(57)【要約】  カッター部材と、回転部材と、流体通路とを備える、洞腔を処置するための器具。カッター部材は、内部を通って延在する内腔を有し、回転部材は内腔内に受容される。回転部材は、遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有する。カッター部材は、回転部材に対して並進するように構成されている。それによって、カッター部材及び回転ブレードは、洞腔に開口部を形成するように構成される。流体通路は、カッター部材を通って入口から出口まで延在する。出口は、らせん状ブレードの近位に位置付けられ、これにより、出口は、洞腔と流体的に連通するように構成されるようになっている。各流体又は真空を出口に流通させて、洞腔に灌注する又は洞腔を吸引するために、入口は、流体及び真空の少なくとも一方を受け入れるように構成されている。
2018530370.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
器具であって、
（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と、
（ｂ）遠位端部分を有し、かつ前記カッター部材内の前記内腔を通って延在する回転部材であって、前記回転部材は、前記遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、前記カッター部材は、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆いかつ洞腔に開口部を形成するために、前記回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と、
（ｃ）前記カッター部材及び前記回転部材の少なくとも一方によって画定される流体通路であって、前記流体通路は、前記カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、前記第１の出口が前記開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第１の出口は前記らせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と、を備え、
流体及び真空の少なくとも一方を前記第１の出口まで流通させ、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を前記洞腔内に導入して、それぞれ、前記洞腔に灌注する又は前記洞腔を吸引するために、前記入口が、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
【請求項２】
前記流体通路が、前記回転部材と前記カッター部材との間に画定されている、請求項１に記載の器具。
【請求項３】
前記回転部材に沿って前記第１の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第１の溝を更に備え、前記第１の溝が、前記流体通路を更に画定する、請求項２に記載の器具。
【請求項４】
前記流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、前記第２及び第３の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第２及び第３の出口のそれぞれが、前記らせん状ブレードの近位に位置付けられ、前記器具が、
（ａ）前記回転部材に沿って前記第２の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第２の溝であって、前記第２の溝は前記流体通路を更に画定する、第２の溝と、
（ｂ）前記回転部材に沿って前記第３の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第３の溝であって、前記第３の溝は前記流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、
前記第１、第２、及び第３の溝が、前記回転部材の周りに等角度で離間配置されている、請求項３に記載の器具。
【請求項５】
前記回転部材が、
（ｉ）前記遠位端部分と反対側の近位端部分と、
（ｉｉ）前記近位端部分と前記遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、前記中間部分及び前記カッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、前記細長い流路は前記流体通路を更に画定する、中間部分と、
（ｉｉｉ）前記回転部材の前記遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、前記支持ボスは、前記内腔内の前記カッター部材に対して位置付けられ、かつ、前記内腔内で前記支持ボスから近位に突出する前記回転部材の前記中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備える、請求項１に記載の器具。
【請求項６】
前記支持ボスを通って前記第１の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第１の溝を更に備え、前記第１の溝が、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、請求項５に記載の器具。
【請求項７】
前記流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、前記第２及び第３の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第２及び第３の出口のそれぞれが、前記らせん状ブレードの近位に位置付けられ、前記器具が、
（ａ）前記支持ボスを通って前記第２の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第２の溝であって、前記第２の溝は、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、第２の溝と、
（ｂ）前記支持ボスを通って前記第３の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第３の溝であって、前記第３の溝は、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、
前記第１、第２、及び第３の溝が、前記支持ボスの周りに等角度で離間配置されている、請求項６に記載の器具。
【請求項８】
長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材を更に備え、前記摺動部材が、前記カッター部材と連結されて、前記カッター部材が前記回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、請求項１に記載の器具。
【請求項９】
前記回転部材及び前記切断チューブの少なくとも一方によって画定される細長い流路を更に備え、前記細長い流路が、前記第１の出口と流体的に接続され、前記流体通路を更に画定し、前記摺動部材が、内部を通って延在するマニホールド流路を有し、前記マニホールド流路が、前記細長い流路と流体的に接続され、かつ、前記流体及び前記真空の少なくとも一方を前記マニホールド流路から前記細長い流路まで流通させるために、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、請求項８に記載の器具。
【請求項１０】
前記摺動部材と連結され、かつ前記マニホールド流路と流体的に接続されている、供給チューブを更に備え、前記供給チューブは、前記摺動部材と反対側の前記入口を有しており、前記入口は、前記流体供給部及び前記真空発生器の少なくとも一方に接続するように構成されて、前記流体及び前記真空の少なくとも一方をそれぞれ受け入れるようになっている、請求項９に記載の器具。
【請求項１１】
前記供給チューブが可撓性供給チューブを含み、前記可撓性供給チューブは、前記摺動部材と共に柔軟に動くように構成されている、請求項１０に記載の器具。
【請求項１２】
前記カッター部材が横方向流体穴を更に備え、前記横方向流体穴は、前記摺動部材内を前記内腔から前記マニホールド流路まで延在し、これにより、前記マニホールド流路は前記細長い流路と流体連通するようになっている、請求項９に記載の器具。
【請求項１３】
前記回転部材が、先の尖った遠位先端部を有している、請求項１に記載の器具。
【請求項１４】
前記回転部材及び前記カッター部材に動作可能に接続されたハンドルアセンブリを更に備え、前記ハンドルアセンブリは、ユーザーによって把持され、かつ、患者の処置中に前記回転部材及び前記カッター部材を支持するように構成されている、請求項１に記載の器具。
【請求項１５】
流体供給部及び真空発生器の少なくとも一方を更に備え、前記流体供給部及び前記真空発生器の前記少なくとも一方が、前記流体通路に流体的に接続するように構成された注射器の形態である、請求項１に記載の器具。
【請求項１６】
器具であって、
（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と、
（ｂ）遠位端部分を有し、かつ前記カッター部材内の前記内腔を通って延在する回転部材であって、前記回転部材は、前記遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、前記カッター部材は、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆いかつ洞腔に開口部を形成するために、前記回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と、
（ｃ）長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材であって、前記摺動部材は、前記カッター部材と連結されて、前記カッター部材が前記回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、摺動部材と、
（ｃ）前記カッター部材と前記回転部材との間に画定された流体通路であって、前記流体通路は、前記カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、前記第１の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第１の出口は前記らせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と、を備え、
前記回転部材が、
（ｉ）前記遠位端部分と反対側の近位端部分と、
（ｉｉ）前記近位端部分と前記遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、前記中間部分及び前記カッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、前記細長い流路は前記流体通路を更に画定する、中間部分と、
（ｉｉｉ）前記回転部材の前記遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、前記支持ボスは、前記内腔内の前記カッター部材に対して位置付けられ、かつ、前記内腔内で前記支持ボスから近位に突出する前記回転部材の前記中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備え、
流体及び真空の少なくとも一方を前記第１の出口まで流通させ、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を前記洞腔内に導入して、それぞれ、前記洞腔に灌注する又は前記洞腔を吸引するために、前記入口が、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
一部の症例においては、患者の解剖学的通路の拡張が望まれる場合がある。これには、副鼻腔の口の拡張（例えば、副鼻腔炎を治療するため）、喉頭の拡張、耳管の拡張、耳、鼻、又は喉内の他の通路の拡張などが含まれ得る。解剖学的通路を拡張する１つの方法としては、ガイドワイヤ及びカテーテルを用いて解剖学的通路内に膨張可能なバルーンを位置させ、次いでバルーンを流体（例えば、生理食塩水）を用いて膨張させて解剖学的通路を拡張することが挙げられる。例えば、膨張可能なバルーンを副鼻腔の口内に配置してから膨張させることによって、粘膜の切開や骨の切除を必要とせずに、口に隣接する骨を再構築することにより口を拡張することができる。その後、拡張した口によって、罹患した副鼻腔からの排膿及び副鼻腔の通気を改善することができる。このような処置を行なうために用い得るシステムは、米国特許公開第２０１１／０００４０５７号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ｏｒ  Ｔｈｒｏａｔ」（２０１１年１月６日に公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示により得ることができる。かかるシステムの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）システムがある。このような処置を行なうために用いることができる別のシステムは、米国特許公開第２０１４／０２７７０４３号、発明の名称「Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｅｔｈｍｏｉｄ  Ｓｉｎｕｓｉｔｉｓ」（２０１４年９月１８日に公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示により得ることができる。
