(57)【要約】  医療装置および医療装置を製造もしくは使用する方法が開示される。医療装置の一例は、ガイド延長カテーテルを含み得る。ガイド延長カテーテルは、近位端、遠位端、および近位直径を有する近位部材を備え得る。ガイド延長カテーテルは、近位部材の遠位端に取り付けられ、かつ、ベース部と、ベース部に接続されて当該ベース部から遠位方向に延びる１つ以上のリブとを備えているカラー部材を追加的に備え得る。加えて、さらに追加的な態様において、ガイド延長カテーテルは、カラー部材に取り付けられ、かつ、近位直径よりも大きい遠位直径を有する遠位シース部材を含み得る。
2018516131.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガイド延長カテーテルであって、
近位端、遠位端、および近位直径を有する近位部材と、
前記近位部材の前記遠位端に取り付けられ、かつ、ベース部と、前記ベース部に接続されて当該ベース部から遠位方向に延びる１つ以上のリブとを備えるカラー部材と、
前記カラー部材に取り付けられ、かつ、前記近位直径よりも大きい遠位直径を有する遠位シース部材とを備えているガイド延長カテーテル。
【請求項２】
請求項１に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、前記ベース部の遠位端から前記カラー部材の遠位端まで延びているガイド延長カテーテル。
【請求項３】
請求項１または２に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが約１５度から約７５度までの間で傾斜して前記ベース部に接続されているガイド延長カテーテル。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが約３０度から約６０度までの間で傾斜して前記ベース部に接続されているガイド延長カテーテル。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが約４５度傾斜して前記ベース部に接続されているガイド延長カテーテル。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、２個から１０個までのリブを備えているガイド延長カテーテル。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、５個のリブを備えているガイド延長カテーテル。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、捩れながら前記ベース部から離間するように延びているガイド延長カテーテル。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、螺旋状に前記ベース部から離間するように延びているガイド延長カテーテル。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが前記ベース部から等間隔離間して延びているガイド延長カテーテル。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記１つ以上のリブは、前記ベース部から第１の間隔を隔てて延びており、前記カラー部材は、前記ベース部に沿って約３３％未満で変化する断面積を有しているガイド延長カテーテル。
【請求項１２】
請求項１から１１のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記カラー部材は、前記ベース部に沿って約１０％未満で変化する断面積を有しているガイド延長カテーテル。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記カラー部材は、前記ベース部に沿ってばらつきのない断面積を有しているガイド延長カテーテル。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記カラー部材は、前記リブを形成するように除去された部位を有する中空チューブを備えているガイド延長カテーテル。
【請求項１５】
請求項１から１４のいずれか一項に記載のガイド延長カテーテルにおいて、前記カラー部材は、スロットを備え、前記近位部材の遠位端は、当該スロット内にて前記カラー部材に連結されるガイド延長カテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療装置、および医療装置を製造するための方法に関する。より詳細には、本発明は、ガイド延長カテーテルを含む長尺の体内医療装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用途、例えば血管内使用のための多種多様な体内医療装置が開発されている。これらの装置は、ガイドワイヤ、カテーテルなどを含む。これらの装置は、様々に異なる製造方法によって製造され、様々な方法によって使用され得る。既知の医療装置および方法の各々には、ある程度の利点や欠点がある。代替的な医療装置や、医療装置の製造および使用のための代替的な方法を提供する必要性は、依然、続いている。
【発明の概要】
【０００３】
本発明は、医療装置のための設計、材料、製造方法、および代替手段を提供する。一態様において、ガイド延長カテーテルは、近位端、遠位端、および近位直径を有する近位部材を備えていてもよい。前記ガイド延長カテーテルは、前記近位部材の前記遠位端に取り付けられ、かつ、ベース部と、前記ベース部に接続されて当該ベース部から遠位方向に延びる１つ以上のリブとを備えているカラー部材を追加的に備えていてもよい。加えて、いくつかの態様において、前記ガイド延長カテーテルは、前記カラー部材に取り付けられ、かつ、前記近位直径よりも大きい遠位直径を有する遠位シース部材を含んでいてもよい。
【０００４】
追加的にまたは代替的に、上述した態様において、前記１つ以上のリブは、それぞれが約１５度から約７５度までの間で傾斜して前記ベース部に接続されていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様において、前記リブは、カラーのベース部から遠位端まで延びていてもよい。
【０００５】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが約３０度から約６０度までの間で傾斜して前記ベース部に接続されていてもよい。
【０００６】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが約４５度傾斜して前記ベース部に接続されていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、２個から１０個までのリブを備えていてもよい。
【０００７】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、４個から７個までのリブを備えていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは５個のリブを備えていてもよい。
【０００８】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記リブは、捩れながら前記ベース部から離間するように延びている。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記リブは、螺旋状に前記ベース部から離間するように延びていてもよい。
