(57)【要約】近接ベースのサービス（ＰｒｏＳｅ）のダイレクトディスカバリの改善へ向けられる方法、装置、システム、デバイス、およびコンピュータプログラム製品が提供される。方法の中には、近接サービス（ＰｒｏＳｅ）機能において実装されることができ、ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子を含むディスカバリ要求メッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅ機能がＰｒｏＳｅアプリケーション識別子に対応する有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードを取り出すことができるか否かを決定するステップと、有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードがＰｒｏＳｅ機能にとって利用可能ではないという決定を条件として、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを送信するステップとを含むことができる方法がある。
2018529240.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
近接サービス（ＰｒｏＳｅ）機能において実装される方法であって、
ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子を含むディスカバリ要求メッセージを受信するステップと、
前記ＰｒｏＳｅ機能が前記ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子に対応する有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードを取り出すことができるか否かを決定するステップと、
有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードが前記ＰｒｏＳｅ機能にとって利用可能ではないという前記決定を条件として、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを送信するステップと
を含む方法。
【請求項２】
前記拒否タイプディスカバリ応答メッセージは、要因標識／要因値を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
要因標識／要因値は、「有効なディスカバリフィルタが存在しない」または「有効なＰｒｏＳｅコードが利用可能ではない」という標識である請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側ＰｒｏＳｅ機能である請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
ＰｒｏＳｅ機能は、発見側ＰｒｏＳｅ機能である請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
第２の拒否タイプディスカバリ応答メッセージをＷＴＲＵへ送信するステップをさらに含む請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第２の拒否タイプディスカバリ応答メッセージは、要因標識／要因値を含む請求項６に記載の方法。
【請求項８】
要因標識／要因値は、「有効なディスカバリフィルタが存在しない」または「有効なＰｒｏＳｅコードが利用可能ではない」という標識である請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記ディスカバリ要求メッセージは、監視タイプディスカバリ要求メッセージである請求項１乃至８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
プロセッサと、前記プロセッサによって実行可能な命令とを含む回路を備える近接サービス（ＰｒｏＳｅ）機能であって、
ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子を含むディスカバリ要求メッセージを受信し、
前記ＰｒｏＳｅ機能が前記ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子に対応する有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードを取り出すことができるか否かを決定し、
有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードが前記ＰｒｏＳｅ機能にとって利用可能ではないという前記決定を条件として、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを送信するように構成されたＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１１】
前記拒否タイプディスカバリ応答メッセージは、要因標識／要因値を含む請求項１０に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１２】
要因標識／要因値は、「有効なディスカバリフィルタが存在しない」または「有効なＰｒｏＳｅコードが利用可能ではない」という標識である請求項１１に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１３】
前記ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側ＰｒｏＳｅ機能である請求項１０乃至１２のいずれか一項に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１４】
前記ＰｒｏＳｅ機能は、発見側ＰｒｏＳｅ機能である請求項１０乃至１２のいずれか一項に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１５】
前記ＰｒｏＳｅ機能は、第２の拒否タイプディスカバリ応答メッセージをＷＴＲＵへ送信するように構成される請求項１４に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１６】
前記第２の拒否タイプディスカバリ応答メッセージは、要因標識／要因値を含む請求項１５に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１７】
要因標識／要因値は、「有効なディスカバリフィルタが存在しない」または「有効なＰｒｏＳｅコードが利用可能ではない」という標識である請求項１５に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１８】
前記ディスカバリ要求メッセージは、監視タイプディスカバリ要求メッセージである請求項１０乃至１７のいずれか一項に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項１９】
近接サービス（ＰｒｏＳｅ）ダイレクトディスカバリ手続きに参加する無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）において実装される方法であって、
一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、
前記ＰｒｏＳｅ機能から、一致報告拒否メッセージを受信するステップと、
前記一致報告拒否メッセージに応じて、前記有効性タイマを停止させるステップと
を含む方法。
【請求項２０】
前記ＰｒｏＳｅコードはもはや有効ではないことを前記ＷＴＲＵの上位層に通知するステップをさらに含む請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記有効性タイマを停止させた後に、新しい一致報告要求メッセージを送信するステップをさらに含む請求項１９または２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記新しい一致報告要求メッセージは、次の一致イベントにおいて送信される請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含む請求項１９乃至２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである請求項１９乃至２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
近接サービス（ＰｒｏＳｅ）ダイレクトディスカバリ手続きに参加するように構成された無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）であって、前記ＷＴＲＵは、送信器と、受信器と、プロセッサと、一致報告リフレッシュタイマと、近接サービス（ＰｒｏＳｅ）コードの有効性タイマとを備えており、
前記プロセッサは、前記送信器との組み合わせにおいて、前記一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの前記有効性タイマの満了の前に、一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するように構成され、
前記受信器は、前記ＰｒｏＳｅ機能から、一致報告拒否メッセージを受信するように構成され、
前記プロセッサは、前記一致報告拒否メッセージに応じて、前記有効性タイマを停止させるように構成されるＷＴＲＵ。
【請求項２６】
前記プロセッサは、前記ＰｒｏＳｅコードがもはや有効ではないことを前記ＷＴＲＵの上位層に通知するように構成される請求項２５に記載のＷＴＲＵ。
【請求項２７】
前記プロセッサは、前記送信器との組み合わせにおいて、前記有効性タイマを停止させた後に、新しい一致報告要求メッセージを送信するように構成される請求項２５または２６に記載のＷＴＲＵ。
【請求項２８】
前記新しい一致報告要求メッセージは、次の一致イベントにおいて送信される請求項２７に記載のＷＴＲＵ。
【請求項２９】
前記一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含む請求項２５乃至２８のいずれか一項に記載のＷＴＲＵ。
【請求項３０】
前記一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである請求項２５乃至２９のいずれか一項に記載のＷＴＲＵ。
【請求項３１】
近接サービス（ＰｒｏＳｅ）機能において実装される方法であって、
一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）から一致報告要求メッセージを受信するステップと、
一致報告拒否メッセージを前記ＷＴＲＵへ送信するステップと
を含む方法。
【請求項３２】
次の一致イベントにおいて、新しい一致報告要求メッセージを受信するステップをさらに含む請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含む請求項３１または３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである請求項３１乃至３３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３５】
プロセッサと、前記プロセッサによって実行可能な命令とを含む回路を備える近接サービス（ＰｒｏＳｅ）機能であって、
一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）から一致報告要求メッセージを受信し、
一致報告拒否メッセージを前記ＷＴＲＵへ送信する
ように構成されたＰｒｏＳｅ機能。
【請求項３６】
前記回路は、次の一致イベントにおいて、新しい一致報告要求メッセージを受信するように構成される請求項３５に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項３７】
前記一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含む請求項３５または３６に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【請求項３８】
前記一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである請求項３５乃至３７のいずれか一項に記載のＰｒｏＳｅ機能。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、通信に関し、特に、近接サービスに関する。
【背景技術】
【０００２】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年４月６日に出願された米国特許仮出願第６２／１４３，６８１号（整理番号１２５０２ＵＳ０１）、および２０１５年５月１５日に出願された米国特許仮出願第６２／１６２，４３７号（整理番号１２５９２ＵＳ０１）の利益を主張し、これらの出願の各々が、参照によって本明細書に組込まれている。
【０００３】
近接サービス（ＰｒｏＳｅ：ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  ｓｅｒｖｉｃｅｓ）は、物理的に非常に近接しているユーザのネットワーク支援型の発見を可能にし、必要に応じておよび／または適切な場合には、それらのユーザ間での直通通信を促進する。直通通信は、ネットワークを通過せずに、ユーザの無線通信デバイス間に確立された無線接続を含む。ＰｒｏＳｅは、ネットワークリソースを節約し、ネットワークカバレッジが利用不可能である場合の公衆安全通信、ソーシャルネットワーキング、ファイル転送、およびデバイス間の他のサービスを許容することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】３ＧＰＰ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｄｏｃｕｍｅｎｔ  Ｎｏ．Ｃ１−１５１３４２
【図面の簡単な説明】
【０００５】
より詳細な理解は、本明細書に添付された図面と共に、例として与えられる以下の詳細な説明から得ることができる。そのような図面中の図は、詳細な説明と同様に、例である。そのため、図および詳細な説明は、限定と見なされるべきではなく、他の等しく有効な例が可能であり、見込まれる。さらに、図（「ＦＩＧｓ．」）中の同様の参照符号（「ｒｅｆ．」）は、同様の要素を示す。
【図１Ａ】１つまたは複数の開示される実施形態が実装されることができる例示的な通信システムのシステム図である。
【図１Ｂ】図１Ａに示される通信システム内で使用されることができる例示的な無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）のシステム図である。
【図１Ｃ】図１Ａに示される通信システム内で使用されることができる例示的な無線アクセスネットワークおよび例示的なコアネットワークのシステム図である。
【図２】例示的な近接サービス（ＰｒｏＳｅ）アーキテクチャを示すブロック図である。
【図３】例示的なＰｒｏＳｅモデルＢダイレクトディスカバリ手続きを示すフロー図である。
【図４】１つまたは複数の実施形態に係る例示的な手続きを示すフロー図である。
【図５】ＰｒｏＳｅ機能間情報転送を行なうための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図６】例示的なメタデータ転送手続きを示すメッセージフロー図である。
【図７】ＰｒｏＳｅ機能間メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図８】ＰｒｏＳｅ機能間メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図９】ＰｒｏＳｅ機能間メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１０】メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１１】メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１２】メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１３】メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１４】メタデータ転送に関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１５】アプリケーション制御されるサフィックス情報を要求することに関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１６】アプリケーション制御されるサフィックス情報を要求することに関連して使用するための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。
【図１７】発見側ディスカバリリクエスト手続きを示すメッセージフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
以下の詳細な説明では、本明細書において開示される実施形態および／または例の完全な理解を提供するために、多くの具体的な詳細が述べられる。しかしながら、そのような実施形態および例は、本明細書において述べられる具体的な詳細の一部または全部なしに実施されることができることが、理解されるであろう。他の実例では、周知の方法、手続き、構成要素および回路は、以下の説明を不明瞭にしないように、詳細には説明されていない。さらに、本明細書において具体的には説明されない実施形態および例は、本明細書において明示的に、黙示的に、および／または本質的に、説明され、開示され、もしくは、他の方法で提供される（まとめて「提供される」）実施形態および他の例の代わりに、または、これらとの組み合わせにおいて、実施されることができる。
【０００７】
例示的な通信システム
【０００８】
本明細書において提供される方法、装置およびシステムは、有線ネットワークと無線ネットワークとの両方を含む通信によく適している。有線ネットワークは周知である。様々なタイプの無線デバイスおよびインフラストラクチャの概観が、図１Ａ〜図１Ｅに関して提供されており、ネットワークの様々な要素は、本明細書において提供される方法、装置、およびシステムを利用してもよく、実行してもよく、本明細書において提供される方法、装置、およびシステムに従って構成されてもよく、ならびに／または、本明細書において提供される方法、装置、およびシステムのために適合されてもよく、および／もしくは構成されてもよい。
【０００９】
図１Ａは、１つまたは複数の開示される実施形態が実装されることができる例示的な通信システム１００の図である。通信システム１００は、コンテンツ、例えば、音声、データ、ビデオ、メッセージ、放送等を複数の無線ユーザへ提供する多元接続システムとすることができる。通信システム１００は、複数の無線ユーザが、無線帯域幅を含むシステムリソースの共有を通じてそのようなコンテンツにアクセスすることを可能にすることができる。例えば、通信システム１００は、１つまたは複数のチャネルアクセス方法、例えば、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）、シングルキャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）等などを採用してもよい。
【００１０】
図１Ａに示されるように、通信システム１００は、無線送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄ、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）１０４、コアネットワーク１０６、公衆交換電話ネットワーク（ＰＳＴＮ）１０８、インターネット１１０、および他のネットワーク１１２を含むことができるが、開示される実施形態は、任意の数のＷＴＲＵ、基地局、ネットワーク、および／またはネットワーク要素を想定していることが認識されるであろう。ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの各々は、無線環境において動作し、および／または通信するように構成された、任意のタイプのデバイスであってもよい。例として、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、無線信号を送信し、および／または受信するように構成されることができ、ユーザ機器（ＵＥ）、移動局、固定加入者ユニットもしくは移動加入者ユニット、ページャ、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、ラップトップ型コンピュータ、ネットブック、パーソナルコンピュータ、ワイヤレスセンサ、家庭用電化製品、圧縮ビデオ通信を受信し、処理することが可能な端末もしくは同様のタイプのデバイス、または、同様のタイプのデバイスを含むことができる。