【０００２】
かかるシステムと共に可変視野方向内視鏡を使用して、解剖学的通路（例えば、耳、鼻、咽頭、副鼻腔など）内を可視化し、バルーンを所望の位置に配置することができる。可変視野方向内視鏡は、解剖学的通路内で内視鏡のシャフトを曲げる必要なく広範な横断視野角に沿った視野を可能にすることができる。このような内視鏡は、米国特許公開第２０１０／００３００３１号、発明の名称「Ｓｗｉｎｇ  Ｐｒｉｓｍ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅ」（２０１０年２月４日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示により得ることができる。かかる内視鏡の一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＡｃｃｌａｒｅｎｔ  Ｃｙｃｌｏｐｓ（商標）マルチアングル内視鏡がある。
【０００３】
可変視野方向内視鏡は解剖学的通路内の可視化に使用できるが、バルーンの膨張前に、バルーンの正しい位置の視覚的確認を追加することが望ましい場合もある。これは、照明ガイドワイヤを用いて行うことができる。かかるガイドワイヤが標的領域内に位置決めされ、その後、ガイドワイヤの遠位端から投射される光によって照明することができる。この光は、隣接した組織を照らすため、皮膚を通った光を通じて患者の外側から肉眼で見ることができる。例えば、遠位端が上顎洞内に位置付けられると、患者の頬を通して光を見ることができる。ガイドワイヤの位置の確認にこのような外部可視化を利用して、バルーンをその後、拡張部位の位置内にガイドワイヤに沿って遠位に進めることができる。このような照明ガイドワイヤは、米国特許公開第２０１２／００７８１１８号、発明の名称「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」（２０１２年３月２９日に公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示により得ることができる。かかる照明ガイドワイヤの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）副鼻腔照明システムがある。
【０００４】
患者の解剖学的通路の治療のため、いくつかの機器及び方法が作られ、使用されてきたが、本発明の発明者以前に、添付の請求項に述べた発明を作り、又は使用した者はいないと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
本明細書は、本発明を具体的に示し、明確にその権利を請求する特許請求の範囲をもって結論となすものであるが、本発明は以下の特定の実施例の説明を添付図面と併せ読むことでより深い理解が得られるものと考えられる。図中、同様の参照符合は同様の要素を示す。
【図１】副鼻腔の構造を示している、ヒト頭部の一部の左矢状断面図である。
【図２Ａ】ヒト頭部の一部を、篩骨胞の壁部を貫通する例示的なポート設置器具と共に示す左矢状断面図である。
【図２Ｂ】ヒト頭部の一部を、篩骨胞の貫通した壁部に設置されたポートと共に示す左矢状断面図である。
【図３】例示的な洞壁貫通器具の斜視図である。
【図４】図３の器具の側面図である。
【図５】図３の器具のハンドルアセンブリの詳細斜視図である。
【図６】図３の器具の分解斜視図である。
【図７】図３の器具のシャフトアセンブリの分解斜視図である。
【図８】図７のシャフトアセンブリの例示的なオーガの詳細側面図である。
【図９Ａ】シャフトアセンブリの外部シース及びカッターが同様に第１の長手方向位置にある状態の、第１の長手方向位置にある図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図９Ｂ】外部シースが第２の長手方向位置に移動し、かつカッターが依然として第１の長手方向位置にある状態の、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図９Ｃ】外部シースが依然として第２の長手方向位置にあり、かつカッターが依然として第１の長手方向位置にある状態の、第２の長手方向位置に移動した図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図９Ｄ】外部シースが依然として第２の長手方向位置にあり、かつカッターが第２の長手方向位置に移動した状態の、第２の長手方向位置にある図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１０Ａ】シャフトアセンブリの外部シース及びカッターが同様に第１の長手方向位置にある状態の、第１の長手方向位置にある図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１０Ｂ】外部シースが第２の長手方向位置に移動し、かつカッターが依然として第１の長手方向位置にある状態の、第１の長手方向位置にある図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１０Ｃ】外部シースが依然として第２の長手方向位置にあり、かつカッターが依然として第１の長手方向位置にある状態の、第２の長手方向位置に移動した図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１０Ｄ】外部シースが依然として第２の長手方向位置にあり、かつカッターが第２の長手方向位置に移動した状態の、第２の長手方向位置にある図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１１】図３の器具と共に使用可能な、例示的な代替の外部シースアセンブリの斜視図である。
【図１２】図１１の外部シースアセンブリの分解図である。
【図１３Ａ】シャフトアセンブリ全体が第１の長手方向位置にある状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１３Ｂ】シャフトアセンブリの残部が第１長手方向位置に留まったままで外部シースアセンブリが近位に格納された状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１３Ｃ】シャフトアセンブリ全体が第２の長手方向位置に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１３Ｄ】シャフトアセンブリ全体が第３の長手方向位置に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１３Ｅ】シャフトアセンブリの残部が第３の長手方向位置に留まったままでカッターが遠位に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面図である。
【図１４Ａ】シャフトアセンブリ全体が第１の長手方向位置にある状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１４Ｂ】シャフトアセンブリの残部が第１長手方向位置に留まったままで外部シースアセンブリが近位に格納した状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１４Ｃ】シャフトアセンブリ全体が第２の長手方向位置に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１４Ｄ】シャフトアセンブリ全体が第３の長手方向位置に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１４Ｅ】シャフトアセンブリの残部が第３の長手方向位置に留まったままでカッターが遠位に進んだ状態の、図１１の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図７のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図１４Ｆ】図７のシャフトアセンブリによって形成された開口部を有する洞壁の側面断面図である。
【図１５】別の例示的な洞壁貫通器具の斜視図である。
【図１６】ハンドルアセンブリの一部が省略されている、図１５の器具のシャフトアセンブリの部分分解斜視図である。
【図１７】図１６のシャフトアセンブリの例示的なオーガの拡大斜視図である。
【図１８】図１５の切断線１８−１８に沿った、図１５の器具の遠位部分の拡大断面図である。
【図１９】図１５の切断線１９−１９に沿った、図１５の器具の拡大断面図である。
【図２０】図１６のシャフトアセンブリの近位部分の拡大分解図である。
【図２１Ａ】ハンドルアセンブリのトリガが非作動位置にある状態の、図１５の切断線１８−１８に沿った、図１５の器具の近位部分の断面図である。
【図２１Ｂ】ハンドルアセンブリのトリガが作動位置にある状態の、図１５の切断線１８−１８に沿った、図１５の器具の近位部分の断面図である。
【図２２】トリガが作動位置にある状態の、図２１Ｂに示す器具の近位部分の拡大断面図である。
【図２３Ａ】シャフトアセンブリの残りの部分が第３の長手方向位置に留まったままでカッターが遠位に進みかつ灌注液を排出している、図１５のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【図２３Ｂ】シャフトアセンブリの残りの部分が第３の長手方向位置に留まったままでカッターが遠位に進みかつ吸引を加えている、図１５のシャフトアセンブリの側面断面図である。
【０００６】
図面は、いかなる方式でも限定することを意図しておらず、本発明の種々の実施形態は、図面に必ずしも描写されていないものを含め、他の様々な方式で実施し得ることが考えられる。本明細書に組み込まれ、その一部をなす添付図面は、本発明のいくつかの態様を図示したものであり、本説明文と共に本発明の原理を説明する役割を果たすものである。しかしながら、本発明が示される正確な配置に限定されない点が理解される。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本技術の特定の実施例に関する以下の説明は、本技術の範囲を限定するために用いられてはならない。本技術の他の実施例、特徴、態様、実施形態、及び利点は、実例として、本技術を実施するうえで想到される最良の態様の１つである以下の説明より当業者には明らかとなろう。理解されるように、本明細書に述べられる技術は、いずれもその技術から逸脱することなく、他の異なる明らかな態様が可能である。したがって、図面及び説明は、限定的な性質のものではなく、例示的な性質のものとみなされるべきである。
【０００８】
「近位」及び「遠位」なる用語は、本明細書では、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医に対して用いられることが理解されるであろう。すなわち、エンドエフェクタは、より近位のハンドピースアセンブリに対して遠位にある。便宜上及び明確さのために、「上部」及び「下部」といった空間に関する用語もまた、本明細書において、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医を基準として用いられている点も更に理解されよう。しかしながら、外科器具は、多くの配向及び位置で使用されるものであり、これらの用語は、限定的かつ絶対的なものであることを意図するものではない。
【０００９】
更に、本明細書に記載の教示、表現要素、変形物、実施例などのうちのいずれか１つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現要素、変形物、実施例などのうちのいずれか１つ以上と組み合わせることができる点も更に理解される。したがって、以下に記載の教示、表現要素、変形物、実施例などは、互いに独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な適当な方法が、当業者には直ちに明らかとなろう。かかる改変例及び変形例は、「特許請求の範囲」内に含まれるものとする。
【００１０】
Ｉ．例示的な篩骨洞用ポート
図１は、蝶形骨洞（ＳＳ）と、篩骨洞（ＥＳ）と、前頭洞（ＦＳ）と、中鼻甲介水平基板（ＭＴｈＢＬ）と、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）と、鉤状突起（ＵＰ）と、鼻腔側壁（ＬＮＷ）とを含む、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。篩骨洞（ＥＳ）は、前篩骨洞（ＡＥＳ）部及び後篩骨洞（ＰＥＳ）部に分類され得る一連の洞部を含む。篩骨胞（ＥＢ）は、最大の篩骨洞（ＥＳ）部であり、通常は他の篩骨洞（ＥＳ）の部分の下部及び前部にある。篩骨胞（ＥＢ）の後壁及び中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）は共に、胞後隙（ＲＢＳ）を画定する。ある個体では、この胞後隙（ＲＢＳ）が存在する、又は存在しない場合があるなど、ヒトにおける解剖学的変異が理解されるべきである。
【００１１】
篩骨洞（ＥＳ）は、篩骨洞（ＥＳ）部及び鼻腔へ、又はそれらの部分から流体連通をもたらす口（図示せず）を含む。例えば、口は、前篩骨洞（ＡＥＳ）内の部分、後篩骨洞（ＰＥＳ）内の部分、及び篩骨胞（ＥＢ）に流体経路をもたらし得る。場合によっては、篩骨洞（ＥＳ）の胞上部は、篩骨胞（ＥＢ）内に流出させる。一部の胞上部は、胞後隙（ＲＢＳ）内に直接流出させる場合がある。篩骨胞（ＥＢ）自体が、１つ以上の口を介する鼻腔との流体連通をもたらし、篩骨胞（ＥＢ）が、他の篩骨洞（ＥＳ）部（篩骨胞（ＥＢ）内に流出させる）と鼻腔との間の流体連通路をもたらすようにできる。例えば、篩骨胞（ＥＢ）は、胞後隙（ＲＢＳ）において口を通る流体連通をもたらし得る。口によって提供される流体連通路は、空気及び液体（例えば、薬物）の流入を可能にでき、一方粘液の排出も可能にする。場合によっては、口を閉塞するようにしてよく、粘膜肥厚により機能的に閉鎖するようにしてよく、ないしは別の方法で十分な流体連通をもたらさなくてよい。加えて又は代替的に、胞後隙（ＲＢＳ）の構成は、篩骨胞（ＥＢ）の口を通る流れを妨害する場合がある。