【０００９】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記リブは、正弦波形状に前記ベース部から離間するように延びていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記リブは、うねりながら前記ベース部から離間するように延びていてもよい。
【００１０】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、それぞれが前記ベース部から等間隔離間して延びていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、前記ベース部から遠位側に延びて離間しても、断面積は一定のままであってもよい。
【００１１】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、前記ベース部から遠位側に延びて離間するにつれて、断面積がばらついていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のリブは、前記ベース部から遠位側に延びて離間するにつれて、断面積が先細りしていてもよい。
【００１２】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記カラー部材は、前記リブを形成するように除去された部位を有する中空チューブを備えていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記カラー部材は、スロットを備えてもよく、前記近位部材の遠位端は、当該スロット内にて前記カラー部材に接合されてもよい。
【００１３】
別の態様において、ガイド延長カテーテルは、近位端、遠位端、および近位直径を有する近位部材を備えていてもよい。いずれかの態様において、前記ガイド延長カテーテルは、長手軸に沿って延びるとともに前記近位部材の前記遠位端に取り付けられる中空チューブをさらに備え、前記中空チューブは、少なくとも当該中空チューブの一部に沿って延びる１つ以上のチャネルを形成するとともに、遠位シース部材が当該中空チューブに取り付けられており、前記遠位シース部材は、前記近位直径よりも大きい遠位直径を有する。追加的にいくつかの態様において、前記チャネルは、前記中空チューブの長手軸に対して傾斜していてもよい。
【００１４】
追加的にまたは代替的に、上述した態様において、前記チャネルは、前記ベース部からカラーの遠位端まで延びてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様において、１つ以上のチャネルは、長手軸に対して約１５度から７５度まで傾斜していてもよい。
【００１５】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のチャネルは、長手軸に対して約３０度から６０度まで傾斜していてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のチャネルは、２個から１０個までのチャネルを備えていてもよい。
【００１６】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記１つ以上のチャネルは、４個から７個までのチャネルを備えていてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記中空チューブは、それぞれのチャネルが開放端および閉塞端を有するように、前記１つ以上のチャネルを形成することができる。
【００１７】
さらに別の態様において、近位端、遠位端、および近位直径を有する近位部材を備えたガイド延長カテーテルであってもよい。いずれかの態様において、前記ガイド延長カテーテルは、カラー部材であって、前記近位端に取り付けられるとともに、近位端および遠位端を有し、かつ、ベース部と、遠位延出部とを備えている前記カラー部材をさらに備えていてもよく、さらに前記遠位延出部には、遠位シース部材が取り付けられており、前記遠位シース部材は、前記近位直径よりも大きい遠位直径を有する。
【００１８】
さらに、いくつかの態様において、前記カラー部材は、遠位延出部にわたって約３３％未満ばらつく断面積を有していてもよい。
追加的にまたは代替的に、上述した態様において、前記カラー部材は、遠位延出部に沿って約１０％未満ばらつく断面積を有していてもよい。
【００１９】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記遠位延出部は、前記ベース部に接続され、かつ、前記ベース部から遠位側に延びて離間するリブを備えていてもよい。
【００２０】
追加的にまたは代替的に、上述した態様のいずれかにおいて、前記リブは、螺旋状に捩れてベース部から遠位側に延びて離間していてもよい。
上述したいくつかの態様の概要は、本発明の実施形態のそれぞれ、または具体例の全てを説明することを意図するものではない。以下の図面および詳細な説明は、これらの実施形態をより具体的に例示したものである。
【００２１】
本発明は、添付の図面に関連して本発明の様々な実施形態の以下の詳細な説明を考慮することにより、より完全に理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】大動脈を通って冠状動脈口に進入したガイドカテーテルの一例を示す平面図。
【図２】ガイドカテーテルと併用されるガイド延長カテーテルの一例を示す平面図。
【図３】例示的なガイド延長カテーテルの側面断面図。
【図４】例示的なガイド延長カテーテルおよび例示的なガイドカテーテルの側面断面図。
【図５Ａ】例示的なガイド延長カテーテルカラーの上面図。
【図５Ｂ】例示的なガイド延長カテーテルカラーの側面図。
【図６Ａ】図５Ａおよび図５Ｂのガイド延長カテーテルカラーの線Ａ−Ａ断面略図。
【図６Ｂ】図５Ａおよび図５Ｂのガイド延長カテーテルカラーの線Ｂ−Ｂ断面略図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明は、様々な変形および大体形態に修正が可能であり、それらの詳細が図面の例として示され、以下、詳細に説明される。しかしながら、その意図は、本発明を、ここに記載した特定の実施形態に限定するものではないことを理解されたい。むしろ、本発明の精神および範囲内に包含される全ての修正物、等価物、および代替物をカバーすることを意図するものである。
【００２４】
以下に定義された用語については、特許請求の範囲または本明細書の他の箇所で異なる定義が与えられていない限り、以下の定義が適用されるものとする。
全ての数値は、明示されているか否かに拘わらず、用語「約」によって修飾されているものとする。「約」という用語は、一般に、当業者が列挙された値と等価である（例えば、同じ機能または結果を有する）と考える数値の範囲を指す。多くの場合、「約」という用語は、最も近い有効数字に丸められた数字を含んでいてもよい。
【００２５】
終点による数値範囲の列挙は、その範囲内の全ての数値を含む（例えば、１〜５は、１，１．２５，２，３．７５，３，３．８０，４、および５を含む）。
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるように、単数形「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、その内容が明確に指示しない限り、複数の指示対象を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されているように、「または」という用語は、その内容が明確に別途指示しない限り、「少なくともいずれか１つ」を含むその意味において一般に使用される。