【００１１】
通信システム１００は、基地局１１４ａおよび基地局１１４ｂも含むことができる。基地局１１４ａ、１１４ｂの各々は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの少なくとも１つと無線でインターフェースして、１つまたは複数の通信ネットワークへの、例えば、コアネットワーク１０６、インターネット１１０、および／またはネットワーク１１２などへのアクセスを促進するように構成された、任意のタイプのデバイスであってもよい。例示として、基地局１１４ａ、１１４ｂは、ベーストランシーバ基地局（ＢＴＳ）、ノードＢ、ｅＮｏｄｅＢ、ホームノードＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、無線ルータ、メディア認識ネットワーク要素（ＭＡＮＥ：ｍｅｄｉａ  ａｗａｒｅ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｅｌｅｍｅｎｔ）等であってもよい。基地局１１４ａ、１１４ｂは各々、単一の要素として描かれているが、基地局１１４ａ、１１４ｂは、任意の数の相互接続された基地局および／またはネットワーク要素を含んでもよいことが認識されるであろう。
【００１２】
基地局１１４ａは、ＲＡＮ１０４の一部であってもよく、ＲＡＮ１０４は、他の基地局および／またはネットワーク要素（図示せず）、例えば、基地局コントローラ（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、中継ノード等も含むことができる。基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂは、セル（図示せず）と呼ばれることがある特定の地理的領域内の無線信号を送信し、および／または受信するように構成されることができる。セルは、セルセクタへとさらに分割されることができる。例えば、基地局１１４ａに関連付けられたセルは、３つのセクタへ分割されてもよい。したがって、１つの実施形態では、基地局１１４ａは、３つの送受信器を、すなわち、セルのセクタごとに１つの送受信器を含むことができる。別の実施形態では、基地局１１４ａは、多入力多出力（ＭＩＭＯ）技術を採用してもよく、したがって、セルのセクタごとに複数の送受信器を利用してもよい。
【００１３】
基地局１１４ａ、１１４ｂは、エアインターフェース１１６上でＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの１つまたは複数と通信することができ、エアインターフェース１１６は、任意の適切な無線通信リンク（例えば、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、紫外線（ＵＶ）、可視光線等）であってもよい。エアインターフェース１１６は、任意の適切な無線アクセス技術（ＲＡＴ）を使用して確立されることができる。
【００１４】
より詳細には、上述したように、通信システム１００は、多元接続システムであってもよく、１つまたは複数のチャネル接続スキーム、例えば、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡ等などを採用することができる。例えば、ＲＡＮ１０４内の基地局１１４ａ、およびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、無線技術、例えば、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム（ＵＭＴＳ）地上波無線アクセス（ＵＴＲＡ）を実装してもよく、ＵＴＲＡは、広帯域ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ）を使用して、エアインターフェース１１６を確立することができる。ＷＣＤＭＡは、通信プロトコル、例えば、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）および／または進化型ＨＳＰＡ（ＨＳＰＡ＋）などを含んでもよい。ＨＳＰＡ、高速ダウンリンクパケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）および／または高速アップリンクパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）を含むことができる。
【００１５】
別の実施形態では、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、無線技術、例えば、進化型ＵＭＴＳ地上波無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）などを実装してもよく、Ｅ−ＵＴＲＡは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）および／またはＬＴＥアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ）を使用して、エアインターフェース１１６を確立してもよい。
【００１６】
他の実施形態では、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、無線技術、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１６（すなわち、マイクロ波アクセスのための世界的相互運用性（ＷｉＭＡＸ））、ＣＤＭＡ２０００、ＣＤＭＡ２０００  １Ｘ、ＣＤＭＡ２０００ＥＶ−ＤＯ、暫定標準２０００（ＩＳ−２０００）、暫定標準９５（ＩＳ−９５）、暫定標準８５６（ＩＳ−８５６）、モバイル通信のためのグローバルシステム（ＧＳＭ）、ＧＳＭ進化型高速データレート（ＥＤＧＥ）、ＧＳＭ  ＥＤＧＥ（ＧＥＲＡＮ）等などを実装してもよい。
【００１７】
図１Ａにおける基地局１１４ｂは、例えば、無線ルータ、ホームノードＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ、またはアクセスポイントであってもよく、局所的な領域、例えば、事業所、家庭、車両、キャンパス等などにおける無線接続性を促進するために、任意の適切なＲＡＴを利用することができる。１つの実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、ＩＥＥＥ８０２．１１などの無線技術を実装して、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を確立することができる。別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、ＩＥＥＥ８０２．１５などの無線技術を実装して、無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）を確立してもよい。また別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、セルラベースのＲＡＴ（例えば、ＷＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＧＳＭ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ等）を利用して、ピコセルまたはフェムトセルを確立してもよい。図１Ａに示されるように、基地局１１４ｂは、インターネット１１０に対して直接接続を有することができる。したがって、基地局１１４ｂは、コアネットワーク１０６を介してインターネット１１０にアクセスすることを要求されなくてもよい。
【００１８】
ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０６と通信することができ、コアネットワーク１０６は、音声、データ、アプリケーション、および／またはボイスオーバインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）サービスをＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの１つまたは複数へ提供するように構成された、任意のタイプのネットワークであってもよい。例えば、コアネットワーク１０６は、呼制御、請求サービス、モバイルロケーションベースのサービス、プリペイド電話、インターネット接続性、ビデオ配信等を提供し、および／または高レベルのセキュリティ機能、例えば、ユーザ認証を実行してもよい。図１Ａには示されていないが、ＲＡＮ１０４および／またはコアネットワーク１０６が、ＲＡＮ１０４と同じＲＡＴまたは異なるＲＡＴを採用する他のＲＡＮと直接通信し、または間接通信してもよいことが認識されるであろう。例えば、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を利用している可能性があるＲＡＮ１０４に接続されることに加えて、コアネットワーク１０６は、ＧＳＭ無線技術を採用する別のＲＡＮ（図示せず）とも通信してもよい。
【００１９】
コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのためのゲートウェイとしての役割を果たして、ＰＳＴＮ１０８、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２にアクセスすることもできる。ＰＳＴＮ１０８は、簡素な旧来の電話サービス（ＰＯＴＳ）を提供する回路交換電話ネットワークを含んでもよい。インターネット１１０は、一般的な通信プロトコル、例えば、ＴＣＰ／ＩＰインターネットプロトコルスイートにおける伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）、ユーザデータグラムプロトコル（ＵＤＰ）およびインターネットプロトコル（ＩＰ）などを使用する、相互接続されたコンピュータネットワークおよびデバイスのグローバルシステムを含むことができる。ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有され、および／または運用される、有線通信ネットワークまたは無線通信ネットワークを含んでもよい。例えば、ネットワーク１１２は、１つまたは複数のＲＡＮに接続された別のコアネットワークを含んでもよく、１つまたは複数のＲＡＮは、ＲＡＮ１０４と同じＲＡＴまたは異なるＲＡＴを採用してもよい。
【００２０】
通信システム１００内のＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの一部または全部は、マルチモード能力を含むことができ、すなわち、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、異なる無線リンク上で異なる無線ネットワークと通信するための複数の送受信器を含むことができる。例えば、図１Ａに示されるＷＴＲＵ１０２ｃは、セルラベースの無線技術を採用することができる基地局１１４ａ、およびＩＥＥＥ８０２無線技術を採用することができる基地局１１４ｂと通信するように構成されてもよい。
【００２１】
図１Ｂは、例示的なＷＴＲＵ１０２のシステム図である。図１Ｂに示されるように、ＷＴＲＵ１０２は、プロセッサ１１８と、送受信器１２０と、送信／受信要素１２２と、スピーカ／マイクロフォン１２４と、キーパッド１２６と、ディスプレイ／タッチパッド１２８と、非リムーバブルメモリ１０６と、リムーバブルメモリ１３２と、電源１３４と、全地球測位システム（ＧＰＳ）チップセット１３６と、他の周辺装置１３８とを含むことができる。ＷＴＲＵ１０２が、実施形態と調和したままで、前述の要素の任意のサブ組み合わせを含んでもよいことが認識されるであろう。
【００２２】
プロセッサ１１８は、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、グラフィック処理ユニット（ＧＰＵ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアに関連する１つまたは複数のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）回路、任意の他のタイプの集積回路（ＩＣ）、状態機械等であってもよい。プロセッサ１１８は、信号符号化、データ処理、電源制御、入出力処理、および／または、ＷＴＲＵ１０２が無線環境で動作することを可能にする任意の他の機能性を実行することができる。プロセッサ１１８は、送受信器１２０に結合されることができ、送受信器１２０は、送信／受信要素１２２に結合されることができる。図１Ｂは、プロセッサ１１８と送受信器１２０とを別個の構成要素として描いているが、プロセッサ１１８および送受信器１２０は、電子パッケージまたはチップにおいて共に統合されてもよいことが認識されるであろう。
【００２３】
送信／受信要素１２２は、エアインターフェース１１６上で、基地局（例えば、基地局１１４ａ）へ信号を送信し、または基地局から信号を受信するように構成されることができる。例えば、１つの実施形態では、送信／受信要素１２２は、ＲＦシグナルを送信し、および／または受信するように構成されたアンテナとすることができる。別の実施形態では、送信／受信要素１２２は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光信号を送信し、および／または受信するように構成されたエミッタ／検出器であってもよい。また別の実施形態では、送信／受信要素１２２は、ＲＦと光信号との両方を送信し、受信するように構成されてもよい。送信／受信要素１２２は、無線信号の任意の組合せを送信し、および／または受信するように構成されてもよいことが認識されるであろう。
【００２４】
また、送信／受信要素１２２は、図１Ｂにおいて単一の要素として描かれているが、ＷＴＲＵ１０２は、任意の数の送信／受信要素１２２を含むことができる。より詳細には、ＷＴＲＵ１０２は、ＭＩＭＯ技術を採用することができる。したがって、１つの実施形態では、ＷＴＲＵ１０２は、エアインターフェース１１６上で無線信号を送信し、受信するための２つ以上の送信／受信要素１２２（例えば、複数のアンテナ）を含んでもよい。
【００２５】
送受信器１２０は、送信／受信要素１２２によって送信されるべき信号を変調し、送信／受信要素１２２によって受信される信号を復調するように構成されることができる。上述したように、ＷＴＲＵ１０２は、マルチモード能力を有することができる。したがって、送受信器１２０は、ＷＴＲＵ１０２が複数のＲＡＴ、例えば、ＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ８０２．１１などを介して通信することを可能にするための複数の送受信器を含むことができる。
【００２６】
ＷＴＲＵ１０２のプロセッサ１１８は、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）ディスプレイユニットもしくは有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイユニット）に結合されることができ、これらからユーザ入力データを受け取ることができる。プロセッサ１１８は、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８にユーザデータを出力することもできる。また、プロセッサ１１８は、任意のタイプの適切なメモリ、例えば、非リムーバブルメモリ１０６および／またはリムーバブルメモリ１３２からの情報にアクセスし、任意のタイプの適切なメモリにデータを記憶することができる。非リムーバブルメモリ１０６は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読出専用メモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、または任意の他のタイプのメモリ記憶デバイスを含むことができる。リムーバブルメモリ１３２は、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード、メモリースティック、セキュアディジタル（ＳＤ）メモリカード等を含むことができる。他の実施形態では、プロセッサ１１８は、ＷＴＲＵ１０２上に、例えば、サーバ上またはホームコンピュータ（図示せず）上に物理的に位置しないメモリからの情報にアクセスし、このメモリにデータを記憶してもよい。
【００２７】
プロセッサ１１８は、電源１３４から電力を受け取り、ＷＴＲＵ１０２内のその他の構成要素へ電力を分配し、および／またはＷＴＲＵ１０２内のその他の構成要素への電力を制御するように構成されることができる。電源１３４は、ＷＴＲＵ１０２に電力供給するための任意の適切なデバイスであってよい。例えば、電源１３４は、１つまたは複数の乾電池（例えば、ニッケルカドミウム（ＮｉＣｄ）、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）、ニッケル水素（ＮｉＭＨ）、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）等）、太陽電池、燃料電池等を含むことができる。
【００２８】
プロセッサ１１８は、ＧＰＳチップセット１３６にも結合されることができ、ＧＰＳチップセット１３６は、ＷＴＲＵ１０２の現在の位置に関する位置情報（例えば、経度および緯度）を提供するように構成されることができる。ＧＰＳチップセット１３６からの情報に加えて、またはＧＰＳチップセット１３６からの情報の代わりに、ＷＴＲＵ１０２は、基地局（例えば、基地局１１４ａ、１１４ｂ）からエアインターフェース１１６上で位置情報を受信し、および／または、２つ以上の近くの基地局から受信されている信号のタイミングに基づいて、その位置を決定することができる。ＷＴＲＵ１０２は、実施形態と調和したままで、任意の適切な位置決定方法によって位置情報を獲得することができることが認識されるであろう。
【００２９】
プロセッサ１１８は、他の周辺装置１３８にさらに結合されてもよく、他の周辺装置１３８は、付加的な特徴、機能性および／または有線接続性もしくは無線接続性を提供する、１つまたは複数のソフトウェアモジュールおよび／またはハードウェアモジュールを含むことができる。例えば、周辺装置１３８は、加速度計、ｅコンパス、衛星送受信器、デジタルカメラ（写真またはビデオ用）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、振動デバイス、テレビ送受信器、ハンズフリーヘッドセット、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）無線ユニット、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザ等を含むことができる。
【００３０】
図１Ｃは、一実施形態に係る、ＲＡＮ１０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。上述したように、ＲＡＮ１０４は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとエアインターフェース１１６上で通信するために、ＵＴＲＡ無線技術を採用することができる。ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０６と通信することもできる。図１Ｃにされるように、ＲＡＮ１０４は、ノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを含んでもよく、ノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは各々、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとエアインターフェース１１６上で通信するための１つまたは複数の送受信器を含んでもよい。ノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは各々、ＲＡＮ１０４内の特定のセル（図示せず）に関連付けられることができる。ＲＡＮ１０４は、ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂも含むことができる。ＲＡＮ１０４は、実施形態と調和したままで、任意の数のノードＢおよびＲＮＣを含むことができることが認識されるであろう。
【００３１】