【００１２】
篩骨洞（ＥＳ）の解剖学的形状によって、篩骨洞（ＥＳ）内の流体連通を改善するための、拡張カテーテルシステム（１０）を用いる篩骨洞（ＥＳ）の口での拡張手順の実施が非現実的になる場合がある。これによって、一部の操作者を、創傷清拭用器具などの器具を用いて篩骨洞（ＥＳ）の一部（例えば、組織及び骨）を除去することを含む侵襲的処置である、篩骨洞手術の実施に至らせる場合がある。この種の処置は、多少粗野で洗練されておらず、除去しない場合は患者の利益になり得る粘膜を、かなりの量除去する結果となり得る。篩骨洞手術は、不注意な視神経の損傷、眼窩筋の損傷、嗅球の損傷、その他の解剖学的構造の損傷、更には脳脊髄液の漏出のリスクも有し得る。篩骨洞手術が成功したとしても、患者は、経過後のデブリドマンのために何回か戻る必要があり得る。したがって、篩骨洞手術などの処置に頼らずに、篩骨洞（ＥＳ）内から鼻腔までの流体連通の改善することが望ましい場合がある。場合によっては、これは、１つ以上の篩骨洞（ＥＳ）細胞にポートを埋め込むことを含み得る。そのようなポートの様々な単なる例示的な例が以下でより詳細に説明されるが、更に他の例が、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかになるであろう。
【００１３】
Ａ．単一で壁に配置される例示的なポート
図２Ａは、篩骨胞（ＥＢ）にポート（２００）を配置するのに使用できる例示的な器具（１００）を示す。この実施例の器具（１００）は、貫通先端部（１０２）及び先端部（１０２）の近位の開口部（１０４）を有する。いくつかの変形形態では、器具（１００）の外径は約３ｍｍであるが、別の直径も使用できる。この例では、開口部（１０４）の口は、器具（１００）の長手方向軸に対して傾斜した面に沿って位置しているが、代わりに開口部（１００）が別の形状及び方向を有してもよいことが理解されるべきである。器具（１００）を、患者の鼻（この症例では、患者の右鼻腔）を通って導入し、篩骨胞（ＥＢ）の前／下壁に位置付けてよい。上記の内視鏡（６０）及び／又は他の何らかの装置による可視化を利用して、器具（１００）を位置付けてよい。格納可能なシース（図示せず）を用いて、器具（１００）が篩骨胞（ＥＢ）に到達するまで先端部（１０２）を遮蔽できる。
【００１４】
篩骨胞（ＥＢ）に位置付けられると、器具（１００）を篩骨胞（ＥＢ）に対して進め、先端部（１０２）が篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通し、図２Ａに示されるように、開口部（１０４）が篩骨胞（ＥＢ）内に位置付けられるようにできる。先端部（１０２）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、器具（１００）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、かかる開口部は、器具（１００）の外径とほぼ同じ寸法である。いくつかの変形形態では、先端部（１０２）を（例えば、手によって、トーションばねを用いて、など）回転し、篩骨胞（ＥＢ）の貫通しやすくする。かかる回転は、１つの角度方向であってよく、又は、反対の角度方向（例えば、ロッキング運動）であってよい。加えて又は代替的に、先端部（１０２）に長手方向の往復運動を付与してよい。先端部（１０２）は、研磨面／縁部、及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の貫通を促進するその他特徴部を有してもよい。本明細書の教示を考慮することで、先端部（１０２）及び先端部（１０２）による篩骨胞（ＥＢ）の貫通方法の様々な好適な構成が当業者に明らかになるであろう。
【００１５】
図２Ｂに示されるように、器具（１００）が篩骨胞（ＥＢ）を貫通した後、器具（１００）は、先端部（１０２）によって篩骨胞（ＥＢ）の壁部内に作られた開口部に、ポート（２００）を配置できる。一例にすぎないが、器具（１００）は、開口部（１０４）を通ってポート（２００）を送ることができる、平行移動するプッシュロッド又は器具（１００）内のその他特徴部を備えてよい。別のあくまで例示的な例として、器具（１００）は、米国特許公開第２０１１／００１５６４５号、発明の名称「Ｔｙｍｐａｎｉｃ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｅｑｕａｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｔｕｂｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍ」（２０１１年１月２０日に公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の少なくともいくつかの教示に従って構成され、動作可能であってもよい。そのような変形形態では、ポート（２００）は一般に、患者の鼓膜に配置された均圧化チューブに類似し得る。本明細書の教示を考慮することで、ポート（２００）を篩骨胞（ＥＢ）の壁に配置可能な様々なその他好適な方法が、当業者に明らかとなるであろう。
【００１６】
この実施例のポート（２００）は、シリンダー状本体（２０２）と、本体（２０２）の１つの末端部にある第１フランジ（２０４）と、本体（２０２）の別の末端部にある第２フランジ（２０６）と、を備える。本体（２０２）は中空状であり、フランジ（２０４）からフランジ（２０６）に延在する内腔（２０８）を画定する。図２Ｂに示されるように、フランジ（２０４）は、篩骨胞（ＥＢ）の内側に位置付けられ、一方フランジ（２０６）は、篩骨胞（ＥＢ）の外側に位置付けられる。フランジ（２０４、２０６）は、通常は、篩骨胞（ＥＢ）に対するポート（２００）の位置を維持するように構成される。フランジ（２０４、２０６）は、任意のその他好適な距離で互いに離れていてよく、本体（２０２）が、任意の好適な長さに延在できるようにする。いくつかの変形形態では、１つのみのフランジ（２０４、２０６）が提供される。例えば、いくつかの変形形態では、フランジ（２０６）を省略してよい。
【００１７】
ポート（２００）は、弾性材料から形成されてもよく、これにより、ポート（２００）が器具（１００）内にある間、ポート（２００）は圧縮され、ポート（２００）が器具（１００）から出るとすぐに、図２Ｂに示されるように、ポート（２００）は弾性的にリベット状形状となる。いくつかの別の変形形態では、ポート（２００）は可鍛性材料で形成される。いくつかのかかる変形形態では、器具（１００）は、ポート（２００）が篩骨胞（ＥＢ）の壁に配置されると、ポート（２００）のリベット様形状が形成される特徴部を備える。ポート（２００）を、生体吸収性又は生分解性材料で形成できることも理解されたい。ポート（２００）が生体吸収性材料で形成される変形形態では、生体吸収性材料を形成するポート（２００）は、１つ以上の治療用物質を含んでもよい。ポート（２００）が非生体吸収性／非生分解性材料で形成されるいくつかの変形形態では、ポート（２００）は、埋め込み後しばらくしてから患者から最終的に除去されてよい。ポート（２００）は、流体を吸い上げるように構成される材料で形成されてもよい。一例にすぎないが、ポート（２００）は、吸い上げを最適化するために選択された孔径と、ポート（２００）を親水性にする表面コーティング／処理を伴う、半可撓性の多孔性ポリエチレンで形成されてよい。本明細書の教示を考慮することで、ポート（２００）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。
【００１８】
ポート（２００）が配置されると、内腔（２０８）により、空気／粘液／などを篩骨胞（ＥＢ）内外に実質的に自由に連通することが可能になると理解されたい。したがって、ポート（２００）は、篩骨胞（ＥＢ）に対する口の代用又は追加として働く。場合によっては、ポート（２００）が埋め込まれた後に、薬物又は他の流体を鼻の中に定期的に自己投与するように、患者を指導してよい。一例にすぎないが、かかる流体／薬物として、生理食塩水、生理食塩水と界面活性剤の組み合わせ、抗炎症剤（例えば、モメタゾンなど）、抗生物質、抗真菌剤、及び／又は、これらの組み合わせを含む、様々なその他種類の流体／薬物を挙げてよい。内腔（２０８）は、篩骨胞（ＥＢ）の排出口／排膿路を提供することに加え、かかる流体／薬物が篩骨胞（ＥＢ）内の粘膜に到達するための実質的に空の通路を提供できる。換言すれば、ポート（２００）が存在することで、投与された流体／薬物の篩骨胞（ＥＢ）への、ポート（２００）がない場合にもたらされ得る連通よりも実質的に大きい連通をもたらすことができる。いくつかの変更例では、スリーブ（図示せず）がフランジ（２０６）から延在し、内腔（２０８）と流体連通する。かかるスリーブは、流体送達装置及び／又は吸引装置と直接連結し、ポート（２００）を介して篩骨胞（ＥＢ）に流体を能動的に送達する、又は、吸引することができる。加えて又は代替的に、かかるスリーブは、以下に詳細に記載する様々な芯に類似する吸上機能を提供してもよい。
【００１９】
Ｂ．例示的ならせん状オーガ及び格納可能なシースを有する例示的な器具
図３〜図４及び図６は、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２６００）を示す。洞壁（ＳＷ）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁（例えば、篩骨胞（ＥＢ）の前方面）であってよく、又は、いくつかの別の洞腔壁であってよい。本実施例の器具（２６００）は、ハンドルアセンブリ（２６２０）及びシャフトアセンブリ（２６４０）を備える。ハンドルアセンブリ（２６２０）は、互いに結合して本体（２６２２）を形成する、第１の本体部分（２６２２Ａ）と、第２の本体部分（２６２２Ｂ）と、を備える。当然のことながら、ハンドルアセンブリ（２６２０）は代わりに、単一の本体部分、又は２つを超える本体部分で形成されてよい。本実施例では、本体（２６２２）はピストル型把持部（２６２４）を画定しているが、別の方法としては、本体（２６２２）は、様々な代替の把持部形状を提供し得ることを理解されたい。
【００２０】
ハンドルアセンブリ（２６２０）は、ピストル型把持部（２６２４）に向かってかつ離れる方向に枢動可能な枢動式トリガ（２６２８）を更に備える。図３〜図６に示されるように、枢動式トリガ（２６２８）は、本体（２６２２）から下向きに延在するパドル（２６２９）を備え、ユーザーが、ピストル型把持部（２６２４）を握っている手の指又は親指で枢動式トリガ（２６２８）を作動できるようにする。以下により詳細に説明されるように、枢動式トリガ（２６２８）の作動により、シャフトアセンブリ（２６４０）のカッターチューブ（２６４４）を長手方向に動かす。ハンドルアセンブリ（２６２０）は更に、本体（２６２２）の内部溝（２６５０）内の近位位置と遠位位置との間を長手方向に摺動可能な摺動式トリガ（２６３０）を備える。摺動式トリガ（２６３０）の一部は、第１の本体部分（２６２２Ａ）及び第２の本体部分（２６２２Ｂ）にそれぞれ形成された一対のスロット（２６３２Ａ、２６３２Ｂ）から横方向に突出しており、ユーザーが、ピストル型把持部（２６２４）を握っている手の指又は親指で摺動式トリガ（２６３０）を作動できるようにする。以下により詳細に説明されるように、摺動式トリガ（２６３０）の作動により、シャフトアセンブリ（２６４０）の外部シース（２６４２）を長手方向に動かす。ハンドルアセンブリ（２６２０）は更に、シャフトアセンブリ（２６４０）によって画定される長手方向軸線（ＬＡ１）の周りを回転可能な回転ノブ（２６３４）を備える。以下により詳細に説明されるように、回転ノブ（２６３４）の作動により、ハンドルアセンブリ（２６２０）に対して、及びシャフトアセンブリ（２６４０）の他の構成要素に対して、シャフトアセンブリ（２６４０）の回転シャフト（２６４６）を回転させる。
【００２１】
シャフトアセンブリ（２６４０）は、ハンドルアセンブリ（２６２０）から遠位に延在する。図６〜図７で最もよく分かるように、シャフトアセンブリ（２６４０）は、外部シース（２６４２）と、カッターチューブ（２６４４）と、回転シャフト（２６４６）とを備えている。図６で最もよく分かるように、外部シース（２６４２）の近位端は、摺動式トリガ（２６３０）の遠位部分と一体的に結合され、摺動式トリガ（２６３０）の長手方向の動きによって、同時に外部シース（２６４２）を長手方向軸（ＬＡ１）に沿って摺動させる。カッターチューブ（２６４４）は、外部シース（２６４２）内に摺動可能に配設され、カッターチューブ（２６４４）及び外部シース（２６４２）は、互いに対して独立して、長手方向軸（ＬＡ１）に沿って移動できる。
【００２２】