【００２６】
明細書における「一実施形態」、「いくつかの実施形態」、「他の実施形態」などの記載は、記載された実施形態が１つ以上の特定の特徴、構造、または特性の少なくともいずれか１つを含んでいてもよいことを示すことに留意されたい。しかしながら、そのような列挙は、必ずしも全ての実施形態が特定の特徴、構造または特性を含むことを意味するものではない。加えて、特定の特徴、構造、または特性が１つの実施形態に関連して記載されている場合、そのような特徴、構造、または特性は、明らかに反対の記載がない限り、明示的に記載されているか否かに拘わらず、他の実施形態と関連して使用されてもよいことを理解されたい。
【００２７】
以下の詳細な説明は、図面を参照して読まれるべきであり、異なる図面における同様の要素は同じ番号が付けられている。必ずしも縮尺通りではない図面は、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定するものではない。
【００２８】
経皮経管冠動脈形成術のような低侵襲性心臓インターベンションは世界中で広く用いられている。これらの手術は、ガイドカテーテルの使用を含んでいてもよい。例えば、ガイドカテーテル１０は、図１に示すように、大動脈Ａのような血管を介して（例えば左または右の）冠状動脈ＣＡの開口Ｏに隣接した位置に挿入される。そのように配置されると、ガイドカテーテル１０を通って、治療用カテーテル（例えばバルーンカテーテル、ステントデリバリーシステム、など）が冠状動脈ＣＡ内に、該治療用カテーテルが適当な心臓インターベーションを実施するために用いられ得る目標位置まで挿入される。
【００２９】
治療用カテーテルを意図した目標位置に効率的に到達させるために、冠状動脈ＣＡの開口Ｏにおけるガイドカテーテル１０の位置を維持することが望ましい。例えば、インターベンション中に心臓が拍動しているとき（または他の要因があるとき）、ガイドカテーテル１０は、その位置が決まらなくなるか、また他の場合には、外れてしまうことがあり、その結果、ガイドカテーテル１０はもはや治療用カテーテルを冠動脈に効率的に案内するように位置合わせされなくなる。これは、ガイドカテーテル１０の遠位端１２が冠状動脈ＣＡの開口Ｏから外れてしまうことを含んでいてもよい。開口Ｏから外れることにより、冠動脈ＣＡへの接近は、遠位端１２を冠状動脈ＣＡの開口Ｏに嵌め直すために、ガイドカテーテル１０の再位置合わせを必要とし得る。
【００３０】
本願では、冠動脈ＣＡへの接近精度を向上させ得る医療装置、並びにその医療装置を製造および使用する方法が開示される。例えば、図２は、ガイドカテーテル１０を通り、ガイドカテーテル１０の遠位端１２を越えて、冠状動脈ＣＡ内に延びるガイド延長カテーテル１４を示している。例えば、ガイド延長カテーテル１４は、ガイドカテーテル１０の遠位端１２から延出し得るので、ガイド延長カテーテル１４は、冠状動脈ＣＡの開口Ｏを越えて、冠状動脈ＣＡの一部の中に延出する。開口Ｏを越えて延びることによって、延長カテーテル１４は、ガイドカテーテル１０の配置を安定させ、多くの心臓インターベンションに対して冠状動脈ＣＡへの接近精度を改善する。
【００３１】
図３はガイド延長カテーテル１４の側断面図である。ここで、ガイド延長カテーテル１４は、近位端側シャフト、すなわち部材１６を備えていてもよい。部材１６は、近位部１８と、遠位部、すなわちリボン部２０とを備えていてもよい。近位部１８の内部には、ルーメン２２が形成されていてもよい。いくつかの実施形態において、ルーメン２２は近位部１８の全長に沿って延びている。他の実施形態において、ルーメン２２は、近位部１８の長さの一部のみに沿って延びている。さらに他の実施形態において、部材１６はハイポチューブであり、部材１６の全長に亘って延びるルーメンを有する。加えて、近位部１８は、ルーメン２２が両端で「開放」するように、（例えば、近位部１８の近位端および遠位端に配置された）近位端側開口および遠位端側開口の双方を含んでいてもよい。代替的に、近位部１８の両端部のうちの少なくとも一方は閉塞されていてもよく、また別の場合には、密封されていてもよい。例えば、近位部１８の遠位端は閉塞されていてもよい。これらのうちのいくつかの実施形態、および他の実施形態において、近位部１８は、近位部１８の壁に形成され、かつ近位部１８の近位端または遠位端から離間された開口、すなわちポート（図示せず）を有してもよい。前記ポートは、ルーメン２２と液流通可能に連通していてもよいし、あるいは、連通していなくてもよい。近位部１８にはハブ２４が取り付けられていてもよい。
【００３２】
遠位シース２６は、部材１６に取り付けられていてもよい。シース２６には、ルーメン２８が形成されていてもよい。一般に、ルーメン２８（または遠位シース２６の内径の少なくともいずれか一方）は、ルーメン２２（または近位部分１８の内径の少なくともいずれか一方）より大きくてもよく、部材１６の外径よりも大きくてもよい。直径という用語は、ある物の１つ目の側から当該ある物２つ目の側への線であって、前記ある物の中心点を通過するものを指している。例示的に、ある物は、正方形、円形、三角形、楕円形、長方形、または他の形状の断面形状であってもよい。断面形状が円形ではない近位部材１６または遠位シース２６に関して、そのような断面形状の直径は、当該近位部材１６または遠位シース２６の長手寸法（例えば、長手軸の方向）を横断する断面から取られた最大断面寸法であってもよい。このように、ルーメン２８は、治療用カテーテル（例えばバルーンカテーテル、ステントデリバリーシステム、など）が挿通するために十分に大きなものであり得る。例えば、ガイド延長カテーテル１４がガイドカテーテル１０内に配置されている場合、治療用カテーテルは、ガイドカテーテル１０内で部材１６に沿って遠位シース２６のルーメン２８を通って延びていてもよい。
【００３３】
遠位シース２６は、本体部３０を含んでいてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、本体部３０は、本明細書に開示されるもののいずれかを含む１つ以上のポリマーを含んでいてもよい。このことは、本体部３０の長さに沿って異なるデュロメータ（ｄｕｒｏｍｅｔｅｒ）を有するポリマーを使用する場合を含んでいてもよい。例えば、本体部３０のより近位側部分は、より高いデュロメータを有するポリマーを含んでいてもよく、本体部３０のより遠位側部分は、より低いデュロメータを有するポリマーを含んでいてもよい。本体部３０の全長部分には、放射線不透過性材料が充填されていてもよく、また他の場合には、放射線不透過性材料を含んでいてもよい。本体部３０はまた、補強部材３２を含んでいてもよい。補強部材３２の形態は、多様であってもよい。例えば、補強部材３２は、編組、コイル、メッシュ、リング、セグメント、繊維または繊維の格子間配列などを含んでいてもよい。
【００３４】