図１Ｃに示されるように、ノードＢ１４０ａ、１４０ｂは、ＲＮＣ１４２ａと通信することができる。また、ノードＢ１４０ｃは、ＲＮＣ１４２ｂと通信することができる。ノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、それぞれのＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂとＩｕｂインターフェースを介して通信することができる。ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂは、Ｉｕｒインターフェースを介して互いに通信することができる。ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂの各々は、そのＲＮＣが接続されている、それぞれのノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを制御するように構成されることができる。また、ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂの各々は、他の機能性、例えば、アウターループ電源制御、負荷制御、許可制御、パケットスケジューリング、ハンドオーバ制御、マクロダイバーシチ、セキュリティ機能、データ暗号化等などを実行し、またはサポートするように構成されることができる。
【００３２】
図１Ｃは、別の実施形態に係る、ＲＡＮ１０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。上述したように、ＲＡＮ１０４は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとエアインターフェース１１６上で通信するために、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を採用することができる。ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０６とも通信することができる。
【００３３】
ＲＡＮ１０４は、ｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃを含むことができるが、ＲＡＮ１０４が、実施形態と調和したまま、任意の数のｅノードＢを含むことができることが認識されるであろう。ｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは各々、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとエアインターフェース１１６上で通信するための１つまたは複数の送受信機を含むことができる。１つの実施形態において、ｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、ＭＩＭＯ技術を実装することができる。したがって、ｅノードＢ１６０ａは、例えば、ＷＴＲＵ１０２ａへワイヤレス信号を送信し、ＷＴＲＵ１０２ａからワイヤレス信号を受信するための複数のアンテナを使用してもよい。
【００３４】
ｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃの各々は、特定のセル（図示せず）に関連付けられることができ、無線通信リソース管理決定、ハンドオーバ決定、アップリンクおよび／またはダウンリンクにおけるユーザのスケジューリング等を扱うように構成されることができる。図１Ｃに示されるように、ｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、ｘ２インターフェース上で互いに通信することができる。
【００３５】
図１Ｃに示されるコアネットワーク１０６は、モビリティ管理ゲートウェイ（ＭＭＥ）１６２と、サービングゲートウェイ（ＳＧＷ）１６４と、パケットデータネットワーク（ＰＤＮ）ゲートウェイ（ＰＧＷ）１６６とを含むことができる。前述の要素の各々は、コアネットワーク１０６の一部として描写されているが、これらの要素のうちの任意の要素が、コアネットワーク運用者以外のエンティティによって所有され、および／または運用されてもよいことが認識されるであろう。
【００３６】
ＭＭＥ１６２は、ＲＡＮ１０４内のｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃの各々にＳＩインターフェースを介して接続されることができ、制御ノードとしての役割を果たすことができる。例えば、ＭＭＥ１６２は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのユーザの認証、ベアラのアクティブ化／非アクティブ化、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃの最初のアタッチ期間中の特定のＳＧＷの選択等に関与することができる。ＭＭＥ１６２は、ＲＡＮ１０４と、ＧＳＭまたはＷＣＤＭＡなどの他の無線技術を採用する他のＲＡＮ（図示せず）との間の切り替えのための制御プレーン機能も提供することができる。
【００３７】
ＳＧＷ１６４は、ＲＡＮ１０４内のｅノードＢ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃの各々にＳＩインターフェースを介して接続されることができる。ＳＧＷ１６４は、一般に、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃへ／からユーザデータパケットをルーティングし、転送することができる。ＳＧＷ１６４は、例えば、ｅノードＢ間のハンドオーバ期間中にユーザプレーンをアンカリングすること、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃがダウンリンクデータを利用可能になったときにページングをトリガリングすること、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのコンテキストを管理し、記憶すること等などの他の機能も実行することができる。
【００３８】
ＳＧＷ１６４は、ＰＧＷ１６６にも接続されることができ、ＰＧＷ１６６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換ネットワークへのアクセスを提供して、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を促進することができる。
【００３９】
コアネットワーク１０６は、他のネットワークとの通信を促進することができる。例えば、コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにＰＳＴＮ１０８などの回線交換ネットワークへのアクセスを提供して、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来の固定電話回線通信デバイスとの間の通信を促進することができる。例えば、コアネットワーク１０６は、コアネットワーク１０６とＰＳＴＮ１０８との間のインターフェースとしての役割を果たすＩＰゲートウェイ（例えば、ＩＰマルチメディアサブシステム（ＥＶＩＳ）サーバ）を含んでもよく、またはＩＰゲートウェイと通信してもよい。また、コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにネットワーク１１２へのアクセスを提供することができ、ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有され、および／または運用される、他の有線ネットワークまたは無線ネットワークを含んでもよい。
【００４０】
図２は、公衆陸上移動体ネットワーク（ＰＬＭＮ：ｐｕｂｌｉｃ  ｌａｎｄ  ｍｏｂｉｌｅ  ｎｅｔｗｏｒｋ）２３０、２３２および２３４において実装される例示的な近接サービス（ＰｒｏＳｅ）アーキテクチャ２００を示すブロック図である。ＰｒｏＳｅアーキテクチャ２００は、それぞれのＰｒｏＳｅアプリケーション２０３ａおよび２０３ｂにより構成されたＷＴＲＵ２０２ａおよび２０２ｂ、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバ２７２ａおよび２７２ｂ、ＰｒｏＳｅ機能２７０ａ、２７０ｂおよび２７０ｃ、ホーム加入者サーバ（ＨＳＳ）２１２、ＭＭＥ２６２ｂおよび２６２ｃ（これらは、それぞれのサービング／パケットデータネットワーク（ＰＤＮ）ゲートウェイ（Ｓ／ＰＧＷ）に接続され、もしくはＳ／ＰＧＷゲートウェイと同じ場所に配置されることができる）、ならびに／または、進化型ＵＭＴＳ地上波無線アクセスネットワーク（Ｅ−ＵＴＲＡＮ）２０４ａおよび２０４ｃを含むことができる。Ｅ−ＵＴＲＡＮ２０４ａおよび２０４ｃの各々は、１つまたは複数のｅノードＢ（ｅＮＢ、図示せず）を含んでもよい。
【００４１】
ＰｒｏＳｅアーキテクチャ２００は、例えば、下記において説明される基準点などの、様々な基準点をサポートすることができる。ＰＣＩは、（それぞれＷＴＲＵ２０２ａまたは２０２ｂ内の）ＰｒｏＳｅアプリケーション２０３ａまたは２０３ｂと、それぞれのＰｒｏＳｅアプリケーションサーバ２７２ａまたは２７２ｂとの間の基準点であってもよい。ＰＣ１は、アプリケーションレベルのシグナリング要件を定義するために使用されることができる。ＰＣ２は、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバ２７２ａまたは２７２ｂと、それぞれのＰｒｏＳｅ機能２７０ａまたは２７０ｂとの間の基準点となることができる。ＰＣ２は、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバ２７２ａまたは２７２ｂと、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）の進化型パケットシステム（ＥＰＳ）（図示せず）によって提供されるＰｒｏＳｅ機能性（例えば、名前変換）との間の、ＥＰＣレベルのＰｒｏＳｅディスカバリのためのそれぞれのＰｒｏＳｅ機能２７０ａまたは２７０ｂを介した対話を定義するために使用されることができる。
【００４２】
ＰＣ３は、ＷＴＲＵ２０２ａおよび／または２０２ｂと、ＰｒｏＳｅ機能２７０ａ、２７０ｂおよび／または２７０ｃとの間の基準点となることができる。ＰＣ３は、進化型パケットコア（ＥＰＣ：ｅｖｏｌｖｅｄ  ｐａｃｋｅｔ  ｃｏｒｅ）ユーザプレーンをトランスポート（例えば「オーバーＩＰ」の基準点）のために使用することができる。ＰＣ３は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリおよびＥＰＣレベルのＰｒｏＳｅディスカバリ要求を認可するために使用されることができ、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリに使用されるＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティに対応するＰｒｏＳｅアプリケーションコードの割り当てを実行することができる。ＰＣ３は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ（例えば、公衆安全用および非公衆安全用）のためのＰＬＭＮごとの認可ポリシー、ならびに、ＷＴＲＵ２０２ａおよび／または２０２ｂと、ＰｒｏＳｅ機能２７０ａ、２７０ｂ、および／または２７０ｃとの間の通信（例えば、公衆安全用）を定義するために使用されることができる。
【００４３】
ＰＣ４ａは、ＨＳＳ２１２とＰｒｏＳｅ機能２７０ｂとの間の基準点となることができる。ＰＣ４ａは、ＰＬＭＮベースでＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリおよびＰｒｏＳｅダイレクト通信のためのアクセスを認可するために、加入情報を提供するために使用されることができる。ＰＣ４ａは、ＥＰＣレベルのＰｒｏＳｅディスカバリ関連の加入者データの取り出しのために、ＰｒｏＳｅ機能２７０ａ（例えば、ＥＰＣレベルＰｒｏＳｅディスカバリ機能）によって使用されてもよい。ＰＣ５は、ＷＴＲＵ２０２ａと２０２ｂとの間の基準点となることができ、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ、ＰｒｏＳｅダイレクト通信、および／またはＰｒｏＳｅのＷＴＲＵからネットワークへの中継のために、制御プレーンおよび／またはユーザプレーンとして使用されることができる。ＷＴＲＵ２０２ｂが、（図示されるように）ローミングしていない場合、ＰＣ６は、ＷＴＲＵ２０２ｂのためのホームＰＬＭＮ（ＨＰＬＭＮ）２３４内のＰｒｏＳｅ機能２７０ｂと、ＰＬＭＮ２３０内のＰｒｏＳｅ機能２７０ａとの間の基準点となることができる。ＰＣ６は、例えば、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ要求を認可するために、および／またはＷＴＲＵ２０２ｂのＨＰＬＭＮ２３２からＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティコードおよびＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティ名の割り当てを実行するために使用されてもよい。ＰＣ６は、ＰｒｏＳｅサービス認可のＨＰＬＭＮ制御のために使用されてもよい。
【００４４】
ＷＴＲＵ２０２ａが、（図示されるように）ローミングしている場合、ＰＣ７は、ＷＴＲＵ２０２ａのＨＰＬＭＮ２３０内のＰｒｏＳｅ機能２７０ａと、訪問先のＰＬＭＮ（ＶＰＬＭＮ）２３０内のＰｒｏＳｅ機能２７０ｃ（または、あるいは、ＰＬＭＮ２３４内のＰｒｏＳｅ機能２７０ｂ）との間の基準点となることができる。ＰＣ７は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ要求を認可するために使用されることができ、および／またはＷＴＲＵ２０２ｂのＨＰＬＭＮ２３４からＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティコードおよびＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティ名の割り当てを実行することができる。ＰＣ７は、ＰｒｏＳｅサービス認可のＨＰＬＭＮ制御のために使用されてもよい。
【００４５】
Ｓ６ａは、Ｅ−ＵＴＲＡＮ２０４のアタッチ手続き期間中にＰｒｏＳｅ関連の加入情報をＭＭＥ２６２にダウンロードするために、またはＨＳＳ２１２においてＭＭＥ加入情報が変化したことをＭＭＥ２６２に通知するために使用される基準点となることができる。Ｓ１（Ｓ１−ＭＭＥ）は、それぞれのＷＴＲＵ２０２ａまたは２０２ｂが、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリを使用することを認められることができるという、ＭＭＥ２６２ｃまたは２６２ｂからの標識を、それぞれＥ−ＵＴＲＡＮ２０４ｃまたは２０４ｂ内のｅＮＢへ提供するために、ＰｒｏＳｅにおいて使用されることができる。ＬＴＥ−Ｕｕインターフェースは、ＷＴＲＵ２０２ａおよび２０２ｂと、Ｅ−ＵＴＲＡＮ２０４ａおよび２０４ｃとのそれぞれの間で使用されることができる。ＬＴＥ−Ｕｕインターフェースは、ＷＴＲＵ２０２ａおよび２０２ｂとＬＴＥシステムとの間で制御メッセージを通信するために、ならびに／またはＷＴＲＵ２０１および２０２とインターネットとの間でユーザプレーンデータをトランスポートするために、使用されることができる。
【００４６】
ＰｒｏＳｅ機能２７０は、ＰｒｏＳｅに必要とされるネットワーク関連アクションのために使用されるネットワーク要素（例えば、ネットワーク要素において実装される論理機能）であり得る。ＰｒｏＳｅ機能２７０は、ＰｒｏＳｅの異なる特徴（各々「ＰｒｏＳｅ特徴」）について異なる役割を引き受けることができる。ＰｒｏＳｅ機能２７０は、ＰｒｏＳｅ特徴に応じて異なる役割を実行する様々なサブ機能を含んでもよい。これらのサブ機能は、ダイレクトプロビジョニング機能（ＤＰＦ）、ダイレクトディスカバリ名前管理機能（ＤＤＮＭＦ）およびＥＰＣレベルディスカバリＰｒｏＳｅ機能を含んでもよい。
【００４７】
ＤＰＦは、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリおよび／またはＰｒｏｓｅダイレクト通信を使用するために、ＷＴＲＵ２０２にパラメータをプロビジョニングするために使用されることができる。ＤＰＦは、ＷＴＲＵ２０２が特定のＰＬＭＮ内でＰｒｏＳｅを使用することを可能にするＰＬＭＮ固有のパラメータをＷＴＲＵにプロビジョニングするために使用されてもよい。例において、公衆安全のために使用されるダイレクト通信の場合、ＤＰＦは、ＷＴＲＵ２０２がＥ−ＵＴＲＡＮによってサービス提供されるときに使用されることができるパラメータをＷＴＲＵ２０２にプロビジョニングしてもよい。
【００４８】
ＤＤＮＭＦは、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリにおいて使用されるＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティ（ＩＤ）および／またはＰｒｏＳｅアプリケーションコードのマッピングを割り当て、および／または処理するために、オープンＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリのために使用されることができる。ＤＤＮＭＦは、各ディスカバリ要求の認可のために、ＨＳＳ２１２に保存されたＰｒｏＳｅ関連加入者データを使用することができる。ＤＤＮＭＦは、無線で送信されたディスカバリメッセージをＷＴＲＵが保護することができるように、ＷＴＲＵ２０２にセキュリティ材料も提供することができる。
【００４９】
ＥＰＣレベルディスカバリＰｒｏＳｅ機能は、アプリケーションサーバ２７２（例えば、基準点ＰＣ２）への、ＨＳＳ２１２（例えば、基準点ＰＣ４ａ）への、およびＷＴＲＵ２０２（例えば、基準点ＰＣ３）への基準点を有することができる。ＥＰＣレベルディスカバリＰｒｏＳｅ機能の機能性は、下記のうちのいずれかを含むことができる。ＰｒｏＳｅ関連加入者データの記憶および／もしくはＨＳＳ２１２からのＰｒｏＳｅ関連加入者データの取り出し、ＥＰＣレベルＰｒｏＳｅディスカバリおよび／またはＥＰＣ支援ＷＬＡＮダイレクトディスカバリおよび通信のためのＷＴＲＵの認可および／もしくは構成、ＥＰＣレベルＰｒｏＳｅディスカバリおよびＥＰＣ支援ＷＬＡＮダイレクトディスカバリおよび通信を使用することが許可されることができるアプリケーションのリストの記憶、ＥＰＣレベルＰｒｏＳｅディスカバリを可能にするためにロケーションサービスクライアント（例えば、サービスロケーションプロトコル（ＳＬＰ）エージェント）として動作すること、ＷＬＡＮダイレクトディスカバリおよび通信を支援するためにＷＴＲＵ２０２に情報を提供すること、ＥＰＣＰｒｏＳｅ加入者ＩＤおよびアプリケーション層ユーザＩＤを扱うこと、セキュリティ関連の機能性、ＰＣ３基準点上でのＷＴＲＵ２０２との対話、ＰＣ２基準点上でのサードパーティアプリケーションサーバとの対話、ＰＣ６基準点上での他のＰＬＭＮ内のＰｒｏＳｅ機能２７０との対話、ＨＳＳ２１２を介してＷＴＲＵロケーションを要求するための機能性のサポート、ならびに／または、ＥＰＣを介した課金もしくはＥＰＣの外部での課金（例えば、オフライン課金）ための機能性を提供すること。ＰｒｏＳｅ機能２７０は、ＰｒｏＳｅの使用のための課金機能性を提供することができ、それは、ＥＰＣを介したＰｒｏＳｅならびに／またはＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリおよびＰｒｏＳｅダイレクト通信のためのＰｒｏＳｅを含んでもよい。
【００５０】
例示的なＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続き
【００５１】
本明細書において使用されるようなＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリは、様々なダイレクトディスカバリ手続きのうちの１つを指すことがある。これらのダイレクトディスカバリ手続きのいずれも、ディスカバリモデルに基づくことができる。ディスカバリモデルの例は、モデルＡ（「私はここにいる」）と、モデルＢ（「誰がそこにいるか？」／「あなたはそこにいるか？」）とを含んでもよい。
【００５２】
モデルＡは、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリに参加するＰｒｏＳｅ対応のＷＴＲＵ（ＰｒｏＳｅアプリケーションにより構成されたＷＴＲＵ）について２つの役割を定義する。第１の役割は発表するＷＴＲＵとしてある。また、第２の役割はモニタリングＷＴＲＵとしてある。第１の役割の下では、アナウンス側のＷＴＲＵは、ディスカバリを行う許可を有する近接したＷＴＲＵによって使用されることができる一定の情報をアナウンスすることができる。第２の役割の下では、監視側ＷＴＲＵは、アナウンス側のＷＴＲＵの近接内に留まりながら、興味のある一定の情報を監視することができる。
