用またはキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１５年９月３０日に出願された米国仮特許出願第６２／２３５，４０６号明細書、２０１６年９月９日に出願された米国仮特許出願第６２／３８５，４３０号明細書、および２０１６年９月１２日に出願された米国仮特許出願第６２／３９３，６０９号明細書の利益を主張し、その内容はその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、がんの処置に有用な組合せ療法に関する。特に、本発明は、ＡＬＫ陽性とＡＬＫ陰性がんの両方を含むがんを処置するためのＰＤ−１系（PD-1 axis）結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを含む組合せ療法に関する。
【背景技術】
【０００３】
Ｔ細胞の共刺激の機構は、細胞に基づく免疫応答を増強するその能力のため、近年、重要な治療的興味を得ている。抗原提示細胞（ＡＰＣ）上に発現される共刺激分子は、クローン増殖、サイトカイン分泌およびエフェクター機能を促進するようにＴ細胞を促進および誘導する。共刺激の非存在下では、Ｔ細胞は抗原刺激に対して不応性になることがあり、有効な免疫応答を上昇させず、さらに、外来抗原に対する疲弊または寛容をもたらし得る。Lenschow et al., Ann. Rev. Immunol. 14:233 (1996)。最近、Ｔ細胞の機能障害またはアネルギーが、阻害性受容体、プログラム細胞死１ポリペプチド（ＰＤ−１）の誘導性および持続性発現と同時に起こることが発見された。結果として、ＰＤ−１ならびにプログラム細胞死リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）およびプログラム細胞死リガンド２（ＰＤ−Ｌ２）などの、ＰＤ−１との相互作用を介してシグナルを発する他の分子の治療的標的化は、非常に興味深い領域である。
【０００４】
ＰＤ−Ｌ１は、多くのがんにおいて過剰発現され、予後不良と関連することが多い（Okazaki T et al., Intern. Immun. 2007 19(7):813）（Thompson RH et al., Cancer Res 2006, 66(7):3381）。興味深いことに、正常組織のＴリンパ球および末梢血Ｔリンパ球とは対照的に、腫瘍浸潤性Ｔリンパ球の多くは、主にＰＤ−１を発現するが、これは、腫瘍反応性Ｔ細胞上でのＰＤ−１の上方調節が抗腫瘍免疫応答の損傷に寄与し得ることを示している（Ahmadzadeh et al, Blood 2009 1 14(8): 1537）。これは、ＰＤ−１発現Ｔ細胞と相互作用するＰＤ−Ｌ１発現腫瘍細胞によって媒介されるＰＤ−Ｌ１シグナリングの利用に起因してもよく、Ｔ細胞活性化の減弱および免疫監視の回避をもたらす（Sharpe et al., Nat Rev 2002）（Keir ME et al., 2008 Annu. Rev. Immunol. 26:677）。したがって、ＰＤ−Ｌ１／ＰＤ−１相互作用の阻害は、腫瘍のＣＤ８＋Ｔ細胞媒介性殺滅を増強することができる。
【０００５】
その直接リガンド（例えば、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２）を介するＰＤ−１系シグナリングの阻害は、がんの処置のためにＴ細胞免疫（例えば、腫瘍免疫）を増強するための手段として提唱されている。さらに、Ｔ細胞免疫の同様の増強は、ＰＤ−Ｌ１の、結合パートナーＢ７−１への結合を阻害することによって観察された。さらに、ＰＤ−１シグナリングの阻害と、他の経路との組合せは、治療特性をさらに最適化する。
【０００６】
未分化リンパ腫キナーゼ（ＡＬＫ）は、受容体チロシンキナーゼスーパーファミリーのメンバーであり、アミノ酸配列レベルで、ｃ−ｒｏｓがん遺伝子１（ＲＯＳ１）、白血球チロシンキナーゼ（ＬＴＫ）、インスリン受容体およびｃ−Ｍｅｔ（肝細胞増殖因子受容体）などのメンバーと最も密接に関連する（Kostich M et al, Genome Biology 2002, 3, 1-12）。ＡＬＫは、発生中の神経系において主に発現される（Iwahara T et al, Oncogene 1997, 14, 439-449）。その相対的存在量は、成体動物において減少する傾向があるが、その発現は脳、脊髄および眼のある特定の領域では維持される（Vernersson et al., Gene Expression Patterns 2006, 6, 448-461）。
【０００７】
ＡＬＫはまた、腫瘍学において重要な役割を有する（Webb TR et al, Expert Reviews in Anticancer Therapy 2009 9 331-355）。酵素の活性、およびまた全長酵素の発現の増加を誘導する全長ＡＬＫ酵素中の点突然変異が、両方とも神経芽細胞腫を誘導することが示されている（Ogawa S et al., Cancer Sci 2011 102:302-308）。さらに、遺伝子転座事象に起因するＡＬＫと他のタンパク質との融合も、がんと関連する活性化キナーゼドメインをもたらすことが示された。遺伝子融合をもたらすいくつかのそのようなＡＬＫ転座は、リンパ腫において認められ、最も多くは、未分化大細胞リンパ腫（ＡＬＣＬ）において認められるヌクレオホスミン（ＮＰＭ）−ＡＬＫ融合物である。ＥＭＬ４とのＡＬＫ融合物は、非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）の２〜７％を占めるキメラタンパク質（ＥＭＬ４−ＡＬＫ）をもたらす（Soda M et al, Nature 2007 448 561-567）。
【０００８】
ＡＬＫ阻害剤は、ＡＬＫ陽性転移性非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）の処置のために認可されている。しかしながら、ＥＭＬ４−ＡＬＫ融合物キナーゼはＮＳＣＬＣ癌のわずかな集団においてのみ異常に活性化されるため、ＡＬＫ陰性がんにおける様々ながんの処置、安定化、防止、および／またはその発生の遅延化のための最適な療法が依然として必要である。最適な治療的処置は、ＡＬＫ陽性がんとＡＬＫ陰性がんの両方を含む、がんに罹患する患者に対してさらなる治療利益をもたらすために、ＰＤ−１受容体／リガンド相互作用の遮断とＡＬＫ阻害剤との組合せを提供する。
【０００９】
ＡＬＫ陽性腫瘍細胞に対するそれらの直接的活性に加えて、ＡＬＫ阻害剤は、Ｔ細胞および樹状細胞（ＤＣ）などの免疫細胞のシグナリングおよび相互作用に影響し得る。理論によって束縛されることを望むものではないが、ＡＬＫ阻害剤は、例えば、免疫細胞上で発現される野生型ＡＬＫの阻害、または免疫細胞における下流のシグナリング経路の効果の刺激もしくは阻害によって、直接的または間接的に免疫調節効果を発揮することができると考えられる。あるいは、野生型ＡＬＫ活性は、腫瘍細胞および／または間質細胞などの非免疫細胞によって媒介される免疫抑制機構と関連することもあり得る。かくして、ＡＬＫ阻害剤と、ＰＤ−１系結合アンタゴニストとの組合せは、ＡＬＫ陰性がんにおいても有益な効果を提供することができる。
【００１０】
本明細書に開示される全ての参考文献、刊行物、および特許出願は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、ＡＬＫ陽性がんとＡＬＫ陰性がんの両方を含む、がんにおけるＡＬＫ阻害剤とＰＤ−１系結合アンタゴニストとを含む組合せ処置を記載する。
【００１２】
個体におけるＡＬＫ陽性がんならびにＡＬＫ陰性がんの両方を含む、がんを処置する、またはがんの進行を遅延させるための方法であって、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを個体に投与することを含む、方法が本明細書で提供される。ＡＬＫ陽性がんは、ＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異などの、活性化ＡＬＫ異常について検査陽性である任意のがんを含み、また、ｃ−Ｍｅｔ増幅および／またはＲＯＳ１融合物を有し、そうでなければ、ｃ−ＭｅｔまたはＲＯＳ１の変化を有することが知られるがんを含んでもよい。また、ｃ−Ｍｅｔ増幅および／もしくはＲＯＳ１融合物を有さない、ならびに／またはｃ−ＭｅｔもしくはＲＯＳ１の既知の変化を有さないＡＬＫ−陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法も本明細書で提供される。例えば、一部の実施形態では、ＡＬＫ陰性がんはまた、クリゾチニブ単独などのＡＬＫ阻害剤に対する感受性を示すと予測されている、既知のｃ−ＭｅｔまたはＲＯＳ１変化を有さないであろう。Zou HY et al. (2007, May 1) Cancer Res. 1; 67(0):4408-17; Shaw AT et al. (2014, Nov 20). N.Engl.J.Med.; 371(21): 1963-71。
【００１３】
また、ＡＬＫ阻害剤と組み合わせた、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを含むがんを処置する、またはその進行を遅延させるための医薬の製造における、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの使用も本明細書で提供される。また、ＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせた、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための医薬の製造における、ＡＬＫ阻害剤の使用も本明細書で提供される。また、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための医薬の製造における、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤の使用も本明細書で提供される。また、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤の使用を特徴とする、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置するため、またはその進行を遅延させるための医薬を製造するプロセスも本明細書で提供される。また、個体におけるＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるためのＡＬＫ阻害剤と組み合わせた使用のためのＰＤ−１系結合アンタゴニストも本明細書で提供される。また、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるためのＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせた使用のためのＡＬＫ阻害剤も本明細書で提供される。
【００１４】
ＡＬＫ陽性がんは、限定されるものではないが、ＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫまたはＣＬＴＣ−ＡＬＫを含む、ＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異などの活性化ＡＬＫ異常について検査陽性である任意のがんであってもよい。ＡＬＫ陽性がんと診断される個体は、上記で同定された腫瘍形成性突然変異のいずれかについて検査陽性であるがんを有する。ＡＬＫ陽性がんは、固形腫瘍であってもよい。上記の処置方法、本発明の医薬および使用の一部の実施形態では、がんは固形腫瘍であり、一部の実施形態では、ＡＬＫ陽性固形腫瘍は、メラノーマ、結腸がん、膀胱がん、乳がん、淡明細胞腎がん、頭頸部扁平上皮癌、直腸がん、肺扁平上皮癌、甲状腺がん、膀胱がん、子宮頸がん、子宮がん、子宮内膜がん、肺腺癌、卵巣がん、乳頭状腎がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎細胞がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）およびトリプルネガティブ乳がんである。一部の実施形態では、ＡＬＫ陽性がんは、初期段階もしくは後期段階にあってもよく、および／または進行性もしくは転移性固形腫瘍悪性腫瘍である。一部の実施形態では、処置される個体は、ヒトである。さらに、ＡＬＫ陽性がんは、ｃ−Ｍｅｔ増幅および／またはＲＯＳ１融合物を有し、そうでなければ、ｃ−ＭｅｔまたはＲＯＳ１の変化を有することが知られるがんを含んでもよい。
【００１５】
対照的に、ＡＬＫ陰性がんは、限定されるものではないが、ＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫまたはＣＬＴＣ−ＡＬＫを含む、ＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異などの活性化ＡＬＫ異常について検査陽性ではない任意のがんであってもよい。ＡＬＫ陰性がんと診断される個体は、上記で同定された腫瘍形成性突然変異のいずれかについて検査陰性であるが、そうでなければ、野生型ＡＬＫを発現し得るがんを有する。ＡＬＫ陰性がんは、固形腫瘍であってもよい。上記の処置方法、本発明の医薬および使用の一部の実施形態では、がんは固形腫瘍であり、一部の実施形態では、ＡＬＫ陰性固形腫瘍は、メラノーマ、結腸がん、膀胱がん、乳がん、淡明細胞腎がん、頭頸部扁平上皮癌、直腸がん、肺扁平上皮癌、甲状腺がん、膀胱がん、子宮頸がん、子宮がん、子宮内膜がん、肺腺癌、卵巣がん、乳頭状腎がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎細胞がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）およびトリプルネガティブ乳がんである。一部の実施形態では、ＡＬＫ陽性がんは、初期段階もしくは後期段階にあってもよく、および／または進行性もしくは転移性固形腫瘍悪性腫瘍である。一部の実施形態では、処置される個体は、ヒトである。
【００１６】
一部の実施形態では、処置は、処置の停止後、個体において持続的応答をもたらす。一部の実施形態では、処置は、個体における完全奏功、部分奏功、または安定疾患をもたらす。
【００１７】
また、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを投与することを含む、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強する方法も本明細書で提供される。
【００１８】
また、ＡＬＫ阻害剤と組み合わせた、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するための医薬の製造におけるＰＤ−１系結合アンタゴニストの使用も本明細書で提供される。また、ＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせた、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するための医薬の製造におけるＡＬＫ阻害剤の使用も本明細書で提供される。また、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するための医薬の製造における、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤の使用も本明細書で提供される。また、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤の使用を特徴とする、個体における免疫機能を増強するための医薬の製造プロセスも本明細書で提供される。また、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するためのＡＬＫ阻害剤と組み合わせた使用のためのＰＤ−１系結合アンタゴニストも本明細書で提供される。また、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するためのＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせた使用のためのＡＬＫ阻害剤も本明細書で提供される。一部の実施形態では、個体はヒトである。
【００１９】
一部の実施形態では、ＰＤ−１系結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストまたはＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−１Ｌへの結合および／またはＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗体（例えば、ニボルマブ、ペンブロリズマブ、ピジリズマブ、本明細書に記載されるｍＡｂ１５またはｍＡｂ７）、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、またはオリゴペプチドである。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、Ｆｃドメインに融合したＰＤ−Ｌ２細胞外ドメインを含むイムノアドヘシン（例えば、本明細書に記載されるＡＭＰ−２２４）である。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１への結合および／またはＰＤ−Ｌ１のＢ７−１への結合を阻害する。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体（例えば、本明細書に記載される抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６またはＭＳＢ００１０７１８Ｃ）、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、またはオリゴペプチドである。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２のＰＤ−１への結合を阻害する。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、抗体、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、またはオリゴペプチドである。
【００２０】
一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、クリゾチニブ（Ｐｆｉｚｅｒ；Ｘａｌｋｏｒｉ（登録商標）、ＰＦ−０２３４１０６６）、セリチニブ（Ｎｏｖａｒｔｉｓ；Ｚｙｋａｄｉａ（商標）、ＬＤＫ３７８）、アレクチニブ（Ｒｏｃｈｅ／Ｃｈｕｇａｉ；Ａｌｅｃｅｎｓａ（登録商標）、ＲＯ５４２８０２、ＣＨ５４２８０２）、ＰＦ−０６４６３９２２（Ｐｆｉｚｅｒ）、ＮＶＰ−ＴＡＥ６８４（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＰ２６１１３（Ａｒｉａｄ）、ＴＳＲ−０１１（Ｔｅｓａｒｏ）、Ｘ−３９６（Ｘｃｏｖｅｒｙ）、ＣＥＰ−３７４４０（Ｃｅｐｈａｌｏｎ／Ｔｅｖａ）およびＲＸＤＸ−１０１（Ｉｇｙｎｔａ；ＮＭＳ−Ｅ６２８、Ｎｅｒｖｉａｎｏ）からなる群から選択される化合物である。本発明の特定のＡＬＫ阻害剤は、ＡＬＫ阻害剤クリゾチニブまたはＰＦ−０６４６３９２２を含む。
【００２１】
一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ｃＭｅｔ、ＲＯＳ１、ＲＯＮ、ＬＴＫ、Ｔｒｋ（ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣ）および／またはインスリン受容体に対するさらなる阻害活性を有する化合物である。ｃＭｅｔは、細胞散乱、侵入、アポトーシスからの保護および血管新生の刺激に関与するチロシンキナーゼ受容体である。Comoglio PM, Giordano S, Trusolino L (June 2008). Nature Reviews Drug Discovery 7 (6): 504-16。ＲＯＳ１も、グリア芽腫、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、胆管癌、卵巣がん、胃腺癌、結腸直腸がん、炎症性筋線維芽細胞腫瘍、血管肉腫、および類上皮型血管内皮腫に関与している遺伝子再配列を有する受容体チロシンキナーゼである。Davies KD, Doebele RC. (2013, Aug) Clin Cancer Res. 1; 19(15):4040-5。ＲＯＮ受容体活性化は、腫瘍モデルにおいて、共通の受容体チロシンキナーゼ下流シグナリング経路の活性化、ならびにＭＡＰＫ、ＰＩ３Ｋおよびベータ−カテニンの活性化をもたらす。Leonis MA, Thobe MN, Waltz, SE (2007, Aug). Future Oncol., 3(4): 441-8。ＬＴＫまたは白血球受容体チロシンキナーゼは、白血病において過剰発現されると報告されている。Maru, Y, Hirai H, Takakaku, F. (1990, May) Oncogene Res. 5(3): 199-204。トロポミオシン受容体キナーゼ（Ｔｒｋ）、またはＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣは、チロシンキナーゼであり、特定のニューロトロフィンによって活性化され、ニューロンのシグナル伝達に関与する受容体である。Huang EJ, Reichardt LF (2003, Jul) Annu. Rev. Biochem. 72: 609-642。
【００２２】
一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストに対して連続的（別々の時間に）または同時的（同じ時間の間に）に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、継続的または間欠的に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与前に、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与と同時に、またはＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与後に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤およびＰＤ−１系結合アンタゴニストは、異なる投与頻度で投与される。
【００２３】
一部の実施形態では、本発明の組合せ療法のための用量レジメン（本明細書では投与レジメンとも呼ばれる）の選択は、処置される個体中での、実体の血清または組織回転率、症状のレベル、実体の免疫原性、および標的細胞、組織または臓器の接近可能性などのいくつかの因子に依存する。好ましくは、用量レジメンは、許容可能なレベルの副作用と一致して患者に送達されるそれぞれの治療剤の量を最大化する。したがって、組合せにおけるそれぞれの生物療法剤および化学療法剤の用量および投薬頻度は、特定の治療剤、処置されるがんの重症度、および患者の特徴に一部依存する。抗体、サイトカイン、および低分子の適切な用量の選択における指針が利用可能である。例えば、Wawrzynczak (1996) Antibody Therapy, Bios Scientific Pub. Ltd, Oxfordshire, UK; Kresina (ed.) (1991) Monoclonal Antibodies, Cytokines and Arthritis, Marcel Dekker, New York, NY; Bach (ed.) (1993) Monoclonal Antibodies and Peptide Therapy in Autoimmune Diseases, Marcel Dekker, New York, NY; Baert et al. (2003) New Engl. J. Med. 348:601-608; Milgrom et al. (1999) New Engl. J. Med. 341:1966-1973; Slamon et al. (2001) New Engl. J. Med. 344:783-792; Beniaminovitz et al. (2000) New Engl. J. Med. 342:613-619; Ghosh et al. (2003) New Engl. J. Med. 348:24-32; Lipsky et al. (2000) New Engl. J. Med. 343:1594-1602; Physicians' Desk Reference 2003 (Physicians' Desk Reference, 57th Ed)；Medical Economics Company; ISBN: 1563634457; 57th edition (November 2002)を参照されたい。医師であれば、適切な用量レジメンの決定は、例えば、処置に影響することが当業界で公知である、もしくは疑われる、または処置に影響すると予測されるパラメータまたは因子を使用して行うことができ、例えば、患者の臨床履歴（例えば、以前の療法）、処置されるがんの種類およびステージならびに組合せ療法における１または複数の治療剤に対する応答のバイオマーカーに依存する。