内側ライナ、すなわち層３４は、本体部３０の内側表面に沿って配置されていてもよい。ライナ３４の形状は、多様であってもよい。例えば、ライナ３４は、潤滑性ライナであってもよく、また別の場合には、ポリテトラフルオロエチレンのような潤滑性材料を含んでいてもよい。チップ部材３６は、本体部３０に、例えば本体部３０の遠位端に、取り付けられていてもよい。いくつかの実施形態において、チップ部材３６は、材料の単一層であってもよい。あるいは、チップ部材３６は、外層３８および内層４０を含んでいてもよい。外層３８および内層４０は、同じ材料から形成されていてもよい。これらの実施形態のいくつかにおいて、外層３８および内層４０は、同一のポリマー材料を含んでいてもよく、それぞれに同一のまたは異なる放射線不透過性材料が充填されていてもよい。例えば、内層４０は、約７５重量％から９５重量％（例えば、約９０重量％）までのタングステンが充填されたポリエーテルブロックアミドを含んでいてもよく、外層３８は、約３０重量％から５０重量％（例えば、４０重量％）までのビスマスが充填されたポリエーテルブロックアミドを含有していてもよい。これらは単なる例に過ぎない。他の実施形態において、外層３８および内層４０は、異なる材料から製造されていてもよい。
【００３５】
遠位シース２６は、部材１６のリボン部２０に取り付けられていてもよい。リボン部２０と遠位シース２６との間の取り付けの配置および構成の少なくともいずれか一方は、多様であってもよい。例えば、遠位シース２６は、当該遠位シース２６の管壁に形成された開口、すなわちルーメンを有していてもよく、リボン部２０は、当該リボン部２０の開口内に配置されていてもよい。これは、リボン部２０をくびれさせて、削って、または締め付けて、くびれた部分を前記開口に挿入することを含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、前記開口にリボン部２０を挿入することにより、部材１６を遠位シース２６に機械的連結によって固定してもよい。これらのうちのいくつか、および他の実施形態において、医療装置に一般に用いられる連結機構を含め、追加的なまたは代替的な連結が用いられてもよい。いくつかの連結機構の例は、接着、溶接、熱接着、ろう付け、スタンピング、プレス加工などを含んでいる。部材１６を遠位シース２６に取り付けるために、直接連結（例えば接着、熱接合、溶接、ろう着、射出成形、３Ｄ印刷および３Ｄ連結、オーバーモールディング、鋳造、ポリマー／金属複合材焼結など）や、リボン部２０と遠位シース２６との間に連結され得る金属またはポリマーカラー４２といった第３構成要素によって促進される連結を含む他の接続機構も想定される。
【００３６】
ガイド延長カテーテル１４はまた、例えば摩擦を低減し得る、多くのコーティングを備えてもよい。例えば、部材１６は、進行中の摩擦を低減し得る親水性ポリマーを含有する内側コーティングまたは外側コーティングの少なくともいずれか一方を有してもよい。コーティングの例としては、バイエル（ＢＡＹＥＲ）  ＣＬ−１００、バイオスライド（ＢＩＯＳＬＩＤＥ）、ＮＧ−ＨＰＣ、スリップコート（ＳＬＩＰ  ＣＯＡＴ）、ＭＤＸ，ＺＧＬＩＤＥなどを含んでいてもよい。これらは例に過ぎない。本願で開示したものを含む他の材料が想定される。
【００３７】
図４は、ガイドカテーテル１０内に配置された（例えば、ガイドカテーテル１０内に形成されたルーメン４４内に配置された）ガイド延長カテーテル１４を示している。図示のように、遠位シース２６は、ガイドカテーテル１０の遠位端１２から遠位側に延びて配置されていてもよい。そのように配置される場合、遠位シース２６は、開口Ｏに嵌り込み、または冠状動脈ＣＡの一部の中に延びて、ガイドカテーテル１０の位置を維持し、かつ冠状動脈ＣＡへの接近精度を改善する。部材１６は、ガイドカテーテル１０の内部、すなわちルーメン４４内において、（押圧性向上のために十分な大きさに形成され構成される反面、）比較的わずかな空間を占めるように十分に小さくなるように設計されていてもよい。このように、ガイド延長カテーテル１４の使用により、治療用カテーテルまたは医療装置は、インターベンションのための所望の標的位置に到達するために、ガイドカテーテル１０を通って進入することが可能となる。いくつかの実施形態において、部材１６は、より多くの空間を提供し得るガイドカテーテル１０の内壁面と接触してもよい。
【００３８】
上述のように、ガイド延長カテーテル１４のいくつかの実施形態は、図３および図４に示すように、部材１６と遠位シース２６との間に連結されたカラー４２を含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、カラー４２は、約４Ｆｒ（１．３ｍｍ）から約９Ｆｒ（３．０ｍｍ）の大きさを有するガイドカテーテル１０またはガイド延長カテーテル１４と協働するような大きさにしてもよい。しかしながら、他の実施形態において、カラー４２は、４Ｆｒ（１．３ｍｍ）より小さいガイドカテーテル１０またはガイド延長カテーテル１４、さらには、９Ｆｒ（３．０ｍｍ）よりも大きいガイドカテーテル１０またはガイド延長カテーテル１４と協働するような大きさにしてもよい。
【００３９】
図５Ａおよび５Ｂは、ガイド延長カテーテル１４のリボン部２０および遠位シース２６といった、ガイド延長カテーテルのリボン部と遠位シースとの間の連結を容易にするために使用され得る例示的なカラー部材２４２の異なる例示的な斜視図である。図５Ａは、近位端２２１および遠位端２２３を含むカラー部材２４２を示している。カラー部材２４２は、ベース部２３４と、遠位延出部２３５とを備えている。いくつかの実施形態において、遠位延出部２３５は、ベース部２３４から遠位方向に延びるリブ２３２を備えていてもよい。図５Ａに示すように、リブ２３２は、カラー部材２４２のベース部２３４から遠位端２２３の終端まで延びていてもよい。しかし、他の実施形態では、これは必ずしも必要ではない。リブ２３２のうちの１つ以上は、カラー部材２４２の遠位端２３２の終端まで延びていなくてもよい。加えて、リブ２３２は、遠位延出部２３５の単なる一例に過ぎない。
【００４０】
カラー部材２４２は、スロット２２５を追加的に含んでいてもよい。図３および図４の部材１６などの部材にカラー部材２４２を取り付けるに、部材の遠位端がスロット２２５に挿入されてもよく、医療装置に一般的に使用される連結機構によってカラー部材２４２に連結されてもよい。接着機構の例には、接着、溶接、熱結合、ろう付けなどがある。
【００４１】
遠位延出部２３５は、近位部材１６に対するカラー部材２４２の取り付け方法と同様に、図３および図４のシース２６といったシースに取り付けられてもよい。他の実施形態において、遠位延出部２３５をシースの一端に挿入してもよく、遠位延出部２３５およびシースの双方を加熱してもよい。この熱は、シースの材料を溶融し、遠位延出部２３５の内部や周囲の少なくとも一方に流入させ得る。熱が冷めると、溶融材料が凝固し、それによりシースを遠位延出部分２３５に接着する。
【００４２】
遠位延出部２３５がリブ２３２を備えている実施形態において、リブ２３２は、ベース部２３３の頂部とリブ２３２との間の角度として規定される角度αをもってベース部２３４から遠位側に延びていてもよい。図５Ａの例では、αは、４５度である。しかしながら、異なる実施形態において、角度αは、約１５度から約７５度までのいずれかの値であってもよい。いくつかのより特定の実施形態において、角度αは、約３０度から約６０度までのいずれかの値であってもよい。
【００４３】
図５Ａおよび図５Ｂは、５つのリブ２３２を有するカラー部材２４２を示しているが、他の実施形態では、カラー部材２４２は、異なる数のリブ２３２を有してもよい。例えば、異なる実施形態において、カラー部材２４２は、約１個から約１０個までのリブ２３２を有していてもよい。より具体的な実施形態において、カラー部材２４２は、約４個から約７個までのリブ２３２を有していてもよい。追加的に、少なくともいくつかの実施形態において、リブ２３２は、捩れながらベース部２３４から離間するように延びていてもよい。一例としてリブ２３２は、螺旋状に捩れており、ベース部２３４から遠位方向に螺旋状に延びていてもよい。カラー部材２４２を近位端２２１から見た場合、略時計回りに螺旋状に延びるものとして示されているが、他の実施形態において、螺旋状の捩れは反時計回りであってもよい。これらの実施形態のいくつかにおいて、各リブ２３２は、長手軸２３７の周りに、少なくとも９０度螺旋状に延びていてもよい。他の実施形態において、各リブ２３２は、長手軸２３７の周りに、約１８０度、約３６０度、あるいは９０度から３６０度までのいずれかの範囲で螺旋状に延びていてもよい。さらに他の実施形態において、各リブ２３２は、ベース部２３４から遠位側に延びるにつれて、リブ２３２の各々は、長手軸２３７周りに複数回螺旋状に捩れていてもよい。