【００５３】
アナウンス側のＷＴＲＵは、予め定義されたディスカバリ間隔でディスカバリメッセージをブロードキャストすることができ、これらのメッセージに興味を持っている可能性がある監視側ＷＴＲＵは、それらのメッセージを読み取り、それらのメッセージを処理することができる。モデルＡは、「私はここにいる」と均等なものとして見なされてもよい。なぜならば、アナウンス側のＷＴＲＵは、ディスカバリメッセージにおいて、それ自体に関する情報、例えば、それ自体のＰｒｏＳｅアプリケーションアイデンティティ、またはＰｒｏＳｅＷＴＲＵアイデンティティをブロードキャストすることができるからである。
【００５４】
モデルＢは、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリに参加するＰｒｏＳｅ対応のＷＴＲＵについて２つの役割を定義する。第１の役割は、発見側ＷＴＲＵとしての役割であり、第２の役割は、被発見側ＷＴＲＵとしての役割である。発見側ＷＴＲＵとして第１の役割の下で参加するＰｒｏＳｅ対応のＷＴＲＵは、そのＷＴＲＵがディスカバリすることに興味を持っているものに関する情報を要求することができる。被発見側ＷＴＲＵとして第２の役割の下で参加するＰｒｏＳｅ対応のＷＴＲＵは、その要求を受信し、発見側ＷＴＲＵの要求に関連する何らかの情報で応答することができる。
【００５５】
モデルＢのディスカバリの下では、発見側ＷＴＲＵと被発見側ＷＴＲＵとの両方が、監視動作およびアナウンス動作を実行する。発見側ＷＴＲＵは、アナウンス動作に続いて監視動作を実行し、被発見側ＷＴＲＵは、監視動作に続いてアナウンス動作を実行する。発見側ＷＴＲＵは、例えば、ＰｒｏＳｅクエリコードをアナウンスしてもよく、次いで、ＰｒｏＳｅ応答コードを監視してもよい。反対に、被発見側ＷＴＲＵは、ＰｒｏＳｅクエリコードを監視してもよく、次いで、ＰｒｏＳｅ応答コードをアナウンスしてもよい。
【００５６】
モデルＢディスカバリの下では、ＰｒｏＳｅクエリコードは、被発見側のＨＰＬＭＮ内のＰｒｏＳｅ機能（「被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能」）によって割り当てられることができ、次いで、発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、発見側のＨＰＬＭＮ内のＰｒｏＳｅ機能（「発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能」）へ渡されることができる。ＰｒｏＳｅクエリコードは、発見側ＷＴＲＵによって無線で（例えば、ＰＣ５インターフェースを介して）ブロードキャストされてもよい。
【００５７】
ＰｒｏＳｅ応答コードは、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能によって被発見側ＷＴＲＵに対して割り当てられ、および／または提供されることができる。ＰｒｏＳｅ応答コードは、被発見側ＷＴＲＵによって採用されているディスカバリフィルタと一致するＰｒｏＳｅクエリコードを受信した後に、被発見側ＷＴＲＵによって無線（ＰＣ５インターフェース）で送信されることができる。
【００５８】
被発見側ＷＴＲＵからＰｒｏＳｅ応答コードを受信した後に、発見側ＷＴＲＵによって、一致報告手続きが開始されて、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能からのＰｒｏＳｅアプリケーションＩＤが獲得されることができる。
【００５９】
当業者が認識するであろうように、発見側ＷＴＲＵと監視側ＷＴＲＵとの両方が、サービスを探すように構成されており、本明細書における教示に（少なくとも）基づいて、十分に本技術分野における通常の技術の範囲内で、変形なしでまたは変形と共に、本明細書における実施形態において、一方が他方と置換されてもよい。同様に、被発見側ＷＴＲＵとアナウンス側ＷＴＲＵとの両方は、サービスを提供するように構成されており、本明細書における教示に（少なくとも）基づいて、十分に本技術分野における通常の技術の範囲内で、変形なしでまたは変形と共に、本明細書における実施形態において、一方が他方と置換されてもよい。
【００６０】
本開示は、とりわけ、近接ベースのサービス（ＰｒｏＳｅ）のダイレクトディスカバリの改善へ向けられる方法、装置、システム、デバイス、およびコンピュータプログラム製品に関心を寄せている。方法の中には、ＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であって、ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子を含むディスカバリ要求メッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅ機能が、ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子に対応する有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードを取り出すことができるか否かを決定するステップと、有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードがＰｒｏＳｅ機能にとって利用可能ではないと決定されることを条件として、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを送信するステップとを含むことができる方法がある。
【００６１】
装置の中には、プロセッサと、このプロセッサによって実行可能な命令とを含む回路を含むことができるＰｒｏＳｅ機能であって、ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子を含むディスカバリ要求メッセージを受信し、ＰｒｏＳｅ機能が、ＰｒｏＳｅアプリケーション識別子に対応する有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードを取り出すことができるか否かを決定し、有効なＰｒｏＳｅアプリケーションコードがＰｒｏＳｅ機能にとって利用可能ではないと決定することを条件として、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを送信するように構成されることができるＰｒｏＳｅ機能がある。
【００６２】
方法の中には、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加するＷＴＲＵにおいて実装されることができる方法であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、ＰｒｏＳｅ機能から、一致報告拒否メッセージを受信するステップと、一致報告拒否メッセージに応じて、有効性タイマを停止させるステップとを含むことができる方法がある。
【００６３】
方法の中には、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加するＷＴＲＵにおいて実装されることができる方法であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、複数の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、ＷＴＲＵが複数の一致報告要求メッセージのいずれについても一致報告肯定応答を受信しないことを条件として、有効性タイマを停止させるステップとを含むことができる方法がある。
【００６４】
一実施形態において、本方法は、ＰｒｏＳｅコードがもはや有効ではないことをＷＴＲＵの上位層に通知するステップをさらに含んでもよい。一実施形態において、本方法は、有効性タイマを停止させた後に、新しい一致報告要求メッセージを送信するステップを含んでもよい。一実施形態において、新しい一致報告要求メッセージは、次の一致イベントにおいて送信されてもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである。
【００６５】
装置の中には、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加するように構成されたＷＴＲＵがある。ＷＴＲＵは、送信器と、受信器と、プロセッサと、一致報告リフレッシュタイマと、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマとを含むことができる。プロセッサは、送信器との組み合わせにおいて、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するように構成されることができ、受信器は、ＰｒｏＳｅ機能から、一致報告拒否メッセージを受信するように構成されることができ、プロセッサは、一致報告拒否メッセージに応じて、有効性タイマを停止させるように構成されることができる。
【００６６】
一実施形態において、プロセッサは、送信器との組み合わせにおいて、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、複数の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するように構成されることができ、プロセッサは、ＷＴＲＵによって複数の一致報告要求メッセージのいずれについても一致報告肯定応答が受信されないことを条件として、有効性タイマを停止させるように構成されることができる。
【００６７】
一実施形態において、プロセッサは、ＰｒｏＳｅコードがもはや有効ではないことをＷＴＲＵの上位層に通知するように構成されてもよい。一実施形態において、プロセッサは、送信器との組み合わせにおいて、有効性タイマを停止させた後に、新しい一致報告要求メッセージを送信するように構成されてもよい。一実施形態において、新しい一致報告要求メッセージは、次の一致イベントにおいて送信されてもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージであってもよい。
【００６８】
方法の中には、ＷＴＲＵにおいて実装されることができる方法であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、第１の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、ＰｒｏＳｅ機能から第１の一致報告拒否メッセージを受信するステップと、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、有効性タイマの満了の前に、第２の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、第２の一致報告要求メッセージについての一致報告肯定応答を受信するステップとを含むことができる方法がある。
【００６９】
一実施形態において、本方法は、ＰｒｏＳｅコードがもはや有効ではないことをＷＴＲＵの上位層に通知するステップをさらに含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである。
【００７０】
装置の中には、送信器と、受信器と、プロセッサと、一致報告リフレッシュタイマと、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマとを含むことができるＷＴＲＵがある。プロセッサは、送信器との組み合わせにおいて、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、有効性タイマの満了の前に、第１の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するように構成されることができ、受信器は、ＰｒｏＳｅ機能から第１の一致報告拒否メッセージを受信するように構成されることができ、プロセッサは、送信器との組み合わせにおいて、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、有効性タイマの満了の前に、第２の一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するように構成されることができ、受信器は、第２の一致報告要求メッセージについての一致報告肯定応答を受信するように構成されることができる。
【００７１】
一実施形態において、プロセッサは、ＰｒｏＳｅコードがもはや有効ではないことをＷＴＲＵの上位層に通知するように構成されてもよい。一実施形態において、第１の一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含む。一実施形態において、第１および第２の一致報告拒否メッセージのうちのいずれかは、一致報告肯定応答メッセージである。
【００７２】
方法の中には、ＰｒｏＳｅ機能において実装されることができる方法であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、ＷＴＲＵから複数の一致報告要求メッセージを受信するステップと、複数の一致報告要求メッセージの各々についての一致報告拒否メッセージをＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる方法がある。
【００７３】
一実施形態において、本方法は、次の一致イベントにおいて、新しい一致報告要求メッセージを受信するステップをさらに含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージであってもよい。
【００７４】
装置の中には、プロセッサと、このプロセッサによって実行可能な命令とを含む回路を含むことができるＰｒｏＳｅ機能であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、ＷＴＲＵから複数の一致報告要求メッセージを受信し、複数の一致報告要求メッセージの各々についての一致報告拒否メッセージをＷＴＲＵへ送信するように構成されることができるＰｒｏＳｅ機能がある。
【００７５】
一実施形態において、回路は、次の一致イベントにおいて、新しい一致報告要求メッセージを受信するように構成されてもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、一致報告拒否メッセージは、一致報告肯定応答メッセージである。
【００７６】
方法の中には、ＰｒｏＳｅ機能において実装されることができる方法であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、無線送信／受信ＷＴＲＵから第１の一致報告要求メッセージを受信するステップと、第１の一致報告拒否メッセージをＷＴＲＵへ送信するステップと、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、有効性タイマの満了の前に、ＷＴＲＵから第２の一致報告要求メッセージを受信するステップと、第２の一致報告要求メッセージについての一致報告肯定応答を送信するステップとを含むことができる方法がある。
【００７７】
一実施形態において、第１の一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、第１および第２の一致報告拒否メッセージのうちのいずれかは、一致報告肯定応答メッセージであってもよい。
【００７８】
装置の中には、プロセッサと、このプロセッサによって実行可能な命令とを含む回路を含むことができるＰｒｏＳｅ機能であって、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、ＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に、無線送信／受信ＷＴＲＵから第１の一致報告要求メッセージを受信し、第１の一致報告拒否メッセージをＷＴＲＵへ送信し、一致報告リフレッシュタイマの満了の後であり、かつ、有効性タイマの満了の前に、ＷＴＲＵから第２の一致報告要求メッセージを受信し、第２の一致報告要求メッセージについての一致報告肯定応答を送信するように構成されることができるＰｒｏＳｅ機能がある。
【００７９】
一実施形態において、第１の一致報告拒否メッセージは、無効なＭＩＣを示す要因値を含んでもよい。一実施形態において、第１および第２の一致報告拒否メッセージのうちのいずれかは、一致報告肯定応答メッセージである。
【００８０】
方法の中には、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法がある。本方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵからのメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを送信するステップを含むことができる。本方法は、被発見側ＷＴＲＵから、メタデータを含む第２のディスカバリメッセージを受信するステップを含むことができる。
【００８１】
方法の中には、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法もある。本方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵから、被発見側ＷＴＲＵからのメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップを含むことができる。本方法は、メタデータを含む第２のディスカバリメッセージを発見側ＷＴＲＵへ送信するステップも含むことができる。
【００８２】
一実施形態において、第１のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅクエリコードを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答コードを含んでもよい。一実施形態において、第１および第２のディスカバリメッセージのうちのいずれも、発見側ＷＴＲＵおよび被発見側ＷＴＲＵのそれぞれのＰＣ５基準点を使用して通信されることができる。一実施形態において、メタデータは、エアインターフェースを介して第１のＷＴＲＵと第２のＷＴＲＵとの間で送信される。
【００８３】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、被発見側ＷＴＲＵから、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第２のディスカバリメッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップとを含むことができる。
【００８４】
一実施形態において、本方法は、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを記憶するステップを含んでもよい。一実施形態において、本方法は、記憶装置からメタデータを抽出するステップを含んでもよい。一実施形態において、第１のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答に対するコマンドフィールドセットを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードのうちのいずれかを含んでもよい。
【００８５】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含むディスカバリメッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から受信するステップと、発見側ＷＴＲＵから、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む一致報告メッセージを受信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む一致報告肯定応答メッセージを発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【００８６】
一実施形態において、本方法は、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを記憶するステップを含んでもよい。一実施形態において、本方法は、記憶装置からメタデータを抽出するステップを含んでもよい。一実施形態において、第１のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答に対するコマンドフィールドセットを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードのうちのいずれかを含んでもよい。