【００２４】
本発明の組合せ療法における生物療法剤を、連続輸注により、または例えば、毎日、１日おきに、週に３回、もしくは毎週、２週、３週、１カ月、２カ月に１回などの間隔での用量により投与することができる。合計週用量は、一般的には、少なくとも約０．０５μｇ／ｋｇ、０．２μｇ／ｋｇ、０．５μｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ、１０μｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ、０．２ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ体重以上である。例えば、Yang et al. (2003) New Engl. J. Med. 349:427-434; Herold et al. (2002) New Engl. J. Med. 346:1692-1698; Liu et al. (1999) J. Neurol. Neurosurg. Psych. 67:451-456; Portielji et al. (20003) Cancer Immunol. Immunother. 52:133-144を参照されたい。
【００２５】
ＰＤ−１系結合アンタゴニスト（例えば、ペンブロリズマブ、ニボルマブ）のための用量単位を、平坦用量、すなわち、１００ｍｇ、２００ｍｇ、３００ｍｇとして、または患者特異的用量、すなわち、ｍｇ／ｋｇ（治療剤のｍｇ／ｋｇ体重）もしくはｍｇ／ｍ２（体表面積１平方メートルあたりのミリグラム量）として表すことができる。
【００２６】
組合せ療法においてＰＤ−１系結合アンタゴニストとして抗体、抗体断片または融合物可溶性受容体を用いる一部の実施形態では、処置の経過を通じて、約７日（±２日）または１４日（±２日）または約２１日（±２日）または約３０日（±２日）の間隔で、約０．５、１、２、３、５または１０ｍｇ／ｋｇの用量で抗体を投与することを含んでもよい。あるいは、組合せ療法においてＰＤ−１系結合アンタゴニストとして抗体、抗体断片または融合物可溶性受容体を用いる一部の実施形態では、投薬レジメンは、患者内用量漸増で、約０．００５ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇの用量の抗体を投与することを含む。他の用量漸増実施形態では、用量間の間隔は、進行的に短縮され、例えば、１回目の用量と２回目の用量の間は約３０日（±２日）、２回目の用量と３回目の用量の間は約１４日（±２日）とする。ある特定の実施形態では、投薬間隔は、２回目の用量の後の用量について、約１４日（±２日）である。ある特定の実施形態では、投薬間隔は、２回目の用量の後の用量について、約７日（±２日）である。
【００２７】
ある特定の実施形態では、対象は、本明細書に記載のＰＤ−１系結合アンタゴニストのいずれかを含む医薬の静脈内（ＩＶ）輸注を投与される。
【００２８】
本発明の一実施形態では、組合せ療法におけるＰＤ−１系結合アンタゴニストは、ニボルマブ、ペンブロリズマブまたはアベルマブ（ＭＳＢ００１０７１８Ｃ）であり、１ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗ、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗ、３ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗ、５ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗ、１０ｍｇ  Ｑ２Ｗ、１ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、３ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、５ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、および１０ｍｇ  Ｑ３Ｗのいずれか１つからなる群から選択される用量で静脈内に、または液体剤形で投与される。
【００２９】
ＡＬＫ阻害剤と組み合わせたＰＤ１系結合アンタゴニストの最適用量を、これらの薬剤の一方または両方の用量漸増によって同定することができる。ＡＬＫ阻害剤を、サイクル１の１日目に開始する連続スケジュールで、食事あり、またはなしで、経口（ＰＯ）で、１日１回（ＱＤ）または１日２回（ＢＩＤ）投与することができる。アベルマブなどのＰＤ−１系結合アンタゴニストを、ＡＬＫ阻害剤導入の場合を除いて、サイクル１の１日目に開始して、２週毎（Ｑ２Ｗ）、３週毎（Ｑ３Ｗ）、または用量減少の場合、４週毎（Ｑ４Ｗ）に、３０分〜１時間の静脈内（ＩＶ）輸注として投与することができる。ＡＬＫ阻害剤投与の日には、ＡＬＫ阻害剤を、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与の前または後に与えることができる。
【００３０】
別の実施形態では、クリゾチニブなどのＡＬＫ阻害剤を、２５０ｍｇ  ＢＩＤ、２００ｍｇ  ＢＩＤ、または２５０ｍｇ  ＱＤで投与することができ、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを、２ｍｇ／ｋｇまたは５ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇの開始用量で、Ｑ２Ｗ、Ｑ３Ｗ、またはあるいはＱ４Ｗの投薬間隔で投与する。一実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を、３週間の導入期間については２５０ｍｇ  ＢＩＤで投与し、次いで、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを、導入期間の後、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗまたは２００ｍｇ  Ｑ３Ｗの開始用量で投与する。別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を、２５０ｍｇ  ＢＩＤで投与し、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ４Ｗの開始用量で投与する。別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を２００ｍｇ  ＢＩＤで投与し、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗの開始発用量で投与する。別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を、２００ｍｇ  ＢＩＤで投与し、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ４Ｗの開始用量で投与する。別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を２５０ｍｇ  ＱＤで投与し、ＭＫ−３４７５を２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗの開始用量で投与する。別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤を２５０ｍｇ  ＱＤで投与し、ＰＤ−１系結合アンタゴニストを２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ４Ｗの開始用量で投与する。
【００３１】
一部の実施形態では、患者を、ＡＬＫ阻害剤とＰＤ−１系結合アンタゴニストとの組合せ投与の直前に、３週間の導入期間のＡＬＫ阻害剤単剤で処置する。
【００３２】
一部の実施形態では、処置サイクルは、組合せ処置の１日目から始まり、３週間続く。そのような実施形態では、組合せ療法は、好ましくは、少なくとも１８週間（６サイクルの処置）、より好ましくは、少なくとも２４週間（８サイクルの処置）、さらにより好ましくは、患者がＣＲを達成した後、少なくとも２週間投与される。
一部の実施形態では、患者がＡＬＫ阻害剤のより低い総用量で組合せ処置を許容する場合、ＡＬＫ阻害剤の用量を、２５０ｍｇ  ＢＩＤの最大用量まで増加させる。
【００３３】
一部の実施形態では、組合せ療法におけるＡＬＫ阻害剤は、クリゾチニブ、ＰＦ−０６４６３９２２、セリチニブまたはアレクチニブである。一部の実施形態では、ＰＦ−０６４６３９２２などのＡＬＫ阻害剤を、１００ｍｇ  ＱＤ、７５ｍｇ  ＱＤまたは５０ｍｇ  ＱＤの用量で経口投与する。一部のそのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤はセリチニブであり、７５０ｍｇ  ＱＤの用量で経口投与される。別のそのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤はアレクチニブであり、３００ｍｇ  ＢＩＤの用量で経口投与される。
【００３４】
別の態様では、第１の容器が、少なくとも１用量のＰＤ−１系結合アンタゴニストの医薬を含み、第２の容器が、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するための少なくとも１用量のＡＬＫ阻害剤を含む、第１の容器、第２の容器および添付文書を含むキットが提供される。キットは、ＰＤ−１系結合アンタゴニストと、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するためにＡＬＫ阻害剤と組み合わせてＰＤ−１系結合アンタゴニストを使用するための指示を含む添付文書とを含んでもよい。キットは、ＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するためにＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせてＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含んでもよい。キットは、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強するためにＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含んでもよい。キットは、医薬が、ＡＬＫ融合事象などの活性化ＡＬＫ異常、またはＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫもしくはＣＬＴＣ−ＡＬＫなどの、腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異について検査陰性であるがんを有する個体を処置する際の使用が意図されることを示す指示をさらに含んでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１Ａ】Ｔ細胞増殖に対するスニチニブおよびアキシチニブによる影響を示した図である。
【図１Ｂ】Ｔ細胞生存能力に対するスニチニブおよびアキシチニブによる影響を示した図である。
【図２Ａ】アイソタイプのみによる処置の結果を示した図である。
【図２Ｂ】抗ＰＤ−Ｌ１抗体のみによる処置の結果を示した図である。
【図２Ｃ】ＡＬＫ阻害剤のみによる処置の結果を示した図である。
【図２Ｄ】ＡＬＫ阻害剤と抗ＰＤ−Ｌ１抗体とを同時に投与した場合の結果を示した図である。
【図２Ｅ】ＡＬＫ阻害剤と抗ＰＤ−Ｌ１抗体とを同時に投与した場合の結果を示した図である。
【図３Ａ】ＡＬＫ阻害剤／抗ＰＤ−Ｌ１の組合せの抗腫瘍効果を示した図である。
【図３Ｂ】ＡＬＫ阻害剤／抗ＰＤ−Ｌ１の組合せの抗腫瘍効果を示した図である。
【図３Ｃ】ＡＬＫ阻害剤／抗ＰＤ−Ｌ１の組合せの抗腫瘍効果を示した図である。
【図３Ｄ】ＡＬＫ阻害剤／抗ＰＤ−Ｌ１の組合せの抗腫瘍効果を示した図である。
【図４Ａ】クリゾチニブと組み合わせた抗ｍＰＤ−Ｌ１の抗腫瘍効果を示した図である。
【図４Ｂ】クリゾチニブと組み合わせた抗ｍＰＤ−Ｌ１の抗腫瘍効果を示した図である。
【図４Ｃ】クリゾチニブ／抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組合せの増強された抗腫瘍効果を示した図である。
【図４Ｄ】抗ｍＰＤＬ１処置と組み合わせたＡＬＫ阻害剤アレクチニブによる結果を示した図である。
【図５】免疫細胞に対する抗ＰＤ−Ｌ１抗体と組み合わせたクリゾチニブの効果を示した図である。
【図６Ａ】クリゾチニブ／アベルマブの組合せの有意な抗腫瘍効果を示した図である。
【図６Ｂ】クリゾチニブ／アベルマブの組合せの有意な抗腫瘍効果を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
Ｉ．一般的技術
本明細書で記載される、または参照される技術および手順は、例えば、Sambrook et al., Molecular Cloning: A Laboratory Manual 3d edition (2001) Cold Spring Harbor Laboratory Press, Cold Spring Harbor, N.Y.; Current Protocols in Molecular Biology (F.M. Ausubel, et al. eds., (2003))；the series Methods in Enzymology (Academic Press, Inc.): PCR 2: A Practical Approach (M.J. MacPherson, B.D. Hames and G.R. Taylor eds. (1995)), Harlow and Lane, eds. (1988) Antibodies, A Laboratory Manual, and Animal Cell Culture (R.I. Freshney, ed. (1987))；Oligonucleotide Synthesis (M.J. Gait, ed., 1984)；Methods in Molecular Biology, Humana Press; Cell Biology: A Laboratory Notebook (J.E. Cellis, ed., 1998) Academic Press; Animal Cell Culture (R.I. Freshney), ed., 1987)；Introduction to Cell and Tissue Culture (J. P. Mather and P.E. Roberts, 1998) Plenum Press; Cell and Tissue Culture: Laboratory Procedures (A. Doyle, J.B. Griffiths, and D.G. Newell, eds., 1993-8) J. Wiley and Sons; Handbook of Experimental Immunology (D.M. Weir and C.C. Blackwell, eds.)；Gene Transfer Vectors for Mammalian Cells (J.M. Miller and M.P. Calos, eds., 1987)；PCR: The Polymerase Chain Reaction, (Mullis et al., eds., 1994)；Current Protocols in Immunology (J.E. Coligan et al., eds., 1991)；Short Protocols in Molecular Biology (Wiley and Sons, 1999)；Immunobiology (C.A. Janeway and P. Travers, 1997)；Antibodies (P.Finch, 1997)；Antibodies: A Practical Approach (D. Catty., ed., 1RL Press, 1988- 1989)；Monoclonal Antibodies: A Practical Approach (P. Shepherd and C. Dean, eds., Oxford University Press, 2000)；Using Antibodies: A Laboratory Manual (E. Harlow and D. Lane (Cold Spring Harbor Laboratory Press, 1999)；The Antibodies (M. Zanetti and J. D. Capra, eds., Harwood Academic Publishers, 1995)；およびCancer: Principles and Practice of Oncology (V.T. DeVita et al., eds., J.B. Lippincott Company, 1993)に記載された広く使用されている方法などの、当業者によって一般的に広く理解され、一般的に用いられている従来の方法である。
【００３７】
ＩＩ．定義
「ＡＬＫ」は、未分化リンパ腫キナーゼ受容体チロシンキナーゼを意味する。本明細書のＡＬＫに対する全ての参照は、ＡＬＫと、ＡＬＫ融合物（限定されるものではないが、ＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫおよびＮＰＭ−ＡＬＫを含む）およびＡＬＫの選択された腫瘍形成性突然変異を含む、その腫瘍形成性バリアントとの両方に対する参照を含むことが理解される。
【００３８】
「ＡＬＫ阻害剤」は、未分化リンパ腫キナーゼ（ＡＬＫ）の阻害剤および／またはその腫瘍形成性バリアント、すなわち、ＡＬＫ融合物およびＡＬＫの選択された腫瘍形成性突然変異を意味する。頻繁には、阻害剤は、ＡＬＫの低分子阻害剤である。本発明のＡＬＫ阻害剤はまた、ｃ−Ｍｅｔ、ＲＯＳ１、ＲＯＮ、Ｔｒｋ、ＬＴＫおよび／またはインスリン受容体に対する阻害活性を提供することができる。
【００３９】
「ＡＬＫ陽性がん」は、ＡＬＫ融合事象などの活性化ＡＬＫ異常、または限定されるものではないが、ＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫもしくはＣＬＴＣ−ＡＬＫなどの腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異について検査陽性である任意のがんを意味する。ＡＬＫ陽性がんと診断される、またはそれを有すると同定される個体は、活性化ＡＬＫ異常について検査陽性であるがんを有する。
【００４０】
逆に、「ＡＬＫ陰性がん」は、ＡＬＫ融合事象などの活性化ＡＬＫ異常、または限定されるものではないが、ＥＭＬ４−ＡＬＫ、ＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ、ＴＦＧ−ＡＬＫ、ＫＬＣ１−ＡＬＫ、ＮＰＭ−ＡＬＫ、ＴＭＰ３−ＡＬＫ、ＴＰＭ４−ＡＬＫ、ＡＴＩＣ−ＡＬＫもしくはＣＬＴＣ−ＡＬＫなどの腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異について検査陰性である任意のがんを意味する。ＡＬＫ陰性がんと診断される、またはそれを有すると同定される個体は、活性化ＡＬＫ異常について検査陰性であるが、そうでなければ野生型ＡＬＫを発現し得るがんを有する。一部の実施形態では、野生型ＡＬＫは、腫瘍微小環境中で、または限定されるものではないが、Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞、樹状細胞、マクロファージ、骨髄由来抑制細胞などの任意の免疫細胞中で、ならびに／または腫瘍および／もしくは間質細胞中で発現される。
【００４１】
一部の実施形態では、ＡＬＫ陰性がんと診断される、またはそれを有すると同定される個体は、腫瘍微小環境中で、または限定されるものではないが、Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞、樹状細胞、マクロファージ、骨髄由来抑制細胞などの任意の免疫細胞中で、ならびに／または腫瘍および／もしくは間質細胞中で、野生型ｃ−Ｍｅｔ、ＲＯＳ１、ＲＯＮ、ＬＴＫ、Ｔｒｋ（ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣ）、および／またはインスリン受容体のいずれか１つ、またはその組合せをさらに発現してもよい。
【００４２】
ＡＬＫ異常の検出のための様々な方法が記載されている（Shackelford RE et al., Genes Cancer, 2014, 5(1-2): 1-14）。一部の実施形態では、ＡＬＫ遺伝子の状態は、ＦＤＡに認可された試験を使用して評価される。一部の実施形態では、ＡＬＫ遺伝子の状態は、Ｖｙｓｉｓ  ＡＬＫ  Ｂｒｅａｋ  Ａｐａｒｔ ＦＩＳＨ  Ｐｒｏｂｅ  Ｋｉｔ（Ａｂｂｏｔｔ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒから入手可能）など、またはＲＴ−ＰＣＲもしくは次世代配列決定（ＮＧＳ）技術を用いるアッセイなどの、ＡＬＫまたはＡＬＫ融合物ポリヌクレオチドを分析するアッセイを使用して検出される。他の実施形態では、ＡＬＫ遺伝子の状態は、ＡＬＫ発現に基づいて推測され、がんに罹患した患者から取り出された腫瘍試料のＦＦＰＥまたは凍結組織切片上でのＩＨＣアッセイにおいて、診断的抗ＡＬＫ抗体、またはその抗原結合性断片を使用して検出される。
【００４３】
本発明の処置方法、医薬および使用においてＡＬＫ阻害剤として有用な特定のＡＬＫ阻害剤としては、構造がWHO Drug Information, Vol. 25, No. 1, page 54 (2011)に記載されたクリゾチニブ（Ｐｆｉｚｅｒ；Ｘａｌｋｏｒｉ（登録商標）、ＰＦ−０２３４１０６６）；構造がWHO Drug Information, Vol. 28, No. 1, page 79 (2014)に記載されたセリチニブ（Ｎｏｖａｒｔｉｓ；Ｚｙｋａｄｉａ（商標）、ＬＤＫ３７８）；および構造がWHO Drug Information, Vol. 27, No. 3, page 70 (2013)に記載されたアレクチニブ（Ｒｏｃｈｅ／Ｃｈｕｇａｉ；Ａｌｅｃｅｎｓａ（登録商標）、ＲＯ５４２８０２、ＣＨ５４２８０２）が挙げられる。好ましい実施形態では、本発明の処置方法、医薬および使用において有用なＡＬＫ阻害剤は、クリゾチニブである。
【００４４】
ＡＬＫ阻害剤のさらなる例としては、例えば、ＰＦ−０６４６３９２２（Ｐｆｉｚｅｒ）、ＮＶＰ−ＴＡＥ６８４（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＰ２６１１３（Ａｒｉａｄ）、ＴＳＲ−０１１（Ｔｅｓａｒｏ）、Ｘ−３９６（Ｘｃｏｖｅｒｙ）、ＣＥＰ−３７４４０（Ｃｅｐｈａｌｏｎ／Ｔｅｖａ）およびＲＸＤＸ−１０１（Ｉｇｙｎｔａ；ＮＭＳ−Ｅ６２８、Ｎｅｒｖｉａｎｏ）が挙げられる（Wang et al., Med. Chem. Commun. 2014, 5:1266）。
【００４５】
本発明の処置方法、医薬および使用の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、以下の構造：
【００４６】
【化１】
2018529719.tif 000002