【００４４】
さらに他の実施形態において、リブ２３２は、捩れずにベース部２３４から離間するように延びていてもよい。例えば、リブ２３２は、ベース部２３４から遠位方向に直線状に延びていてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、リブ２３２は、当該リブ２３２の向きに対して概ね横方向に配置され、各リブ２３２を互いに接続する１つ以上の接続部材を有していてもよい。前記接続部材は、リブ２３２を形成するために処理中に残されたカラー部材２４２の薄い部分であってもよい。前記接続部材は、リブ２３２の幅と比較して相対的に薄くてもよい。いくつかの追加の実施形態において、リブ２３２は波形または正弦波形状を有してもよい。例えば、リブ２３２は、長手軸２３７の横向きに前後に湾曲していることを除いて、直線状にベース部２３４から概ね遠位側に延びていてもよい。あるいは、他の実施形態において、リブ２３２は、長手軸２３７と平行にうねっていてもよい。
【００４５】
図５Ａは、ベース部２３４から長さ２３８だけ離間して延びるリブ２３２をさらに示している。異なる実施形態において、長さ２３８は、約０．０５インチ（１．２７ｍｍ）から約０．５インチ（１２．７ｍｍ）までのいずれかの値としてもよい。加えて、全てのリブ２３２は、ベース部２３４から遠位側に同じ長さで延びているように図示されているが、他の実施形態において、各リブ２３２は、ベース部２３４から異なる長さで延びていてもよく、あるいは１つ以上のリブ２３２のグループがベース部２３４から異なる長さで遠位側に離間していてもよい。リブ２３２が長手軸２３７のまわりに螺旋状に延びる少なくともいくつかの実施形態において、リブ２３２は、少なくとも２個の別個のリブが長手軸２３７と交差してベース部２３４から離間するように延びていてもよい。さらに他の実施形態において、少なくとも３個の別個のリブ２３２が長手軸２３７と交差してもよい。さらに他の実施形態において、リブ２３２が、長さ２３８に基づいてベース部２３４から遠位に遠ざかるように延び、リブ２３２の各々が長手軸２３７と交差してもよい。
【００４６】
いくつかの実施形態において、カラー部材２４２は、遠位延出部２３５に形成されるチャネル２３６を含んでいてもよい。例えば、カラー部材２４２は、中空チューブから製造してもよい。前記中空チューブは、カラー部材２４２の少なくとも一部のために長手軸２３７に沿って延びるチャネル２３６を形成するべく材料を除去するために、機械加工、レーザ切断、または（例えば、詳細に後述するような）他の方法で処理されてもよい。チャネル２３６は、リブ２３２がベース部分２３４に対して傾斜している状態と同様の角度で、長手方向軸２３７に対して傾斜していてもよい。例えば、チャネル２３６は、長手軸２３７に対して約１５度から約７５度までの間、約３０度から約６０度までの間、または約４５度傾斜していてもよい。図５Ａおよび図５Ｂに示す実施形態において、チャネル２３６は、例えば各チャネル２３６がベース部２３４と合致するところに設けられた１つの閉塞端と、例えば遠位端２２３の１つに設けられた開放端とを有していてもよい。加えて、カラー部材２４２の異なる諸実施形態は、例えば約２個から１０個、または約４個から７個のいずれかの多様な数のチャネル２３６を含んでいてもよい。
【００４７】
図５Ｂに示すように、いくつかの実施形態において、カラー部材２４２は、傾斜延長部２３９を追加的に含んでいてもよい。傾斜延長部２３９は、リブ２３２と同様にベース部２３４から遠位側に延びていてもよい。反面、傾斜延長部２３９は、リブ２３２を横断する方向に延びていてもよい。例えば、図示のリブ２３２は時計回りに螺旋状に延びているが、傾斜延長部２３９は、概ね反時計回りに延びていてもよい。図５Ｂに示すように、傾斜延長部２３９は、ベース部２３４の最遠端の延長部を表す線２３０と角度βをなしていてもよい。図５Ｂの例において、角度βは４５度の角度を示している。しかしながら、異なる諸実施形態において、角度βは、約１５度から７５度までのいずれかの値であってもよい。より具体的な実施形態において、角度βは、約３０度から６０度までのいずれかの値であってもよい。いくつかの実施形態において、角度βは角度αと同じ値であってもよいが、これは全ての実施形態においてその通りである必要はない。さらに、少なくともいくつかの実施形態において、図５Ｂに示すように、１つ以上のリブ２３２が傾斜延長部２３９から延びていてもよいが、これが全ての実施形態に該当する必要はない。
【００４８】
カラー部材２４２の特徴を規定する別の方法を、図６Ａおよび図６Ｂに示す。図６Ａは、図５Ａに示すように、カラー部材２４２の長手方向を横断する、カラー部材２４２の線Ａ−Ａ断面図を示す。図６Ａは、線Ａ−Ａ断面におけるカラー部材２４２の全断面積を示す。全断面積は、線Ａ−Ａに沿ったリブ２３２の断面積を表す全ての斜線部３６１の合計である。図６Ｂは、図５Ａに示すように、カラー部材２４２の長手方向に対して横断する、カラー部材２４２の線Ｂ−Ｂ断面図である。図６Ｂは、線Ｂ−Ｂ断面におけるカラー部材２４２の全断面積を示す。再び、全断面積は、リブ２３２の断面積を表す全ての斜線部３６１の合計である。
【００４９】
図６Ａおよび図６Ｂの断面図から分かるように、リブ２３２は、開放空間３６３を隔てて離間している。図６Ａにおいて、これらの開放空間３６３は、断面積３６１よりも大きい。これは、断面積３６１の方が大きく、開口面積３６３とサイズがより等しい図６Ｂとは対照的である。このように、カラー部材２４２は、遠位延出部２３５に沿った断面の位置によって異なる断面積を有していてもよい。いくつかの実施形態において、カラー部材２４２は、遠位延出部２３５全体でばらつきが３０％以下の断面積を有してもよい。例えば、最大断面積を有する遠位延出部２３５の部分と、最小断面積を有する遠位延出部２３５の部分とは、互いに約４０％以下の値を有していてもよい。他の実施形態において、遠位延出部２３５は、遠位延出部２３５全体のばらつきが４０％以下の断面積を有してよく、さらに他の実施形態においては、３３％以下、２０％以下、または１０％以下であってもよい。さらに他の実施形態において、遠位延出部２３５の断面積が遠位延出部２３５全体でばらつく特定の度合いは、特定の上述した百分率よりも大きくても小さくてもよい。代替的な実施形態において、遠位延出部２３５は、当該遠位延出部２３５を通る線に沿って定められたいずれかの断面において、遠位延出部の断面積が同一または同等となるように、当該遠位延出部２３５全体にわたり、同等のまたは同一の個数であってもよい。さらに他の実施形態において、遠位延出部２３５の断面積は、遠位延出部２３５がベース部２３４に接続するところから遠位端２２３にわたって先細りしていてもよい。これら諸実施形態の少なくともいくつかにおいて、遠位延出部２３５がベース部２３４に接続しているところでの遠位延出部２３５の断面積は、遠位端２２３での断面積に比べて４０％以下の範囲で大きい。他の実施形態において、百分率による差は、３３％、２０％、または１０％以下である。さらに他の実施形態において、遠位延出部２３５の断面積が先細りする特定の量は、特定の上述した百分率よりも大きくても小さくてもよい。