カッターチューブ（２６４４）の近位端は、摺動部材（２６４８）と一体的に結合される。図５で最もよく分かるように、摺動部材（２６４８）は、摺動式トリガ（２６３０）によって画定された近位間隙（２６３１）内に摺動可能に配設され、これにより、摺動部材（２６４８）は、摺動式トリガ（２６３０）の近位間隙（２６３１）内を長手方向に摺動し、摺動部材（２６４８）及び摺動式トリガ（２６３０）は、互いに対して独立して、長手方向に摺動するようになっている。摺動部材（２６４８）は、枢動式トリガ（２６２８）からパドル（２６２９）と反対方向に一体的に延在するアーム（２６２７）と枢動可能に連結される。したがって、ピストル型把持部（２６２４）に向かってパドル（２６２９）を旋回させると、アーム（２６２７）を遠位に旋回させ、逆もまた同様であると理解されたい。アーム（２６２７）が遠位に旋回することによって、摺動部材（２６４８）及びカッターチューブ（２６４４）が長手方向軸線（ＬＡ１）に沿って遠位長手方向に移動し、アーム（２６２７）が近位に旋回することによって、摺動部材（２６４８）及びカッターチューブ（２６４４）が長手方向軸線（ＬＡ１）に沿って近位長手方向に移動すると更に理解されたい。いくつかの変形形態では、枢動式トリガ（２６２８）は、弾性部材（図示せず）（例えば、トーションばね、板ばねなど）によってピストル型把持部（２６２４）から離れる方向に付勢され、カッターチューブ（２６４４）を近位位置に付勢する。よって、操作者は、パドル（２６２９）をピストル型把持部（２６２４）に向かって握ることによって、ハンドルアセンブリ（２６２０）に対してカッターチューブ（２６４４）を遠位に進め、続いて、パドル（２６２９）を放すことによってカッターチューブ（２６４４）を近位に格納できる。
【００２３】
回転シャフト（２６４６）は、カッターチューブ（２６４４）内に回転可能に配設され、回転シャフト（２６４６）がカッターチューブ（２６４４）に対して独立して回転し、カッターチューブ（２６４４）が回転シャフト（２６４６）に対して独立して長手方向に動けるようにする。回転シャフト（２６４６）の近位端は、回転ノブ（２６３４）と一体的に連結され、回転ノブ（２６３４）を回転させることにより、長手方向軸（ＬＡ１）の周りを回転シャフト（２６４６）が回転する。図６で最もよく分かるように、環状フランジ（２６５２）は、回転ノブ（２６３４）の遠位部分から外向きに延在し、本体（２６２２）内に形成される環状ポケット（図示せず）内に回転可能に配設されており、これにより、回転ノブ（２６３４）は、回転できるものの、長手方向軸（ＬＡ１）に対して長手方向に動けないようになっている。
【００２４】
外部シース（２６４２）の遠位端は、外向きに突出する環状バンパー（２６４１）を備えている。一例にすぎないが、バンパー（２６４１）は、鋼、硬質プラスチック、軟質プラスチック、エラストマー材等から形成されてもよい。あるいは、バンパー（２６４１）は、外部シース（２６４２）に非外傷性の遠位先端部を提供する丸みを帯びた（radiused）縁部を有する、外部シース（２６４２）の一体的に形成された特徴部であってもよい。バンパー（２６４１）を用いて、シャフトアセンブリ（２６４０）の遠位端を洞壁（ＳＷ）に向かって進める際に解剖学的構造（例えば、中鼻甲介、鉤状突起など）を損傷させずに、これらの解剖学的構造を移動させることができる。バンパー（２６４１）は、シャフトアセンブリ（２６４０）が位置付けられている間に、シース（２６４２）が洞壁（ＳＷ）に及ぼし得る任意の前方への力を和らげることもできる。いくつかの変形形態では、バンパー（２６４１）及び／又は外部シース（２６４２）の遠位端は、外部シース（２６４２）の長手方向軸に対して斜めに角度をなしてよく（例えば、約２０°〜約７０°などの角度）、これによって、組織を移動させるためのバンパー（２６４１）の使用を容易にできる。バンパー（２６４１）の一部の変形形態は、外部シース（２６４２）の遠位端を超えて遠位に延在し得ることも理解されたい。
【００２５】
カッターチューブ（２６４４）の遠位部分は、鋭い環状縁部によって画定される開口部（２６４５）で終端するテーパ形状の遠位領域（２６４３）を有する。オーガ部材（２６６０）は、回転シャフト（２６４６）の遠位端から遠位に延在し、回転シャフト（２６４６）が回転すると、オーガ部材（２６６０）も同様に回転する。オーガ部材（２６６０）は、鋭い遠位先端部（２６６２）及び小シャフト（２６６６）から外向きに突出しているらせん状ブレード、つまりフライト（２６６４）を有する、小シャフト（２６６６）を備える。本実施例の小シャフト（２６６６）は約０．１０ｃｍ（０．０４インチ）〜約０．１５ｃｍ（０．０６インチ）の外径を有するが、任意のその他好適な外径も使用できると理解されたい。以下により詳細に説明されるように、鋭い遠位先端部（２６６２）を用いて、洞壁（ＳＷ）を貫通することができる。鋭い遠位先端部（２６６２）の長さは、洞壁（ＳＷ）の別の部分との不注意な接触を避けるように構成されてよい。例えば、鋭い遠位先端部（２６６２）は、約０．３ｃｍ（０．１インチ）の長さを有してよい。あるいは、任意のその他の好適な長さを使用できる。
【００２６】
らせん状フライト（２６６４）は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と実質的に同等の有効外径（ＯＤ）を呈する。一例にすぎないが、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径は、約０．００１３ｃｍ（０．０００５インチ）〜約０．００５ｃｍ（０．００２インチ）である、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）によって間隙を画定し得る。いくつかの変形形態では、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径は、約０．０１３ｃｍ（０．００５インチ）未満である、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）によって間隙を画定する。このように、カッターチューブ（２６４４）の内径は、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）をぴったりと補完する。あるいは、任意のその他好適な間隙を提供できる。本実施例では、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）との間の間隙は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）との間に組織が引っかかるのを防止する寸法である。この例では、外径（ＯＤ）は約０．３６６センチメートル（０．１４４インチ）であるが、任意のその他好適な外径（ＯＤ）も使用できる。更に本実施例では、有効外径（ＯＤ）は、近位部分（２６８６）の大径の外径にほぼ等しい。図８で最もよく分かるように、らせん状フライト（２６６４）の遠位部分から始めると、らせん状フライト（２６６４）は、外向きに小シャフト（２６６６）から外向きに外径（ＯＤ）に達するまで徐々に突き出ている。いくつかの変形形態では、らせん状フライト（２６６４）の最も遠位の部分は、先端部（２６６２）が小シャフト（２６６６）の外径から内向きに傾斜する領域で始まる（すなわち、らせん状フライト（２６６４）の遠位端は、先端部（２６６２）の円錐形のテーパ形状領域内で終端するように）。らせん状フライト（２６６４）の示される変形形態は、単なる例であり、らせん状フライト（２６６４）は任意の好適なフライト間隔を有し得ると理解されたい。
【００２７】
本実施例のオーガ部材（２６６０）は、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転シャフト（２６４６）の遠位端との間を長手方向に延在する長手方向間隙も画定する。本実施例のらせん状フライト（２６６４）の近位端と回転シャフト（２６４６）の遠位端との間の間隙は、約０．１０２ｃｍ（０．０４０インチ）の長さを有するが、間隙は任意のその他好適な長さを有し得ると理解されたい。本実施例では、らせん状フライト（２６６４）の外側縁部は、平坦な表面（２６６５）を呈する。本実施例の平坦な表面（２６６５）は、約０．００５ｃｍ（０．００２インチ）〜約０．０１３ｃｍ（０．００５インチ）の幅を有する。あるいは、任意のその他好適な幅を使用できる。以下により詳細に説明されるように、らせん状フライト（２６６４）は、鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）に形成された開口部を通って、オーガ部材（２６６０）を導いて送り出すように、洞壁（ＳＷ）内に器具（２６００）のための構造的アンカーを提供するように構成される。
【００２８】
１．らせん状オーガ及び格納可能なシースを有する器具の例示的な操作
図９Ａ及び図１０Ａに示されるように、器具（２６００）は、最初に、外部シース（２６４２）がオーガ部材（２６６０）を部分的に覆った状態で、外部シース（２６４２）の環状バンパー（２６４１）が洞壁（ＳＷ）にあり、鋭い遠位先端部（２６６２）の遠位部分のみが洞壁（ＳＷ）を貫通するように、位置付けられ得る。いくつかの変形形態では、外部シース（２６４２）は、シャフトアセンブリ（２６４０）の遠位端が洞壁（ＳＷ）に達するまで、鋭い遠位先端部（２６６２）を完全に覆うように構成される。鋭い遠位先端部（２６６２）が最初に洞壁（ＳＷ）を貫通すると、摺動式トリガ（２６３０）を長手方向近位に動かすことによって、外部シース（２６４２）を完全に近位に格納し、それによって、図９Ｂ及び図１０Ｂに示されるように、オーガ部材（２６６０）を完全に露出させる。その後、回転ノブ（２６３４）を回転し、器具（２６００）を遠位に進めることによって、オーガ部材（２６６０）を回転させて遠位に進める。鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）をまず貫通した後、フライト（２６６４）のらせん形状による回転によって、オーガ材（２６６０）は遠位に進み続けると理解されたい。具体的には、図９Ｃ及び図１０Ｃに示されるように、洞壁（ＳＷ）が、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転シャフト（２６４６）の遠位端との間の長手方向間隙内に位置付けられるまで、らせん状フライト（２６６４）はネジのように洞壁（ＳＷ）を通って送られる。いくつかのその他例示的な用途では、器具（２６００）の遠位方向の前進を、洞壁（ＳＷ）が、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転シャフト（２６４６）の遠位端との間の長手方向間隙に達する前に止める。オーガ部材（２６６０）は、オーガ部材（２６６０）の回転のみによって洞壁（ＳＷ）を通って進めることができ、フライト（２６６４）が洞壁（ＳＷ）を横断する際に、操作者が、器具（２６００）の任意の部分を遠位に押す必要もないことを理解されたい。
【００２９】
図９Ｃ及び図１０Ｃに示される段階までに、カッターチューブ（２６４４）は外部シース（２６４２）に対して固定されたままである。したがって、外部シース（２６４２）は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い遠位端と不注意に接触しないように組織を保護している。しかしながら、オーガ部材（２６６０）が洞壁（ＳＷ）を通って送られると、続いて、オーガ部材（２６６０）を固定したまま枢動式トリガ（２６２８）をピストル型把持部（２６２４）に向かって握ることによって、外部シース（２６４２）及び回転シャフト（２６４６）に対してカッターチューブ（２６４４）を遠位に進める。いくつかの変形形態では、カッターチューブ（２６４４）は、遠位に進みながら回転するが、他の変形形態では、カッターチューブ（２６４４）は回転しない。カッターチューブ（２６４４）が回転する変形形態では、カッターチューブ（２６４４）は、開口部（２６４５）を画定する鋭い縁部に沿って、切断特徴部（例えば、鋸歯）を備え得る。カッターチューブ（２６４４）が遠位に進むとき、図９Ｄ及び図１０Ｄに示されるように、テーパ形状領域（２６４３）が完全に洞壁（ＳＷ）を横切るまで、開口部（２６４５）を画定する鋭い縁部は洞壁（ＳＷ）を通過する。このようにカッターチューブ（２６４４）を進めている間、オーガ部材（２６６０）は器具（２６００）を洞壁（ＳＷ）内にしっかりと固定し、更に、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に、洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持を提供することができる。テーパ形状領域（２６４３）は、洞壁（ＳＷ）内の開口部を徐々に広げる。その後、器具（２６００）を洞壁（ＳＷ）から引き抜き、開口部（２６７０）を残す。場合によっては、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を通って遠位に進む際、遠位領域（２６４３）のテーパ形状によって、隣接する一部の軟組織を、洞壁（ＳＷ）の骨から離れる方向に送り出し、シャフトアセンブリ（２６４０）が開口部（２６７０）から引き抜かれると、軟組織が元の位置に戻って開口部（２６７０）の骨の縁部を覆う。
【００３０】
オーガ部材（２６６０）及び／又はカッターチューブ（２６４４）は、所望の任意の深さに送られ得ることを理解されたい。例えば、オーガ部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）は、２つ以上の洞壁（ＳＷ）を連続して通って（例えば、同一の長手方向経路に沿って）送り出すことができる（例えば、第１洞壁（ＳＷ）に第１開口部を形成し、続いて、遠位に進めて、第１開口部が完成した後、引き続いて第２洞壁（ＳＷ）に第２開口部を形成するなど）。開口部（２６７０）がまず形成されると、操作者は、カッターチューブ（２６４４）を格納し、フライト（２６６４）の近位端と回転シャフト（２６４６）の大径部分の遠位端との間の、小シャフト（２６６６）の長さに沿って画定された間隙中に開口部（２６７０）の縁部を位置付け、続いて、カッターチューブ（２６４４）を遠位に進めることによって、開口部（２６７０）の縁部を取り去ることも理解されたい。これによって、開口部（２６７０）の寸法を拡大し、開口部（２６７０）において選択した寸法及び形状をもたらすように、所望に応じて繰り返してよい。本明細書の教示を考慮することで、器具（２６００）及び器具（２６００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【００３１】