を有する、クリゾチニブまたはＰＦ−０２３４１０６６として知られる化合物３−［（１Ｒ）−１−（２，６−ジクロロ−３−フルオロフェニル）エトキシ］−５−（１−ピペリジン−４−イルピラゾール−４−イル）ピリジン−２−アミン、またはその薬学的に許容される塩である。
【００４７】
クリゾチニブは、未分化リンパ腫キナーゼ（ＡＬＫ）の阻害剤およびその腫瘍形成性バリアント（すなわち、ＡＬＫ融合事象および選択された腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異）、ならびに肝細胞増殖因子受容体（ＨＧＦＲ、ｃ−Ｍｅｔ）、ｃ−ｒｏｓがん遺伝子１（ＲＯＳ１）およびその腫瘍形成性バリアント、Ｒｅｃｅｐｔｅｕｒ  ｄ’Ｏｒｉｇｉｎｅ  Ｎａｎｔａｉｓ（ＲＯＮ）受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）、ＬＴＫ、Ｔｒｋ（ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣ）、および／またはインスリン受容体の阻害剤である。
【００４８】
Ｘａｌｋｏｒｉ（登録商標）（クリゾチニブ）は、腫瘍が、ＦＤＡに認可された試験によって検出された場合に未分化リンパ腫キナーゼ（ＡＬＫ）陽性である転移性非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）を有する患者の処置のために米国で認可されており、また、欧州、日本および他の管轄においてＡＬＫ陽性ＮＳＣＬＣの処置のために認可されている。
【００４９】
クリゾチニブ、ならびにその薬学的に許容される塩は、国際公開第２００６／０２１８８４号パンフレット、同第２００６／０２１８８１号パンフレットおよび同第２００７／０６６１８５号パンフレット、ならびに米国特許第７，８５８，６４３号明細書、同第８，２１７，０５７号明細書、および同第８，７８５，６３２号明細書に記載されている。ＡＬＫまたはｃ−ＭＥＴ／ＨＧＦＲによって媒介される、がんなどの異常な細胞増殖の処置におけるクリゾチニブの使用は、国際公開第２００７／０６６１７号パンフレットおよび米国特許第７，８２５，１３７号明細書に記載されている。ＲＯＳ媒介性がんの処置におけるクリゾチニブの使用は、国際公開第２０１３／０１７９８９号パンフレットに記載されている。上記特許および特許出願のそれぞれの内容は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。本発明の処置方法、医薬および使用の別の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、以下の構造：
【００５０】
【化２】
2018529719.tif 000003
を有する、ＰＦ−０６４６３９２２として知られる化合物（１０Ｒ）−７−アミノ−１２−フルオロ−２，１０，１６−トリメチル−１５−オキソ−１０，１５，１６，１７−テトラヒドロ−２Ｈ−８，４−（メテノ）ピラゾロ［４，３−ｈ］［２，５，１１］ベンゾオキサジアザシクロテトラデシン−３−カルボニトリル、またはその薬学的に許容される塩である。
【００５１】
ＰＦ−０６４６３９２２は、ＡＬＫおよびｃ−ｒｏｓがん遺伝子１（ＲＯＳ１）受容体チロシンキナーゼの野生型と耐性突然変異型の両方の強力な大環状阻害剤である。ＰＦ−０６４６３９２２の調製は、国際公開第２０１３／１３２３７６号パンフレットおよび米国特許第８，６８０，１１１号明細書に開示されている。ＰＦ−０６４６３９２２の溶媒和物は、国際公開第２０１４／２０７６０６号パンフレットに開示されている。上記特許および特許出願のそれぞれの内容は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００５２】
本明細書のクリゾチニブおよびＰＦ−０６４６３９２２に対する参照は、別途指摘しない限り、その薬学的に許容される塩および／または溶媒和物に対する参照を含むことが理解される。用語「ＰＤ−１」とは、任意の形態のＰＤ−１およびＰＤ−１の活性の少なくとも一部を保持するそのバリアントを指す。「ＰＤ−１」に関する代替名としては、ＣＤ２７９およびＳＬＥＢ２が挙げられる。例示的なヒトＰＤ−１は、Ｕｎｉｐｒｏｔ受託番号Ｑ１５１１６（配列番号１）として見出される。用語「ＰＤ−Ｌ１」とは、リガンド１結合パートナーおよびそのバリアントを指す。「ＰＤ−Ｌ１」に関する代替名としては、Ｂ７−Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４、およびＢ７−Ｈが挙げられる。例示的なヒトＰＤ−Ｌ１は、Ｕｎｉｐｒｏｔ受託番号Ｑ９ＮＺＱ７（配列番号２）として見出される。用語「ＰＤ−Ｌ２」とは、リガンド２結合パートナーおよびそのバリアントを指す。「ＰＤ−Ｌ２」に関する代替名としては、Ｂ７−ＤＣ、Ｂｔｄｃ、およびＣＤ２７３が挙げられる。例示的なヒトＰＤ−Ｌ２は、Ｕｎｉｐｒｏｔ受託番号Ｑ９ＢＱ５１（配列番号３）として見出される。
【００５３】
用語「ＰＤ−１系結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−１系結合パートナーと、いずれか１つまたは複数のその結合パートナーとの相互作用を阻害する分子であり、ＰＤ−１シグナリング系上でのシグナリングの結果生じるＴ細胞機能障害を除去し、その結果、Ｔ細胞機能（例えば、増殖、サイトカイン生成、標的細胞殺滅）を回復または増強する。本明細書で使用される場合、ＰＤ−１系結合アンタゴニストとしては、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストおよびＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが挙げられる。
【００５４】
用語「ＰＤ−１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２などの、１または複数のその結合パートナーとの相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する分子である。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。例えば、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２との相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する、抗ＰＤ−１抗体、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチドおよび他の分子を含む。一実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１を介するシグナリングを媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって媒介される、またはそれを介する負の共刺激シグナルを低減させて、機能障害のあるＴ細胞をあまり機能障害ではないようにする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体である。特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるニボルマブ（ＭＤＸ−１１０６）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるペンブロリズマブ（Ｋｅｙｔｒｕｄａ（登録商標）、Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｃ．、以前はＭＫ−３４７５として知られていた）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるピジリズマブ（ＣＴ−０１１、Ｃｕｒｅｔｅｃｈ）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるｍＡｂ７またはｍＡｂ１５（Ｒｉｎａｔ  Ｎｅｕｒｏｓｃｉｅｎｃｅ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ）としても知られる、ＡＴＣＣ受託番号ＰＴＡ−１２１１８３を有する発現ベクターによって生成されるＶＨ領域を含み、ＡＴＣＣ受託番号ＰＴＡ−１２１１８２を有する発現ベクターによって生成されるＶＬ領域を有する抗体である。一実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、配列番号４に由来する重鎖可変領域アミノ酸配列を含む重鎖可変領域および／または配列番号６に由来する軽鎖可変領域アミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、抗ＰＤ−１抗体である。なおさらなる態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、
（ａ）重鎖配列が、以下に示される配列番号４：
ＱＶＱＬＶＱＳＧＡＥＶＫＫＰＧＡＳＶＫＶＳＣＫＡＳＧＹＴＦＴＳＹＷＩＮＷＶＲＱＡＰＧＱＧＬＥＷＭＧＮＩＹＰＧＳＳＬＴＮＹＮＥＫＦＫＮＲＶＴＭＴＲＤＴＳＴＳＴＶＹＭＥＬＳＳＬＲＳＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＬＳＴＧＴＦＡＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＣＳＲＳＴＳＥＳＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＫＴＹＴＣＮＶＤＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＲＶＥＳＫＹＧＰＰＣＰＰＣＰＡＰＥＦＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＱＥＤＰＥＶＱＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＦＮＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＧＬＰＳＳＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＱＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＲＬＴＶＤＫＳＲＷＱＥＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＬＧＫ（配列番号４）；
のｍＡｂ７全長重鎖配列に対する少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％もしくは１００％の配列同一性を有する、および／または
（ｂ）軽鎖配列が、以下に示される配列番号６：
ＤＩＶＭＴＱＳＰＤＳＬＡＶＳＬＧＥＲＡＴＩＮＣＫＳＳＱＳＬＷＤＳＧＮＱＫＮＦＬＴＷＹＱＱＫＰＧＱＰＰＫＬＬＩＹＷＴＳＹＲＥＳＧＶＰＤＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＡＥＤＶＡＶＹＹＣＱＮＤＹＦＹＰＨＴＦＧＧＧＴＫＶＥＩＫＲＧＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号６）
のｍＡｂ７全長軽鎖配列に対する少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％もしくは１００％の配列同一性を有する、
重鎖および／または軽鎖配列を含む抗ＰＤ−１抗体である。
【００５５】
用語「ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１などの、いずれか１つまたは複数のその結合パートナーとの相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する分子である。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１および／またはＢ７−１への結合を阻害する。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１などの、１または複数のその結合パートナーとの相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチドおよび他の分子を含む。一実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１を介するシグナリングを媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって媒介される、またはそれを介する負の共刺激シグナルを低減させて、機能障害のあるＴ細胞をあまり機能障害ではないようにする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＰＤＬ３２８０Ａ（クローンＹＷ２４３．５５．Ｓ７０）である。別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０５である。さらに別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＥＤＩ４７３６である。さらに別の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＳＢ００１０７１８Ｃである。
【００５６】
用語「ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１などの、いずれか１つまたは複数のその結合パートナーとの相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する分子である。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、ＰＤ−１への結合を阻害する。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１などの、いずれか１つまたは複数のその結合パートナーとの相互作用の結果生じるシグナル伝達を減少させる、遮断する、阻害する、無効化する、または妨害する抗ＰＤ−Ｌ２抗体、その抗原結合性断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチドおよび他の分子を含む。一実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２を介するシグナリングを媒介したＴリンパ球上で発現される細胞表面タンパク質によって媒介される、またはそれを介する負の共刺激シグナルを低減させて、機能障害のあるＴ細胞をあまり機能障害ではないようにする（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、イムノアドヘシンである。
【００５７】
以下の表１は、本発明の処置方法、医薬および使用における使用のための例示的なＰＤ−１系結合アンタゴニストのアミノ酸配列の一覧を提供する。ＣＤＲは、ｍＡｂ７およびｍＡｂ１５について下線付きである。
【００５８】
【表１−１】
2018529719.tif 000004
【００５９】
【表１−２】
2018529719.tif 000005
【００６０】
【表１−３】
2018529719.tif 000006
【００６１】
【表１−４】
2018529719.tif 000007
【００６２】
【表１−５】
2018529719.tif 000008
【００６３】
免疫機能障害の文脈における用語「機能障害」とは、抗原刺激に対する免疫応答性が低下した状態を指す。この用語は、抗原認識が起こるが、免疫応答の確保が感染または腫瘍増殖を制御するには無効である疲弊および／またはアネルギーの両方の共通の要素を含む。
【００６４】
本明細書で使用される用語「機能障害性」もまた、抗原認識に対する不応性または非応答性、特に、抗原認識を、増殖、サイトカイン生成（例えば、ＩＬ−２）および／または標的細胞殺滅などの、下流のＴ細胞エフェクター機能に翻訳する能力の損傷を含む。
【００６５】
用語「アネルギー」とは、Ｔ細胞受容体を介して送達される不完全な、または不十分なシグナルの結果生じる抗原刺激に対する非応答性の状態（例えば、ｒａｓ活性化の非存在下での細胞内Ｃａ２＋の増加）を指す。Ｔ細胞アネルギーはまた、共刺激の文脈においても抗原によるその後の活性化に対して不応性になっている細胞をもたらす、共刺激の非存在下での抗原による刺激の際にもたらされ得る。非応答性状態は、インターロイキン−２の存在によって無効化できることが多い。アネルギー性Ｔ細胞は、クローン増殖を受けない、および／またはエフェクター機能を獲得しない。
【００６６】
用語「疲弊（exhaustion）」とは、多くの慢性感染およびがんの間に起こる持続的なＴＣＲシグナリングから生じるＴ細胞機能障害の状態としてのＴ細胞疲弊を指す。それは、不完全な、または欠損したシグナリングを介するのではなく、持続的なシグナリングから生じるという点で、アネルギーとは区別される。それは、弱いエフェクター機能、阻害性受容体の持続的発現および機能的エフェクターまたは記憶Ｔ細胞のものとは異なる転写状態によって定義される。疲弊は、感染および腫瘍の最適な制御を防止する。疲弊は、外因性の負の調節経路（例えば、免疫調節サイトカイン）ならびに細胞内因性の負の調節（共刺激）経路（ＰＤ−１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４など）の両方の結果生じ得る。
【００６７】
「Ｔ細胞機能の増強」とは、持続的な、もしくは増幅された生物学的機能を有するように、または疲弊した、もしくは不活性なＴ細胞を回復もしくは再活性化するように、Ｔ細胞を誘導する、引き起こす、または刺激することを意味する。Ｔ細胞機能の増強の例としては、介入前のそのようなレベルと比較した、ＣＤ８＋Ｔ細胞からのγ−インターフェロンの分泌の増加、増殖の増加、抗原応答性（例えば、ウイルス、病原体、または腫瘍消失）の増加が挙げられる。一実施形態では、増強のレベルは、少なくとも５０％、あるいは、６０％、７０％、８０％、９０％、１００％、１２０％、１５０％、２００％である。この増強を測定する様式は、当業者には公知である。
【００６８】
「Ｔ細胞機能障害性障害」は、抗原刺激に対する応答性の低下を特徴とするＴ細胞の障害または状態である。特定の実施形態では、Ｔ細胞機能障害性障害は、ＰＤ−１を介する不適切なシグナリングの増加と特異的に関連する障害である。別の実施形態では、Ｔ細胞機能障害性障害は、Ｔ細胞がアネルギー性であるか、またはサイトカインを分泌する、増殖する、もしくは細胞溶解活性を実行する能力が低下したものである。特定の態様では、応答性の低下は、免疫原を発現する病原体または腫瘍の無効な制御をもたらす。Ｔ細胞機能障害を特徴とするＴ細胞機能障害性障害の例としては、消散していない急性感染、慢性感染および腫瘍免疫を含む。
【００６９】
「腫瘍免疫」とは、腫瘍が免疫認識および消失を回避するプロセスを指す。かくして、治療的概念として、腫瘍免疫は、そのような回避が減弱され、腫瘍が免疫系によって認識および攻撃される場合、「処置」される。腫瘍認識の例としては、腫瘍結合、腫瘍縮小および腫瘍消失を含む。
【００７０】
「免疫原性」とは、免疫応答を惹起する特定の物質の能力を指す。腫瘍は、免疫原性であり、腫瘍免疫原性の増強は、免疫応答による腫瘍細胞の消失を助ける。腫瘍免疫原性の増強の例としては、抗ＰＤＬ抗体およびＡＬＫ阻害剤を用いる処置が挙げられる。
【００７１】
「持続的応答」とは、処置の停止後の腫瘍増殖の低減に対する持続的効果を指す。例えば、腫瘍サイズは、投与期間の開始時のサイズと比較して、同じか、またはより小さいままであってよい。一部の実施形態では、持続的応答は、処置の持続期間と少なくとも同じ持続期間、処置の持続期間の少なくとも１．５倍、２．０倍、２．５倍、または３．０倍の長さの持続期間を有する。
【００７２】
用語「抗体」は、モノクローナル抗体（免疫グロブリンＦｃ領域を有する全長抗体を含む）、ポリエピトープ特異性を有する抗体組成物、多特異的抗体（例えば、二特異的抗体、ダイアボディ、および一本鎖分子、ならびに抗体断片（例えば、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、およびＦｖ）を含む。用語「免疫グロブリン」（Ｉｇ）は、本明細書では「抗体」と互換的に使用される。
【００７３】
基本的な４鎖抗体単位は、２個の同一の軽（Ｌ）鎖と２つの同一の重（Ｈ）鎖とから構成されるヘテロ四量体糖タンパク質である。ＩｇＭ抗体は、Ｊ鎖と呼ばれるさらなるポリペプチドと共に５個の基本的なヘテロ四量体単位からなり、１０個の抗原結合部位を含有するが、ＩｇＡ抗体は、Ｊ鎖と組み合わされて多価集団を形成するように重合することができる２〜５個の基本的な４鎖単位を含む。ＩｇＧの場合、４鎖単位は、一般的には、約１５０，０００ダルトンである。それぞれのＬ鎖は、１個の共有ジスルフィド結合によってＨ鎖に連結されるが、２個のＨ鎖は、Ｈ鎖のアイソタイプに応じて、１または複数のジスルフィド結合によって互いに連結される。それぞれのＨおよびＬ鎖はまた、規則的に間隔を空けた鎖内ジスルフィド架橋を有する。それぞれのＨ鎖は、Ｎ末端に、可変ドメイン（ＶＨ）、次いで、ａおよびγ鎖のそれぞれについては３個の定常ドメイン（ＣＨ）、μおよびεアイソタイプについては４個のＣＨドメインを有する。それぞれのＬ鎖は、Ｎ末端に、可変ドメイン（ＶＬ）、次いで、その他方の末端に定常ドメインを有する。ＶＬはＶＨと整列し、ＣＬは重鎖の第１の定常ドメイン（ＣＨ１）と整列する。特定のアミノ酸残基は、軽鎖と重鎖可変ドメインとの間で境界面を形成すると考えられる。ＶＨおよびＶＬの対は一緒になって単一の抗原結合部位を形成する。異なるクラスの抗体の構造および特性については、例えば、Basic and Clinical Immunology, 8th Edition, Daniel P. Sties, Abba I. Terr and Tristram G. Parsolw (eds), Appleton & Lange, Norwalk, CT, 1994, page 7 1 and Chapter 6を参照されたい。任意の脊椎動物種に由来するＬ鎖を、それらの定常ドメインのアミノ酸配列に基づいて、カッパおよびラムダと呼ばれる、２つの明確に異なる型のうちの１つに割り当てることができる。その重鎖の定常ドメイン（ＣＨ）のアミノ酸配列に応じて、免疫グロブリンを、異なるクラスまたはアイソタイプに割り当てることができる。５つのクラスの免疫グロブリン：それぞれ、α、δ、ε、γおよびμと指定される重鎖を有する、ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧおよびＩｇＭが存在する。γおよびαクラスは、ＣＨ配列および機能の比較的小さい差異に基づいて、サブクラスにさらに分割される、例えば、ヒトは、以下のサブクラス：ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１およびＩｇＡ２を発現する。
【００７４】
抗体の「可変領域」または「可変ドメイン」とは、抗体の重鎖または軽鎖のアミノ末端ドメインを指す。重鎖および軽鎖の可変ドメインは、それぞれ、「ＶＨ」および「ＶＬ」と呼ぶことができる。これらのドメインは、一般的には、抗体の最も可変性の高い部分（同じクラスの他の抗体と比較して）であり、抗原結合部位を含有する。
【００７５】
用語「可変」とは、可変ドメインのある特定のセグメントが抗体間で配列が大きく異なるという事実を指す。Ｖドメインは、抗原結合を媒介し、特定の抗体の、その特定の抗原に対する特異性を規定する。しかしながら、可変性は、可変ドメインの全スパンにわたって均等に分布するわけではない。その代わりに、それは軽鎖および重鎖可変ドメインの両方において超可変領域（ＨＶＲ）と呼ばれる３つのセグメントに集中している。可変ドメインのより高度に保存された部分は、フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。天然の重鎖および軽鎖の可変ドメインはそれぞれ、４個のＦＲ領域を含み、主にベータシート構成を採用し、３個のＨＶＲによって接続され、ベータシート構造を接続する、いくつかの場合、その一部を形成するループを形成する。それぞれの鎖中のＨＶＲは、ＦＲ領域によってすぐ近くで一緒に保持され、他の鎖に由来するＨＶＲは、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Kabat et al, Sequences of Immunological Interest, Fifth Edition, National Institute of Health, Bethesda, MD (1991)を参照されたい）。定常ドメインは、抗体の抗原への結合に直接関与しないが、抗体依存的細胞傷害性における抗体の関与などの、様々なエフェクター機能を示す。