【００５０】
図６Ａおよび図６Ｂの断面を説明する別の方法は、遠位延出部２３５と開放空間３６３との断面積を関連付けることであってもよい。例えば、図６Ａでは、断面積３６１によって示される遠位延出部２３５の全断面積と開放空間の全面積との比率は、１から３であってもよい。図６Ｂにおいて、断面積３６１によって示されるように、遠位延出部２３５の全断面積と、開放空間３６３の全断面積との比率は、１対１であってもよい。しかしながら、他の実施形態において、これらの断面積の比率は、１対４から３対１の範囲であってもよい。加えて、少なくともいくつかの実施形態において、前記比率は、遠位延出部２３５がベース部２３４に接続するところから、カラー部材２４２の遠位端２２３全体までにわたり、低減するものであってもよい。
【００５１】
カラー部材２４２の間部分に配置された開放空間は、カラー部材２４２を遠位シース２６に連結することを容易にし得る。例えば、カラー部材２４２が遠位シース２６に連結される場合、遠位延出部２３５は、遠位シース２６の一端に挿入されるとともに、遠位シース２６の一部分を加熱して遠位シース２６のポリマーをリフローさせ得る。十分に加熱されると、ポリマーは、遠位延出部２３５の中または周囲の少なくともいずれか一方に流れて、開放空間３６３に流入する。加熱を止めると、ポリマーが硬化し得る。いったん硬化されると、リフローされたポリマーは、カラー部材２４２の遠位端２２３からベース部２３４全体にわたって充填チャネル２３６を充填する近位延出部を形成し得る。いくつかの実施形態において、リフローされたポリマーは、遠位延出部２３５の外面に薄い層を形成するように、追加的に遠位延出部２３５に溢れ出る。遠位シース２６に連結された後の遠位延出部２３５の断面は、遠位シース２６のリフロー部分の断面に間隔を隔てた遠位延出部２３５の断面を示すことになろう。このように、遠位シース２６のリフローされた部分の断面積は、遠位延出部２３５の断面積がばらつくようにばらつき得る。
【００５２】
カラー部材２４２の実施形態は、カラー部材２４２と遠位シース２６３との連結を容易に強化し得る。例えば、遠位延出部２３５の開示された特徴は、遠位シースの一部が遠位延出部２３５全体を貫通することを許容し得る。加えて、当該貫通部分は、遠位延出部２３５全体にわたって遠位シース２６の完全性を維持する、比較的大きな断面積を有し得る。
【００５３】
一般に、カラー部材２４２は、いずれかの適切な方法で製造し得るものであり、カラー部材２４２に選択される特定の材料または材料によって様々である。例えば、カラー部材２４２が金属または金属合金で作られる場合、カラー部材２４２は、平らなシートストックからのフォトエッチング、レーザーエッチング、マイクロマシニング、３Ｄ印刷、焼結、圧延によって形成される。一方、カラー部材２４２がポリマー材料から製造されている場合、カラー部材２４２は、押出成形によって製造してもよい。
【００５４】
本明細書に開示されるガイド延長カテーテルの種々の構成要素に使用可能な材料は様々である。簡潔にするために、以下の説明では、近位部材１６、遠位シース２６、およびカラー部材２４２を参照する。しかしながら、この説明は、他の同様の管状部材に適用することができるのであり、本明細書に記載の装置および方法を限定することを意図するものではなく、同様の管状部材や、カラーまたは本明細書で開示される他の装置の構成要素の少なくともいずれか一方にも適用可能である。
【００５５】
近位部材１６、遠位シース２６、カラー部材２４２、またはガイド延長カテーテル１４の他の構成要素の少なくともいずれか１つは、金属、金属合金、ポリマー（そのいくつかの例は後述する）、金属−ポリマー複合材料、セラミック、それらの複合材など、または他の適切な材料を含んでいてもよい。適切なポリマーのいくつかの例は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）社から入手可能なＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテルエステル（例えば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス（ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）社から入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテルまたはエステル系共ポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートまたはデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）社から入手可能なＨＹＴＲＥＬＲのような他のポリエステルエラストマーの少なくともいずれか一方）、ポリアミド（例えば、バイヤー（Ｂａｙｅｒ）社から入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮＲ（登録商標）またはエルフ  アトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）社から入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤＲ（登録商標））、エラストマー性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（例えば商品名ＰＥＢＡＸ（登録商標）で入手可能なＰＥＢＡ）、エチレン酢酸ビニル共ポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、Ｍａｒｌｅｘ高密度ポリエチレン、Ｍａｒｌｅｘ低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン（例えば、ＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えばＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳ  アメリカン  グリロン（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ）社から入手可能なＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）など）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えば、ＳＩＢＳおよびＳＩＢＳ５０Ａの少なくともいずれか一方）、ポリカーボネート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、他の適切な材料、またはそれらの混合物、複合物、それらの共ポリマー、ポリマー／金属複合材などが含まれる。
【００５６】