本実施例の外部シース（２６４２）は摺動式トリガ（２３６０）によって駆動されるが、外部シース（２６４２）を他の方法で駆動されてもよいことを理解されたい。例えば、回転ノブ（２６３４）を回転させることによって外部シース（２６４２）を近位に送り、それにより、カッターチューブ（２６４６）を露出させてもよい。外部シース（２６４２）は更に、オーガ部材（２６６０）を覆うテーパ形状の遠位部分を備え、それによって、狭い場所へのシャフトアセンブリ（２６４０）の挿入を更に容易にすることができる。本実施例のシース（２６４２）は剛性であるが（例えば、硬質プラスチック又はステンレス鋼製など）、代替方法として、外部シース（２６４２）は可撓性であって、それにより、狭い場所へのシャフトアセンブリ（２６４０）の挿入を更に容易にしてもよい。かかる可撓性外部シース（２６４２）は、剛性が必要なときに選択的に可撓性を阻止するため、摺動可能な「外骨格」を備えてよい。かかる可撓性外部シースは更に、外部シース（２６４２）の切断を防ぐため、カッターチューブ（２６４６）を遠位に押し出す際に外部シース（２６４２）を外向きに曲げる、内部特徴部を備えてよい。シース（２６４２）が近位位置にあるとき及び／又はシース（２６４２）が遠位位置にあるときに、シース（２６４２）は、シース（２６４２）の摺動に対してある程度抵抗する、戻り止め特徴部又は類似の特徴部を備えてよいことも理解されたい。その他の好適な変形形態が、本明細書の教示を考慮することで当業者に明らかであろう。
【００３２】
２．例示的な代替の格納可能なシース
図１１〜図１４Ｅは、外部シース（２６４２）の代わりに器具（２６００）のシャフトアセンブリ（２６４０）に容易に組み込むことができる、例示的な代替のシースアセンブリ（２７００）を示す。この実施例のシースアセンブリ（２７００）は、チューブ（２７０２）と、チューブ（２７０２）の遠位端（２７０４）に位置付けられる先端部材（２７１０）とを備えている。先端部材（２７１０）は、チューブ（２７０２）の長手方向軸に対して斜めに角度をなして方向付けられる面を画定する遠位縁部（２７１２）を備えている。一例にすぎないが、遠位縁部（２７１２）の面は、チューブ（２７０２）の長手方向軸に対して約４５度〜約６０度の範囲で方向付けられてよい。場合によっては、遠位縁部（２７１２）の斜め方向によって、副鼻腔を通るシャフトアセンブリ（２６４０）の進路決定を容易にできる。例えば、遠位縁部（２７１２）はカムとして働くことによって、チューブ（２７０２）を更に挿入するための引き込み線として、解剖学的構造を経路から外させることができる。
【００３３】
先端部材（２７１０）は、ｐｅｂａｘ、プラスチック、金属などを非限定的に含み、これらの組み合わせを含む、様々な材料で形成されてよい。本明細書の教示を考慮することで、先端部材（２７１０）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。先端部材（２７１０）は、オーバーモールド、締まり嵌め、スナップ嵌め、接着剤、溶接等を含む様々な方法で、チューブ（２７０２）に固定されることができることも理解されたい。先端部材（２７１０）をチューブ（２７０２）に固定することができる様々な好適な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。いくつかの他の変形形態では、チューブ（２７０２）の遠位縁部（２４０７）は斜めに角度をなして形成される。いくつかのそのような変形形態では、先端部材（２７１０）は省略される。
【００３４】
図１３Ａ〜図１４Ｅは、洞壁（ＳＷ）に開口部を形成するのに使用されている、シースアセンブリ（２７００）を組み込むシャフトアセンブリ（２７２０）を示す。洞壁（ＳＷ）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁（例えば、篩骨胞（ＥＢ）の前方面）であってよく、又は、いくつかの別の洞腔壁であってよい。この実施例では、シャフトアセンブリ（２７２０）は、この実施例のシャフトアセンブリ（２７２０）がシース（２６４２）の代わりにシースアセンブリ（２７００）を備えること以外は、シャフトアセンブリ（２６４０）と同一である。図１３Ａ及び図１４Ａに示されるように、遠位縁部（２７１２）の最遠位部分が洞壁（ＳＷ）に接触するように、シャフトアセンブリ（２７２０）をまず最初に位置付ける。この点に至るまで、オーガ部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）はシースアセンブリ（２７００）によって覆われている。次いで、シースアセンブリ（２７００）を近位に格納し（例えば、摺動式トリガ（２６３０）を長手方向近位に移動させることによって）、それによって、図１３Ｂ及び図１４Ｂに示されるように、オーガ部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）の遠位端を露呈させる。
【００３５】
シースアセンブリ（２７００）を格納した状態で、図１３Ｃ及び図１４Ｃに示されるように、オーガ部材（２６６０）の鋭い遠位先端部（２６６２）が洞壁（ＳＷ）を貫通するまで、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を洞壁（ＳＷ）に向かって遠位に進める。先端部（２６６２）が洞壁（ＳＷ）内にある状態で、操作者は、オーガ部材（２６６０）をシャフトアセンブリ（２７２０）の長手方向軸の周りで回転させながら（例えば、回転ノブ（２６３４）を回転させることによって）シャフトアセンブリ（２７２０）全体を前進させ続ける。鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）をまず貫通した後、フライト（２６６４）のらせん形状による回転によって、オーガ部材（２６６０）は遠位に進み続けることを理解されたい。具体的には、らせん状フライト（２６６４）は洞壁（ＳＷ）を通ってネジのように駆動される。オーガ部材（２６６０）は、図１３Ｄ及び図１４Ｄに示される位置に最終的に到達し、ここでは、フライト（２６４４）は洞壁（ＳＷ）内に位置している。場合によっては、この段階で、操作者はオーガ部材（２６６０）の回転を止め、シャフトアセンブリ（２７２０）全体の前進を止める。換言すれば、場合によっては、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）の領域は洞壁（ＳＷ）に到達しない。別の場合では、操作者は、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）の領域の周囲に洞壁（ＳＷ）が位置付けられるまで、オーガ部材（２６６０）を回転させ、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を前進させ続ける。いずれの場合でも、オーガ部材（２６６０）は、オーガ部材（２６６０）の回転のみによって洞壁（ＳＷ）を通って進めることができ、フライト（２６６４）が洞壁（ＳＷ）を横断する際に、操作者が、器具（２６００）の任意の部分を遠位に押す必要もないことを理解されたい。
【００３６】
図１３Ｄ及び図１４Ｄに示される段階に到達すると、操作者は、シャフトアセンブリ（２７２０）の残りの部分を動かさないまま、カッターチューブ（２６４４）を遠位に進める（例えば、ピストル型把持部（２６２４）に向かって枢動式トリガ（２６２８）を握ることによる）。これにより、図１３Ｅ及び図１４Ｅに示されるように、カッターチューブ（２６４４）は洞壁（ＳＷ）内に環状開口部を切り取り、洞壁（ＳＷ）の骨及び組織を突き通す。このようにカッターチューブ（２６４４）を進めている間、オーガ部材（２６６０）はシャフトアセンブリ（２７２０）を洞壁（ＳＷ）内に留め、更に、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持をもたらし得る。カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を切り開いた後、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を近位に格納し、図１４Ｆに示されるように、洞壁（ＳＷ）内に形成された開口部（ＦＯ）を露呈させる。その後、シャフトアセンブリ（２７２０）を洗浄し、廃棄し、ないしは別の方法で処理する。
【００３７】
ＩＩ．流体通路を有するらせん状オーガを備えた例示的な器具
場合によっては、篩骨胞（ＥＢ）に形成された開口部（ＦＯ）を介して及び／又は鼻腔に形成されたいくつかの他の開口部を介して、器具（２６００）のような器具を使用して、灌注及び／又は吸引を提供することが望ましい場合がある。そのため、図１５は、灌注及び／又は吸引を提供することができる、器具（２６００）の変形形態である別の例示的な器具（２８００）を示す。本実施例の器具（２８００）は、ハンドルアセンブリ（２８２０）とシャフトアセンブリ（２８４０）とを備えており、例えば篩骨胞（ＥＢ）を開放、灌注、及び吸引することによって、患者の洞腔を処置するように動作可能である。例として、器具（２８００）は、洞腔に灌注及び吸引を施すための流体通路（２８７０）に加えて、器具（２６００）に関して上述した、洞壁（ＳＷ）に開口部（ＦＯ）を切開するための特徴部の多くを組み込むことができる。器具（２８００）は、それによって、開口部（ＦＯ）の形成に続いて、即座に洞腔の灌注及び吸引を提供するので、開口部（ＦＯ）を形成した器具を取り外して、灌注又は吸引を提供する別の器具を挿入する必要がない。上述した様々な特徴部は、以下により詳細に説明する器具（２８００）に容易に組み込まれ得ることを理解されたい。したがって、以下の同様の参照番号は、上述した同様の特徴部を示す。
【００３８】
図１５〜図１６は、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部（ＦＯ）を形成するのに使用できる例示的な器具（２８００）を示す。洞壁（ＳＷ）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁（例えば、篩骨胞（ＥＢ）の前方面）であってよく、又は、いくつかの別の洞腔壁であってよい。本実施例の器具（２８００）は、ハンドルアセンブリ（２８２０）及びシャフトアセンブリ（２８４０）を備える。ハンドルアセンブリ（２８２０）は、互いに結合して本体（２８２２）を形成する、第１の本体部分（２８２２Ａ）と第２の本体部分（２８２２Ｂ）とを備える。本体（２８２２）は、本体（２８２２）を通って延在する流体用チューブ（２８７４）を受容する孔（２８７２）を画定する。
【００３９】
流体用チューブ（２８７４）の近位端は入口（２８７５）を備えており、この入口（２８７５）は、ハンドル及びシャフトアセンブリ（２８２０、２８４０）を通して流体を方向付けて、流体通路（２８７０）から篩骨胞（ＥＢ）の中へと流体を排出させるために、体供給部（２８７６）に流体的に接続するように構成されている。あるいは、流体用チューブ（２８７４）の近位端は、真空を流体通路（２８７０）まで流通させ、流体及び他の壊死組織片を吸引するために、真空発生器（２８７８）に接続されてもよい。いくつかの変形形態では、流体は生理食塩水であり、流体供給部（２８７６）及び真空発生器（２８７８）はそれぞれ、生理食塩水を収容するように構成された従来型の注射器（図示せず）の形態である。加えて、従来型の注射器（図示せず）は、従来型のルアー取付具によって入口（２８７５）に選択的に接続してもよい。
【００４０】
篩骨胞（ＥＢ）又は他の洞腔に灌注及び吸引を施すために、代替の流体、流体供給部、及び真空発生器を使用してもよいことが理解されるであろう。２つの別個の供給部、つまり流体供給部（２８７６）及び真空発生器（２８７８）は、Ｙ字金具又は他の何らかの接合部によって、単一流体用チューブ（２８７４）と連結されてもよいことも理解されたい。流体用チューブ（２８７４）を介して流体及び／又は吸引を提供するために使用可能な様々な好適な構成要素及び構成は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。入口（２８７５）までの構成にかかわらず、流体通路（２８７０）は、入口（２８７５）から、らせん状フライト（２６６４）の近位に位置付けられた少なくとも１つの出口（２８８０）まで延在し、より詳細に後述するように、出口（２８８０）は、洞壁（ＳＷ）内の開口部（ＦＯ）を介して洞腔と流体的に連通する。
【００４１】
シャフトアセンブリ（２８４０）は、ハンドルアセンブリ（２８２０）から遠位に延在する。図１５〜図１６で最もよく分かるように、シャフトアセンブリ（２６４０）は、外部シース（２６４２）と、外部シース（２６４２）を長手方向に通って延在する内腔（２８８１）を画定するカッターチューブ（２８４４）と、内腔（２８８１）内に受容される回転シャフト（２８４６）とを備えている。図１６で最もよく分かるように、外部シース（２６４２）の近位端は、摺動式トリガ（２６３０）の遠位部分と一体的に結合され、摺動式トリガ（２６３０）の長手方向の動きによって、同時に外部シース（２６４２）を長手方向軸（ＬＡ１）に沿って摺動させる。カッターチューブ（２８４４）は、外部シース（２６４２）内に摺動可能に配設され、カッターチューブ（２８４４）及び外部シース（２６４２）は、互いに対して独立して、長手方向軸（ＬＡ１）に沿って並進できる。
【００４２】