【００８７】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、被発見側ＷＴＲＵから、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、メタデータフラグを含む第２のディスカバリメッセージを、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップとを含むことができる。
【００８８】
一実施形態において、第１のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答に対するコマンドフィールドセットを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードのうちのいずれかを含んでもよい。一実施形態において、本方法は、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む一致報告メッセージを受信するステップをさらに含んでもよい。一実施形態において、本方法は、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む一致報告メッセージを被発見側ＷＴＲＵへ送信するステップをさらに含んでもよい。
【００８９】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵワイヤレスに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、メタデータフラグを含む第２のディスカバリメッセージを発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【００９０】
一実施形態において、第１および第２のディスカバリメッセージのうちのいずれかは、ＰｒｏＳｅクエリコードを含んでもよい。一実施形態において、第１および第２のディスカバリメッセージのうちのいずれも、発見側ＷＴＲＵおよび被発見側ＷＴＲＵのそれぞれのＰＣ５基準点を使用して通信されることができる。一実施形態において、メタデータは、エアインターフェースを介して第１のＷＴＲＵと第２のＷＴＲＵとの間で送信されてもよい。
【００９１】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵを実装した方法であってもよい。本方法は、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第２のディスカバリメッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【００９２】
一実施形態において、第１のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答に対するコマンドフィールドセットを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅクエリコードを含んでもよい。一実施形態において、第２のディスカバリメッセージは、発見側ＷＴＲＵおよび被発見側ＷＴＲＵのそれぞれのＰＣ５基準点を使用して通信されることができる。一実施形態において、メタデータは、エアインターフェースを介して第１のＷＴＲＵと第２のＷＴＲＵとの間で送信される。
【００９３】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法であってもよい。本方法は、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含む第１のディスカバリメッセージを、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵから、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第２のディスカバリメッセージを受信するステップとを含むことができる。
【００９４】
一実施形態において、ディスカバリメッセージは、ＰｒｏＳｅ応答コードを含んでもよい。一実施形態において、ディスカバリメッセージは、発見側ＷＴＲＵおよび被発見側ＷＴＲＵのそれぞれのＰＣ５基準点を使用して通信されることができる。
【００９５】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法であってもよい。本方法は、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを取得したいという要望を伝えるメタデータフラグを含むディスカバリメッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵへ送信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む一致報告メッセージ受信するステップとを含むことができる。
【００９６】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第１の一致報告メッセージを受信するステップと、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第２の一致報告メッセージを、被発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【００９７】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、発見側ＷＴＲＵから、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第１の一致報告メッセージを受信するステップと、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータを含む第２の一致報告メッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップとを含むことができる。
【００９８】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、被発見側ＷＴＲＵから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１の認証メッセージをＰｒｏＳｅアプリケーションサーバへ送信するステップと、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールと１つまたは複数のＰｒｏＳｅコードサフィックスマスクとを含む第２の認証メッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含む第２のディスカバリメッセージを被発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【００９９】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法であってもよい。本方法は、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１のディスカバリメッセージを、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含む第２のディスカバリメッセージを受信するステップとを含むことができる
【０１００】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能において実装される方法であってもよい。本方法は、被発見側ＷＴＲＵから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１のディスカバリメッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１の認証メッセージをＰｒｏＳｅアプリケーションサーバへ送信するステップと、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールと１つまたは複数のＰｒｏＳｅコードサフィックスマスクとを含む第２の認証メッセージを受信するステップと、ディスカバリ要求メッセージを、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含むディスカバリ応答メッセージを受信するステップと、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含む第２のディスカバリメッセージを発見側ＷＴＲＵへ送信するステップとを含むことができる。
【０１０１】
方法のうちの別の方法は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きに参加する発見側ＷＴＲＵにおいて実装される方法であってもよい。本方法は、ＰｒｏＳｅコードサフィックスに対応する情報を含む第１のディスカバリメッセージを、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能へ送信するステップと、被発見側ＷＴＲＵに関連付けられたＰｒｏＳｅ機能から、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含む第２のディスカバリメッセージを受信するステップとを含むことができる。
【０１０２】
前述の方法および／または装置の一実施形態において、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きは、モデルＡのダイレクトなディスカバリ手続きおよびＰｒｏＳｅモデルのＢのダイレクトディスカバリ手続きのうちのいずれであってもよい。
【０１０３】
ここで、図３を参照すると、例示的なＰｒｏＳｅモデルＢのダイレクトディスカバリ手続き３００を示すフロー図が示されている。ＰｒｏＳｅモデルＢのダイレクトディスカバリ手続き３００は、被発見側ＷＴＲＵ３０２ａ、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３０７ａ、発見側ＷＴＲＵ３０２ｂおよび発見側ＰｒｏＳｅ機能３０７ｂによって実行されることができる。ＰｒｏＳｅモデルＢのダイレクトディスカバリ手続き３００は、３つのフェーズにおいて、すなわち、被発見側ＷＴＲＵ要求手続き、発見側ＷＴＲＵ要求手続き、および被発見側ＷＴＲＵ３０２ａと発見側ＷＴＲＵ３０２ｂとの間のダイレクト通信ディスカバリ手続きにおいて、実行されることができる。
【０１０４】
被発見側ＷＴＲＵ要求手続きは、以下のように実行されることができる。被発見側ＷＴＲＵ３０２ａは、ディスカバリ要求メッセージ３０１を被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａへ送信することができる。ディスカバリ要求メッセージ３０１を受信した後に、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、ＰｒｏＳｅ応答コード、ＰｒｏＳｅクエリコード、および（ＰｒｏＳｅクエリコードに対応する）１つまたは複数のディスカバリフィルタを割り当てることができる。被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、ディスカバリ応答メッセージ３０３を被発見側ＷＴＲＵ３０２ａへ送信することができる。ディスカバリ応答メッセージ３０３は、割り当てられたＰｒｏＳｅ応答コードおよびディスカバリフィルタを含むことができる。ディスカバリ応答メッセージ３０３を受信した後に、被発見側ＷＴＲＵ３０２ａは、割り当てられたＰｒｏＳｅ応答コードおよびディスカバリフィルタを抽出することができ、割り当てられたディスカバリフィルタと一致するＰｒｏＳｅクエリコードを監視し始めることができる。
【０１０５】
発見側ＷＴＲＵ要求手続きは、以下のように実行されることができる。発見側ＷＴＲＵ３０２ｂは、ディスカバリ要求メッセージ３０５を発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂへ送信することができる。その後、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａと対話して、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａから、割り当てられたＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードを取得することができる（なぜならば、両方のコードは、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａによって割り当てられたからである）。交換を促進するために、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、ディスカバリ要求メッセージ３０７を被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａへ送信することができる。被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、ディスカバリ応答メッセージ３０９を発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａへ送信することができる。ディスカバリ応答メッセージ３０９は、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードを含むことができる。
【０１０６】
ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードを受信した後、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、受信されたＰｒｏＳｅ応答コードに基づいて、１つまたは複数のディスカバフィルタを生成することができる。各ＰｒｏＳｅクエリコードについて、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、受信されたＰｒｏＳｅ応答コードに基づいて、１つまたは複数のディスカバリフィルタを生成することができ、その結果、発見側ＷＴＲＵ３０２ｂは、ディスカバリフィルタと一致するＰｒｏＳｅ応答コードを監視し、決定することができる。発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、ディスカバリ応答メッセージ３１１を発見側ＷＴＲＵ３０２ｂへ送信することができる。ディスカバリ応答メッセージ３１１は、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタを含むことができる。発見側ＷＴＲＵ３０２ｂは、ディスカバリ応答メッセージ３１１を受信し、割り当てられたＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタを抽出することができる。
【０１０７】
ダイレクト通信ディスカバリ手続きは、以下のように実行される。発見側ＷＴＲＵ３０２ｂは、ＰｒｏＳｅクエリコードをブロードキャストする（アナウンスする）ことができ、ブロードキャストＰｒｏＳｅクエリコードに対応するＰｒｏＳｅ応答コードを監視し始めることができる。被発見側ＷＴＲＵ３０２ａは、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａから被発見側ＷＴＲＵ３０２ａが受信したＰｒｏＳｅ応答コードを発見側ＷＴＲＵ３０２ｂへ送信する（アナウンスする）ことによって、ブロードキャストされたＰｒｏＳｅクエリコードに対して応答することができる。その後、発見側ＷＴＲＵ３０２ｂは、ＰｒｏＳｅ一致報告手続きを実行することができる。
【０１０８】
上記のＰｒｏＳｅモデルＢのダイレクトディスカバリ手続き３００の説明においては、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きが、まず実行され、発見側ＷＴＲＵ要求手続きが、次に実行され、その後、ダイレクト通信ディスカバリ手続きが続く。本明細書において提供される方法論および技術に従えば、ディスカバリ要求が発見側ＷＴＲＵから受信される場合、ターゲットアプリケーションユーザ（被発見側ＷＴＲＵ）が、いまだディスカバリ要求を開始していないことが理由で、ターゲットＰｒｏＳｅアプリケーションユーザの有効なＰｒｏＳｅコードは、ＰｒｏＳｅ機能において利用可能でない可能性があるにもかかわらず、発見側ＷＴＲＵは、被発見側ＷＴＲＵがディスカバリ要求を行う前に、ディスカバリ要求を行うことができる。これは、公衆安全ユーザ／グループに対してＰｒｏＳｅモデルＢのダイレクトディスカバリ手続きを使用することを考慮すると、特に有益となり得る。
【０１０９】
図４は、例示的な手順４００を示すフロー図である。説明を簡単にするために、手続き４００は、図３のモデルＢのダイレクトディスカバリ手続き３００に関して説明される。発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、発見側ＷＴＲＵ３０２ｂから、ディスカバリ要求メッセージを受信することができる（４０２）。ディスカバリ要求メッセージに応じて、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ｂは、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａにＰｒｏＳｅクエリコードを要求することができる（４０４）。被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、ＰｒｏＳｅクエリコードが取り出し可能か、またはその他の方法で利用可能かを決定することができる（４０６）。ＰｒｏＳｅクエリコードが、取り出し可能ではないか、またはその他の方法で利用可能ではない場合、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、承認タイプのディスカバリ応答メッセージを発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａへ送信することができる（４０８）。ＰｒｏＳｅクエリコードが、取り出し可能ではないか、または、その他の方法で利用可能ではない場合、被発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａへ送信することができる（４１０）。拒否タイプディスカバリメッセージは、適当な要因標識／要因値（例えば、「有効なディスカバリフィルタは存在しない」および／または「有効なＰｒｏＳｅコードは利用可能ではない」という標識）を含むことができる。図示されていないが、発見側ＰｒｏＳｅ機能３７２ａは、拒否タイプディスカバリ応答メッセージを発見側３０２ｂへ送信してもよい。この拒否タイプディスカバリメッセージも、同様に、適当な要因標識／価値（例えば、「有効なディスカバリフィルタは存在しない」および／または「有効なＰｒｏＳｅコードが利用可能ではないという標識）を含むことができる。
【０１１０】
一実施形態において、ＰｒｏＳｅ機能が、発見側ＷＴＲＵからディスカバリ要求を受信し、ターゲットＰｒｏＳｅアプリケーションユーザのＰｒｏＳｅコードを取り出すことに失敗した場合、ＰｒｏＳｅ機能は、ユーザへのディスカバリ要求が発行されたこと、およびアナウンスする手続きがターゲットユーザによって開始されることができることを示す、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバに対するアナウンス要求を開始することができる。
【０１１１】
アナウンス要求を促進するために、ＰｒｏＳｅ機能からＰｒｏＳｅアプリケーションサーバへのＰＣ２インターフェース上のディスカバリトリガメッセージが、使用されることができる。ディスカバリトリガメッセージは、ターゲットの制限されたＰｒｏｓｅアプリユーザＩＤ、発見側ＵＥの制限されたＰｒｏｓｅアプリユーザＩＤ、および要求タイプ（＝例えば、「モデルＢのディスカバリ」）を含むことができる。
【０１１２】
ＰｒｏＳｅ機能からディスカバリトリガメッセージを受信すると、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、（例えば、ＰＣＩインターフェース上で）アプリケーション層シグナリングを使用して、ターゲットユーザに、そのターゲットユーザへのディスカバリの興味が存在し、アナウンスが必要とされ得ることを通知することができる。ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、発見側の制限されたＰｒｏｓｅアプリユーザＩＤをアプリケーションユーザＩＤへ変換することもでき、このアプリケーションユーザＩＤをターゲットユーザへ送信することができる。ターゲットユーザは、誰がターゲットユーザのディスカバリに興味を持っているのかを決定するために、ひいては、その要求を受け入れるべきか否かを決める際の要素として、そのような他のアプリケーションユーザＩＤを使用することができる。