適当な金属および合金の一部の例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌ、および３１６ＬＶステンレス鋼のようなステンレス鋼、軟鋼、線形弾性または超弾性ニチノールのうち少なくともいずれか１つのようなニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム−モリブデン合金のような他のニッケル合金（例えば、インコネル（登録商標）６２５のようなＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ−２２（登録商標）のようなＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）のようなＵＮＳ：１０２７６、他のＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）合金など）、ニッケル銅合金（例えばＭＯＮＥＬ（登録商標）４００、ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ（登録商標）４００、ＮＩＣＯＲＲＯＳ（登録商標）４００などのようなＵＮＳ：Ｎ０４４００）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えばＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニッケル−モリブデン合金（例えばＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（登録商標）のようなＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステン合金またはタングステン合金など、コバルト−クロム合金、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えばＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）、白金富化（ｐｌａｔｉｎｕｍ  ｅｎｒｉｃｈｅｄ）ステンレス鋼；チタン；それらの組み合わせ；および同種のもの；または他の適当な材料が含まれる。
【００５７】
本願において言及するように、市販のニッケル−チタン、すなわちニチノール合金群は、化学的性質において従来の形状記憶および超弾性の種類のものに類似しているが、独特で有用な機械的性質を示し得る「線形弾性」または「非超弾性」に指定される範疇にある。線形弾性または非超弾性材料ニチノールの少なくともいずれか一方は、超弾性ニチノールとは区別され得る。線形弾性または非超弾性材料ニチノールは、その応力−歪曲線において、超弾性ニチノールが示すような、実質的な「超弾性プラトー」または「フラグ領域」を示さない。むしろ、線形弾性または非超弾性ニチノールでは、回復可能な歪みが増大するにつれ、応力は、実質的に線形で、または若干の、しかし必ずしも完全ではない線形関係で、塑性変形が開始するまで増大し続けるか、または少なくとも超弾性ニチノールで見られ得る超弾性プラトーまたはフラグ領域の少なくともいずれか一方よりも線形である関係で増大し続ける。よって、この開示のために、線形弾性または非超弾性ニチノールは「実質的な」線形弾性または非超弾性ニチノールとも呼称され得る。
【００５８】
一部の例において、線形弾性または非超弾性ニチノールの少なくともいずれか一方は（例えば塑性変形する前に）実質的に弾性を維持しながら、約２〜５％以内の歪みを許容し得るが、超弾性ニチノールは塑性変形する前に約８％以内の歪みを許容し得るという点においても、線形弾性または非超弾性ニチノールはまた、超弾性ニチノールと区別できる。これらの材料の双方は、塑性変形前に約０．２％から０．４４％の歪みしか許容し得ないステンレス鋼のような（その組成に基づいても区別することができる）他の線形弾性材料と区別することができる。
【００５９】
いくつかの実施形態において、線形弾性または非超弾性ニッケル−チタン合金は、大きな温度範囲にわたる示差走査熱量測定（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｓｃａｎｎｉｎｇ  ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ：ＤＳＣ）および動的金属熱分析（ｄｙｎａｍｉｃ  ｍｅｔａｌ  ｔｈｅｒｍａｌ  ａｎａｌｙｓｉｓ：ＤＭＴＡ）分析によって検出可能な、いずれのマルテンサイト／オーステナイト相変化を示さない合金である。例えば、一部の実施形態において、ＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析によって検出可能な摂氏−約６０度（℃）から約１２０℃までの範囲のマルテンサイト／オーステナイト相変化は、線形弾性または非超弾性ニッケル−チタン合金には存在しない。従って、そのような材料の機械的屈曲特性は、この非常に広い温度範囲にわたって、温度の影響に対して一般に不活性である。いくつかの実施形態において、周囲温度または室温における線形弾性または非超弾性材料ニッケル−チタン合金の機械的な曲げ特性は、例えば、それらは超弾性プラトーやフラグ領域を示さないという点において、体温における機械的性質と実質的に同じである。換言すると、広い温度範囲にわたって、線形弾性または非超弾性ニッケル−チタン合金はその線形弾性または非超弾性の特性や性質を維持する。
【００６０】
一部の実施形態において、線形弾性または非超弾性ニッケル−チタン合金の少なくともいずれか一方は、ニッケルが約５０重量％から約６０重量％までの範囲にあり、残量は実質的にチタンである。一部の実施形態において、前記組成は、ニッケルが約５４〜約５７重量％の範囲にある。適当なニッケル−チタン合金の一例は、日本の神奈川県所在の古河テクノマテリアルから市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケル−チタン合金のいくつかの例は、米国特許第５，２３８，００４号明細書および同第６，５０８，８０３号明細書に開示されている。前記特許文献は参照により本願に援用される。他の適当な材料としては、ＵＬＴＡＮＩＵＭ（商標）（ネオ−メトリクス（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ）から入手可能）およびＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ（商標）（トヨタから入手可能）が含まれていてもよい。他の一部の実施形態において、所望の性質を得るために、超弾性合金、例えば超弾性ニチノールを用いることができる。
【００６１】
少なくともいくつかの実施形態において、部材１６、遠位シース２６、カラー２４２の少なくともいずれか１つのうち、一部または全部にも、放射線不透過性材料が充填されていてもよいし、同材料から製造されていてもよいし、また別の場合には、同材料を含有していてもよい。放射線不透過性材料は、医学的処置の間に、蛍光透視法の画面上または別の撮像技術において、相対的に明るい画像を生成することができる材料であると理解される。この相対的に明るい画像は、ガイド延長カテーテル１４の使用者がその位置を判定することを支援する。放射線不透過性材料の一部の例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填剤（例えば硫酸バリウム、次炭酸ビスマス、など）が充填されたポリマー材料などが含まれるが、これらに限定されるものではない。さらに、同じ結果を得るために、他の放射線不透過性マーカーバンドまたはコイルもガイド延長カテーテル１４の少なくともいずれか一方の設計に組み入れてもよい。
【００６２】