図２０で最もよく分かるように、カッターチューブ（２８４４）の近位端は、摺動部材（２８４８）と一体的に結合される。摺動部材（２８４８）は、摺動式トリガ（２６３０）によって画定された近位間隙（２６３１）内に摺動可能に配設され、これにより、摺動部材（２８４８）は、摺動式トリガ（２６３０）近位間隙（２６３１）内を長手方向に摺動し、摺動部材（２８４８）及び摺動式トリガ（２６３０）は、互いに対して独立して、長手方向に摺動するようになっている。図２１Ａ〜図２２で最もよく分かるように、摺動部材（２８４８）は、枢動式トリガ（２６２８）からパドル（２６２９）と反対方向に一体的に延在するアーム（２６２７）と枢動可能に連結される。したがって、操作者は、図２１Ａ〜図２１Ｂに順番に示されているように、パドル（２６２９）をピストル型把持部（２６２４）に向かって握ることによって、ハンドルアセンブリ（２６２０）に対して遠位にカッターチューブ（２８４４）を進めることができ、続いて、上で詳述したように、パドル（２６２９）を放すことによってカッターチューブ（２６４４）を近位に格納できる。
【００４３】
図１６に示すように、回転シャフト（２８４６）は、近位シャフト端部（２８８２）と、遠位シャフト端部（２８８４）と、これらの間に延在する中間シャフト部分（２８８６）とを備えている。図１６及び図２２に示すように、近位シャフト端部（２８８２）は回転ノブ（２６３４）に連結するように構成されており、上で詳述したように、ユーザーが回転シャフト（２８４６）を回転させることができるようになっている。近位シャフト端部（２８８２）は、近位シャフト端部（２８８２）をカッターチューブ（２８４４）内に支持するために、内腔（２８８１）内のカッターチューブ（２８４４）にも係合する。遠位シャフト端部（２８８４）は、同様に上で詳述したように、小シャフト（２６６６）から遠位に延在するらせん状フライト（２６６４）を備えている。しかしながら、例示的な回転シャフト（２８４６）によると、遠位シャフト端部（２８８４）は、１組の支持ボス（２８８８）を更に備えており、これら支持ボス（２８８８）は、シャフト（２８４６）がカッターチューブ（２８４４）内を自由に回転できるようにしながら、回転シャフト（２８４６）を内腔（２８８１）内に支持するように構成されている。
【００４４】
支持ボス（２８８８）は、半径方向外向きに延び、互いに角度をなして等距離で離間している。支持ボス（２８８８）は、小シャフト（２６６６）に隣接して近位に位置付けられる。中間シャフト部分（２８８６）が内腔（２８８１）内で近位シャフト端部（２８８２）と遠位シャフト端部（２８８４）との間に同軸状に支持されるように、中間シャフト部分（２８８６）は、近位及び遠位シャフト端部（２８８２、２８８４）よりも相対的に小さい外径を有する。それによって、中間シャフト部分（２８８６）とカッターチューブ（２８４４）とが、近位シャフト端部（２８８２）から遠位シャフト端部（２８８４）まで延在する環状の細長い間隙又は流路（２８９０）を全体として画定する。
【００４５】
環状の細長い流路（２８９０）は、支持ボス（２８８８）の間に延在する１組の溝（２８９２）を介して出口（２８８０）と流体的に連通している。具体的には、溝（２８９２）は、出口（２８８０）と環状の細長い流路（２８９２）との間に、支持ボス（２８８８）に沿って長手方向に延在する。図１８〜図１９に示すように、例示的な遠位シャフト端部（２８８４）は、３つの対応の溝（２８９２）を介して環状の細長い流路（２８９２）と流体連通する３つの出口（２８８０）を備えている。３つの出口（２８８０）及び３つの溝（２８９２）は、支持ボス（２８８８）の周りに等角度で離間配置され、それらを通して流体の流れを提供すると同時に、使用中に遠位シャフト端部（２８８４）を回転可能に支持する。本実施例では、出口（２８８０）、溝（２８９２）、及び環状の細長い流路（２８９２）は、全体として、外側のカッターチューブ（２８４４）と内側の回転シャフト（２８４６）との間の流体通路（２８７０）の少なくとも一部を画定する。しかしながら、流体通路（２８７０）、又はその一部は、別の方法で器具（２８００）を通して経路形成されて、入口（２８７５）から遠位シャフト端部（２８８４）まで流体を流通させるための経路を提供してもよいことが理解されるであろう。よって、本発明は、本明細書に記載される又は図面に示される流体通路（２８７０）の例示的構成に不要に限定されることを意図するものではない。
【００４６】
図２０〜図２２は、シャフトアセンブリ（２８４０）の近位部分を詳細に示したものである。カッターチューブ（２８４４）の近位端部分は、横方向開口部の形態の供給ポート（２８９４）を備え、摺動部材（２８４８）内に受容され、かつこれに固定される。更に、摺動部材（２８４８）は、マニホールド流路（２８９６）内の流体用チューブ（２８７４）を受容する。マニホールド流路（２８９６）は、器具（２８００）を通って流体用チューブ（２８７４）から環状の細長い流路（２８９０）まで（逆もまた同様）流れる流体を流通させるために、流体用チューブ（２８７４）から供給ポート（２８９４）まで延びている。回転シャフト（２８４６）の近位シャフト端部（２８８２）もまた、摺動部材（２８４８）内に位置付けられる。灌注液が摺動部材（２８４８）の近位端から漏れるのを防止するために、また、摺動部材（２８４８）の近位端における吸引の損失を防止するために、Ｏリング、ワイパーシール、及び／又は他の何らかの特徴部を、カッターチューブ（２８４４）の内径と近位シャフト部分（２８８２）の外径との間に位置付けてもよいことを理解されたい。そのようなシール部材は、供給ポート（２８９４）の近位に位置し、回転シャフト（２８４６）に対するカッターチューブ（２８４４）の並進を可能にし、更に、カッターチューブ（２８４４）に対する回転シャフト（２８４６）の回転を可能にする。
【００４７】
図２１Ａ〜図２１Ｂに示すように、本実施例の流体用チューブ（２８７４）は、摺動部材（２８４８）及びトリガ（２６２８）の動きに順応するように概ね可撓性である。本明細書に記載の「可撓性」という用語は、摺動部材（２８４８）の動きに順応し得る曲げ、屈曲、及び／又弾力性を指すことができる。流体用チューブ（２８７４）は、孔（２８７２）から本体（２８２２）を通って上方に延び、トリガ（２６２８）の周囲を遠位に通過し、上方に曲がってマニホールド流路（２８９６）と流体接続する。ユーザーがトリガ（２６２８）を選択的に作動させると、流体用チューブ（２８７４）は、図２１Ｂに示すような摺動部材（２８４８）の動きに順応するように曲がる。流体用チューブ（２８７４）は、摺動部材（２８４８）の戻り運動にも同様に順応する。
【００４８】
図２２は、本体（２８２２）を通る流体通路（２８７０）をより明確に示す、シャフトアセンブリ（２８４０）の近位部分の拡大図を示す。例示的な流体通路（２８７０）は、流体用チューブ（２８７４）、マニホールド流路（２８９６）、及び環状の細長い流路（２８９０）に入る供給ポート（２８９４）によって更に画定される。しかしながら、上述のように、流体通路（２８７０）、又はその任意の部分は、別の方法で器具（２８００）を通して経路形成されて、器具（２８００）を通して流体を流通させるための経路を提供できることが理解されるであろう。
【００４９】
使用する際、カッターチューブ（２８４４）及び回転シャフト（２８４６）は、洞腔の処置に関して上述したように、また図２３Ａ〜図２３Ｂに示すように、洞壁（ＳＷ）を貫通する開口部を形成するように構成される。加えて、器具（２８００）は、洞腔に流体を灌注した後、器具を取り外す前に同じ器具（２８００）を使用して、流体及びその中に含まれるあらゆる壊死組織片を洞腔から吸引するように構成されている。
【００５０】
これを達成するために、カッターチューブ（２８４４）が洞壁（ＳＷ）を切開した後、出口（２８８０）が洞腔と直接流体連通するように、回転シャフト（２８４６）をカッターチューブ（２８４４）を越えて遠位に進めることができる。回転シャフト（２８４６）を遠位に進めることができる様々な好適な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。あるいは、カッターチューブ（２８４４）及び外部シース（２６４２）は、図２３Ａに示される配置になるように、回転シャフト（２８４６）に対して格納されてもよい。場合によっては、回転シャフト（２８４６）はカッターチューブ（２８４４）によって覆われたままであり、それでもなおカッターチューブ（２８４４）を介して洞腔と流体的に連通できることも理解されたい。洞腔に灌注するために、注射器（図示せず）などの流体供給部（２８７６）からの加圧流体（例えば、生理食塩水等）を、流体通路（２８７０）を通して押し出す。次に、洞腔内の引壊死組織片をばらばらにするために、図２３Ａに示されるように、出口から流体を排出させる。
【００５１】
流体供給部（２８７６）を入口（２８７５）から外した後、図２３Ｂに示されるように真空発生器（２８７８）を入口（２８７５）に接続することによって、ユーザーは、流体及びそれに伴う壊死組織片を洞腔から吸引することができる。あるいは、ユーザーは、既に入口（２８７５）に接続されている注射器（図示せず）からプランジャ（図示せず）を単に引き抜くことによって、真空を生成してもよい。更に別のあくまで例示的な例として、ユーザーはバルブを作動させて、入口（２８７５）への入力を流体供給部（２８７６）から真空発生器（２８７８）に切り替えてもよい。いずれの場合も、流体通路（２８７０）は真空を出口（２８８０）まで流通させて、流体及びそれに伴う壊死組織を洞腔から吸引する。それによって、ユーザーは、器具（２８００）を患者に１回挿入しただけで、開口部（ＦＯ）の形成、灌注、及び吸引が完了するまで更に取り外すことなく、開口部（ＦＯ）を形成した直後に、洞腔に灌注し、洞腔を吸引することができる。図１４Ｆに示されるように、吸引が終了した時点で、シャフトアセンブリ全体（２８２０）を近位に後退させて、洞壁（ＳＷ）に形成された開口部（ＦＯ）を露呈させる。
【００５２】
シャフトアセンブリ（２８４０）は、篩骨洞切開術で使用されるように上述されているが、シャフトアセンブリ（２８４０）は、患者において、他の種類の処置でも使用できると理解されたい。シャフトアセンブリ（２８４０）を使用し得るその他好適な処置は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。加えて、処置は、処置を行うごとに、開口部を形成する、洞腔に灌注する、及び洞腔を吸引するという連続した工程をそれぞれ必要としない場合があることも更に理解されるであろう。むしろ、処置は、これらの工程を、ユーザーが適切であると考える任意の順序で、何回も含むことができる。例えば、１つの例示的な処置は、洞腔の灌注のみを含んでもよいのに対して、別の例示的な処置は、洞腔の吸引のみを含んでもよい。したがって、シャフトアセンブリ（２８４０）の使用方法は、本明細書に記載されている連続した処置順序に限定されるものではない。
【００５３】
ＩＩＩ．例示的な組み合わせ
以下の実施例は、本明細書の教示を組み合わせるか又は適用することができる様々な非網羅的な方法に関する。以下の実施例は、本出願における又は本出願の後の出願におけるどの時点でも提示され得るいずれの請求項の適用範囲をも限定することを目的としたものではない点は理解されるべきである。一切の放棄を意図するものではない。以下の実施例は単なる例示の目的で与えられるものにすぎない。本明細書の様々な教示は、他の多くの方法で構成及び適用が可能であると企図される。また、いくつかの変形形態では、以下の実施例において言及される特定の特徴を省略してもよいことも企図される。したがって、本発明者によって、又は本発明者の利益となる継承者によって、後日、そうである旨が明示的に示されない限り、以下に言及される態様又は特徴のいずれも重要なものとしてみなされるべきではない。以下に言及される特徴以外の更なる特徴を含む請求項が本出願において、又は本出願に関連する後の出願において示される場合、これらの更なる特徴は、特許性に関連するいずれの理由によって追加されたものとしても仮定されるべきではない。
【実施例】
【００５４】
（実施例１）
器具であって、（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と；（ｂ）遠位端部分を有し、かつカッター部材内の内腔を通って延在する回転部材であって、回転部材は、遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、カッター部材は、らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆い、かつ洞腔に開口部を形成するために、回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と；（ｃ）カッター部材及び回転部材の少なくとも一方によって画定される流体通路であって、流体通路は、カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、第１の出口が開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、第１の出口はらせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と；を備え、流体及び真空の少なくとも一方を第１の出口まで流通させ、流体及び真空の少なくとも一方を洞腔内に導入して、それぞれ、洞腔に灌注する又は洞腔を吸引するために、入口が、流体及び真空の少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
【００５５】
（実施例２）
流体通路が、回転部材とカッター部材との間に画定されている、実施例１に記載の器具。
【００５６】
（実施例３）
回転部材に沿って第１の出口から入口に向かって長手方向に延在する第１の溝を更に備え、第１の溝が、流体通路を更に画定する、実施例２に記載の器具。
【００５７】
（実施例４）