【００７６】
本明細書で使用される用語「モノクローナル抗体」とは、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体、すなわち、集団を構成する個々の抗体が、少量で存在し得る天然の突然変異および／または翻訳後改変（例えば、異性化、アミド化）の可能性を除いて同一であることを指す。モノクローナル抗体は、高度に特異的であり、単一の抗原性部位を指向する。典型的には、異なる決定基（エピトープ）を指向する異なる抗体を含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、それぞれのモノクローナル抗体は、抗原上の単一の決定基を指向する。その特異性に加えて、モノクローナル抗体は、他の免疫グロブリンによって汚染されていないハイブリドーマ培養物によって合成される点で有利である。修飾語句「モノクローナル」は、抗体の実質的に均一な集団から得られる抗体の特徴を示し、任意の特定の方法による抗体の生成を必要とすると解釈されるべきではない。例えば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体を、例えば、ハイブリドーマ法（例えば、Kohler and Milstein., Nature, 256:495-97 (1975)；Hongo et al, Hybridoma, 14 (3): 253-260 (1995)、Harlow et al, Antibodies: A Laboratory Manual, (Cold Spring Harbor Laboratory Press, 2nd ed. 1988)；Hammerling et al, in: Monoclonal Antibodies and T-Cell Hybridomas 563-681 (Elsevier, N.Y., 1981)）、組換えＤＮＡ法（例えば、米国特許第４，８１６，５６７号明細書を参照されたい）、ファージディスプレイ技術（例えば、Clackson et al, Nature, 352: 624-628 (1991)；Marks et al, J. Mol. Biol. 222: 581-597 (1992)；Sidhu et al, J. Mol. Biol 338(2): 299-310 (2004)；Lee et al., J. Mol. Biol. 340(5): 1073-1093 (2004)；Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101 (34): 12467-12472 (2004)；およびLee et al, J. Immunol. Methods 284(1-2): 1 19-132 (2004)を参照されたい）、およびヒト免疫グロブリン配列をコードするヒト免疫グロブリン遺伝子座または遺伝子の一部または全部を有する動物中でヒトまたはヒト様抗体を生成するための技術（例えば、国際公開第１９９８／２４８９３号パンフレット；国際公開第１９９６／３４０９６号パンフレット；国際公開第１９９６／３３７３５号パンフレット；国際公開第１９９１／１０７４１号パンフレット；Jakobovits et al, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 255 1 (1993)；Jakobovits et al, Nature 362: 255-258 (1993)；Bruggemann et al, Year in Immunol. 7:33 (1993)；米国特許第５，５４５，８０７号明細書：同第５，５４５，８０６号明細書；同第５，５６９，８２５号明細書；同第５，６２５，１２６号明細書；同第５，６３３，４２５号明細書；および同第５，６６１，０１６号明細書；Marks et al, Bio/Technology 10: 779-783 (1992)；Lonberg et al, Nature 368: 856-859 (1994)；Morrison, Nature 368: 812-813 (1994)；Fishwild et al, Nature Biotechnol. 14: 845-851 (1996)；Neuberger, Nature Biotechnol. 14: 826 (1996)；およびLonberg and Huszar, Intern. Rev. Immunol. 13 : 65-93 (1995)を参照されたい）などを含む、様々な技術によって作製することができる。
【００７７】
用語「ネイキッド抗体」とは、細胞傷害部分または放射性標識にコンジュゲートされていない抗体を指す。
【００７８】
用語「全長抗体」、「無傷抗体」または「全抗体」は、抗体断片とは反対に、その実質的に無傷の形態にある抗体を指すように互換的に使用される。特に、全抗体は、Ｆｃ領域を含む重鎖および軽鎖を有するものを含む。定常ドメインは、天然配列定常ドメイン（例えば、ヒト天然配列定常ドメイン）またはそのアミノ酸配列バリアントであってもよい。いくつかの場合、無傷抗体は、１または複数のエフェクター機能を有してもよい。
【００７９】
「抗体断片」は、無傷抗体の一部、好ましくは、無傷抗体の抗原結合領域および／または可変領域を含む。抗体断片の例としては、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２およびＦｖ断片；ダイアボディ；線状抗体（米国特許第５，６４１，８７０号明細書、実施例２；Zapata et al, Protein Eng. 8(10): 1057-1062 [1995]を参照されたい）；一本鎖抗体分子および抗体断片から形成される多特異的抗体が挙げられる。抗体のパパイン消化は、「Ｆａｂ」断片と呼ばれる２つの同一の抗原結合性断片と、容易に結晶化する能力を反映して命名される残りの「Ｆｃ」断片とを生成した。Ｆａｂ断片は、Ｈ鎖の可変領域ドメイン（ＶＨ）、および１つの重鎖の第１の定常ドメイン（Ｃｎ  Ｉ）と共にＬ鎖全体からなる。それぞれのＦａｂ断片は、抗原結合に関して一価である、すなわち、それは単一の抗原結合部位を有する。抗体のペプシン処理は、異なる抗原結合活性を有し、依然として抗原を架橋することができる２個のジスルフィド結合したＦａｂ断片に大まかに対応する単一の大きいＦ（ａｂ’）２断片をもたらす。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域に由来する１または複数のシステインを含むＣＨ１ドメインのカルボキシ末端に数個のさらなる残基を有することによってＦａｂ断片とは異なる。Ｆａｂ’−ＳＨは、定常ドメインのシステイン残基が遊離チオール基を担持するＦａｂ’に関する本明細書における命名である。Ｆ（ａｂ’）２抗体断片は、元々、それらの間にヒンジシステインを有するＦａｂ’断片の対として生成された。抗体断片の他の化学的カップリングも公知である。
【００８０】
Ｆｃ断片は、ジスルフィドによって一緒に保持される両方のＨ鎖のカルボキシ末端部分を含む。抗体のエフェクター機能は、Ｆｃ領域中の配列によって決定され、その領域はある特定の細胞型に認められるＦｃ受容体（ＦｃＲ）によっても認識される。
【００８１】
「Ｆｖ」は、完全な抗原認識部位および抗原結合部位を含有する最小抗体断片である。この断片は、堅い非共有結合で会合した１個の重鎖可変領域ドメインと１個の軽鎖可変領域ドメインとの二量体からなる。これらの２個のドメインの折り畳みから、６個の超可変ループ（それぞれＨおよびＬ鎖に由来する３個のループ）が生じ、抗原結合のためのアミノ酸残基に寄与し、抗体に対して抗原結合特異性を付与する。しかしながら、単一の可変ドメイン（または抗原に特異的な３個だけのＨＶＲを含むＦｖの半分）でさえも、結合部位全体よりも低い親和性であるが、抗原を認識し、これに結合する能力を有する。
【００８２】
「ｓＦｖ」または「ｓｃＦｖ」とも省略される「一本鎖Ｆｖ」は、単一のポリペプチド鎖に接続されたＶＨおよびＶＬ抗体ドメインを含む抗体断片である。好ましくは、ｓＦｖポリペプチドは、ｓＦｖが抗原結合のための望ましい構造を形成することができるＶＨとＶＬドメインとの間にポリペプチドリンカーをさらに含む。ｓＦｖの概説については、Pluckthun in The Pharmacology of Monoclonal Antibodies, vol. 1 13, Rosenburg and Moore eds., Springer-Verlag, New York, pp. 269-315 (1994)を参照されたい。
【００８３】
本発明の抗体の「機能的断片」は、一般的には、無傷抗体の抗原結合領域もしくは可変領域または改変されたＦｃＲ結合能力を保持する、もしくは有する抗体のＦｃ領域を含む、無傷抗体の一部を含む。抗体断片の例としては、線状抗体、一本鎖抗体分子および抗体断片から形成される多特異的抗体が挙げられる。
【００８４】
用語「ダイアボディ」とは、Ｖドメインの鎖内対形成ではなく鎖間対形成が達成され、それによって、二価断片、すなわち、２個の抗原結合部位を有する断片が得られるように、ＶＨとＶＬドメインとの間の短いリンカー（約５〜１０個の残基）を含むｓＦｖ断片（先行する段落を参照）を構築することによって調製される小さい抗体断片を指す。二特異的ダイアボディは、２個の抗体のＶＨおよびＶＬドメインが異なるポリペプチド鎖上に存在する２個の「交差」ｓＦｖ断片のヘテロ二量体である。ダイアボディは、例えば、欧州特許第４０４，０９７号明細書；国際公開第９３／１１１６１号パンフレット；Hollinger et al, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 6444-6448 (1993)により、詳細に記載されている。
【００８５】
本明細書のモノクローナル抗体は、特に、重鎖および／または軽鎖の一部が、特定の種に由来する、または特定の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体中の対応する配列と同一である、または相同であるが、鎖の残りの部分が、別の種に由来する、または別の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体中の対応する配列と同一である、または相同である「キメラ」抗体（免疫グロブリン）、ならびにそのような抗体が所望の生物活性を示す限り、それらの断片を含む（米国特許第４，８１６，５６７号明細書；Morrison et al, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 81:6851-6855 (1984)）。本明細書の目的のキメラ抗体は、抗体の抗原結合領域が、例えば、目的の抗原を用いてマカクザルを免疫することによって生成される抗体に由来するＰＲＩＭＡＴＩＺＥＤ（登録商標）抗体を含む。本明細書で使用される場合、「ヒト化抗体」は、「キメラ抗体」のサブセットとして使用される。
【００８６】
「ヒト化」形態の非ヒト（例えば、マウス）抗体は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含有するキメラ抗体である。一実施形態では、ヒト化抗体は、レシピエントのＨＶＲ（本明細書の以下で定義される）に由来する残基が、所望の特異性、親和性、および／または能力を有するマウス、ラット、ウサギまたは非ヒト霊長類などの、非ヒト種（ドナー抗体）のＨＶＲに由来する残基で置き換えられたヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。一部の例では、ヒト免疫グロブリンのフレームワーク（「ＦＲ」）残基が、対応する非ヒト残基で置き換えられる。さらに、ヒト化抗体は、レシピエント抗体またはドナー抗体中には見出されない残基を含んでもよい。これらの改変を、結合親和性などの、抗体性能をさらに改良するために行うことができる。一般に、ヒト化抗体は、超可変ループの全部または実質的に全部が非ヒト免疫グロブリン配列のものに対応し、ＦＲ領域の全部または実質的に全部がヒト免疫グロブリン配列のものであるが、ＦＲ領域は結合親和性、異性化、免疫原性などの、抗体性能を改善する１または複数の個々のＦＲ残基の置換を含んでもよい、少なくとも１個、典型的には２個の可変ドメインの実質的に全部を含む。ＦＲ中のこれらのアミノ酸置換の数は、典型的には、Ｈ鎖中では６個以下、Ｌ鎖中では３個以下である。ヒト化抗体は、任意選択で、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）の少なくとも一部、典型的には、ヒト免疫グロブリンのものを含んでもよい。さらなる詳細については、例えば、Jones et al. Nature 321 :522-525 (1986)；Riechmann et al, Nature 332:323-329 (1988)；およびPresta, Curr. Op. Struct. Biol. 2:593-596 (1992)を参照されたい。また、例えば、Vaswani and Hamilton, Ann. Allergy, Asthma & Immunol. 1 : 105-115 (1998)；Harris, Biochem. Soc. Transactions 23: 1035-1038 (1995)；Hurle and Gross, Curr. Op. Biotech. 5:428-433 (1994)；および米国特許第６，９８２，３２１号明細書および同第７，０８７，４０９号明細書も参照されたい。
【００８７】
「ヒト抗体」は、ヒトによって生成される、および／または本明細書に開示されるヒト抗体を作製するための技術のいずれかを使用して作製された抗体のものに対応するアミノ酸配列を有する抗体である。ヒト抗体のこの定義は、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を特に含まない。ヒト抗体を、ファージディスプレイライブラリーを含む、当業界で公知の様々な技術を使用して生成することができる。Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227:381 (1991)；Marks el al., J. Mol. Biol., 222:581 (1991)。また、ヒトモノクローナル抗体の調製のために利用可能なものは、Cole et al, Monoclonal Antibodies and Cancer Therapy, Alan R. Liss, p. 77 (1985)；Boerner et al., J. Immunol., 147(l):86-95 (1991)に記載の方法である。また、van Dijk and van de Winkel, Curr. Opin. Pharmacol, 5: 368-74 (2001)も参照されたい。抗原チャレンジに応答してヒト抗体を生成するように改変されているが、その内因性遺伝子座が無効化されているトランスジェニック動物、例えば、免疫化ゼノマウスに抗原を投与することによって、ヒト抗体を調製することができる（例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥ（商標）技術に関する米国特許第６，０７５，１８１号明細書および同第６，１５０，５８４号明細書を参照されたい）。また、例えば、ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術により生成されるヒト抗体に関するLi et al, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 103 :3557-3562 (2006)も参照されたい。
【００８８】
本明細書で使用される場合の用語「超可変領域」、「ＨＶＲ」または「ＨＶ」とは、配列において超可変性である、および／または構造的に明確なループを形成する抗体可変ドメインの領域を指す。一般に、抗体は、６個のＨＶＲ；ＶＨ中に３個（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）およびＶＬ中に３個（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）を含む。天然抗体においては、Ｈ３およびＬ３は、６個のＨＶＲの最大の多様性を示し、Ｈ３は特に、抗体に細かい特異性を付与するのにユニークな役割を果たすと考えられる。例えば、Xu et al, Immunity J_3:37-45 (2000)；Johnson and Wu, in Methods in Molecular Biology 248: 1-25 (Lo, ed., Human Press, Totowa, NJ, 2003)を参照されたい。実際、重鎖のみからなる天然のラクダ科抗体は、軽鎖の非存在下で機能的かつ安定である。例えば、Hamers-Casterman et al, Nature 363:446-448 (1993)；Sheriff et al, Nature Struct. Biol 3:733-736 (1996)を参照されたい。
【００８９】
いくつかのＨＶＲの図表が本明細書で使用され、包含される。Ｋａｂａｔの相補性決定領域（ＣＤＲ）は、配列可変性に基づくものであり、最も一般的に使用されている（Kabat et al. Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD. (1991)）。Ｃｈｏｔｈｉａは、その代わりに、構造ループの位置を指す（Chothia and Lesk, J. Mol. Biol. 196:901-917 (1987)）。ＡｂＭ  ＨＶＲは、ＫａｂａｔのＨＶＲとＣｈｏｔｈｉａの構造ループとの間の妥協であり、Ｏｘｆｏｒｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ’ｓ  ＡｂＭ抗体モデリングソフトウェアによって使用される。「接触」ＨＶＲは、利用可能な複雑な結晶構造の分析に基づく。これらのＨＶＲのそれぞれに由来する残基を、以下に示す。
【００９０】
【表２】
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【００９１】
ＨＶＲは、以下のような「拡張ＨＶＲ」を含んでもよい：ＶＬ中の２４〜３６または２４〜３４（Ｌ１）、４６〜５６または５０〜５６（Ｌ２）および８９〜９７または８９〜９６（Ｌ３）ならびにＶＨ中の２６〜３５（Ｈ１）、５０〜６５または４９〜６５（Ｈ２）および９３〜１０２、９４〜１０２、または９５〜１０２（Ｈ３）。可変ドメイン残基は、これらの定義のそれぞれについて、上記のKabat et al.に従ってナンバリングされる。
【００９２】
「Ｋａｂａｔにおける可変ドメイン残基ナンバリング」または「Ｋａｂａｔにおけるアミノ酸位置ナンバリング」の表現およびその変形は、Kabat et al, supraにおいて抗体の編集の重鎖可変ドメインまたは軽鎖可変ドメインについて使用されるナンバリングシステムを指す。このナンバリングシステムを使用して、実際の線状アミノ酸配列は、可変ドメインのＦＲまたはＨＶＲの短縮、またはそれへの挿入に対応するより少ない、または追加のアミノ酸を含有してもよい。例えば、重鎖可変ドメインは、Ｈ２の残基５２の後に単一のアミノ酸挿入（Ｋａｂａｔによる残基５２ａ）および重鎖ＦＲ残基８２の後に挿入残基（例えば、Ｋａｂａｔによる残基８２ａ、８２ｂ、および８２ｃなど）を含んでもよい。残基のＫａｂａｔナンバリングを、抗体の相同な配列の領域での、「基準」となるＫａｂａｔによりナンバリングされた配列とのアラインメントにより、所与の抗体について決定することができる。
【００９３】
「フレームワーク」または「ＦＲ」残基は、本明細書で定義されるＨＶＲ残基以外のこれらの可変ドメイン残基である。
【００９４】
「ヒトコンセンサスフレームワーク」または「アクセプターヒトフレームワーク」は、ヒト免疫グロブリンＶＬまたはＶＨフレームワーク配列の選択において最も一般的に存在するアミノ酸残基を表すフレームワークである。一般に、ヒト免疫グロブリンＶＬまたはＶＨ配列の選択は、可変ドメイン配列のサブグループに由来する。
【００９５】
一般に、配列のサブグループは、Kabat et al, Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD (1991)に記載のようなサブグループである。例としては、ＶＬについては、サブグループはKabat et al, supraに記載のようなサブグループカッパＩ、カッパＩＩ、カッパＩＩＩまたはカッパＩＶであってもよい。さらに、ＶＨについては、サブグループは、Kabat et al, supraに記載のようなサブグループＩ、サブグループＩＩ、またはサブグループＩＩＩであってもよい。あるいは、ヒトコンセンサスフレームワークを、上記のものから誘導してもよく、その場合、特定の残基、例えば、ヒトフレームワーク残基を、ドナーフレームワーク配列と、様々なヒトフレームワーク配列の集合とを整列させることによってドナーフレームワークに対するその相同性に基づいて選択する。ヒト免疫グロブリンフレームワークまたはヒトコンセンサスフレームワーク「に由来する」アクセプターヒトフレームワークは、それらの同じアミノ酸配列を含んでもよく、またはそれは元々存在するアミノ酸配列変化を含有してもよい。一部の実施形態では、元々存在するアミノ酸変化の数は、１０以下、９以下、８以下、７以下、６以下、５以下、４以下、３以下、または２以下である。
【００９６】
例えば、Ｆｃ領域の特定の位置での「アミノ酸改変」とは、特定の残基の置換もしくは欠失、または特定の残基に隣接する少なくとも１個のアミノ酸残基の挿入を指す。特定の残基に「隣接する」挿入とは、その１〜２残基以内での挿入を意味する。挿入は、特定の残基に対してＮ末端またはＣ末端であってもよい。本明細書における好ましいアミノ酸改変は、置換である。
【００９７】
「親和性成熟」抗体は、変化を有さない親抗体と比較して、抗原に対する抗体の親和性の改善をもたらすそれらの１または複数のＨＶＲにおける１または複数の変化を有する抗体である。一実施形態では、親和性成熟抗体は、標的抗原に対するナノモル濃度またはさらには、ピコモル濃度の親和性を有する。親和性成熟抗体は、当業界で公知の手順によって生成される。例えば、Marks et al., Bio/Technology 10:779-783 (1992)は、ＶＨ−およびＶＬドメインシャッフリングによる親和性成熟を記載している。ＨＶＲおよび／またはフレームワーク残基の無作為突然変異誘発は、例えば、Barbas et al. Proc Nat. Acad. Sci. USA 91 :3809-3813 (1994)；Schier et al. Gene 169: 147-155 (1995)；Yelton et al. J. Immunol. 155: 1994-2004 (1995)；Jackson et al, J. Immunol. 154(7):33 10-9 (1995)；およびHawkins et al, J. Mol. Biol. 226:889-896 (1992)によって記載されている。
【００９８】
本明細書で使用される場合、用語「特異的に結合する」または「に特異的な」とは、生物分子を含む分子の異種集団の存在下での標的の存在を決定する、標的と抗体との間の結合などの測定可能かつ再現可能な相互作用を指す。例えば、標的（エピトープであってもよい）に特異的に結合する抗体は、それが他の標的に結合するよりも高い親和性、アビディティで、より容易に、および／またはより長い期間、この標的に結合する抗体である。一実施形態では、抗体の、非関連標的への結合の程度は、例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定された場合、抗体の標的への結合の約１０％未満である。ある特定の実施形態では、標的に特異的に結合する抗体は、１μＭ未満、１００ｎＭ未満、１０ｎＭ未満、１ｎＭ未満、または０．１ｎＭ未満の解離定数（Ｋｄ）を有する。ある特定の実施形態では、抗体は、異なる種に由来するタンパク質間で保存されているタンパク質上のエピトープに特異的に結合する。別の実施形態では、特異的結合は、排他的結合を含んでもよいが、それを必要としない。
【００９９】