【０１１３】
ターゲットユーザが、要求を受け入れる場合、ターゲットユーザは、ディスカバリ要求手続きを開始することができる。ターゲットユーザは、ターゲットユーザがディスカバリ要求手続きを開始したことを、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバに確認することもできる。ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、ターゲットユーザがアナウンスし始めたことを通知するために、応答メッセージを発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードを発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。
【０１１４】
あるいは、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバから確認を受信した後に、ＰｒｏＳｅ機能は、ターゲットユーザが現在は利用可能ではないが、後で再試行するべきであるというディスカバリ応答を発見側へ返してもよい。いくつかの実施形態において、タイマは、再試行の前に待機すべき期間を示すためにメッセージ内に含まれてもよい。
【０１１５】
別の実施形態において、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバが、ディスカバリトリガを受信し、ターゲットユーザのアナウンス手続きが以前に実行されたことが理由で利用可能であり得る、ターゲットの制限されたＰｒｏＳｅアプリケーションＩＤとターゲットの制限されたＰｒｏＳｅディスカバリＷＴＲＵ  ＩＤとの間の結びつきを、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバが維持する場合、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、ターゲットユーザのＰｒｏＳｅ機能を識別することが可能となり、したがって、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバは、要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ転送することによって、アナウンス手続きをトリガすることができ、その結果、ターゲットユーザのＰｒｏＳｅ機能は、ＰＣ３シグナリングを使用して、ターゲットユーザにアナウンス手続きを始めるように通知することができる。
【０１１６】
一実施形態において、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、発見側からのディスカバリ要求メッセージを受信した後に、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバを経由せずに、ＰＣ３上でディスカバリ要求を直接トリガしてもよい。ＰＣ３メッセージは、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバに対するディスカバリトリガに関連して上述したパラメータのうちの１つまたは複数を含んでもよい。次いで、被発見側は、ディスカバリ要求手続きを始めることができる。この手続きが完了した後、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅクエリコードとＰｒｏＳｅ応答コードとを含むことができるディスカバリ応答メッセージにより、発見側ＰｒｏＳｅ機能に応答することができる。
【０１１７】
一実施形態において、発見側ＷＴＲＵが、被発見側ＷＴＲＵの前にディスカバリ要求を送信する場合、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能が、被発見側ＰｒｏＳｅ機能からいかなるコード（ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コード）も受信しないとき、要求は発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能によって却下されてもよい。発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ディスカバリ要求メッセージの受信を肯定応答するコードなしのディスカバリ応答を送信してもよい。ＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタは、発見側ＷＴＲＵが登録する場合、発見側ＷＴＲＵへプッシュされてもよい。その登録は、発見側ＰｒｏＳｅ機能へコードを送信するための、被発見側ＰｒｏＳｅ機能に対するトリガとして動作することができる。
【０１１８】
一実施形態において、発見側ＰｒｏＳｅ機能が、ディスカバリ要求を被発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信する場合、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、コードを生成し、それらのコードをディスカバリ応答メッセージ内で発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。ＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタは、被発見側ＷＴＲＵがディスカバリ要求を送信するまで、コードをアナウンスしないという標識と共に、発見側ＷＴＲＵへ送信されることができる。被発見側ＷＴＲＵが、ディスカバリ要求を送信した後、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、コードが被発見側ＷＴＲＵに対して割り当てられたことを示唆する異なる標識を被発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。次に、発見側ＰｒｏＳｅ機能は、発見側ＷＴＲＵに、ＰｒｏＳｅクエリコードをブロードキャストすること／アナウンスすることを始めるように通知することができる。
【０１１９】
一実施形態において、ＰｒｏＳｅ間情報交換は、被発見側ＷＴＲＵがディスカバリ要求（モデル＝Ｂ、ディスカバリタイプ、制限されたＰｒｏＳｅアプリユーザＩＤ、ＷＴＲＵ／ＵＥ  ＩＤ、コマンド＝ＰｒｏＳｅ応答、アプリケーションＩＤ）メッセージの確認を送信および受信した後に、被発見側ＷＴＲＵによってトリガされることができる。この状況は、有効性タイマが満了する前に、被発見側ＷＴＲＵがそのディスカバリパラメータを変化させる場合は常に、発生する可能性がある。被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ディスカバリ情報を交換し、それらを最新の状態に維持するためにＰｒｏＳｅクエリコードを以前に受信したことがある他のＰｒｏＳｅ機能とコンタクトすることが可能であってもよい。
【０１２０】
発見側ＰｒｏＳｅ機能と、図５の被発見側ＰｒｏＳｅ機能（参照符号５１１および５１３）との間の対話は、被発見側ＷＴＲＵについてのディスカバリ要求手続きの一部とすることができる。ＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードは、被発見側ＷＴＲＵディスカバリ要求手続きの一部として、発見側ＰｒｏＳｅ機能を送信されることができる。このようにして、発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅコードを最新の状態に維持されることができる。
【０１２１】
古くなったディスカバリフィルタおよびクエリコードを防止するための代替的な手続きは、被発見側ＷＴＲＵの有効性タイマの長さと独立して、発見側ＷＴＲＵにおいて有効性タイマの持続期間を設定することによって実行されることができる。有効性タイマは、発見側ＷＴＲＵにおけるディスカバリフィルタおよびＰｒｏＳｅクエリコードについては、より短くセットアップされてもよい。有効性タイマが、クエリコードについて満了すると、トリガが、ＷＴＲＵにおいて構成され、その結果、ＷＴＲＵは、最新のパラメータを受信するために、新しいディスカバリ要求（モデル＝Ｂ、ディスカバリタイプ、制限されたＰｒｏＳｅアプリユーザＩＤ、ＷＴＲＵ／ＵＥ  ＩＤ、コマンド＝ＰｒｏＳｅクエリ、アプリケーションＩＤ、アプリケーション透過性コンテナ）メッセージを送信することができる。発見側ＰｒｏＳｅ機能は、クエリコードを割り当てた被発見側ＰｒｏＳｅ機能に定期的な更新をより頻繁に実行することができるので、古くなったディスカバリフィルタを使用している期間が低減されることができる。発見側パラメータについての有効性タイマの長さは、被発見側パラメータについてのものよりも短くすることができる。
【０１２２】
ＷＴＲＵのモビリティに起因して、被発見側ＷＴＲＵは、ディスカバリのために構成された後にロケーションを変化させてもよい。本明細書における新しい方法論および技術に従えば、被発見側ＰＬＭＮが変化した場合、および／またはＰｒｏＳｅ応答コードがもはやブロードキャストされていない場合（例えば、発見側ＷＴＲＵがＶＰＬＭＮ  ＰｒｏＳｅ機能によって認可されないことが理由で）、発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ディスカバリのためのパラメータ（例えば、ＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタ）における変化について最新の状態に維持されることができる。本明細書における新しい方法論および技術に従えば、ＰｒｏＳｅ応答コード用の発見側ＷＴＲＵのディスカバリフィルタは、被発見側がＰＬＭＮを変化させた場合に古くなってしまうことを防止されることができる。
【０１２３】
メタデータ構成および粒度の例
【０１２４】
ユーザに関連付けられたメタデータは、多種多様な構成要素および情報タイプを含むことができる。そのような情報の例は、郵便アドレス、電話番号、ＵＲＬ、ロケーション、サービス特性／属性、および他のアプリケーション固有のデータのうちの１つまたは複数を含んでもよい。いくつかの実施形態では、発見側および／または被発見側は、その関連付けられた構成要素および／または情報タイプの大部分または全部の包括的なメタデータコンテナ全体の代わりに、メタデータの一定の構成要素のみに関して学習することに興味を持っている可能性がある。本明細書において提供されるメカニズムは、そのような場合において精細なメタデータ粒度を可能にし、したがって、さもなければ、包括的なメタデータコンテナ全体が代わりに提供された場合には、浪費されていたであろうネットワークリソースを節約する。
【０１２５】
ＰｒｏＳｅコードアプリケーションサフィックスの例
【０１２６】
モデルＡの制限されたディスカバリにおいて、ＰｒｏＳｅコードは、アプリケーション制御される拡張子を含むことができ、この拡張子は、アプリケーションサーバによって割り当てられる。アナウンス側ＷＴＲＵによってブロードキャストされる完全なＰｒｏＳｅコードは、（ｉ）アナウンス側ＷＴＲＵのＨＰＬＭＮのＰｒｏＳｅ機能によって割り当てられるプレフィックスと、（ｉｉ）アプリケーション制御されるＰｒｏＳｅコードサフィックスとを含むことができる。ＰｒｏＳｅコードサフィックスは、アプリケーション固有の情報（例えば、グループＩＤ等）を表すことができる。モデルＢのディスカバリ手続きにおけるＰｒｏＳｅコードプレフィックスおよびＰｒｏＳｅコードサフィックス機能性のためのサポートは、有益となり得る。本明細書において提供されるメカニズムは、適当かつ明白なＰｒｏＳｅコードプレフィックスおよび／またはサフィックスの割り当て、使用および他のサポートを可能にする。
【０１２７】
発見側ＷＴＲＵへのメタデータ転送のための例示的な手続き
【０１２８】
モデルＢのダイレクトディスカバリが、発見側ＷＴＲＵと被発見側ＷＴＲＵとがＰｒｏＳｅクエリコードおよびＰｒｏＳｅ応答コードを直接交換することができる双方向ディスカバリであるとすれば、モデルＢのダイレクトディスカバリ手続き（および、その前後の対話）は、要求に応じて被発見側ＷＴＲＵと発見側ＷＴＲＵとの間でメタデータをトランスポートするための別の次元または平面を提示する。
【０１２９】
いくつかの実施形態では、被発見側ＷＴＲＵは、発見側ＷＴＲＵに関連付けられたメタデータの取得に興味を持っていることがある。例として、タクシーサービスを提供するタクシー運転手は、顧客のターゲット目的地がドライバにとって興味がある目的地である顧客のみを、タクシー運転手がフィルタリングすることを可能にするように、顧客の所望の目的地住所に関して学習したいと思うことがある。モデルＢのディスカバリの双方向の性質は、監視動作およびアナウンス動作を実行する被発見側ＷＴＲＵと発見側ＷＴＲＵとの両方と共に、被発見側ＷＴＲＵが、発見側ＷＴＲＵに関連するアプリケーションレベルの情報（メタデータ）を取得することを可能にし、ひいては、そのような情報を、どの発見側ＷＴＲＵを選択するべきか、および／または特定の発見側ＷＴＲＵを選択すべきかどうかを決定すること関連して考慮するために活用されることができる。
【０１３０】
例示的な被発見側から発見側へのダイレクトメタデータ転送
【０１３１】
図６は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きのダイレクト通信ディスカバリフェース中に実行されることができる、例示的なメタデータ転送手続き６００を示すメッセージフロー図である。被発見側ＷＴＲＵ６０２ａは、被発見側ＷＴＲＵディスカバリ要求手続きの実行に応じて、ＰｒｏＳｅ機能（図示せず）によって割り当てられたＰｒｏＳｅ応答コードおよびディスカバリフィルタを獲得することができる（６０１）。発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、発見側ＷＴＲＵディスカバリ要求手続きの実行に応じて、ＰｒｏＳｅ機能によって割り当てられたＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタを獲得することができる（６０３）。
【０１３２】
割り当てられたＰｒｏＳｅクエリコードおよびディスカバリフィルタを獲得した後に、発見側ＷＴＲＵ６０２ｂからのディスカバリメッセージ６０５は、ブロードキャストされ、または他の方法で無線で無線送信される（例えば、ブロードキャストされる）ことができる。ディスカバリメッセージ６０５は、例えば、ＰＣ５上で送信されてもよい。ディスカバリメッセージ６０５は、獲得されたＰｒｏＳｅクエリコードを含んでもよい。ディスカバリメッセージ６０５は、ダイレクトディスカバリに参加するＷＴＲＵからメタデータを取得したいという要望を伝えるフラグまたは他の標識（まとめて「メタデータフラグ」）も含むことができる。ダイレクトディスカバリに参加するＷＴＲＵは、ディスカバリされた（まだディスカバリされていない）被発見側ＷＴＲＵ６０２ａであってもよい。被発見側ＷＴＲＵ６０２ａは、そのディスカバリフィルタを使用してディスカバリメッセージを監視している間（６０５）に、ディスカバリメッセージ６０５を検出することができる。ディスカバリメッセージ６０５内のＰｒｏＳｅクエリコードが応答するのに適当であること（６０９）、およびそのようなメッセージがメタデータフラグを含むことを認識すると、被発見側ＷＴＲＵ６０２ａは、ディスカバリメッセージ６１３内で無線で（例えば、ＰＣ５上で）、ＰｒｏＳｅ応答コードと共にメタデータを発見側ＷＴＲＵ６０２ｂへ転送してもよい。
【０１３３】
発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、そのディスカバリフィルタを使用してディスカバリメッセージを監視している間（６１１）に、ディスカバリメッセージ６１３を検出することができる。ディスカバリメッセージ６１３内のＰｒｏＳｅ応答コードが、そのディスカバリフィルタと一致することを認識すると（６１５）、発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、メタデータを抽出し、そのメタデータを、一致報告手続きを実行することに関連する基準として使用することができる（６１７）。
【０１３４】
ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂは、それらのクエリコード／応答コードを、それらの対応する有効性タイマの満了前にアナウンスし続けることができるので、前述の手続きは、被発見側ＷＴＲＵ６０２ａが、その有効性タイマの満了の前のいつでも、メタデータを動的に修正し、更新し、置換し、削除し、除去すること等を可能にすることができる。また、発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、メタデータを獲得し続けることを望まないと（何らかの時点で）決めてもよい。これを達成するために、発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、対応するディスカバリメッセージにおいてメタデータフラグを排除してもよい。あるいは、発見側ＷＴＲＵ６０２ｂは、メタデータフラグを、メタデータを獲得しないという要望を示す値に設定してもよい。
【０１３５】
例示的なＰｒｏＳｅ機能間メタデータ転送
【０１３６】
図７、図８および図９は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きの被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、およびダイレクト通信手続きフェーズを介して実行されることができる、ＰｒｏＳｅ機能間メタデータ転送に関連した使用のための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。図７は、例示的な被発見側ＷＴＲＵ要求手続きを示す。被発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、被発見側ＷＴＲＵは、メタデータおよび／または他の情報を含むことができるディスカバリ要求メッセージを被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる（７０１）。ここで図８を参照すると、例示的な発見側ＷＴＲＵ要求手続きが示されている。発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能から、ディスカバリ応答メッセージにおいて、割り当てられたＰｒｏＳｅクエリおよび応答コードと共にメタデータを獲得することができる（８０１）。発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、獲得されたメタデータを記憶装置に記憶することができる。
【０１３７】
ここで図９を参照すると、例示的な一致報告手続きが示されている。例示的な一致報告手続きの一部として、発見側ＷＴＲＵは、メタデータフラグ（このメタデータフラグは、記憶されたメタデータを発見側ＷＴＲＵが受信したいと望んでいることを伝えるために含まれている）を含む一致報告メッセージ（９０１）を、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、記憶装置からメタデータを抽出することができる（９０３）。発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、抽出されたメタデータを、一致報告肯定応答メッセージ内で、発見側ＷＴＲＵへ送信することができる（９０５）。
【０１３８】
被発見側ＷＴＲＵへの例示的なメタデータ転送
【０１３９】
被発見側から発見側へのダイレクトメタデータ転送に伴うディスカバリ要求／応答内のメタデータフラグ
【０１４０】
図１０および図１１は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きの被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、およびダイレクト通信手続きフェーズを介して実行されることができるメタデータ転送に関連した使用のための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。図１０は、例示的な被発見側ＷＴＲＵ要求手続きを示す。被発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、被発見側ＷＴＲＵは、被発見側ＷＴＲＵが発見側ＷＴＲＵからメタデータを受信したいと望んでいることを伝えるために、メタデータフラグを含むことができるディスカバリ要求メッセージを、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる（１００１）。ここで図１１を参照すると、例示的な発見側ディスカバリ要求手続きが示されている。発見側ディスカバリ要求手続きの一部として、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能から、割り当てられたＰｒｏＳｅクエリおよびＰｒｏＳｅ応答コードと共に、メタデータフラグを含むディスカバリ応答メッセージを受信することができる（１１０１）。発見側ＷＴＲＵは、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能から、メタデータフラグとＰｒｏＳｅクエリコードとを含むディスカバリ応答メッセージを受信することができる（１１０３）。メタデータフラグをメタデータに対する被発見側要求と認識すると、発見側ＷＴＲＵは、無線でＰｒｏＳｅクエリコードをアナウンスしながら、ディスカバリメッセージ内にメタデータを付加すること、または他の方法で含めることを進めることができる（１１０５）。