いくつかの実施形態において、ガイド延長カテーテル１４には、ある程度の核磁気共鳴映像法（ＭＲＩ）適合性が与えられている。例えば、部材１６および遠位シース２６、またはカラー部材２４２の一部は、画像をほぼ歪めず、実質的なアーチファクト（すなわち画像における空所）を形成しない材料から製造されていてもよい。例えば、特定の強磁性体は、それらがＭＲＩ画像中にアーチファクトを形成し得るので適当ではないことがある。部材１６および遠位シース２６、もしくカラー部材２４２、またはそれらの一部もまた、ＭＲＩ装置が画像化できる材料から製造されていてもよい。少なくともいくつかの諸実施形態において、これらの特性を示すいくつかの材料としては、例えば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えばＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えばＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニチノールなど、および他のものが含まれる。
【００６３】
少なくともいくつかの諸実施形態において、ガイド延長カテーテル１４に対してほぼ滑らかな外面を形成し得るシースまたは被覆（図示せず）が、部材１６および遠位シース２６の少なくとも一部に配置されていてもよい。しかしながら、他の実施形態において、そのようなシースまたは被覆は、部材１６および遠位シース２６が外面を形成し得るように、ガイド延長カテーテル１４の少なくとも一部においてなくてもよい。前記シースはポリマーまたは他の適当な材料から製造されていてもよい。適当なポリマーのいくつかの例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）社から入手可能なＤＥＬＲＴＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス（ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）社から入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテルまたはエステルに基づいた共ポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートまたはデュポンから入手可能なＨＹＴＲＥＬ（登録商標）のような他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えばバイエル（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）またはエルフ  アトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）社から入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標））、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えばＰＥＢＡＸ（登録商標）という商品名で入手可能）、エチレン酢酸ビニル共ポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレン（例えばＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えばＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳ  アメリカン  グリロン（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ）社から入手可能なＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）など）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えばＳＩＢＳまたはＳＩＢＳ  ５０Ａの少なくともいずれか一方）、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合性ポリマー、他の適当な材料、またはそれらの混合物、組み合わせ、共ポリマー、ポリマー／金属複合材などが含まれていてもよい。一部の実施形態において、前記シースは液晶ポリマー（ＬＣＰ）を混合されていてもよい。例えば、前記混合物は約６％以内のＬＣＰを含有していてもよい。
【００６４】
いくつかの実施形態において、ガイド延長カテーテル１４の外面（例えば、部材１６および遠位シース２６の外面を含む）は、サンドブラスト、ビードブラスト、重曹ブラスト、電解研磨などが施されていてもよい。これらの実施形態、並びに他のいくつかの実施形態において、コーティング、例えば、易滑性コーティング、親水性コーティング、保護用コーティング、または他の種類のコーティングが、前記シースの少なくとも一部に、またはシースを有さない実施形態においては、部材１６および遠位シース２６の一部、またはガイド延長カテーテル１４の他の部分に施されていてもよい。代替的に、前記シースは易滑性、親水性、保護用、または他の種類のコーティングを備えてもよい。フルオロポリマーのような疎水性コーティングは、ガイドワイヤの取り扱いおよび装置交換を改善する乾燥潤滑性（ｄｒｙ  ｌｕｂｒｉｃｉｔｙ）を提供する。易滑性コーティングは、操縦性（ｓｔｅｅｒａｂｉｌｉｔｙ）を改善するとともに、病変通過能力を向上させる。当該技術分野において周知の適当な易滑性ポリマーとしては、シリコーンおよび同種のもの、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース化合物、アルギン、糖類、カプロラクトンなどのような親水性ポリマー、並びにそれらの混合物および組み合わせを含んでいる。親水性ポリマーは、適当な潤滑性、接着性および可溶性を備えたコーティングを生成するために、それらの親水性ポリマー同士の間でブレンドされてもよいし、または処方量の水不溶性化合物（いくつかのポリマーを含む）とブレンドされてもよい。そのようなコーティングおよびそのようなコーティングを形成するために用いられる材料および方法のいくつかの他の例は、米国特許第６，１３９，５１０号明細書および同第５，７７２，６０９号明細書に見られる。前記特許文献は、参照によって本願に援用される。
【００６５】
前記コーティングまたはシースは、例えば、コーティング、押し出し、共押し出し、割り込み層共押し出し（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ（ＩＬＣ））またはいくつかのセグメントの端と端を接した融着によって形成され得る。前記層は、それらの近位端から遠位端にかけて、均一の剛性を有してもよいし、または剛性の緩やかな低減を有してもよい。剛性の緩やかな低減は、ＩＬＣによるように、連続的であってもよいし、または別個の押し出し管状セグメントを相互に融着させることによるように、段階的であってもよい。前記外層は、Ｘ線造影を容易にするために、放射線不透過性充填材を含浸していてもよい。当業者は、これらの材料は、本発明の範囲を逸脱することなく、広く変更できることを認識するであろう。
【図１】
2018516131.tif 000003
【図２】
2018516131.tif 000004
【図３】
2018516131.tif 000005
【図４】
2018516131.tif 000006
【図５Ａ】
2018516131.tif 000007
【図５Ｂ】
2018516131.tif 000008
【図６Ａ】
2018516131.tif 000009
【図６Ｂ】
2018516131.tif 000010
【国際調査報告】
2018516131.tif 000011
2018516131.tif 000012