本明細書で使用される用語「イムノアドヘシン」は、異種タンパク質（「アドヘシン」）の結合特異性と、免疫グロブリン定常ドメインのエフェクター機能とを組み合わせる抗体様分子を指定するものである。構造的には、イムノアドヘシンは、抗体の抗原認識および結合部位以外である（すなわち、「異種」である）所望の結合特異性を有するアミノ酸配列と、免疫グロブリン定常ドメイン配列との融合物を含む。イムノアドヘシン分子のアドヘシン部分は、典型的には、受容体またはリガンドの少なくとも結合部位を含む連続するアミノ酸配列である。イムノアドヘシン中の免疫グロブリン定常ドメイン配列を、ＩｇＧ−１、ＩｇＧ−２（ＩｇＧ２ＡおよびＩｇＧ２Ｂを含む）、ＩｇＧ−３、またはＩｇＧ−４サブタイプ、ＩｇＡ（ＩｇＡ−１およびＩｇＡ−２を含む）、ＩｇＥ、ＩｇＤまたはＩｇＭなどの、任意の免疫グロブリンから取得することができる。Ｉｇ融合物は、好ましくは、Ｉｇ分子内の少なくとも１つの可変領域の位置に本明細書に記載のポリペプチドまたは抗体のドメインの置換を含む。特に好ましい実施形態では、免疫グロブリン融合物は、ＩｇＧ１分子のヒンジ、ＣＨ２およびＣＨ３、またはヒンジ、ＣＨ１、ＣＨ２およびＣＨ３領域を含む。免疫グロブリン融合物の生成については、１９９５年６月２７日に発行された米国特許第５，４２８，１３０号明細書も参照されたい。例えば、本明細書の組合せ療法に有用な第２の医薬としての有用なイムノアドヘシンは、それぞれ、ＰＤ−Ｌ１  ＥＣＤ−Ｆｃ、ＰＤ−Ｌ２  ＥＣＤ−Ｆｃ、およびＰＤ−１  ＥＣＤ−Ｆｃなどの、免疫グロブリン配列の定常ドメインに融合された、ＰＤ−Ｌ１もしくはＰＤ−Ｌ２の細胞外もしくはＰＤ−１結合部分またはＰＤ−１の細胞外もしくはＰＤ−Ｌ１もしくはＰＤ−Ｌ２結合部分を含むポリペプチドを含む。細胞表面受容体のＩｇ  ＦｃおよびＥＣＤのイムノアドヘシン組合せは、可溶性受容体と呼ばれることもある。
【０１００】
「融合タンパク質」および「融合ポリペプチド」とは、それぞれの部分が異なる特性を有するポリペプチドである、共有的に一緒に連結された２つの部分を有するポリペプチドを指す。この特性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏでの活性などの、生物学的特性であってもよい。特性はまた、標的分子への結合、反応の触媒作用などの、単なる化学的または物理的特性であってもよい。２つの部分を、単一のペプチド結合によって直接的に、またはペプチドリンカーを介して連結してもよいが、互いに読み枠は一致している。
【０１０１】
「ＰＤ−１オリゴペプチド」、「ＰＤ−Ｌ１オリゴペプチド」または「ＰＤ−Ｌ２オリゴペプチド」は、それぞれ、本明細書に記載される受容体、リガンドまたはシグナリング成分などの、それぞれ、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２ネガティブ共刺激ポリペプチドに結合する、好ましくは、特異的に結合するオリゴペプチドである。そのようなオリゴペプチドを、公知のオリゴペプチド合成法を使用して化学的に合成するか、または組換え技術を使用して調製および精製することができる。そのようなオリゴペプチドは、通常、少なくとも約５アミノ酸長であり、あるいは、少なくとも約６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、または１００アミノ酸長以上である。そのようなオリゴペプチドを、周知の技術を使用して同定することができる。これに関して、ポリペプチド標的に特異的に結合することができるオリゴペプチドについてオリゴペプチドライブラリーをスクリーニングするための技術は、当業界で周知であることが留意される（例えば、米国特許第５，５５６，７６２号明細書、同第５，７５０，３７３号明細書、同第４，７０８，８７１号明細書、同第４，８３３，０９２号明細書、同第５，２２３，４０９号明細書、同第５，４０３，４８４号明細書、同第５，５７１，６８９号明細書、同第５，６６３，１４３号明細書；国際公開第８４／０３５０６号パンフレットおよび国際公開第８４／０３５６４号パンフレット；Geysen et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 81:3998-4002 (1984)；Geysen et al, Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 82: 178-182 (1985)；Geysen et al, in Synthetic Peptides as Antigens, 130-149 (1986)；Geysen et al., J. Immunol. Metk, 102:259-274 (1987)；Schoofs et al., J. Immunol., 140:611-616 (1988)、Cwirla, S. E. et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 87:6378 (1990)；Lowman, H.B. et al. Biochemistry, 30: 10832 (1991)；Clackson, T. et al. Nature, 352: 624 (1991)；Marks, J. D. et al., J. Mol. Biol., 222:581 (1991)；Kang, A.S. et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 88:8363 (1991)、およびSmith, G. P., Current Opin. Biotechnol, 2:668 (1991)を参照されたい）。
【０１０２】
「ブロッキング」抗体または「アンタゴニスト」抗体は、それが結合する抗原の生物活性を阻害する、または低減させるものである。一部の実施形態では、ブロッキング抗体またはアンタゴニスト抗体は、抗原の生物活性を実質的に、または完全に阻害する。本発明の抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−１を介するシグナリングを遮断して、抗原刺激に対する機能障害状態から、Ｔ細胞による機能的応答（例えば、増殖、サイトカイン生成、標的細胞殺滅）を回復させる。
【０１０３】
「アゴニスト」または活性化抗体は、それが結合する抗原によるシグナリングを増強する、または開始させるものである。一部の実施形態では、アゴニスト抗体は、天然リガンドの存在なしにシグナリングを引き起こす、または活性化する。
【０１０４】
本明細書における用語「Ｆｃ領域」は、天然配列Ｆｃ領域およびバリアントＦｃ領域を含む、免疫グロブリン重鎖のＣ末端領域を定義するために使用される。免疫グロブリン重鎖のＦｃ領域の境界は変化してもよいが、ヒトＩｇＧ重鎖Ｆｃ領域は通常、Ｃｙｓ２２６位のアミノ酸残基から、またはＰｒｏ２３０から、そのカルボキシル末端まで伸びるように定義される。Ｆｃ領域のＣ末端リシン（ＥＵナンバリングシステムによる残基４４７）を、例えば、抗体の生成もしくは精製中に、または抗体の重鎖をコードする核酸を組換え的に操作することによって除去することができる。したがって、無傷抗体の組成物は、全てのＫ４４７残基が除去された抗体集団、Ｋ４４７残基が除去されていない抗体集団、およびＫ４４７残基を含む、および含まない抗体の混合物を有する抗体集団を含んでもよい。本発明の抗体における使用のための好適な天然配列Ｆｃ領域としては、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２（ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ）、ＩｇＧ３およびＩｇＧ４が挙げられる。
【０１０５】
「Ｆｃ受容体」または「ＦｃＲ」は、抗体のＦｃ領域に結合する受容体を記載する。好ましいＦｃＲは、天然配列ヒトＦｃＲである。さらに、好ましいＦｃＲは、ＩｇＧ抗体（ガンマ受容体）に結合し、ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩ、およびＦｅｙＲＩＩＩサブクラスの受容体、対立遺伝子バリアントおよび選択的スプライシングされたこれらの受容体などを含むものであり、ＦｃγＲＩＩ受容体は、主にその細胞質ドメインにおいて異なる類似アミノ酸配列を有する、ＦｃγＲＩＩＡ（「活性化受容体」）およびＦｃγＲＩＩＢ（「阻害受容体」）を含む。活性化受容体ＦｃγＲＩＩＡは、その細胞質ドメイン中に免疫受容体チロシンに基づく活性化モチーフ（ＩＴＡＭ）を含有する。阻害受容体ＦｃγＲＩＩＢは、その細胞質ドメイン中に免疫受容体チロシンに基づく阻害モチーフ（ＩＴＩＭ）を含有する（M. Daeron, Annu. Rev. Immunol. J_5 :203-234 (1997)を参照されたい）。ＦｃＲは、Ravetch and inet, Annu. Rev. Immunol. 9: 457-92 (1991)；Capel et al., Immunomethods 4: 25-34 (1994)；およびde Haas et al., J. Lab. Clin. Med. 126: 330-41 (1995)で概説されている。将来同定されるものを含む他のＦｃＲは、本明細書の用語「ＦｃＲ」によって包含される。
【０１０６】
用語「Ｆｃ受容体」または「ＦｃＲ」はまた、母体ＩｇＧの胎児への移動を担う新生児受容体ＦｃＲｎも含む。Guyer et al, J. Immunol. 1 17: 587 (1976)およびKim et al, J. Immunol. 24: 249 (1994)。ＦｃＲｎへの結合を測定する方法は公知である（例えば、Ghetie and Ward, Immunol. Today 1 8: (12): 592-8 (1997)；Ghetie et al, Nature Biotechnology 15 (7): 637-40 (1997)；Hinton et al, J. Biol. Chem. 279 (8): 6213-6 (2004)；国際公開第２００４／９２２１９号パンフレット(Hinton et al)を参照されたい）。ｉｎ  ｖｉｖｏでのＦｃＲｎへの結合およびヒトＦｃＲｎ高親和性結合ポリペプチドの血清半減期を、例えば、ヒトＦｃＲｎを発現するトランスジェニックマウスもしくはトランスフェクトされたヒト細胞株において、またはバリアントＦｃ領域を有するポリペプチドを投与する霊長類においてアッセイすることができる。国際公開第２００４／４２０７２号パンフレット（Presta）は、ＦｃＲｎへ結合を改善した、または減少させた抗体バリアントを記載している。例えば、Shields et al, J. Biol. Chem. 9(2): 6591-6604 (2001)も参照されたい。
【０１０７】
本明細書で使用される語句「実質的に低下した」または「実質的に異なる」は、２つの数値（一般に、一方は分子と関連し、他方は参照／比較分子と関連する）間の差異の程度が十分に高いことを示し、当業者であれば、前記値（例えば、Ｋｄ値）によって測定される生物学的特徴の文脈内で統計的に有意である２つの値の間の差異を考慮することができる。前記２つの値間の差異は、例えば、参照／比較分子に関する値の関数として、約１０％超、約２０％超、約３０％超、約４０％超、および／または約５０％超である。
【０１０８】
本明細書で使用される用語「実質的に類似する」または「実質的に同じ」は、２つの数値（例えば、一方は本発明の抗体と関連し、他方は参照／比較抗体と関連する）間の類似性の程度が十分に高いことを示し、当業者であれば、前記値（例えば、Ｋｄ値）によって測定される生物学的特徴の文脈内で生物学的および／または統計学的にほとんど有意でないか、または有意でない２つの値の間の差異を考慮することができる。前記２つの値間の差異は、例えば、参照／比較分子に関する値の関数として、約５０％未満、約４０％未満、約３０％未満、約２０％未満、および／または約１０％未満である。
【０１０９】
本明細書で使用される「担体」は、用いられる用量および濃度でそれらに曝露される細胞または哺乳動物に対して非毒性的である薬学的に許容される担体、賦形剤、または安定化剤を含む。生理学的に許容される担体は、水性ｐＨ緩衝化溶液であることが多い。生理学的に許容される担体の例としては、リン酸、クエン酸、および他の有機酸などのバッファー；アスコルビン酸を含む酸化防止剤；低分子量（約１０残基未満）ポリペプチド；血清アルブミン、ゼラチン、または免疫グロブリンなどのタンパク質；ポリビニルピロリドンなどの親水性ポリマー；グリシン、グルタミン、アスパラギン、アルギニンまたはリシンなどのアミノ酸；モノサッカリド、ジサッカリド、およびグルコース、マンノース、またはデキストリンを含む他の炭水化物；ＥＤＴＡなどのキレート化剤；マンニトールまたはソルビトールなどの糖アルコール；ナトリウムなどの塩形成対イオン；ならびに／またはＴＷＥＥＮ（商標）、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、およびＰＬＵＲＯＮＩＣＳ（商標）などの非イオン性界面活性剤が挙げられる。
【０１１０】
「添付文書」とは、指示、使用、用量、投与、禁忌、包装される製品と組み合わされる他の医薬に関する情報、および／またはそのような医薬の使用に関する警告などを含有する、医薬の商業的包装物に慣用的に含まれる指示に関する情報を含有する医薬の商業的包装物に慣用的に含まれる指示を指す。
【０１１１】
本明細書で使用される用語「処置」とは、臨床病理の経過中に処置される個体または細胞の自然の経過を変化させるように設計された臨床的介入を指す。処置の望ましい効果としては、疾患進行の速度の低下、疾患状態の改善または軽減、および寛解または予後の改善が挙げられる。例えば、限定されるものではないが、がん性細胞の増殖の低減（もしくは破壊）、疾患の結果生じる症状の減少、疾患に罹患しているものの生活の質の向上、疾患を処置するのに必要とされる他の薬剤の用量の減少、疾患の進行の遅延、および／または個体の生存の延長などの、がんと関連する１または複数の症状が軽減または除去される場合、個体は成功裏に「処置」される。本明細書で使用される場合、「疾患の進行の遅延」は、疾患（がんなど）の発症を先送りする、妨げる、減速させる、遅らせる、安定化する、および／または先延ばしにすることを意味する。この遅延は、処置される疾患および／または個体の履歴に応じて、時間の長さの変化であってもよい。当業者には明らかであるように、十分な、または有意な遅延は、実際、個体が疾患を発症しない点で、防止を包含してもよい。例えば、転移の発生などの後期段階のがんを遅延させることができる。
【０１１２】
「有効量」は、特定の障害の測定可能な改善または防止を実行するのに必要とされる少なくとも最小濃度である。本明細書における有効量は、患者の疾患状態、年齢、性別、および体重、ならびに個体において望ましい応答を惹起する抗体の能力などの因子に応じて変化してもよい。有効量はまた、治療的に有益な効果が、処置の任意の毒性的または有害な効果を上回るものでもある。予防的使用については、有益な、または望ましい結果は、疾患の生化学的、組織学的および／または行動学的症状、疾患の発達中に呈するその合併症および中間病理表現型などの、疾患のリスクの除去もしくは低減、重症度の低下、または疾患の発症の遅延などの結果を含む。治療的使用については、有益な、または望ましい結果は、疾患によりもたらされる１もしくは複数の症状の減少、疾患に罹患しているものの生活の質の増大、疾患を処置するのに必要とされる他の薬剤の用量の減少、標的化によるなどの別の薬剤の効果の増強、疾患の進行の遅延、および／または生存の延長などの臨床的結果を含む。がんまたは腫瘍の場合、薬物の有効量は、がん細胞数を低減させる；腫瘍サイズを低減させる；末梢臓器へのがん細胞の浸潤を阻害する（すなわち、ある程度減速させる、または望ましくは停止させる）；腫瘍転移を阻害する（すなわち、ある程度減速させる、または望ましくは停止させる）；腫瘍増殖をある程度阻害する；および／または障害と関連する１もしくは複数の症状をある程度緩和する効果を有してもよい。有効量を、１回または複数回の投与で投与することができる。本発明の目的のために、薬物、化合物、または医薬組成物の有効量は、直接的または間接的に、予防的または治療的処置を達成するのに十分な量である。臨床的文脈において理解されるように、薬物、化合物、または医薬組成物の有効量を、別の薬物、化合物、または医薬組成物と併用して達成しても、またはしなくてもよい。かくして、「有効量」は、１または複数の治療剤を投与する文脈で考えてもよく、１または複数の他の薬剤と併用して、望ましい結果が達成され得る、または達成される場合、単一の薬剤が有効量で与えられると考えてもよい。
【０１１３】
本明細書で使用される場合、「と組み合わせて」または「と併用して」とは、ある処置モダリティに追加した別の処置モダリティの投与を指す。そのようなものとして、「と組み合わせて」または「と併用して」とは、個体への他の処置モダリティの投与の前、間、または後のある処置モダリティの投与を指す。
【０１１４】
本明細書で使用される場合、「完全奏功」または「ＣＲ」とは、全ての標的病変の消失を指す；「部分奏功」または「ＰＲ」とは、参照としてベースライン最長直径（ＳＬＤ）を取って、標的病変のＳＬＤの合計の少なくとも３０％の減少を指す；および「安定疾患」または「ＳＤ」とは、参照として、処置の開始以来の最小のＳＬＤを取って、ＰＲの資格を得るほどの標的病変の十分な縮小もなく、ＰＤの資格を得るほどの十分な増加もないことを指す。
【０１１５】
本明細書で使用される場合、「進行性疾患」または「ＰＤ」とは、参照として、処置の開始以来記録された最小のＳＬＤを取って、標的病変のＳＬＤの少なくとも２０％の増加または１もしくは複数の新しい病変の存在を指す。
【０１１６】
本明細書で使用される場合、「無増悪生存期間」（ＰＦＳ）とは、処置される疾患（例えば、がん）が悪化しない処置中および処置後の時間の長さを指す。無増悪生存期間は、患者が完全奏功または部分奏功を経験した時間量、ならびに患者が安定疾患を経験した時間量を含んでもよい。
【０１１７】
本明細書で使用される場合、「全奏功率」（ＯＲＲ）とは、完全奏功（ＣＲ）率と部分奏功（ＰＲ）率との合計を指す。
【０１１８】
本明細書で使用される場合、「全生存」とは、特定の期間の後に生存している可能性が高い群における個体のパーセンテージを指す。
【０１１９】
「化学療法剤」は、がんの処置において有用な化学的化合物である。化学療法剤の例としては、チオテパおよびシクロホスファミド（ＣＹＴＯＸＡＮ（登録商標））などのアルキル化剤；ブスルファン、イムプロスルファン、およびピポスルファンなどのスルホン酸アルキル；ベンゾドパ、カルボクオン、メツレドパ、およびウレドパなどのアジリジン；アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド、トリエチレンチオホスホラミドおよびトリメチロロメラミンを含むエチレンイミンおよびメチルアメラミン；アセトゲニン（特に、ブラタシンおよびブラタシノン）；デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））；ベータ−ラパコン；ラパコール；コルヒチン；ベツリン酸；カンプトテシン（合成類似体トポテカン（ＨＹＣＡＭＴＩＮ（登録商標））、ＣＰＴ−１１（イリノテカン、ＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標））、アセチルカンプトテシン、スコポレクチン、および９−アミノカンプトテシン）；ブリオスタチン；ペントレキセド；カリスタチン；ＣＣ−１０６５（そのアドゼレシン、カルゼレシンおよびビゼレシン合成類似体を含む）；ポドフィロトキシン；ポドフィリン酸；テニポシド；クリプトフィシン（特に、クリプトフィシン１およびクリプトフィシン８）；ドラスタチン；デュオカルマイシン（合成類似体、ＫＷ−２１８９およびＣＢ  １−ＴＭ１を含む）；エレウテロビン；パンクラチスタチン；ＴＬＫ−２８６；ＣＤＰ３２３、経口アルファ−４インテグリン阻害剤；サクロジクチン；スポンギスタチン；クロラムブシル、クロルナファジン、コロホスファミド（cholophosphamide）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシドヒドロクロリド、メルファラン、ノベンビチン、フェネステリン、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタードなどの窒素マスタード；カルムスチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、およびラニムスチンなどのニトロソウレア；エンジイン抗生物質（例えば、カリケアマイシン、特に、カリケアマイシンガンマＩＩおよびカリケアマイシンオメガＩＩ（例えば、Nicolaou et al, Angew. Chem Intl. Ed. Engl., 33 : 183-186 (1994)を参照されたい））；ジネマイシンＡなどのジネマイシン；エスペラマイシン；ならびにネオカルジノスタチン発色団および関連する色素タンパク質エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、オースラマイシン、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カラビシン、カルミノマイシン、カルジノフィリン、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（ＡＤＲＩＡＭＹＣＩＮ（登録商標）、モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン、ドキソルビシンＨＣ１リポソーム注射（ＤＯＸＩＬ（登録商標））およびデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシンＣなどのマイトマイシン、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポトフィロ��イシン、ピューロマイシン、クエラマイシン、ロドルビシン、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメックス、ジノスタチン、ゾルビシンなどの抗生物質；メトトレキサート、ゲムシタビン（ＧＥＭＺＡＲ（登録商標））、テガフル（ＵＦＴＯＲＡＬ（登録商標））、カペシタビン（ＸＥＬＯＤＡ（登録商標））、エポチロン、および５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）などの代謝拮抗物質；デノプテリン、メトトレキサート、プテロプテリン、トリメトレキサートなどの葉酸類似体；フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニンなどのプリン類似体；アンシタビン、アザシチジン、６−アザウリジン、カルモフル、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロクスウリジン、およびイマチニブ（２−フェニルアミノピリミジン誘導体）、ならびに他のｃ−ｉｔ阻害剤などのピリミジン類似体；アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタンなどの抗副腎剤；フロリン酸（frolinic acid）などの葉酸補給剤；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド；アミノレブリン酸；エニルウラシル；アムサクリン；ベストラブシル；ビサントレン；エダトラキサート；デフォファミン；デメコルシン；ジアジクオン；エルホルニチン（elfornithine）；酢酸エリプチニウム；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシウレア；レンチナン；ロニダイニン；メイタンシンおよびアンサミトシンなどのメイタンシノイド；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダンモール；ニトラエリン；ペントスタチン；フェナメット；ピラルビシン；ロソキサントロン；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）ポリサッカリド複合体（ＪＨＳ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ、Ｅｕｇｅｎｅ、ＯＲ）；ラゾキサン；リゾキシン；シゾフィラン；スピロゲルマニウム；テヌアゾン酸；トリアジクオン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特に、Ｔ−２毒素、ベラクリンＡ、ロリジンＡおよびアングイジン）；ウレタン；ビンデシン（ＥＬＤＩＳ１ＮＥ（登録商標）、ＦＩＬＤＥＳＩＮ（登録商標））；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；チオテパ；タキソイド、例えば、パクリタキセル（ＴＡＸＯＬ（登録商標））、パクリタキセルのアルブミン操作ナノ粒子製剤（ＡＢＲＡＸＡＮＥ（商標））、およびドキセタキセル（ＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標））；クロラムブシル；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；シスプラチンおよびカルボプラチンなどの白金類似体；ビンブラスチン（ＶＥＬＢＡＮ（登録商標））；白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；ミトキサントロン；ビンクリスチン（ＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標））；オキサリプラチン；ロイコボリン；ビノレルビン（ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標））；ノバントロン；エダトレキサート；ダウノマイシン；アミノプテリン；イバンドロナート；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイン酸などのレチノイド；上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸または誘導体；ならびにシクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、およびプレドニゾロンの組合せ療法の省略形であるＣＨＯＰ、ならびに５−ＦＵおよびロイコボリンと組み合わせたオキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（商標））を用いる処置レジメンの省略形であるＦＯＬＦＯＸなどの上記の２つ以上の組合せが挙げられる。