【０１４１】
ＷＴＲＵは、それらのコードを、それらの対応する有効性タイマの満了の前にアナウンスし続けることができるので、前述の手続きは、発見側ＷＴＲＵがメタデータをいつでも動的に修正し、更新し、置換し、削除し、除去すること等を可能にする柔軟性を提示する。また、被発見側ＷＴＲＵは、メタデータを獲得し続けることを望まないと（何らかの時点で）決定してもよい。これを達成するために、被発見側ＷＴＲＵは、さらなるディスカバリメッセージ内にメタデータフラグを含めないことができる。あるいは、被発見側ＷＴＲＵは、メタデータフラグを、メタデータを獲得しないという要望を示す値に設定してもよい。
【０１４２】
ＰｒｏＳｅ機能へのディスカバリ要求における例示的なメタデータフラグおよび一致報告メタデータ転送手続き
【０１４３】
図１０、図１２および図１３は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きの被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、およびダイレクト通信手続きフェーズを介して実行されることができるメタデータ転送に関連した使用のための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。図１０を再び参照すると、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きの一部として、被発見側ＷＴＲＵは、被発見側ＷＴＲＵが発見側ＷＴＲＵからメタデータを受信したいと望んでいることを伝えるために、メタデータフラグを含むことができるディスカバリ要求メッセージを被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる（１００１）。図１２は、例示的な発見側ディスカバリ要求手続きを示す。発見側ディスカバリ要求手続きの一部として、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能から、割り当てられたＰｒｏＳｅクエリおよびＰｒｏＳｅ応答コードと共に、メタデータフラグを含むディスカバリ応答メッセージを受信することができる（１２０１）。メタデータフラグは、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能において元の状態のままである。このようにして、発見側ＷＴＲＵが、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へ一致報告メッセージ内でメタデータを送信する場合（１３０１、図１３）、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、メタデータフラグの存在をチェックすることができ、存在する場合には、メタデータが発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能において抽出されることができる（１３０３、図１３）。その後、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、メタデータを含む一致報告情報を被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能に渡すことができ（１３０５、図１３）、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、次に、被発見側に対してメタデータをプッシュし、または他の方法で提供することができる（１３０７、図１３）。
【０１４４】
被発見側から発見側へのダイレクトメタデータフラグ転送および一致報告情報転送
【０１４５】
図１４および図１５は、ＰｒｏＳｅダイレクトディスカバリ手続きの被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、被発見側ＷＴＲＵ要求手続きフェーズ、およびダイレクト通信手続きフェーズを介して実行されることができるメタデータ転送に関連した使用のための例示的な手続きを示すメッセージフロー図である。図１４は、ダイレクト通信手続きを示す。ダイレクト通信手続きの一部として、被発見側ＷＴＲＵは、ＰｒｏＳｅ応答コードと共にメタデータフラグを含むディスカバリメッセージ（例えば、ＰＣ５ディスカバリメッセージ）を無線で送信することができる（１４０１）。発見側ＷＴＲＵが、そのディスカバリフィルタを使用してＰｒｏＳｅ応答コードを監視し、メタデータフラグに気付いた場合、次いで、発見側ＷＴＲＵは、発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能への一致報告メッセージ内にメタデータ情報を含めることを決定することができる（１５０１、図１５）。発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、メタデータを記憶することができる（１５０３）。発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、メタデータを被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能へプッシュし、または他の方法で送信することができ（１５０５）、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、次に、メタデータを被発見側へプッシュし、または他の方法で提供することができる（１５０７）。
【０１４６】
マルチレベルメタデータ分類および標識
【０１４７】
１つの取り得る精緻化は、情報タイプに応じてメタデータを様々なレベル／クラス（例えば、２メタデータレベル／クラスの場合には、「短い」メタデータと「長い」メタデータ）に分類することである。このようにして、要求側ＷＴＲＵは、そのニーズに応じて、特定のメタデータレベル／クラスを保証する（pledge）ことができる。これを促進するために、アプリケーションサーバは、それらの対応する構成と共に、異なるメタデータレベル／クラス（すなわち、どのメタデータ情報タイプまたは構成要素が、どのメタデータレベル／クラスに属するか）を定義し、おそらくは、それらのクラス／レベルを、異なるインデックス（例えば、「短い」メタデータと「長い」メタデータとを区別するための１ビット）により表すことができる。２つのメタデータレベル／クラスの単純な場合において、メタデータ情報タイプまたは構成要素は、「短い」および「長い」メタデータクラス／レベルに応じて（の間で）ソートされてもよい。
【０１４８】
ＷＴＲＵは、アプリケーションレベルシグナリングを介してＰＣＩ上でアプリケーションサーバからメタデータ分類を学習することができる。ＷＴＲＵにおけるアプリケーションクライアントが、メタデータ分類に精通した後、ＷＴＲＵ内のアプリケーション層は、どのメタデータレベル／クラスを取得したいかを知る（または決定する）ことができ、その所望のメタデータレベル／クラスの関連付けられたインデックスまたは他のインジケータ（「メタデータレベル／クラスインジケータ」）をＷＴＲＵ内のＰｒｏＳｅ層へ渡すことができる。次いで、ＰｒｏＳｅプロトコルは、要求されたメタデータレベル／クラスのみがターゲットＷＴＲＵからフェッチされるように、メタデータレベル／クラスインジケータを伝えて付加し、またはそうでなければ、メタデータレベル／クラスインジケータとメタデータフラグとを組み合わせることができる。言いかえれば、要求側ＷＴＲＵは、どのようなレベルまたは粒度のメタデータを取得することに興味があるかを特定するために、メタデータフラグと共にメタデータレベル／クラスインジケータを含むことができる。メタデータレベル／クラスインジケータが特定のメタデータレベル／クラスについてのものであることをピアＷＴＲＵが認識した場合、そのＷＴＲＵにおけるＰｒｏＳｅ層は、アプリケーションクライアントをチェックして、そのレベルに関係する適当な情報を抽出し、そのような情報を返すことができる。有利には、このマルチレベルメタデータアプローチは、要求側ＷＴＲＵが発見側であるか、または被発見側であるかにかかわらず、本明細書におけるすべてのメタデータ転送説明に対して適用可能とすることができる。
【０１４９】
モデルＢのディスカバリについての例示的なＰｒｏＳｅコードアプリケーションサフィックス
【０１５０】
モデルＢのディスカバリにおけるアプリケーションレベルサフィックスの割り当ては、現行のモデルＡの手続きとは異なることがある。なぜならば、ＰｒｏＳｅコードが、被発見側と発見側との両方によってアナウンスされているからである。ＰｒｏＳｅコードサフィックスも、被発見側と発見側との両方によってアナウンスされてもよい。発見側は、サフィックス付きのＰｒｏＳｅクエリコードをアナウンスしてもよく、結果として、被発見側からのサフィックス付きのＰｒｏＳｅ応答コードとなる。
【０１５１】
モデルＢのアプリケーション制御されるディスカバリ手続きにおいて、発見側ＰｒｏＳｅ機能および被発見側ＰｒｏＳｅ機能の各々は、ＰｒｏＳｅアプリサーバからのＰｒｏＳｅコードサフィックスについてのマスクを取得することができる。被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅアプリケーションサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスのプール（「ＰｒｏＳｅコードサフィックスプール」）を直接受信してもよい。発見側ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側ＰｒｏＳｅ機能から、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを受信してもよい。
【０１５２】
被発見側要求手続き
【０１５３】
図１６は、アプリケーション制御されたサフィックス拡張子のための被発見側ディスカバリ要求手続きを示すメッセージフロー図である。説明を簡単にするために、図１６の手続きは、図２のＰｒｏＳｅアーキテクチャに関して説明される。図１６の例示的な手続きは、他のアーキテクチャにおいても同様に実行されることができる。
【０１５４】
１６０５ｂの前に、ＰｒｏＳｅアプリサーバは、ＰｒｏＳｅコードサフィックスのうちの１つまたは複数を監視するために、ＰｒｏＳｅマスクと共にＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを割り当てることができる。ＰｒｏＳｅコードプレフィックス（ＰｒｏＳｅ機能によって割り当てられる）およびＰｒｏＳｅコードサフィックスプールは、被発見側へ送信されることができる。ＰｒｏＳｅマスクが、ＰｒｏＳｅアプリサーバによって割り当てられる場合、被発見側へ送信されるディスカバリフィルタは、ＰｒｏＳｅマスクも含むことができる。
【０１５５】
構成情報を受信した後、ＷＴＲＵは、アプリケーション制御された拡張子によるモデルＢのディスカバリのためのディスカバリ要求を、ディスカバリ要求メッセージに含むディスカバリタイプフィールドにおいて同じものを特定することによって、送信することができる（１６０３）。ディスカバリ要求メッセージは、ＰｒｏＳｅコードサフィックス（例えば、ユーザ情報、グループ情報等）に対応する情報を含む、新しいアプリケーションレベルコンテナも含むことができる。
【０１５６】
被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＨＳＳに要求を認可することができる（１６０５）。参照符号１６０５ａにおいて、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、新しいアプリケーションレベルコンテナを含むことができる認可要求メッセージを送信することを含む、ＰｒｏＳｅアプリサーバ認可を実行することができる。認可要求メッセージは、許可されたサフィックス数パラメータも含んでもよい。この許可されたサフィックス数パラメータは、ＰｒｏＳｅアプリサーバがＰｒｏＳｅコードサフィックスを構築することを支援することができ、運用者のポリシーに基づいて、ＰｒｏＳｅ機能によって設定されることができる。この情報を受信した後に、ＰｒｏＳｅアプリサーバは、ＰｒｏＳｅコードサフィックスについてのＰｒｏＳｅコードサフィックスプールおよびマスクを含むことができる認可応答メッセージを送信することができる（１６０５ｂ）。サフィックスマスクは、サフィックス拡張子によりＰｒｏＳｅクエリコードを監視するための被発見側ディスカバリフィルタに提供するために、ＰｒｏＳｅ機能によって使用されることができる。
【０１５７】
ＰｒｏＳｅ応答コードおよびＰｒｏＳｅコードサフィックスプールは、ディスカバリフィルタ（ＰｒｏＳｅサフィックス用マスクを含んでもよい）と共に、被発見側へ送信される（１６１１）。ローミングシナリオ（すなわち、被発見側がＶＰＬＭＮに登録される）においては、アナウンス認可手続きが、ＶＰＬＭＮの被発見側ＰｒｏＳｅ機能（「被発見側（Ｖ）ＰｒｏＳｅ機能」）により実行されてもよい。アナウンス認可手続き中に、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含むアナウンス認可メッセージを被発見側（Ｖ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。
【０１５８】
例示的な発見側ＵＥ要求手続き
【０１５９】
図１７は、発見側ディスカバリ要求手続きを示すメッセージフロー図である。説明を簡単にするために、図１７の手続きは、図２のＰｒｏＳｅアーキテクチャに関して説明される。図１７の例示的な手続きは、他のアーキテクチャにおいても同様に実行されることができる。
【０１６０】
サフィックス情報が、要求メッセージに含まれている場合、発見側ＰｒｏＳｅ機能は、アプリケーション認可ステージ中に、ＰｒｏＳｅアプリサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスマスクを取得することができる。モデルＢのディスカバリにおいては、コードが被発見側ＰｒｏＳｅ機能によって割り当てられるので、ＰｒｏＳｅコードサフィックスは、以下に説明されるように、発見側ＰｒｏＳｅ機能によって取得されてもよい。ＰｒｏＳｅサフィックスコードとＰｒｏＳｅサフィックスマスクとの両方は、ディスカバリ応答メッセージ内でＷＴＲＵへ送信されるディスカバリフィルタを作成するために、ＰｒｏＳｅ機能によって使用されてもよい。
【０１６１】
上記で説明したように、モデルＢのアプリケーション制御されたディスカバリ手続きにおいて、発見側ＰｒｏＳｅ機能および被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅアプリサーバからサフィックス用のマスクを取得する。被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅアプリサーバから、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを直接受信することができ、発見側ＰｒｏＳｅ機能は、被発見側ＰｒｏＳｅ機能から、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを受信することができる。
【０１６２】
被発見側ＷＴＲＵは、ディスカバリ要求メッセージのディスカバリタイプフィールドにおいて「アプリケーション制御された拡張子によるモデルＢのディスカバリ」を特定することができる（１７０１）。アプリケーションレベルコンテナは、ＰｒｏＳｅサフィックスコードに関連する情報を含んでもよい。
【０１６３】
構成情報を受信した後、被発見側ＷＴＲＵは、アプリケーション制御された拡張子によるモデルＢのディスカバリのためのディスカバリ要求を、ディスカバリ要求メッセージに含むディスカバリタイプフィールドにおいて同じものを特定することによって、送信することができる（１７０１）。ディスカバリ要求メッセージは、ＰｒｏＳｅコードサフィックス（例えば、ユーザ情報、グループ情報等）に対応する情報を含む、新しいアプリケーションレベルコンテナも含んでもよい。
【０１６４】
この要求は、ＨＳＳおよび被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能によってＰｒｏＳｅアプリによって認可されることができる。ＰｒｏＳｅアプリサーバへの認可要求メッセージは、アプリケーションサフィックスに対応する情報を含むことができ、アプリケーションサーバは、認可応答メッセージ内にサフィックスコード用のＰｒｏＳｅマスクを含むことができる。許可されたサフィックス数パラメータが、認可要求メッセージ内に含まれていないので、ＰｒｏＳｅアプリサーバは、（被発見側要求の場合のような）ＰｒｏＳｅサフィックスコードを含まないことに留意されたい。
【０１６５】
発見側ＰｒｏＳｅ機能と被発見側ＰｒｏＳｅ機能とが異なる場合、ディスカバリ要求は、被発見側ＰｒｏＳｅ機能へ送信されることができる（１７０３）。任意のアプリケーション認可（１７０５ａ、１７０５ｂ）の後、被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅクエリコード、ＰｒｏＳｅ応答コードおよびＰｒｏＳｅコードサフィックスプールにより応答することができる。被発見側ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを以前に受信していてもよい（１７０５ａ）。
【０１６６】
ＰｒｏＳｅ応答コードおよびＰｒｏＳｅコードサフィックスプールは、ディスカバリフィルタ（ＰｒｏＳｅ機能によって受信された（１７０５ｂ）ＰｒｏＳｅサフィックス用のマスクを含んでもよいと共に、被発見側ＷＴＲＵへ送信されることができる（１７１７）。ローミングシナリオ（すなわち、被発見側ＷＴＲＵがＶＰＬＭＮにおいて登録される）においては、アナウンス認可手続きが、被発見側（Ｖ）ＰｒｏＳｅ機能により実行されてもよい。アナウンス認可手続き中に、被発見側（Ｈ）ＰｒｏＳｅ機能は、ＰｒｏＳｅコードサフィックスプールを含むアナウンス認可メッセージを被発見側（Ｖ）ＰｒｏＳｅ機能へ送信することができる。
【０１６７】
例示的なＰｒｏＳｅコード有効性タイマ管理手続きおよびアーキテクチャ
【０１６８】
発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、その一致報告を、そのような報告に関連付けられたＰｒｏＳｅコードについての有効性タイマが満了していないにもかかわらず、リフレッシュする必要があることがある。例えば、（例えば、リプレーアタックを防止し、または少なくとも限定するための）セキュリティ要件を含めて、一致報告をリフレッシュするための様々な理由が存在する。これを促進するために、１つの実施形態において、一致報告リフレッシュタイマが、ダイレクトディスカバリ手続き中に発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）へ提供される。一致報告リフレッシュタイマの例は、参照によって本明細書に組込まれている非特許文献１において見出されることができる。
【０１６９】
一致報告リフレッシュタイマは、ＰｒｏＳｅ機能が過去に受信したＰｒｏＳｅコード（ＰｒｏＳｅアプリケーションコード）を有効にするために、新しい一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信するべきかどうかを決定するために、発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）を使用されてもよい。例えば、一致報告リフレッシュタイマが、そのようなＰｒｏＳｅコードの有効性タイマの満了の前に満了する場合、発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、（ｉ）対応する一致報告のリフレッシュ、または（ｉｉ）新しい一致報告手続きを開始するために、新しい一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信することを決定してもよく、ひいては、新しい一致報告要求メッセージをＰｒｏＳｅ機能へ送信してもよい。
【０１７０】