流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、第２及び第３の出口が開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、第２及び第３の出口のそれぞれが、らせん状ブレードの近位に位置付けられ、器具は、（ａ）回転部材に沿って第２の出口から入口に向かって長手方向に延在する第２の溝であって、第２の溝は流体通路を更に画定する、第２の溝と、（ｂ）回転部材に沿って第３の出口から入口に向かって長手方向に延在する第３の溝であって、第３の溝は流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、第１、第２、及び第３の溝が、回転部材の周りに等角度で離間配置されている、実施例３に記載の器具。
【００５８】
（実施例５）
回転部材が、（ｉ）遠位端部分と反対側の近位端部分と、（ｉｉ）近位端部分と遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、中間部分及びカッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、細長い流路は流体通路を更に画定する、中間部分と、（ｉｉｉ）回転部材の遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、支持ボスは、内腔内のカッター部材に対して位置付けられ、かつ、内腔内で支持ボスから近位に突出する回転部材の中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備える、実施例１〜４の任意の１つ以上に記載の器具。
【００５９】
（実施例６）
支持ボスを通って第１の出口と細長い流路との間を長手方向に延在する第１の溝を更に備え、第１の溝が、その中を通って流体連通する流体通路を更に画定する、実施例５に記載の器具。
【００６０】
（実施例７）
流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、第２及び第３の出口が開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、第２及び第３の出口のそれぞれが、らせん状ブレードの近位に位置付けられ、器具が、（ａ）支持ボスを通って第２の出口と細長い流路との間を長手方向に延在する第２の溝であって、第２の溝は、その中を通って流体連通する流体通路を更に画定する、第２の溝と、（ｂ）支持ボスを通って第３の出口と細長い流路との間を長手方向に延在する第３の溝であって、第３の溝は、その中を通って流体連通する流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、第１、第２、及び第３の溝が、支持ボスの周りに等角度で離間配置されている、実施例６に記載の器具。
【００６１】
（実施例８）
長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材を更に備え、摺動部材が、カッター部材と連結されて、カッター部材が回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、実施例１〜７の任意の１つ以上に記載の器具。
【００６２】
（実施例９）
回転部材及び切断チューブの少なくとも一方によって画定される細長い流路を更に備え、細長い流路が、第１の出口と流体的に接続され、流体通路を更に画定し、摺動部材が、内部を通って延在するマニホールド流路を有し、マニホールド流路が、細長い流路と流体的に接続され、かつ、流体及び真空の少なくとも一方をマニホールド流路から細長い流路まで流通させるために、流体及び真空の少なくとも一方を受け入れるように構成されている、実施例８に記載の器具。
【００６３】
（実施例１０）
摺動部材と連結され、かつマニホールド流路と流体的に接続されている、供給チューブを更に備え、供給チューブは、摺動部材と反対側の入口を有しており、入口は、流体供給部及び真空発生器の少なくとも一方に接続するように構成されて、流体及び真空の少なくとも一方をそれぞれ受け入れるようになっている、実施例９に記載の器具。
【００６４】
（実施例１１）
供給チューブが可撓性供給チューブを含み、可撓性供給チューブは、摺動部材と共に柔軟に動くように構成されている、実施例１０に記載の器具。
【００６５】
（実施例１２）
カッター部材が横方向流体穴を更に備え、横方向流体穴は、摺動部材内を内腔からマニホールド流路まで延在し、これにより、マニホールド流路は細長い流路と流体連通するようになっている、実施例９に記載の器具。
【００６６】
（実施例１３）
回転部材が、先の尖った遠位先端部を有している、実施例１〜１２の任意の１つ以上に記載の器具。
【００６７】
（実施例１４）
回転部材及びカッター部材に動作可能に接続されたハンドルアセンブリを更に備え、ハンドルアセンブリは、ユーザーによって把持され、かつ、患者の処置中に回転部材及びカッター部材を支持するように構成されている、実施例１〜１３の任意の１つ以上に記載の器具。
【００６８】
（実施例１５）
流体供給部及び真空発生器の少なくとも一方を更に備え、流体供給部及び真空発生器の少なくとも一方が、流体通路に流体的に接続するように構成された注射器の形態である、実施例１〜１４の任意の１つ以上に記載の器具。
【００６９】
（実施例１６）
器具であって、（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と；（ｂ）遠位端部分を有し、かつカッター部材内の内腔を通って延在する回転部材であって、回転部材は、遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、カッター部材は、らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆いかつ洞腔に開口部を形成するために、回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と；（ｃ）長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材であって、摺動部材は、カッター部材と連結されて、カッター部材が回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、摺動部材と；（ｃ）カッター部材と回転部材との間に画定された流体通路であって、流体通路は、カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、第１の出口が開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、第１の出口はらせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と；を備え、回転部材が、（ｉ）遠位端部分と反対側の近位端部分と、（ｉｉ）近位端部分と遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、中間部分及びカッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、細長い流路は流体通路を更に画定する、中間部分と、（ｉｉｉ）回転部材の遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、支持ボスは、内腔内のカッター部材に対して位置付けられ、かつ、内腔内で支持ボスから近位に突出する回転部材の中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備えており、流体及び真空の少なくとも一方を第１の出口まで流通させ、流体及び真空の少なくとも一方を洞腔内に導入して、それぞれ、洞腔に灌注する又は洞腔を吸引するために、入口が、流体及び真空の少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
【００７０】
（実施例１７）
洞腔を処置する方法であって、（ａ）器具の遠位端部分を用いて洞壁に開口部を形成することと、（ｂ）器具の遠位端部分を用いて洞腔に灌注すること及び洞腔を吸引することの少なくとも一方によって、洞腔を処置することと、を含む、方法。
【００７１】
（実施例１８）
開口部を形成することが、（ａ）洞壁を通して遠位端部分の回転部材を送り出すことによって、洞壁を貫通することであって、回転部材はらせん状フライトを備えている、ことと、（ｂ）遠位端部分のカッター部材を、回転部材を越え、洞壁を貫通して、遠位に送り出すことであって、カッター部材を遠位に送り出す行為の間に、回転部材は洞壁に対して固定して保持され、洞壁を貫通してカッター部材を送り出す行為は、洞壁内に開口部を形成する、ことと、を更に含む、実施例１７に記載の方法。
【００７２】
（実施例１９）
器具の遠位端部分が、流体源と流体的に接続されている出口を有し、第１の出口が、らせん状フライトの近位に位置付けられ、洞腔を処置することが、洞腔に灌注するために、出口から流体を排出させて洞腔に入れることを更に含む、実施例１８に記載の方法。
【００７３】
（実施例２０）
器具の遠位端部分が、真空発生器と流体的に接続された出口を有し、第１の出口が、らせん状フライトの近位に位置付けられ、洞腔を処置することが、洞腔から流体を吸引するために、洞腔内に位置付けられた出口において真空を生成することを更に含む、実施例１８又は１９に記載の方法。
【００７４】
ＩＶ．その他
本明細書に記載の実施例のうちのいずれも、上述のものに加えて又はそれに代えて、様々な他の特徴を含み得る点が理解されるべきである。あくまで例としてであるが、本明細書に記載の実施例のうちのいずれも、参照によって本明細書に援用される様々な参考文献のいずれかに開示されている様々な特徴のうちの１つ以上を含むこともできる。
【００７５】
本明細書に記載の教示、表現要素、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現要素、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ以上と組み合わせることができる点が理解されるべきである。したがって、上記の教示、表現要素、実施形態、実施例などは、互いに対して独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な適当な方法が、当業者には直ちに明らかとなろう。かかる改変例及び変形例は、「特許請求の範囲」内に含まれるものとする。
【００７６】
参照により本明細書に援用されると言及されたいかなる特許、刊行物、又は他の開示内容も、全体的に又は部分的に、援用された内容が現行の定義、見解、又は本開示に記載された他の開示内容とあくまで矛盾しない範囲でのみ本明細書に援用されることを認識されたい。それ自体、また必要な範囲で、本明細書に明瞭に記載される開示内容は、参照により本明細書に援用されるあらゆる矛盾する記載に優先するものとする。参照により本明細書に援用されるものとするが、既存の定義、記載、又は本明細書に記載される他の開示文献と矛盾する任意の文献、又はそれらの部分は、援用文献と既存の開示内容との間に矛盾が生じない範囲においてのみ援用されるものとする。
【００７７】
上述の変形形態は、１回の使用後に廃棄されるように設計されてもよく、あるいは、それらは、複数回使用されるように設計されてもよい。いずれか又は両方の場合において、変形形態は、少なくとも１回の使用後に再利用のために再調整され得る。再調整は、デバイスの分解工程、それに続く特定の部品の洗浄又は交換工程、及びその後の再組立工程の任意の組み合わせを含み得る。特に、装置のいくつかの変形形態は分解することができ、また、装置の任意の数の特定の部材又は部品を、任意の組み合わせで選択的に交換するか又は取り外してもよい。特定の部品の洗浄及び／又は交換に際して、装置の特定の変形形態を、再調整用の施設において、又は手術の直前に使用者により再組み立てして、その後の使用に供することができる。当業者であれば、デバイスの再調整において、分解、洗浄／交換、及び再組立のための様々な技術を使用できる点を認識するであろう。かかる技術の使用、及び結果として得られる再調整されたデバイスは、すべて本発明の範囲内にある。
【００７８】
あくまで一例として、本明細書に記載される変形形態は、手術の前及び／又は後に滅菌されてもよい。１つの滅菌法では、装置をプラスチック製又はＴＹＶＥＫ製のバックなどの閉鎖及び密封された容器に入れる。次いで、容器及び装置を、γ線、Ｘ線、又は高エネルギー電子線などの、容器を透過し得る放射線場に置くことができる。放射線は、装置の表面及び容器内の細菌を死滅させることができる。この後、滅菌された装置を、後の使用のために、滅菌容器中で保管することができる。デバイスはまた、β線若しくはγ線、エチレンオキシド、又は水蒸気が挙げられるがこれらに限定されない、当該技術分野で既知の任意の別の技術を用いて滅菌され得る。
【００７９】
以上、本発明の様々な実施形態を図示及び説明したが、本発明の範囲から逸脱することなく、当業者による適切な改変により、本明細書に記載される方法及びシステムの更なる適合化を実現することができる。そのような可能な改変のうちのいくつかについて述べたが、他の改変も当業者には明らかであろう。例えば、上記で論じた実施例、実施形態、形状、材料、寸法、比率、工程などは例示的なものであって、必須のものではない。したがって、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲の観点から考慮されるべきものであり、本明細書及び図面において図示され、説明された構造及び動作の細部に限定されないものとして理解されたい。
【００８０】
〔実施の態様〕
（１）  器具であって、
（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と、