【０１２０】
化学療法剤のさらなる例としては、がんの増殖を促進し得るホルモンの効果を調節する、低減させる、遮断する、または阻害するように作用し、全身性、または全身処置の形態にあることが多い抗ホルモン剤が挙げられる。それらは、ホルモン自体であってもよい。例としては、例えば、タモキシフェン（ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）タモキシフェンを含む）、ラロキシフェン（ＥＶＩＳＴＡ（登録商標））、ドロロキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン、およびトレミフェン（ＦＡＲＥＳＴＯＮ（登録商標））を含む抗エストロゲン剤および選択的エストロゲン受容体モジュレータ（ＳＥＲＭ）；抗プロゲステロン；エストロゲン受容体下方調節剤（ＥＲＤ）；フルベストラント（ＦＡＳＬＯＤＥＸ（登録商標））などのエストロゲン受容体アンタゴニスト；卵巣を抑制する、または停止させるように機能する薬剤、例えば、酢酸ロイプロリド（ＬＵＰＲＯＮ（登録商標）およびＥＬＩＧＡＲＤ（登録商標））、酢酸ゴセレリン、酢酸ブセレリンおよびトリプテレリンなどの黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＦＩ）アゴニスト；フルタミド、ニルタミドおよびビカルタミドなどの抗アンドロゲン剤；ならびに例えば、４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド、酢酸メゲストロール（ＭＥＧＡＳＥ（登録商標））、エキセメスタン（ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標））、ホルメスタン、ファドロゾール、ボロゾール（ＲＪＶＩＳＯＲ（登録商標））、レトロゾール（ＦＥＭＡＲＡ（登録商標））、およびアナストロゾール（ＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標））などの、副腎におけるエストロゲン生成を調節する酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼ阻害剤が挙げられる。さらに、化学療法剤のそのような定義としては、クロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）またはＯＳＴＡＣ（登録商標））、エチドロネート（ＤＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標））、ＮＥ−５８０９５、ゾレドロン酸／ゾレドロネート（ＺＯＭＥＴＡ（登録商標））、アレンドロネート（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、パミドロネート（ＡＲＥＤＩＡ（登録商標））、チルドロネート（ＳＫＥＬＩＤ（登録商標））、またはリセドロネート（ＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標））などのビスホスホネート；ならびにトロキサシタビン（１，３−ジオキソランヌクレオシドシトシン類似体）；アンチセンスオリゴヌクレオチド、特に、例えば、ＰＫＣ−アルファ、Ｒａｆ、Ｈ−Ｒａｓ、および上皮増殖因子受容体（ＥＧＦ−Ｒ）などの、異常な細胞増殖に関与するシグナリング経路における遺伝子の発現を阻害するもの；ＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチンおよび遺伝子療法ワクチン、例えば、ＡＬＬＯＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン、ＬＥＵＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン、およびＶＡＸＩＤ（登録商標）ワクチンなどのワクチン；トポイソメラーゼ１阻害剤（例えば、ＬＵＲＴＯＴＥＣＡＮ（登録商標））；フルベストラントなどの抗エストロゲン剤；イマチニブまたはＥＸＥＬ−０８６２（チロシンキナーゼ阻害剤）などのＫｉｔ阻害剤；エルロチニブまたはセツキシマブなどのＥＧＦＲ阻害剤；ベバシズマブなどの抗ＶＥＧＦ阻害剤；アリノテカン；ｒｍＲＨ（例えば、ＡＢＡＲＥＬＩＸ（登録商標））；ラパチニブおよびラパチニブジトシレート（ＧＷ５７２０１６としても知られるＥｒｂＢ−２およびＥＧＦＲの二重チロシンキナーゼ低分子阻害剤）；１７ＡＡＧ（熱ショックタンパク質（Ｈｓｐ）９０毒であるゲルダナマイシン誘導体）、ならびに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸または誘導体が挙げられる。
【０１２１】
本明細書で使用される用語「サイトカイン」とは、一般的には、細胞間メディエータとして別の細胞に対して作用する、またはタンパク質を生成する細胞に対する自己分泌効果を有するある細胞集団によって放出されるタンパク質を指す。そのようなサイトカインの例としては、リンホカイン、モノカイン；ＩＬ−１、ＩＬ−１ａ、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１５、ＩＬ−１７Ａ−Ｆ、ＩＬ−１８〜ＩＬ−２９（ＩＬ−２３など）、ＩＬ−３１などのインターロイキン（「ＩＬ」）、例えば、ＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標）ｒＩＬ−２；ＴＮＦ−ａまたはＴＮＦ−β、ＴＧＦ−１〜３などの腫瘍壊死因子；ならびに白血病阻害因子（「ＬＩＦ」）、毛様体神経栄養因子（「ＣＮＴＦ」）、ＣＮＴＦ様サイトカイン（「ＣＬＣ」）、カルジオトロフィン（「ＣＴ」）、およびｋｉｔリガンド（「Ｌ」）を含む他のポリペプチド因子が挙げられる。
【０１２２】
本明細書で使用される用語「ケモカイン」とは、白血球の走化性および活性化を選択的に誘導する能力を有する可溶性因子（例えば、サイトカイン）を指す。それらはまた、血管新生、炎症、創傷治癒、および腫瘍形成のプロセスを誘発する。ケモカインの例としては、ＩＬ−８、マウスケラチノサイト化学誘引物質（ＫＣ）のヒト相同体が挙げられる。
【０１２３】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「１つの（ａ）」、「または（ｏｒ）」および「その（ｔｈｅ）」は、文脈が別途明確に記述しない限り、複数の指示対象を含む。
【０１２４】
本明細書における値またはパラメータの「約」に対する参照は、その値またはパラメータ自体に対する変動を含む（および記載する）。例えば、「約Ｘ」に言及する記載は、「Ｘ」の記載を含む。
【０１２５】
薬学的に許容される塩は、酢酸イオン、コハク酸イオンまたは他の対イオンなどの別の分子の含有を含んでもよい。対イオンは、親化合物上の電荷を安定化する任意の有機または無機部分であってもよい。さらに、薬学的に許容される塩は、その構造において１より多い荷電した原子を有してもよい。複数の荷電した原子が薬学的に許容される塩の一部である例は、複数の対イオンを有してもよい。したがって、薬学的に許容される塩は、１もしくは複数の荷電した原子および／または１もしくは複数の対イオンを有してもよい。
【０１２６】
本発明の化合物が塩基である場合、望ましい薬学的に許容される塩を、当業界で利用可能な任意の好適な方法、例えば、遊離塩基の、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸、リン酸などの無機酸による、または酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、グルクロン酸もしくはガラクツロン酸などのピラノシジル酸、クエン酸もしくは酒石酸などのアルファヒドロキシ酸、アスパラギン酸もしくはグルタミン酸などのアミノ酸、安息香酸もしくは桂皮酸などの芳香族酸、ｐ−トルエンスルホン酸もしくはエタンスルホン酸などのスルホン酸などの有機酸による処理によって、調製することができる。
【０１２７】
本発明の化合物が酸である場合、望ましい薬学的に許容される塩を、任意の好適な方法、例えば、遊離酸の、アミン（第１級、第２級もしくは第３級）、アルカリ金属水酸化物またはアルカリ土類金属水酸化物などの無機または有機塩基による処理によって調製することができる。好適な塩の例としては、限定されるものではないが、グリシンおよびアルギニンなどのアミノ酸、アンモニア、第１級、第２級、および第３級アミン、ならびにピペリジン、モルホリンおよびピペラジンなどの環状アミンに由来する有機塩、ならびにナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウム、マンガン、鉄、銅、亜鉛、アルミニウムおよびリチウムに由来する無機塩が挙げられる。
【０１２８】
プロドラッグもまた、本発明の方法、医薬および使用における使用のために企図される。本明細書で用いられる用語「プロドラッグ」は、対象への投与の際に、代謝または化学的プロセスによる化学的変換を受けて、活性な薬学的成分またはその塩を得る、薬物前駆体である化合物を示す。プロドラッグの考察は、T. Higuchi and V. Stella, Pro-drugs as Novel Delivery Systems (1987) 14 of the A.C.S. Symposium Series、およびBioreversible Carriers in Drug Design, (1987) Edward B. Roche, ed., American Pharmaceutical Association and Pergamon Pressに提供されており、両方とも参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２９】
語句「薬学的に許容される」は、物質または組成物が、製剤を含む他の成分、および／またはそれを用いて処置される哺乳動物と、化学的および／または毒性学的に適合しなければならないことを示す。
【０１３０】
「溶媒和物」とは、１または複数の溶媒分子と、本発明の化合物との会合物または複合体を指す。溶媒和物を形成する溶媒の例としては、限定されるものではないが、水、イソプロパノール、エタノール、メタノール、ＤＭＳＯ、酢酸エチル、酢酸およびエタノールアミンが挙げられる。用語「水和物」とは、溶媒分子が水である複合体を指す。
【０１３１】
本明細書に記載の本発明の態様および変動は、態様および変動「からなる」および／または「本質的にからなる」を含むと理解される。
【０１３２】
ＩＩＩ．方法
一態様では、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを個体に投与することを含む、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法が本明細書で提供される。一部の実施形態では、処置は、処置の停止後も個体における持続的応答をもたらす。
【０１３３】
本発明の方法は、がんの処置のための腫瘍免疫原性の増加などの、増強された免疫原性が望ましい状態の処置において用途があり得る。ＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性ＡＬＫ突然変異などの活性化ＡＬＫ異常について検査陽性ではない個体において、様々ながんを処置するか、またはその進行を遅延させることができる。
【０１３４】
一部の実施形態では、個体は、メラノーマを有する。一部の実施形態では、個体は、結腸直腸がんを有する。他の実施形態では、個体は、メラノーマ、結腸がん、膀胱がん、乳がん、淡明細胞腎がん、頭頸部扁平上皮癌、直腸がん、肺扁平上皮癌、甲状腺がん、膀胱がん、子宮頸がん、子宮がん、子宮内膜がん、肺腺癌、卵巣がん、乳頭状腎がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎細胞がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）およびトリプルネガティブ乳がんを有する。
【０１３５】
一部の実施形態では、個体は、家畜動物（例えば、ウシ、ヒツジ、ネコ、イヌ、およびウマ）、霊長類（例えば、ヒトおよびサルなどの非ヒト霊長類）、ウサギ、およびげっ歯類（例えば、マウスおよびラット）などの哺乳動物である。一部の実施形態では、個体は、ヒトである。
【０１３６】
別の態様では、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを投与することを含む、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを有する個体における免疫機能を増強する方法が本明細書で提供される。
【０１３７】
一部の実施形態では、がんは、Ｔ細胞浸潤レベルが上昇している。
【０１３８】
一部の実施形態では、本発明の組合せ療法は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤との投与を含む。ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤を、当業界で公知の任意の好適な様式で投与することができる。例えば、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤を、連続的に（異なる時間に）または同時的に（同じ時間に）投与することができる。
【０１３９】
一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は連続的に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は間欠的に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与の前に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与と同時に投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＰＤ−１系結合アンタゴニストの投与の後に投与される。
【０１４０】
一部の実施形態では、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを個体に投与することを含み、さらなる療法を投与することをさらに含む、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法が提供される。さらなる療法は、放射線療法、外科手術（例えば、腫瘍摘出手術および乳腺切除術）、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＲＡ療法、免疫療法、骨髄移植、ナノ療法、モノクローナル抗体療法、または前述の組合せであってもよい。さらなる療法は、アジュバントまたはネオアジュバント療法の形態にあってもよい。一部の実施形態では、さらなる療法は、低分子酵素阻害剤または抗転移剤の投与である。一部の実施形態では、さらなる療法は、副作用制限剤（例えば、抗悪心剤などの、処置の副作用の発生および／または重症度を低下させることが意図される薬剤）の投与である。一部の実施形態では、さらなる療法は、放射線療法である。一部の実施形態では、さらなる療法は、外科手術である。一部の実施形態では、さらなる療法は、放射線療法と外科手術との組合せである。一部の実施形態では、さらなる療法は、ガンマ照射である。一部の実施形態では、さらなる療法は、Ｐ１３Ｋ／Ａ  Ｔ／ｍＴＯＲ経路を標的化する療法、ＨＳＰ９０阻害剤、チューブリン阻害剤、アポトーシス阻害剤、および／または化学予防剤である。さらなる療法は、１または複数の上記の化学療法剤であってもよい。
【０１４１】
ＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを、同じ投与経路によって、または異なる投与経路によって投与してもよい。一部の実施形態では、ＰＤ−１系結合アンタゴニストは、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、埋込み、吸入、髄腔内、脳室内、または鼻内により投与される。一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、静脈内、筋肉内、皮下、局所、経口、経皮、腹腔内、眼窩内、埋込み、吸入、髄腔内、脳室内、または鼻内により投与される。有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを、疾患の防止または処置のために投与することができる。ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよび／またはＡＬＫ阻害剤の適切な用量を、処置される疾患の型、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤の型、疾患の重症度および経過、個体の臨床状態、個体の臨床履歴および処置に対する応答、ならびに主治医の裁量に基づいて決定することができる。
【０１４２】
当業界で公知の、または以下に記載のＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤のいずれかを、本発明の方法において使用することができる。
【０１４３】
ＩＶ．ＰＤ−１系結合アンタゴニスト
有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを、個体に投与することを含む、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法が本明細書で提供される。例えば、ＰＤ−１系結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストおよびＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストを含む。
【０１４４】
一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−１リガンド結合パートナーは、ＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２である。別の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ１結合パートナーは、ＰＤ−１および／またはＢ７−１である。別の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ２結合パートナーは、ＰＤ−１である。アンタゴニストは、抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、またはオリゴペプチドであってもよい。
【０１４５】
一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体、またはキメラ抗体）である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ニボルマブ（ＭＤＸ−１１０６）、ペンブロリズマブ（Ｍｅｒｃｋ  ３４７５）、ピジリズマブ（ＣＴ−０１１）、ｍＡｂ１５、およびｍＡｂ７からなる群から選択される。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、イムノアドヘシン（例えば、定常領域（例えば、免疫グロブリン配列のＦｃ領域）に融合されたＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外部分またはＰＤ−１結合部分を含むイムノアドヘシン）である。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＡＭＰ−２２４（配列番号１４に示されるアミノ酸配列）である。一部の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、国際公開第２００６／１２１１６８号パンフレットに記載された抗ＰＤ−１抗体である、ＭＤＸ−１１０６、ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８またはＢＭＳ−９３６５５８としても知られる、ニボルマブ（それぞれ、配列番号８および９に示される重鎖および軽鎖可変配列；ＣＡＳ登録番号９４６４１４−９４−４）である。他の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、国際公開第２００９／１１４３３５号パンフレットに記載された抗ＰＤ−１抗体である、ＭＫ−３４７５またはＭｅｒｃｋ−３７４５、ＳＣＨ−９００４７５としても知られる、ペンブロリズマブ（それぞれ、配列番号１１および１２に示される重鎖および軽鎖可変配列）である。さらに他の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、国際公開第２００９／１０１６１１号パンフレットに記載された抗ＰＤ−１抗体である、ＣＴ−０１１、ｈＢＡＴまたはｈＢＡＴ−１としても知られる、ピジリズマブである。さらに他の実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、国際公開第２０１０／０２７８２７号パンフレットおよび国際公開第２０１１／０６６３４２号パンフレットに記載されたＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合物可溶性受容体である、Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られる、ＡＭＰ−２２４である。
【０１４６】