（ｂ）遠位端部分を有し、かつ前記カッター部材内の前記内腔を通って延在する回転部材であって、前記回転部材は、前記遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、前記カッター部材は、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆いかつ洞腔に開口部を形成するために、前記回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と、
（ｃ）前記カッター部材及び前記回転部材の少なくとも一方によって画定される流体通路であって、前記流体通路は、前記カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、前記第１の出口が前記開口部を介して洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第１の出口は前記らせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と、を備え、
流体及び真空の少なくとも一方を前記第１の出口まで流通させ、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を前記洞腔内に導入して、それぞれ、前記洞腔に灌注する又は前記洞腔を吸引するために、前記入口が、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
（２）  前記流体通路が、前記回転部材と前記カッター部材との間に画定されている、実施態様１に記載の器具。
（３）  前記回転部材に沿って前記第１の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第１の溝を更に備え、前記第１の溝が、前記流体通路を更に画定する、実施態様２に記載の器具。
（４）  前記流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、前記第２及び第３の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第２及び第３の出口のそれぞれが、前記らせん状ブレードの近位に位置付けられ、前記器具が、
（ａ）前記回転部材に沿って前記第２の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第２の溝であって、前記第２の溝は前記流体通路を更に画定する、第２の溝と、
（ｂ）前記回転部材に沿って前記第３の出口から前記入口に向かって長手方向に延在する第３の溝であって、前記第３の溝は前記流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、
前記第１、第２、及び第３の溝が、前記回転部材の周りに等角度で離間配置されている、実施態様３に記載の器具。
（５）  前記回転部材が、
（ｉ）前記遠位端部分と反対側の近位端部分と、
（ｉｉ）前記近位端部分と前記遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、前記中間部分及び前記カッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、前記細長い流路は前記流体通路を更に画定する、中間部分と、
（ｉｉｉ）前記回転部材の前記遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、前記支持ボスは、前記内腔内の前記カッター部材に対して位置付けられ、かつ、前記内腔内で前記支持ボスから近位に突出する前記回転部材の前記中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備える、実施態様１に記載の器具。
【００８１】
（６）  前記支持ボスを通って前記第１の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第１の溝を更に備え、前記第１の溝が、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、実施態様５に記載の器具。
（７）  前記流体通路が、第２の出口と第３の出口とを更に備え、前記第２及び第３の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第２及び第３の出口のそれぞれが、前記らせん状ブレードの近位に位置付けられ、前記器具が、
（ａ）前記支持ボスを通って前記第２の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第２の溝であって、前記第２の溝は、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、第２の溝と、
（ｂ）前記支持ボスを通って前記第３の出口と前記細長い流路との間を長手方向に延在する第３の溝であって、前記第３の溝は、その中を通って流体連通する前記流体通路を更に画定する、第３の溝と、を更に備え、
前記第１、第２、及び第３の溝が、前記支持ボスの周りに等角度で離間配置されている、実施態様６に記載の器具。
（８）  長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材を更に備え、前記摺動部材が、前記カッター部材と連結されて、前記カッター部材が前記回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、実施態様１に記載の器具。
（９）  前記回転部材及び前記切断チューブの少なくとも一方によって画定される細長い流路を更に備え、前記細長い流路が、前記第１の出口と流体的に接続され、前記流体通路を更に画定し、前記摺動部材が、内部を通って延在するマニホールド流路を有し、前記マニホールド流路が、前記細長い流路と流体的に接続され、かつ、前記流体及び前記真空の少なくとも一方を前記マニホールド流路から前記細長い流路まで流通させるために、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、実施態様８に記載の器具。
（１０）  前記摺動部材と連結され、かつ前記マニホールド流路と流体的に接続されている、供給チューブを更に備え、前記供給チューブは、前記摺動部材と反対側の前記入口を有しており、前記入口は、前記流体供給部及び前記真空発生器の少なくとも一方に接続するように構成されて、前記流体及び前記真空の少なくとも一方をそれぞれ受け入れるようになっている、実施態様９に記載の器具。
【００８２】
（１１）  前記供給チューブが可撓性供給チューブを含み、前記可撓性供給チューブは、前記摺動部材と共に柔軟に動くように構成されている、実施態様１０に記載の器具。
（１２）  前記カッター部材が横方向流体穴を更に備え、前記横方向流体穴は、前記摺動部材内を前記内腔から前記マニホールド流路まで延在し、これにより、前記マニホールド流路は前記細長い流路と流体連通するようになっている、実施態様９に記載の器具。
（１３）  前記回転部材が、先の尖った遠位先端部を有している、実施態様１に記載の器具。
（１４）  前記回転部材及び前記カッター部材に動作可能に接続されたハンドルアセンブリを更に備え、前記ハンドルアセンブリは、ユーザーによって把持され、かつ、患者の処置中に前記回転部材及び前記カッター部材を支持するように構成されている、実施態様１に記載の器具。
（１５）  流体供給部及び真空発生器の少なくとも一方を更に備え、前記流体供給部及び前記真空発生器の前記少なくとも一方が、前記流体通路に流体的に接続するように構成された注射器の形態である、実施態様１に記載の器具。
【００８３】
（１６）  器具であって、
（ａ）内部を通って長手方向に延在する内腔を有するカッター部材と、
（ｂ）遠位端部分を有し、かつ前記カッター部材内の前記内腔を通って延在する回転部材であって、前記回転部材は、前記遠位端部分から突出するらせん状ブレードを有し、前記カッター部材は、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆いかつ洞腔に開口部を形成するために、前記回転部材に対して並進するように動作可能である、回転部材と、
（ｃ）長手方向に選択的に並進するように構成されている摺動部材であって、前記摺動部材は、前記カッター部材と連結されて、前記カッター部材が前記回転部材に対して長手方向に動くように方向付ける、摺動部材と、
（ｃ）前記カッター部材と前記回転部材との間に画定された流体通路であって、前記流体通路は、前記カッター部材を通って入口から第１の出口まで延在し、前記第１の出口が前記開口部を介して前記洞腔と流体的に連通するように構成されるように、前記第１の出口は前記らせん状ブレードの近位に位置付けられている、流体通路と、を備え、
前記回転部材が、
（ｉ）前記遠位端部分と反対側の近位端部分と、
（ｉｉ）前記近位端部分と前記遠位端部分との間に位置付けられた中間部分であって、前記中間部分及び前記カッター部材は、全体として、それらの間に細長い流路を画定し、前記細長い流路は前記流体通路を更に画定する、中間部分と、
（ｉｉｉ）前記回転部材の前記遠位端部分の周囲に少なくとも部分的に延在する支持ボスであって、前記支持ボスは、前記内腔内の前記カッター部材に対して位置付けられ、かつ、前記内腔内で前記支持ボスから近位に突出する前記回転部材の前記中間部分を支持する、支持ボスと、を更に備え、
流体及び真空の少なくとも一方を前記第１の出口まで流通させ、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を前記洞腔内に導入して、それぞれ、前記洞腔に灌注する又は前記洞腔を吸引するために、前記入口が、前記流体及び前記真空の前記少なくとも一方を受け入れるように構成されている、器具。
（１７）  洞腔を処置する方法であって、
（ａ）器具の遠位端部分を用いて洞壁に開口部を形成することと、
（ｂ）前記器具の前記遠位端部分を用いて前記洞腔に灌注すること及び前記洞腔を吸引することの少なくとも一方によって、前記洞腔を処置することと、を含む、方法。
（１８）  前記開口部を形成することが、
（ａ）前記洞壁を通して前記遠位端部分の回転部材を送り出すことによって、前記洞壁を貫通することであって、前記回転部材はらせん状フライトを備えている、ことと、
（ｂ）前記遠位端部分のカッター部材を、前記回転部材を越え、前記洞壁を貫通して、遠位に送り出すことであって、前記カッター部材を遠位に送り出す行為の間に、前記回転部材は前記洞壁に対して固定して保持され、前記洞壁を貫通して前記カッター部材を送り出す行為は、前記洞壁内に前記開口部を形成する、ことと、を更に含む、実施態様１７に記載の方法。
（１９）  前記器具の前記遠位端部分が、流体源と流体的に接続されている出口を有し、前記第１の出口が、前記らせん状フライトの近位に位置付けられ、前記洞腔を処置することが、前記洞腔に灌注するために、前記出口から流体を排出させて前記洞腔に入れることを更に含む、実施態様１８に記載の方法。
（２０）  前記器具の前記遠位端部分が、真空発生器と流体的に接続された出口を有し、前記第１の出口が、前記らせん状フライトの近位に位置付けられ、前記洞腔を処置することが、前記洞腔から流体を吸引するために、前記洞腔内に位置付けられた前記出口において真空を生成することを更に含む、実施態様１８に記載の方法。
【図１】
2018530370.tif 000003
【図２Ａ】
2018530370.tif 000004
【図２Ｂ】
2018530370.tif 000005
【図３】
2018530370.tif 000006
【図４】
2018530370.tif 000007
【図５】
2018530370.tif 000008
【図６】
2018530370.tif 000009
【図７】
2018530370.tif 000010
【図８】
2018530370.tif 000011
【図９Ａ】
2018530370.tif 000012
【図９Ｂ】
2018530370.tif 000013
【図９Ｃ】
2018530370.tif 000014
【図９Ｄ】
2018530370.tif 000015
【図１０Ａ】
2018530370.tif 000016
【図１０Ｂ】
2018530370.tif 000017
【図１０Ｃ】
2018530370.tif 000018
【図１０Ｄ】
2018530370.tif 000019
【図１１】
2018530370.tif 000020
【図１２】
2018530370.tif 000021
【図１３Ａ】
2018530370.tif 000022
【図１３Ｂ】
2018530370.tif 000023
【図１３Ｃ】
2018530370.tif 000024
【図１３Ｄ】
2018530370.tif 000025
【図１３Ｅ】
2018530370.tif 000026
【図１４Ａ】
2018530370.tif 000027
【図１４Ｂ】
2018530370.tif 000028
【図１４Ｃ】
2018530370.tif 000029
【図１４Ｄ】
2018530370.tif 000030
【図１４Ｅ】
2018530370.tif 000031
【図１４Ｆ】
2018530370.tif 000032
【図１５】
2018530370.tif 000033
【図１６】
2018530370.tif 000034
【図１７】
2018530370.tif 000035
【図１８】
2018530370.tif 000036
【図１９】
2018530370.tif 000037
【図２０】
2018530370.tif 000038
【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【国際調査報告】
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