一部の実施形態では、ＰＤ−１系結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストである。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間および／またはＰＤ−Ｌ１とＢ７−１との間の結合を阻害することができる。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、モノクローナル抗体である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、および（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト化抗体である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト抗体である。一部の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０またはアテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＤＥＩ４７３６およびＭＳＢ００１０７１８Ｃからなる群から選択される。一部の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、国際公開第２０１０／０７７６３４号パンフレットに記載の抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、ＭＰＤＬ３２８０（クローンＹＷ２４３．５５．Ｓ７０由来、それぞれ、配列番号１４および１５に示される重鎖および軽鎖可変領域配列）である。他の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、国際公開第２００７／００５８７４号パンフレットに記載の抗ＰＤ−Ｌ１抗体である、ＢＭＳ−９３６５５９としても知られる、ＭＤＸ−１１０５である。さらに他の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、国際公開第２０１１／０６６３８９号パンフレットに記載の抗ＰＤ−Ｌ１である、ＭＥＤＩ４７３６である。他の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、国際公開第１３０７９１７４号パンフレットに記載の抗ＰＤ−Ｌ１である、ＭＳＢ００１０７１８Ｃ（それぞれ、配列番号１７および１８に示される重鎖および軽鎖可変配列）である。
【０１４７】
国際公開第２０１０／０７７６３４号パンフレットに記載のＹＷ２４３．５５．Ｓ７０などの抗体を含有する組成物を含む、本発明において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体を、ＡＬＫ阻害剤と組み合わせて使用して、ＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置することができる。
【０１４８】
さらに特定の態様では、本明細書に記載の抗体（抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＰＤ−Ｌ２抗体など）は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらに特定の態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらに特定の態様では、抗体は、低減した、または最小限のエフェクター機能を有する。なおさらに特定の態様では、最小限のエフェクター機能は、原核細胞中での生成の結果である。なおさらに特定の態様では、最小限のエフェクター機能は、「無エフェクターＦｃ突然変異」または無グリコシル化の結果である。なおさらなる態様では、無エフェクターＦｃ突然変異は、定常領域中でのＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ  Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１４９】
なおさらなる態様では、本明細書に記載の抗体のいずれかをコードする核酸が本明細書で提供される。一部の実施形態では、核酸は、以前に記載された抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＰＤ−１抗体、または抗ＰＤ−Ｌ２抗体のいずれかをコードする核酸の発現に好適なベクターをさらに含む。なおさらに特定の態様では、ベクターは、核酸の発現に好適な宿主細胞をさらに含む。なおさらに特定の態様では、宿主細胞は、真核細胞または原核細胞である。なおさらに特定の態様では、真核細胞は、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞などの、哺乳動物細胞である。
【０１５０】
抗体またはその抗原結合性断片を、当業界で公知の方法を使用して、例えば、発現に好適な形態の以前に記載された抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＰＤ−１抗体、もしくは抗ＰＤ−Ｌ２抗体または抗原結合性断片のいずれかをコードする核酸を含有する宿主細胞を、そのような抗体または断片を生成するのに好適な条件下で培養すること、および抗体または断片を回収することを含むプロセスによって作製することができる。
【０１５１】
なおさらなる実施形態では、本発明は、本明細書で提供される抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＰＤ−１抗体、もしくは抗ＰＤ−Ｌ２抗体またはその抗原結合性断片と、少なくとも１つの薬学的に許容される担体とを含む組成物を提供する。一部の実施形態では、個体に投与される抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＰＤ−１抗体、もしくは抗ＰＤ−Ｌ２抗体またはその抗原結合性断片は、１または複数の薬学的に許容される担体を含む組成物である。本明細書に記載の、または当業界で公知の任意の薬学的に許容される担体を使用することができる。
【０１５２】
Ｖ．ＡＬＫ阻害剤
本発明は、有効量のＰＤ−１系結合アンタゴニストとＡＬＫ阻害剤とを投与することを含む、個体におけるＡＬＫ陽性がんまたはＡＬＫ陰性がんを処置する、またはその進行を遅延させるための方法を提供する。その内容が参照により本明細書に組み込まれる、上記のような、任意の公知のＡＬＫ阻害剤が意図される。投与されるＡＬＫ阻害剤は、医薬組成物または製剤中にあってもよい。一部の実施形態では、医薬組成物または製剤は、本明細書に記載の１または複数のＡＬＫ阻害剤と、薬学的に許容される担体または賦形剤とを含む。
【０１５３】
一部の実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、ＡＬＫの競合的阻害剤である。
【０１５４】
ＶＩ．キット
別の態様では、個体におけるがんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはがんを有する個体の免疫機能を増強するための、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよび／またはＡＬＫ阻害剤を含む、キットが提供される。一部の実施形態では、キットは、ＰＤ−１系結合アンタゴニストと、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置するため、もしくはその進行を遅延させるため、またはがんを有する個体の免疫機能を増強するためにＡＬＫ阻害剤と組み合わせてＰＤ−１系結合アンタゴニストを使用するための指示を含む添付文書とを含む。一部の実施形態では、キットは、ＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置するため、もしくはその進行を遅延させるため、またはがんを有する個体の免疫機能を増強するためにＰＤ−１系結合アンタゴニストと組み合わせてＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含む。一部の実施形態では、キットは、ＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤と、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置するため、もしくはその進行を遅延させるため、またはがんを有する個体の免疫機能を増強するためにＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤を使用するための指示を含む添付文書とを含む。本明細書に記載の任意のＰＤ−１系結合アンタゴニストおよび／またはＡＬＫ阻害剤を、キット中に含有させることができる。
【０１５５】
一部の実施形態では、キットは、本明細書に記載の１または複数のＰＤ−１系結合アンタゴニストおよびＡＬＫ阻害剤を含有する容器を含む。好適な容器としては、例えば、ボトル、バイアル（例えば、二室式バイアル）、シリンジ（単一または二室式シリンジなど）、および試験管が挙げられる。容器を、ガラスまたはプラスチックなどの様々な材料から形成させることができる。一部の実施形態では、キットは、標識（例えば、容器上の、もしくは容器と結合した）または添付文書を含んでもよい。標識または添付文書は、そこに含まれる化合物が、個体におけるＡＬＫ陽性がんもしくはＡＬＫ陰性がんを処置する、もしくはその進行を遅延させるため、またはがんを有する個体の免疫機能を増強するために有用であってよい、またはそれが意図されることを示してもよい。キットは、他のバッファー、希釈剤、フィルター、針、およびシリンジなどの、商業的な観点およびユーザーの観点から望ましい他の材料をさらに含んでもよい。
【実施例】
【０１５６】
本発明はさらに以下の実施例を参照することによって理解することができるが、これらは例示として提供され、限定を意味するものではない。
【実施例１】
【０１５７】
Ｔ細胞増殖および生存能力に対するＡＬＫ阻害剤の影響
ＣＤ３／ＣＤ２８刺激エフェクター細胞に対するＡＬＫ阻害剤、ＰＦ−０６４６３９２２およびＰＦ−０２３４１０６６（クリゾチニブ、Ｘａｌｋｏｒｉ（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ）の相対的影響を査定するために、ＡＬＫ阻害剤と、チロシンキナーゼ阻害剤、スニチニブおよびアキシチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ（登録商標）およびＩｎｌｙｔａ（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ）とを比較する活性化アッセイを実施した。公開された研究では、スニチニブおよびアキシチニブの投与は、細胞増殖と細胞生存能力の両方の用量依存的阻害をもたらしたが、アキシチニブは末梢血単核細胞（ＰＭＢＣ）においてほんの少しの毒性影響を示した。Stehle F. et al. J Biol Chem. 2013 Jun 7; 288 (23):16334-4。
【０１５８】
簡単に述べると、製造業者の指示に従ってＥａｓｙＳｅｐ（商標）Ｈｕｍａｎ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｅｎｒｉｃｈｍｅｎｔ  Ｋｉｔ（Ｓｔｅｍｃｅｌｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を使用することにより、健康なドナーのＰＢＭＣからヒト細胞を単離した。最終培養物濃度がウェルあたり１５０μｌの総容量中で０．１％ＤＭＳＯとなるように、ＡＬＫ阻害剤ＰＦ−０６４６３９２２およびクリゾチニブを滴定した。３７℃、５％ＣＯ２の加湿インキュベータ中で、１０％ＦＣＳおよび１００Ｉ．Ｕ．／ｍＬのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＲＰＭＩ１６４０培地中で細胞を培養した。単離後、臨床有効濃度を包含する示された濃度範囲、０．００１、０．０１、０．１、１、１０μｇ／ｍｌ濃度の各化合物の存在下で３日間、Ｄｙｎａｂｅａｄｓ（登録商標）Ｈｕｍａｎ  Ｔ−Ａｃｔｉｖａｔｏｒ  ＣＤ３またはＣＤ３／ＣＤ２８（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を用いて細胞を直接刺激した：（１００ｎＭのＰＦ−０６４６３９２２、８０ｎＭのクリゾチニブ、１２〜２０ｎＭのスニチニブ、０．２〜０．６ｎＭのアキシチニブまたはＤＭＳＯビヒクル）。培養上清を、サイトカイン分析のために２または３日目に収集した。次いで、Ｈａｒｖｅｓｔｅｒ９６（Ｔｏｍｔｅｃ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）を使用して、ＤＮＡ特異的フィルターペーパー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）上にプレートを採取した。放射標識フィルターを、ベータシンチレーション液（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）で被覆し、Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ（登録商標）カウンタープレート（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）中で読み取った。Ｔ細胞増殖アッセイのために、３Ｈチミジンを２日目にパルスした。Ｔ細胞増殖および生存能力に対するスニチニブおよびアキシチニブによる影響が、以前に公開されたように再現された（図１Ａおよび１Ｂ）。さらに、ＡＬＫ阻害剤ＰＦ−０６４６３９２２およびクリゾチニブによる活性化Ｔ細胞の処理は、スニチニブを超え、アキシチニブにより近い用量レベルで、Ｔ細胞増殖に対する有害な効果を有しなかった（図１Ａ）。以下の表３は、対応する阻害剤のそれぞれに関するチミジン取込み（ＣＰＭ）値を提供する。
【０１５９】
【表３】
2018529719.tif 000010
【０１６０】
Ｃｅｌｌ−Ｔｉｔｅｒ  Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  ａｓｓａｙ（登録商標）（Ｐｒｏｍｅｇａ、Ｍａｄｉｓｏｎ）により、細胞生存能力を測定した。図１Ｂは、ＰＦ−０６４６３９２２およびクリゾチニブが、再度スニチニブを超え、アキシチニブにより近い用量レベルで、Ｔ細胞生存能力の用量依存的減少をもたらさなかったことを示す。類似性により、ＰＦ−０６４６３９２２およびクリゾチニブは、免疫療法を含む投薬レジメンの実行に好適であると考えられる。以下の表４は、対応する阻害剤のそれぞれに関するＴ細胞生存能力を反映するルシフェラーゼＲＬＵ値を提供する。
【０１６１】
【表４】
2018529719.tif 000011
【実施例２】
【０１６２】
ＡＬＫ阻害は、ｉｎ  ｖｉｖｏのＡＬＫ陰性結腸直腸腫瘍およびメラノーマ腫瘍において抗ＰＤ−Ｌ１抗体の抗腫瘍活性を増強した
確立されたＣＴ２６およびＢ１６腫瘍に対する組合せ免疫療法の抗腫瘍効能を評価するために、抗ＰＤ−１投薬レジメンを、ＣＴ２６およびＢ１６モデルにおいて効能を示した以前の研究に基づいて選択した（データは示さない）。ＣＴ２６結腸癌とＢ１６メラノーマ細胞株は両方とも、公開されたミュータノームおよびトランスクリプトームデータを有し、既知のＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性突然変異を有しない。Castle et al, BMC Genomics, 15:190 (13 Mar 2014)；Castle et al, CAN 11:3722 (11 Jan 2012)。
【０１６３】
図２Ａ〜２Ｃに示されるように、ＡＬＫ阻害剤、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、またはアイソタイプのみの投与は、これらの単剤による処置を、１００〜１５０ｍｍ３のサイズの腫瘍において開始した場合、ＣＴ２６腫瘍増殖を一貫して阻害しなかった。腫瘍接種後２１日目に、抗ＰＤ−Ｌ１抗体およびＡＬＫ阻害剤（ＰＦ−０６４６３９２２）のそれぞれ個別の投与は、アイソタイプ対照と比較して、それぞれ、４１．３％および２８．３％の腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）をもたらした（ｐ＜０．００１）。対照的に、図２Ｄおよび２Ｅに示されるように、動物にＡＬＫ阻害剤と抗ＰＤ−Ｌ１抗体とを同時に投与した場合、アイソタイプ対照と比較して７２％ＴＧＩの劇的な効能（２／１０の動物は腫瘍がなかったこと）を確認した（ｐ＜０．０００１）。ＴＧＩのパーセンテージを、１−（腫瘍体積処置群／腫瘍体積アイソタイプ対照）×１００と定義した。
【０１６４】
同様に、ＡＬＫ阻害剤／抗ＰＤ−Ｌ１の組合せの抗腫瘍効果を、図３Ａ〜３Ｄに示されるようなＢ１６皮膚メラノーマがんモデルにおいて観察した。図３Ｄに示されるように、試験の終わりに（腫瘍埋込み後２２日目）、１０匹の動物のうちの２匹が、単剤のアイソタイプ、ＡＬＫ阻害剤または抗ｍＰＤ−Ｌ１抗体を投与したこれらの群における完全奏功を有する動物がなかったのと比較して、完全奏功（腫瘍なし）を示した。
【０１６５】
材料および方法
マウス。６〜８週齢のメスのＢａｌｂ／ｃマウスを、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｆａｒｍｉｎｇｔｏｎ、ＣＴ）から購入した。マウスを維持し、全ての動物実験を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  Ｒｉｎａｔ、Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  ＦｒａｎｃｉｓｃｏおよびＷｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（ＷＲＤ）、Ｌａ  Ｊｏｌｌａ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃによって認可されたプロトコールに従って行った。
【０１６６】
細胞株。ＣＴ２６結腸癌細胞株を、ＡＴＣＣ（登録商標）ＣＲＬ−２６３８（商標）から購入した。Ｂ１６−Ｆ１０（「Ｂ１６」）メラノーマ細胞株を、ＡＴＣＣ（登録商標）ＣＲＬ−６４７５（商標）から購入した。細胞を、１０％ウシ胎仔血清、および１００Ｉ．Ｕ．／ｍＬのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＤＭＥＭ培地中、３７℃で、空気中の５％ＣＯ２の雰囲気で培養し、Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ａｎｉｍａｌ  Ｄｉｓｇｎｏｓｔｉｃ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（ＲＡＤＩＬ）（Ｃｏｌｕｍｂｉａ、ＭＯ）で病原体についてＩＭＰＡＣＴ試験を行った。指数増殖期にある病原体を含まない細胞を採取し、腫瘍接種のために使用した。
【０１６７】
免疫療法のための抗体。ラット抗マウスＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂ（クローンＭＩＨ５）を、ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅから購入した。ラットＩｇＧ２ａアイソタイプ対照を、ＢｉｏＸｃｅｌｌ（クローン２Ａ３）（Ｗｅｓｔ  Ｌｅｂａｎｏｎ、ＮＨ）から購入した。
【０１６８】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの腫瘍効能試験。Ｂａｌｂ／ｃマウスに、ＰＢＳ中の０．１ｍｌの１×１０６個のＣＴ２６マウス結腸直腸細胞を、右下脇腹で皮下に接種した。第２の試験のために、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに、０．１ｍｌの１×１０６個のＢ１６皮膚メラノーマ細胞を、右下脇腹で皮下に接種した。腫瘍担持マウスが１００〜１５０ｍｍ３の平均腫瘍体積を達成した時、マウスを４つの処置群（ｎ＝１０）のうちの１つに無作為に割り当てた。群１：合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に１０ｍｇ／ｋｇのアイソタイプ対照抗体（ラットＩｇＧ２ａ、クローン２Ａ３）を受けた；群２：合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に１０ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−Ｌ１抗体（ＭＩＨ５）（ラットＩｇＧ２ａ、ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅから購入）を受けた；群３：１２日間にわたって１日１回、経口で、３ｍｇ／ｋｇのＰＦ−０６４６３９２２のＡＬＫ阻害剤を受けた；群４：合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に、１０ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＩＨ５、ＬＯＴＥ２０７０８−１０２のそれぞれ＋１２日間にわたって１日１回、経口でＰＦ−０６４６３９２２のＡＬＫ阻害剤を受けた。マウスを腫瘍増殖および体重変化についてモニタリングした。
【０１６９】
ＣＴ２６癌腫モデルにおいて、ＰＤ−Ｌ１の、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＩＨ５による遮断またはＡＬＫ阻害剤ＰＦ−０６４６３９２２による処置は、腫瘍増殖の防止において、単剤療法としてのアイソタイプ抗体処置群と比較して部分的に有効であった（図２Ｂおよび２Ｃ）。抗ＰＤ−Ｌ１抗体とＡＬＫ阻害剤とによる組合せ処置は、腫瘍増殖を有意に阻害し、抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはＡＬＫ阻害剤処置単独よりも有意に有効であった（図２Ｄ、２Ｅ）。さらに、腫瘍増殖の初期段階での同時処置は、腫瘍体積の有意な低減をもたらしただけでなく、持続的な応答も実証した。早期の介入は、約２０％の完全奏功（腫瘍なし）および５０％の部分奏功をもたらし、それは少なくとも２１日間維持された。これらの結果は、ＡＬＫ阻害がＰＤ−Ｌ１遮断の抗腫瘍活性を増強し、したがって、抗ＰＤ−Ｌ１抗体と相乗作用して、腫瘍増殖を阻害したことを示している（図２Ｅ）。
【０１７０】
【表５】
2018529719.tif 000012
【０１７１】
さらに、第２のＢ１６メラノーマ試験における早期介入は、２０％の完全奏功（２／１０匹の動物が腫瘍なし）をもたらし、２１日間維持され、これは図３Ｄに示されるいずれの単剤群にも認められなかった。
【実施例３】
【０１７２】
アレクチニブではなくクリゾチニブのＡＬＫ阻害はｉｎ  ｖｉｖｏのＡＬＫ陰性結腸直腸腫瘍において抗ＰＤ−Ｌ１抗体の抗腫瘍活性を増強した
確立されたＣＴ２６およびＭＣ３８結腸癌細胞株に対する免疫療法との組合せにおけるＡＬＫ阻害剤クリゾチニブおよびアレクチニブの抗腫瘍効能を評価するために、抗ＰＤ−Ｌ１投薬レジメンを、実施例２に記載のように選択した。ＣＴ２６結腸癌細胞株は、公開されたミュータノームおよびトランスクリプトームデータを有し、既知のＡＬＫ融合事象または腫瘍形成性突然変異を有しない。Castle et al, BMC Genomics, 15:190 (13 Mar 2014)；Castle et al, CAN 11:3722 (11 Jan 2012)。マウス同系腫瘍細胞株およびそれらのｉｎ  ｖｉｖｏ由来組織に関する社内ｍＲＮＡデータ分析により、ＭＣ３８、ＣＴ２６、およびＢ１６Ｆ１０が、ハウスキーピング遺伝子と比較した場合、ＡＬＫおよびＲＯＳ１  ｍＲＮＡレベルにおいて陰性であるが、ｃＭＥＴ  ｍＲＮＡ発現において陽性であることが明らかにされた。
【０１７３】
図４Ａ〜４Ｂに示されるように、ＣＴ２６同系試験において、アイソタイプ対照抗体処置群と比較して、抗ｍＰＤ−Ｌ１のみ、または任意の用量のクリゾチニブのみによる処置から、抗腫瘍効果は観察されなかった。２５日目までに、５、２０、または４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブと組み合わせた抗ｍＰＤ−Ｌ１は、それぞれ、４０％の完全な腫瘍退縮（４／１０の動物が腫瘍なし）と共に６５．４％（Ｐ値＝０．０００３）、４０％の完全な腫瘍退縮（４／１０の動物が腫瘍なし）と共に７４．３％（Ｐ値＜０．０００１）、または３０％の完全な腫瘍退縮（３／１０の動物が腫瘍なし）と共に６１．３％（Ｐ値＝０．０００４）の腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）をもたらした（図４Ａ、４Ｂ）。ＴＧＩのパーセンテージを、（１−腫瘍体積処置群／腫瘍体積アイソタイプ対照）×１００％と定義した。
【０１７４】
同様に、ＡＬＫ阻害剤クリゾチニブ／抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組合せの増強された抗腫瘍効果が、ＭＣ３８結腸癌モデルにおいて観察された。図４Ｃに示されるように、２４日目までに、クリゾチニブと組み合わせた抗ｍＰＤ−Ｌ１は、クリゾチニブのみと比較して５６．６％（Ｐ値＝０．００１７）および抗ｍＰＤ−Ｌ１処置群と比較して５７．４％（Ｐ値＝０．００１１）の腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）をもたらした。
【０１７５】
図４Ｄに示されるように、抗ｍＰＤＬ１処置と組み合わせたＡＬＫ阻害剤アレクチニブは、いずれかの単剤のみを超える有意な改善を示さなかった。効能の欠如は、限定されるものではないが、ＡＬＫおよび他のキナーゼに対するアレクチニブの選択性などの、いくつかの因子の結果である可能性がある。
【０１７６】
材料および方法
マウス。６〜８週齢のメスのＢａｌｂ／ｃまたはＣ５７ＢＬ／６マウスを、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓから購入した。マウスを維持し、全ての動物実験を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  Ｒｉｎａｔ、Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  ＦｒａｎｃｉｓｃｏおよびＷｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（ＷＲＤ）、Ｌａ  Ｊｏｌｌａ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃによって認可されたプロトコールに従って行った。
【０１７７】
材料。ＣＴ２６細胞株、抗ＰＤ−Ｌ１抗体およびラットＩｇＧアイソタイプ（ＩｇＧ２ａおよびＩｇＧ２ｂ）を、ＢｉｏＸＣｅｌｌ（それぞれ、クローン２Ａ３およびＬＴＦ２）から購入し、上記の実施例２に記載のように調製した。
【０１７８】
ＭＣ３８細胞株。ＭＣ３８結腸癌細胞株は、ＵＣＬＡ、ＣａｌｉｆｏｒｎｉａのＤｒ．Ａｎｔｏｎｉ  Ｒｉｂａｓから親切に提供されたものである。細胞を、１０％ウシ胎仔血清、および１００Ｉ．Ｕ．／ｍＬのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＤＭＥＭ培地中、３７℃で、空気中の５％ＣＯ２の雰囲気で培養し、Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ａｎｉｍａｌ  Ｄｉｓｇｎｏｓｔｉｃ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（ＲＡＤＩＬ）（Ｃｏｌｕｍｂｉａ、ＭＯ）で病原体についてＩＭＰＡＣＴ試験を行った。指数増殖期にある病原体を含まない細胞を採取し、腫瘍接種のために使用した。
【０１７９】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの腫瘍効能試験。Ｂａｌｂ／ｃマウスに、ＰＢＳ中の０．１ｍｌの０．１×１０６個のＣＴ２６マウス結腸直腸細胞を、右下脇腹で皮下に接種した。ＭＣ３８試験のために、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに、０．２×１０６個のＭＣ３８結腸癌細胞を、右下脇腹で皮下に接種した。腫瘍担持マウスが５０〜１５０ｍｍ３の平均腫瘍体積を達成した時、マウスを４つの処置群（ｎ＝１０）のうちの１つに無作為に割り当てた。群１は、合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に１０ｍｇ／ｋｇのアイソタイプ対照抗体を受けた；群２は、合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に１０ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−Ｌ１抗体（ＭＩＨ５）を受けた；群３〜５は、１２日間にわたって１日１回、それぞれ経口で、３つの用量のＡＬＫ阻害剤のうちの１つ（ＣＴ２６では、群３〜５は５、２０および４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブまたは６０ｍｇ／ｋｇのアレクチニブを受けたが、ＭＣ３８の群３は４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブを受けた）；群６は、合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に、それぞれ１０ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＩＨ５＋１２日間にわたって１日１回、経口でＡＬＫ阻害剤（ＣＴ２６細胞株については、５、２０、および４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブまたは６０ｍｇ／ｋｇのアレクチニブ、ＭＣ３８細胞株については、４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブ）を受けた。マウスを腫瘍増殖および体重変化についてモニタリングした。
【０１８０】
ＣＴ２６癌腫モデルにおいて、ＰＤ−Ｌ１の、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＩＨ５による遮断またはＡＬＫ阻害剤による処置は、腫瘍増殖の阻害、防止において、単剤療法としてのアイソタイプ抗体処置群と比較して有効ではなかった（図２Ｃ、４Ａ、および４Ｂ）。ＣＴ２６とＭＣ３８モデルの両方において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体およびクリゾチニブによる組合せ処置は、腫瘍増殖を相乗的に阻害し、抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはクリゾチニブ単独よりも有意に有効であった（図４Ａ、４Ｂおよび４Ｃ）。さらに、腫瘍増殖の初期段階での同時処置は、腫瘍体積の有意な低減をもたらしただけでなく、持続的な応答も実証した。早期の介入は、約３０〜４０％の完全奏功（腫瘍なし）をもたらした。これらの結果は、クリゾチニブと共に、ＡＬＫ阻害がＰＤ−Ｌ１遮断の抗腫瘍活性を増強し、したがって、抗ＰＤ−Ｌ１抗体と相乗作用して、腫瘍増殖を阻害したことを示している（図４Ａ、４Ｂおよび４Ｃ）。
【０１８１】
【表６】
2018529719.tif 000013
【０１８２】
【表７】
2018529719.tif 000014
【０１８３】
対照的に、ＣＴ２６癌腫試験におけるアレクチニブによる介入は、いずれかの単剤群の有意な改善をもたらさなかった（図４Ｄ）。
【０１８４】
【表８】
2018529719.tif 000015
【実施例４】
【０１８５】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体処置と組み合わせたクリゾチニブの結果生じる抗腫瘍効能の増強にはＣＤ８＋Ｔ細胞が必要である
免疫細胞に対する抗ＰＤ−Ｌ１抗体と組み合わせたクリゾチニブの効果を評価するために、ＣＤ８＋Ｔ細胞と同時に、ＣＤ４＋、ＣＤ８＋、またはＣＤ４＋のｉｎ  ｖｉｖｏでの枯渇を実施した後、ＣＴ２６同系モデルにおいて組合せ処置を行った。
【０１８６】
図５に示されるように、アイソタイプ枯渇抗体処置と比較して、ＣＤ４＋Ｔ細胞のｉｎ  ｖｉｖｏでの枯渇は、ＡＬＫ／ＰＤ−Ｌ１組合せ処置群の抗腫瘍効能に影響しなかった。しかしながら、ＣＤ８＋Ｔ細胞単独のｉｎ  ｖｉｖｏでの枯渇、またはＣＤ４＋とＣＤ８＋Ｔ細胞の両方の同時的枯渇は、ＡＬＫ／ＰＤ−Ｌ１組合せ処置群による抗腫瘍効能の喪失をもたらした。２１日までに、アイソタイプ枯渇抗体処置群（群１）と比較して、抗ＣＤ８＋枯渇抗体群（群３）または抗ＣＤ４＋と抗ＣＤ８＋の同時的枯渇抗体群（群４）は、それぞれ、−９２．９５％（Ｐ値＜０．０００１）および−９１．５％（Ｐ値＜０．０００１）の腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）をもたらした。ＴＧＩのパーセンテージを、（１−腫瘍体積枯渇／腫瘍体積アイソタイプ対照）×１００％と定義した。
【０１８７】
材料および方法
マウス。６〜８週齢のメスのＢａｌｂ／ｃマウスを、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓから購入した。マウスを維持し、全ての動物実験を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  Ｒｉｎａｔ、Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  ＦｒａｎｃｉｓｃｏおよびＷｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（ＷＲＤ）、Ｌａ  Ｊｏｌｌａ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃによって認可されたプロトコールに従って行った。
【０１８８】
材料。ＣＴ２６細胞株、ラットＩｇＧ２ｂ（クローンＬＴＦ−２）、抗マウスＣＤ４（ラットＩｇＧ２ｂ、ＧＫ１．５）および抗マウスＣＤ８（ラットＩｇＧ２ｂ、２．４３）を、Ｂｉｏｅｘｃｅｌ（Ｗｅｓｔ  Ｌｅｂａｎｏｎ、ＮＨ）から購入し、上記の実施例２に記載のように調製した。上記のように、ラット抗マウスＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂ（クローンＭＩＨ５）を、ｅＢｉｏｓｃｉｅｎｃｅから購入した。
【０１８９】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの腫瘍効能試験。Ｂａｌｂ／ｃマウスに、ＰＢＳ中の０．１ｍｌの０．１×１０６個のＣＴ２６マウス結腸直腸細胞を、右下脇腹で皮下に接種した。腫瘍担持マウスが５０〜１５０ｍｍ３の平均腫瘍体積を達成した時、マウスを４つの処置群（ｎ＝１０）のうちの１つに無作為に割り当てた。枯渇抗体を３日毎に腹腔内に与え、あらゆる薬物処置（クリゾチニブまたはＰＤ−Ｌ１または組合せ）の１日前に開始した。群１は、１０ｍｇ／ｋｇのアイソタイプ対照枯渇抗体（ＩｇＧ２ｂ）を受けた；群２は、１０ｍｇ／ｋｇの抗ＣＤ４枯渇抗体（ラットＩｇＧ２ｂ、ＧＫ１．５）を受けた；群３は、１０ｍｇ／ｋｇの抗ＣＤ８枯渇抗体（ラットＩｇＧ２ｂ、２．４３）を受け、群４は抗ＣＤ４と抗ＣＤ８の枯渇抗体の組合せを投与された。クリゾチニブを１４日間にわたってＱＤで２０ｍｇ／ｋｇで経口投与した。マウス代用抗ＰＤ−Ｌ１抗体（ＭＩＨ５）を、合計３用量にわたって３日毎に腹腔内に与え、クリゾチニブと同時に開始した。マウスを腫瘍増殖および体重変化についてモニタリングした。
【０１９０】
ＣＴ２６癌腫モデルにおいて、ＣＤ４＋Ｔ細胞のｉｎ  ｖｉｖｏでの枯渇は、アイソタイプ枯渇抗体処置群と比較した場合、組合せ処置下で抗腫瘍効能に影響しなかった。ＣＤ８＋Ｔ細胞のみのｉｎ  ｖｉｖｏでの枯渇、またはＣＤ４＋とＣＤ８＋Ｔ細胞の同時的枯渇は、組合せ処置群について抗腫瘍効能の有意な喪失をもたらす。２１日目までに、アイソタイプ枯渇抗体処置群と比較して、抗ＣＤ８＋枯渇抗体または抗ＣＤ４＋と抗ＣＤ８＋枯渇抗体同時処置群は、それぞれ、−９２．９５％（Ｐ値＜０．０００１）および−９１．５％（Ｐ値＜０．０００１）の腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）をもたらす。これらの結果は、クリゾチニブによるＡＬＫ阻害およびＰＤ−Ｌ１遮断に由来する相乗的な抗腫瘍効能は、実際、免疫細胞の調節によって媒介されることを示している。
【０１９１】
【表９】
2018529719.tif 000016
【実施例５】
【０１９２】
クリゾチニブによるＡＬＫ阻害はｉｎ  ｖｉｖｏのＡＬＫ陰性結腸直腸腫瘍においてアベルマブの抗腫瘍活性を増強した
確立されたＭＣ３８腫瘍に対する組合せ免疫療法の抗腫瘍効能を評価するために、アベルマブ投薬レジメンを、合計３用量にわたって３〜４日間隔でマウス１匹あたり２０ｍｇ／ｋｇの腹腔内（ｉ．ｐ．）として選択した。
【０１９３】
この試験を、ＭＣ３８結腸癌モデルにおいて行い、動物を、固定用量のアベルマブと合わせて、１２日間にわたってＱＤで４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブで処置した。アベルマブは、ヒトとマウスの両方のＰＤ−Ｌ１を認識する完全ヒトＩｇＧ１抗体である。アイソタイプ対照抗体処置群と比較して、アベルマブ単独の投与は、４９．７％のＴＧＩ（Ｐ値＜０．０００１）をもたらし、クリゾチニブ単独の投与は、４８．５％のＴＧＩ（Ｐ値＜０．０００１）をもたらし、アベルマブとクリゾチニブの組合せは、６５％のＴＧＩ（Ｐ値＜０．０００１）をもたらした（以下の表１０）。全ての処置条件下の動物において体重変化に対する統計的に有意な効果は観察されなかった。
【０１９４】
材料および方法
マウス。６〜８週齢のメスのＣ５７ＢＬ／６マウスを、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｆａｒｍｉｎｇｔｏｎ、ＣＴ）から購入した。マウスを維持し、全ての動物実験を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  Ｒｉｎａｔ、Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  ＦｒａｎｃｉｓｃｏおよびＷｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（ＷＲＤ）、Ｌａ  Ｊｏｌｌａ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃによって認可されたプロトコールに従って行った。
【０１９５】
細胞株。ＭＣ３８結腸癌細胞株は、ＵＣＬＡ、ＣａｌｉｆｏｒｎｉａのＤｒ．Ａｎｔｏｎｉ  Ｒｉｂａｓから親切に提供されたものである。細胞を、１０％ウシ胎仔血清、および１００Ｉ．Ｕ．／ｍＬのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＤＭＥＭ培地中、３７℃で、空気中の５％ＣＯ２の雰囲気で培養し、Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ａｎｉｍａｌ  Ｄｉｓｇｎｏｓｔｉｃ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（ＲＡＤＩＬ）（Ｃｏｌｕｍｂｉａ、ＭＯ）で病原体についてＩＭＰＡＣＴ試験を行った。指数増殖期にある病原体を含まない細胞を採取し、腫瘍接種のために使用した。
【０１９６】
免疫療法のための抗体。アベルマブｍＡｂ（ヒトＩｇＧ１）は、２０ｍｇ／ｍＬ濃度、ロット：５０８２０３でＭｅｒｃｋ  Ｓｅｒｏｎｏによって提供されたものである。ヒトＩｇＧ１を、社内で調製した（ロット番号ＮＢ１２３２４９ｐ１９２ＣＡ１１０１２４）。抗体を、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、Ｃａｒｌｓｂａｄ、ＣＡ）中、１ｍｇ／ｍＬの濃度で調製し、３〜４日間隔で３用量にわたってマウス１匹あたり０．２ｍＬを腹腔内（ｉ．ｐ．）投与した。
【０１９７】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの腫瘍効能試験。Ｃ５７ＢＬ／６マウスを、０．１ｍＬのＰＢＳ中の２×１０５個のＭＣ３８細胞の皮下腫瘍接種のために使用した。腫瘍が平均１００ｍｍ３に達した時、マウスを１０匹の動物／群の群に無作為化し、同じ日に処置を開始した。デジタルキャリパーを使用して２次元で腫瘍サイズを測定し、式：Ｖ＝０．５Ｌ×Ｗ２（式中、ＬおよびＷはそれぞれ、腫瘍の長い直径および短い直径である）を使用して、体積をｍｍ３で表した。体重を毎週記録した。ＴＧＩのパーセンテージを、１−（腫瘍体積処置群／腫瘍体積アイソタイプ対照）×１００と定義した。処置群１は、合計３用量にわたって４日毎に腹腔内に２０ｍｇ／ｋｇのアイソタイプ対照抗体（ヒトＩｇＧ１）を受けた；群２は、合計３用量にわたって４日毎に腹腔内に２０ｍｇ／ｋｇのアベルマブを受けた；群３は、１２日間にわたって１日１回、経口で、４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブを受けた；群４は、合計３用量にわたって４日毎に腹腔内に２０ｍｇ／ｋｇのアベルマブ＋１２日間にわたって１日１回、経口で４０ｍｇ／ｋｇのクリゾチニブを受けた。マウスを腫瘍増殖および体重変化についてモニタリングした。
【０１９８】
図６Ａおよび６Ｂに示されるように、ＭＣ３８結腸癌モデルにおいて、クリゾチニブ／アベルマブの組合せの有意な抗腫瘍効果が観察された。
【０１９９】
【表１０】
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【実施例６】
【０２００】
ＰＤ−Ｌ１阻害剤アベルマブと組み合わせた、ＡＬＫ阻害剤クリゾチニブおよびロルラチニブ（ＰＦ０６４６３９２２）の効能および安全性を評価するための試験
ＡＬＫ阻害剤クリゾチニブおよびロルラチニブ、ならびにＰＤ−Ｌ１阻害剤アベルマブを、組み合わせて、非盲検用量設定試験において試験して、ＡＬＫ陽性またはＡＬＫ陰性の局部進行性または転移性ＮＳＣＬＣを有する患者における安全性、効能、薬物動態および薬力学を評価することができる。この試験は適格性を査定するために試験薬の１回目の投与の前に２８日までのスクリーニング期間から始めてもよい。処置期間は、１回目のサイクル（１４日）の１日目に始まり（以下の表ＡおよびＢ中の組合せスケジュールを参照されたい）、２サイクルにわたって続く。アベルマブと共に、ＡＬＫ阻害剤クリゾチニブまたはロルラチニブによる処置は、例えば、患者がさらなる処置を除外する許容できない毒性および／または疾患進行を経験するまで継続してもよい。
【０２０１】
試験は、用量設定段階と用量拡張段階からなってもよい。
【０２０２】
１．用量設定段階
ＡＬＫ陽性群とＡＬＫ陰性群の両方を評価して、最大耐量（ＭＴＤ）および推奨第２相用量（ＰＲ２Ｄ）を同定することができる。ＭＴＤの決定を、クリゾチニブ（２５０ｍｇ  ＢＩＤ）、１００ｍｇ  ＱＤのロルラチニブおよびＲＰ２Ｄのアベルマブ（１０ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗ）の認可された処方用量からの用量漸増を用いる改変毒性確率指数（ｍＴＰＩ）を使用して実施した。ＡＬＫ陽性群（群Ｂ）において、用量拡張は、ＭＴＤ／ＲＰ２Ｄでさらに１２人の患者を評価して、組合せの安全性、薬物動態、薬力学および抗腫瘍活性をさらに査定する。
【０２０３】
【表１１】
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【０２０４】
【表１２】
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【０２０５】
ＭＴＤの推定値は、患者の３３％未満において最初の２サイクルの処置内でＤＬＴの発生と関連するクリゾチニブおよびアベルマブまたはロルラチニブおよびアベルマブの試験した最高用量である。ＲＰ２Ｄは、さらなる臨床開発のために選択される組合せにおけるクリゾチニブおよびアベルマブまたはロルラチニブおよびアベルマブの用量である。ＭＴＤが合理的な数の患者における長期投与に、臨床的に実現可能であることがわかった場合、この用量はＲＰ２Ｄになってよい。第１ｂ相におけるさらなる経験は、ＭＴＤよりも低いＰＲ２Ｄ用量をもたらしてもよい。
【０２０６】
２．拡張段階
群Ｂにおいて、用量拡張は、ＭＴＤ／ＲＰ２Ｄでさらに１２人の患者を評価して、ＮＳＣＬＣを有するＡＬＫ陽性患者におけるロルラチニブとアベルマブとの組合せの安全性、薬物動態、薬力学および抗腫瘍活性をさらに査定する。
【０２０７】
第２相（群Ａのみ）
群ＡにおいてＭＴＤを同定し、ＲＰ２Ｄを決定した後、ＲＰ２Ｄで処置された１２人の患者は、Ｓｉｍｏｎの最適２ステージ設計のステージ１であると考えることができる。第１ｂ相の１２人のうちの３人以上の患者がＲＥＣＩＳＴ１．１によって確認された応答を有する場合、第２相において、さらに３３人の患者を登録および処置する。ＲＰ２Ｄで処置された最初の１２人の患者中、確認された他覚的応答を有する患者が３人よりも少ない場合、第２相は登録について非盲検としない。登録され、ＡＬＫ遺伝子再配置、ＲＯＳ１遺伝子転座、ｃ−Ｍｅｔ遺伝子増幅、またはｃ−Ｍｅｔエクソン１４欠失について陽性であると後ろ向き中心テストによってその後決定されるＡＬＫ陰性ＮＳＣＬＣを有する患者を置き換えることができる。
【０２０８】
用量拡張
ＡＬＫ陽性群（上記の群Ｂ）において、用量拡張は、ＭＴＤ／ＲＰ２Ｄでさらに１２人の患者を評価して、組合せの安全性、薬物動態、薬力学および抗腫瘍活性をさらに査定する。
【０２０９】
ＡＬＫ陰性群（上記の群Ａ）において、ＭＴＤを同定し、ＲＰ２Ｄを決定した後、ＲＰ２Ｄで処置された１２人の患者を、Ｓｉｍｏｎの最適２ステージ設計のステージ１と考えることができる。第１ｂ相の１２人のうちの３人以上の患者がＲＥＣＩＳＴ１．１によって確認された応答を有する場合、第２相において、さらに３３人の患者を登録および処置する。ＲＰ２Ｄで処置された最初の１２人の患者中、確認された他覚的応答を有する患者が３人よりも少ない場合、第２相は登録について非盲検としない。登録され、ＡＬＫ遺伝子再配置、ＲＯＳ１遺伝子転座、ｃ−Ｍｅｔ遺伝子増幅、またはｃ−Ｍｅｔエクソン１４欠失について陽性であると後ろ向き中心テストによってその後決定されるＡＬＫ陰性ＮＳＣＬＣを有する患者を置き換えることができる。上皮増殖因子受容体（ＥＧＦＲ）突然変異を含有するＮＳＣＬＣを有する患者は、彼らがこれらの突然変異について適切な標的化療法を疲弊させた場合、ＡＬＫ陰性群中で許容される。
【０２１０】
拡張段階の全患者が一度処置を完了したか、またはより早期に中止したら、一次臨床試験報告のデータカットオフが存在し得る。
【実施例７】
【０２１１】
ＡＬＫ陰性ＮＳＬＣを有する患者における、ＰＤ−Ｌ１阻害剤アベルマブと組み合わせたＡＬＫ阻害剤クリゾチニブの効能および安全性を評価するための試験
群Ａの患者を、ＡＬＫ陰性ＮＳＣＬＣ腫瘍生検に関する部分的に認可された試験に基づいて登録し、後ろ向き中心テストによる確認にかけた。群Ａに由来する４人の患者は、治験責任医師の査定に利用可能なデータを有していた：３人の患者は進行性疾患としての全応答を示し、１人の患者は未確認の安定疾患を示した。これらのデータは予備的なものであり、原資料に対してまだ検証されていない。治験責任医師の査定における１回目の投与と追跡走査との間の時間量は、プロトコールあたり、約８週であった。この予備的データを生成した臨床試験は、応答の評価のためのＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１を特定するものである。
【０２１２】
本明細書で引用される全ての参考文献は、あたかもそれぞれ個々の刊行物、データベース登録（例えば、Ｇｅｎｂａｎｋ配列またはＧｅｎｅＩＤ登録）、特許出願、または特許が参照により組み込まれると具体的かつ個別に示されたのと同程度に、参照により組み込まれる。参照による組込みのこの記述は、そのような引用が参照による組込みの特化した記述のすぐ近くにない場合であっても、それぞれ連邦規則集第３７巻第１．５７条（ｂ）（２）に準拠して明確に同定される、ありとあらゆる個々の特許、データベース登録（例えば、Ｇｅｎｂａｎｋ配列もしくはＧｅｎｅＩＤ登録）、特許出願、または特許と関連することが、連邦規則集第３７巻第１．５７条（ｂ）（１）に準拠して、出願人によって意図される。もし存在する場合、明細書内での、参照による組込みの特化した記述の含有は、参照による組込みのこの一般的記述をいかなる意味でも弱くするものではない。本明細書における参考文献の引用は、その参考文献が妥当な先行技術であることの許諾と意図されるものでもなければ、それがこれらの刊行物または文献の内容物または日付に対する許諾であることを意図するものでもない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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