いくつかの例において、ＰｒｏＳｅ機能は、様々な理由、例えば、無効なＭＩＣ値、誤ったＵＴＣタイマ等などにより、新しい一致報告要求を拒否してもよい。そのような例においては、ＰｒｏＳｅ機能は、一致報告拒否メッセージを発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）へ送信してもよい。新しい一致報告要求を拒否することの考え得る結果は、（ｉ）有効性タイマが発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）において実行され続けることがあること、および（ｉｉ）発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）の上位層が、ＰｒｏＳｅコード（ＰｒｏＳｅアプリケーションコード）がいまだに有効であると仮定することがあることである。
【０１７１】
発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、ＰｒｏＳｅ機能からの一致報告拒否メッセージに応じて、有効性タイマを停止し、および／またはＰｒｏＳｅコード（ＰｒｏＳｅアプリケーションコード）がもはや有効ではないことを上位層に通知することができる。発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、その後、例えば、次の一致イベントにおいて、監視するために、新しい一致報告要求またはディスカバリ要求を送信してもよい。
【０１７２】
代替案として、発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、最大で任意の数Ｎ回（例えば、３回または５回の再試行）まで、付加的な一致報告要求を送信してもよい。有効性タイマの満了の前に、付加的な一致報告要求のいずれも成功しなかった（または、すべてが拒否された）場合、発見側（または、他の監視側ＷＴＲＵ）は、有効性タイマ停止し、／または、およびＰｒｏＳｅコード（ＰｒｏＳｅアプリケーションコード）がもはや有効ではないことを上位層に通知することができる。
【０１７３】
結論
【０１７４】
特徴および要素は、上記において特定の組み合わせで提供されているが、当業者は、各特徴または各要素が、単独で、または他の特徴および要素との任意の組み合わせにおいて、使用されることができることを認識するであろう。本開示は、本出願において説明されている特定の実施形態の観点から限定されるべきではなく、特定の実施形態は、様々な態様の例示として意図されている。当業者には明らかであろうように、多くの変形およびバリエーションが、本開示の趣旨および範囲から逸脱することなく、行われることができる。本出願の説明において使用される、いかなる要素、行為、または命令も、明示的にそうであると示されない限り、本発明にとって重要なものまたは必須のものとして解釈されるべきでない。本明細書において列挙された方法および装置に加えて、本開示の範囲内の機能的に均等な方法および装置は、前述の説明から、当業者には明らかであろう。そのような変形およびバリエーションは、添付の特許請求の範囲の範囲内に収まることが意図されている。本開示は、添付の特許請求の範囲が権利を有する均等物の完全な範囲と共に、添付の特許請求の範囲の用語によってのみ、限定されるべきものである。本開示は特定の方法またはシステムに限定されないことが、理解されるべきである。
【０１７５】
本明細書において使用される用語は、特定の実施形態を説明する目的のためのものにすぎず、限定することは意図されていないことも、理解されるべきである。本明細書において、「ビデオ」という用語は、ある時間にわたって表示されるスナップショット、単一の画像および／または複数の画像のうちの任意のものを意味することができる。別の例として、本明細書において言及される場合、「ユーザ機器」という用語およびその省略形である「ＵＥ」は、（ｉ）上述されたものなどの、無線送信および／もしくは受信ユニット（ＷＴＲＵ）、（ｉｉ）上述されたものなどの、ＷＴＲＵの複数の実施形態のうちの任意のもの、（ｉｉｉ）上述されたものなどの、とりわけ、ＷＴＲＵの機能性のうちの一部もしくは全部の構造により構成された、無線対応および／もしくは有線対応の（例えば、テザリング可能な）デバイス、（ｉｉｉ）上述されたものなどの、ＷＴＲＵの全部よりも少ない構造および機能性により構成された、無線対応および／もしくは有線対応のデバイス、または（ｉｖ）同様のものを意味することができる。本明細書において記載された任意のＵＥを表すことができる、例示的なＷＴＲＵの詳細は、図１Ａ〜図１Ｅに関して上記に提供されている。
【０１７６】
また、本明細書において提供される方法は、コンピュータまたはプロセッサによる実行のためにコンピュータ読取可能な媒体に組み込まれたコンピュータプログラム、ソフトウェア、またはファームウェアにおいて実装されてもよい。コンピュータ読取可能な媒体の例は、電気信号（有線接続または無線接続上で送信される）、およびコンピュータ読取可能な記憶媒体を含む。コンピュータ読取可能な記憶媒体の例は、読出専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、レジスタ、キャッシュメモリ、半導体メモリデバイス、内部ハードディスクおよびリムーバブルディスクなどの磁気媒体、磁気光学媒体、ならびに、ＣＤ−ＲＯＭディスクおよびデジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）などの光学媒体を含むが、これらに限定されない。ソフトウェアと関連付けられたプロセッサは、ＷＴＲＵ、ＵＥ、ターミナル、基地局、ＲＮＣ、または任意のホストコンピュータにおける使用のために、無線周波数送受信機を実装するために使用されてもよい。
【０１７７】
上記に提供された方法、装置およびシステムのバリエーションは、本発明の範囲から逸脱することなく可能である。適用され得る多種多様な実施形態を考慮して、例示された実施形態は、例にすぎず、以下の特許請求の範囲の範囲の限定としてみなされるべきでないことが、理解されるべきである。例えば、本明細書において提供された実施形態は、ハンドヘルドデバイスを含み、このハンドヘルドデバイスは、任意の適当な電圧を提供するバッテリ等などの任意の適当な電圧源を含んでもよく、または利用してもよい。
【０１７８】
さらに、上記に提供された実施形態においては、処理プラットフォーム、コンピューティングシステム、コントローラ、およびプロセッサを含む他のデバイスが記載されている。これらのデバイスは、少なくとも１つの中央処理装置（ＣＰＵ」）とメモリとを含むことができる。コンピュータプログラミングの当業者の慣行に従って、行為、および動作または命令の象徴的表現への参照は、様々なＣＰＵおよびメモリによって実行されることができる。そのような行為、および動作または命令は、「実行される」、「コンピュータにより実行される」、または「ＣＰＵにより実行される」ものとして言及されることができる。
【０１７９】
当業者は、行為および象徴的に表現された動作または命令がＣＰＵによる電気信号の操作を含むことを認識するであろう。電気システムは、データビットを表し、これらのデータビットは、電気信号の結果的な変換または還元、および、メモリシステム内のメモリロケーションにおけるデータビットの維持を引き起こし、それによって、ＣＰＵの動作および他の信号処理を再構成し、または他の方法で改変することができる。データビットが維持されるメモリロケーションは、データビットに対応し、またはデータビットを表す、特定の電気的、磁気的、光学的、または有機的特性を有する物理的ロケーションである。実施形態は、上述したプラットフォームまたはＣＰＵに限定されないこと、および他のプラットフォームおよびＣＰＵが、提供されている方法をサポートしてもよいことが、理解されるべきである。
【０１８０】
データビットは、ＣＰＵによって読取可能である、磁気ディスク、光ディスク、および任意の他の揮発性（例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ」））または不揮発性（例えば、読出専用メモリ（ＲＯＭ」））大容量記憶システムを含む、コンピュータ読取可能な媒体上でも維持されることができる。コンピュータ読取可能な媒体は、協働し、または相互接続されたコンピュータ読取可能な媒体を含んでもよく、このコンピュータ読取可能な媒体は、処理システム上のみに存在し、または、処理システムに対してローカルもしくはリモートであってもよい複数の相互接続された処理システム間で分散される。実施形態は、上述したメモリに限定されないこと、および他のプラットフォームおよびメモリが、提供されている方法をサポートしてもよいことが理解されるべきである。
【０１８１】
例示の実施形態において、本明細書において説明される動作、プロセス等のいずれも、コンピュータ読取可能な媒体上に記憶されたコンピュータ読取可能な命令として実装されてもよい。コンピュータ読取可能な命令は、モバイルユニット、ネットワーク要素、および／または任意の他のコンピューティングデバイスのプロセッサによって実行されてもよい。
【０１８２】
システムの態様のハードウェア実装とソフトウェア実装との間では、ほとんど区別がなされていない。ハードウェアまたはソフトウェアの使用は、一般に（ただし、常にではなく、一定の文脈においては、ハードウェアとソフトウェアとの間での選択が重要となることがある）、コスト対効率のトレードオフを表す設計上の選択である。本明細書において説明されるプロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術が達成されることができる様々な媒体（vehicles）（例えば、ハードウェア、ソフトウェアおよび／またはファームウェア）が存在してもよく、好適な媒体は、プロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術が採用される文脈に応じて変わってもよい。例えば、実装者が、速度および精度が最重要であると決定した場合、実装者は、主としてハードウェアおよび／またはファームウェアの媒体を選んでもよい。柔軟性が最重要である場合、実装者は、主としてソフトウェア実装を選んでもよい。あるいは、実装者は、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアの何らかの組み合わせを選んでもよい。
【０１８３】
前述の詳細な説明は、ブロック図、フローチャートおよび／または例の使用により、デバイスおよび／またはプロセスの様々な実施形態を述べてきた。そのようなブロック図、フローチャート、および／または例が、１つまたは複数の機能および／または動作を含む限り、そのようなブロック図、フローチャート、または例内の各機能および／または各動作が、幅広いハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、または、事実上これらの任意の組み合わせによって、個々におよび／またはまとめて実装されてもよいことが、当業者によって理解されるであろう。一実施形態において、本明細書において説明される主題のいくつかの部分は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、および／または他の統合フォーマットにより実装されてもよい。しかしながら、当業者は、本明細書において開示される実施形態のいくつかの態様が、全体的にまたは部分的に、１つまたは複数のコンピュータ上で実行される１つまたは複数のコンピュータプログラムとして（例えば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で実行される１つまたは複数のプログラムとして）、１つまたは複数のプロセッサ上で実行される１つまたは複数のプログラムとして（例えば、１つまたは複数のマイクロプロセッサ上で実行される１つまたは複数のプログラムとして）、ファームウェアとして、または事実上それらの任意の組み合わせとして、集積回路において同等に実装されることができること、ならびに、回路を設計することおよび／またはソフトウェアもしくはファームウェアのためのコードを書くことが、本開示に照らして、十分に当業者の技術の範囲内にあることを認識するであろう。また、当業者は、本明細書に説明される主題のメカニズムが、多様な形態においてプログラム製品として配布されてもよいこと、および本明細書において説明される主題の例示の実施形態が、その配布を実際に実行するために使用される特定のタイプの信号搬送媒体に関わらず、適用されることを理解するであろう。信号搬送媒体の例は、フロッピーディスク、ハードディスクドライブ、ＣＤ、ＤＶＤ、デジタルテープ、コンピュータメモリ等の記録可能なタイプの媒体と、デジタルおよび／またはアナログの通信媒体（例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンク等）の送信タイプの媒体とを含むが、これらに限定されない。
【０１８４】
当業者は、本明細書において述べられた様式でデバイスおよび／またはプロセスを説明し、その後、そのような説明されたデバイスおよび／またはプロセスをデータ処理システムに統合するために、エンジニアリング慣行を使用することが、当技術分野において一般的であることを認識するであろう。つまり、本明細書において説明されるデバイスおよび／またはプロセスの少なくとも一部は、合理的な量の実験を介してデータ処理システムへ統合されることができる。当業者は、典型的なデータ処理システムが、一般に、システムユニットハウジング、ビデオディスプレイデバイス、揮発性メモリおよび不揮発性メモリなどのメモリ、マイクロプロセッサおよびデジタル信号プロセッサなどのプロセッサ、オペレーティングシステムなどの計算エンティティ、ドライバ、グラフィカルユーザインターフェース、およびアプリケーションプログラムのうちの１つもしくは複数、タッチパッドもしくはスクリーンなどの１つもしくは複数の対話デバイス、ならびに／または、フィードバックループおよび制御モータを含む制御システム（例えば、位置および／もしくは速度の検知のためのフィードバック、構成要素および／もしくは数量の移動用および／もしくは調整用の制御モータ）を含むことを理解するであろう。典型的なデータ処理システムは、データコンピューティング／通信システムおよび／またはネットワークコンピューティング／通信システムにおいて典型的に見出される構成要素などの、任意の適切な市販のコンポーネントを利用して、実装されることができる。
【０１８５】
本明細書において説明される主題は、異なる他の構成要素内に含まれ、または異なる他の構成要素に接続された、異なる構成要素を示すことがある。そのような描写されたアーキテクチャは、単なる例であること、および、実際には、同じ機能性を達成する多くの他のアーキテクチャが実装されてもよいことが、理解されるべきである。概念的な意味において、同じ機能性を達成するための構成要素の任意の構成は、所望の機能性が達成されることができるように、効果的に「関連付けられる」。従って、特定の機能性を達成するために本明細書において組み合わされた任意の２つの構成要素は、アーキテクチャまたは中間構成要素に関係なく、所望の機能性が達成されるように、互いに「関連付けられる」ものとして見られてもよい。同様に、そのように関連付けられた任意の２つの構成要素は、所望の機能性を達成するために、互いに「動作可能に接続される」、または「動作可能に結合される」ものとしても見られることができ、そのように関連付けられることが可能な任意の２つの構成要素は、所望の機能性を達成するために、互いに「動作可能に結合可能である」ものとしても見られることができる。動作可能に結合可能である特定の例は、物理的に係合可能なおよび／もしくは物理的に対話可能な構成要素、ならびに／または無線で対話可能なおよび／もしくは無線で対話する構成要素、ならびに／または論理的に対話するおよび／もしくは論理的に対話可能な構成要素を含むが、これらに限定されない。
【０１８６】
本明細書における実質的にいかなる複数形および／または単数形の用語の使用に対しても、当業者は、文脈および／または用途に適切なように、複数形から単数形へ、および／または単数形から複数形へ変換することができる。様々な単数形／複数形の置き換えは、明瞭さのために、本明細書において明示的に述べられることができる。
【０１８７】
一般に、本明細書において、および特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の範囲の本体部）において使用される用語は、概して「オープンな」用語として意図されていることが、当業者によって理解されるであろう（例えば、「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語は、「含んでいるが、それに限定されない」と解釈されるべきであり、「有する」という用語は、「少なくとも有する」と解釈されるべきであり、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」という用語は、「含むが、それに限定されない」と解釈されるべきである等）。導入される請求項の特定の数の記載が意図される場合、そのような意図は、その請求項において明示的に記載されることになり、そのような記載がない場合、そのような意図は存在しないことが、当業者によってさらに理解されるであろう。例えば、１つのアイテムのみが意図される場合、「単一」という用語または同様の文言が使用されてもよい。理解のための一助として、以下の添付の特許請求の範囲および／または本明細書における説明は、請求項の記載を導入するために「少なくとも１つの」および「１つまたは複数の」という導入句の使用を含むことがある。しかし、そのような句の使用は、同一の請求項が、「１つまたは複数の」または「少なくとも１つの」という導入句、および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞を含む場合であっても、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」による請求項の記載の導入が、そのように導入される請求項の記載を含む任意の特定の請求項を、１つのそのような記載のみを含む実施形態に限定することを暗示していると解釈されるべきではない（例えば、「ａ」および／または「ａｎ」は、「少なくとも１つの」または「１つまたは複数の」を意味すると解釈されるべきである）。同じことは、請求項の記載を導入するために使用される定冠詞の使用にも当てはまる。また、導入される請求項の特定の数が明示的に記載されている場合であっても、当業者は、そのような記載が、少なくとも記載された数を意味すると解釈されるべきであることを認識するであろう（例えば、他の修飾語なしの「２つの記載（two recitations）」の最小限の記載は、少なくとも２つの記載、または２つ以上の記載を意味する）。さらに、「Ａ、ＢおよびＣ等のうちの少なくとも１つ」に類似する慣例表現が使用されている例では、一般に、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味において意図されている（例えば、「Ａ、Ｂ、およびＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に等を有するシステムを含むが、これに限定されない）。「Ａ、Ｂ、またはＣ等のうちの少なくとも１つ」に類似した慣例表現が使用されている例では、一般に、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味において意図されている（例えば、「Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に等を有するシステムを含むが、これに限定されない）。２つ以上の代替的な用語を提示する事実上いかなる離接する語および／または句も、明細書、特許請求の範囲、または図面のいずれにあっても、それらの用語のうちの１つ、それらの用語のいずれか、または両方の用語を含む可能性を想定するものと理解されるべきであることが、当業者によってさらに理解されるであろう。例えば、「ＡまたはＢ」という句は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡおよびＢ」の可能性を含むことが理解されるであろう。さらに、複数のアイテムおよび／または複数のカテゴリのアイテムのリストが後に続く、「のいずれか」という用語は、本明細書において使用される場合、複数のアイテムおよび／または複数のカテゴリのアイテム「のいずれか」、「の任意の組み合わせ」、「のうちの任意の複数」、および／または「の任意の組み合わせ」を、単独で、または他のアイテムおよび／または他のカテゴリのアイテムと共に、含むことが意図される。さらに、本明細書において使用される場合、「セット」という用語は、ゼロを含む任意の数のアイテムを含むことが意図される。また、本明細書において使用される場合、「数」という用語は、ゼロを含む任意の数を含むことが意図される。
【０１８８】
また、本開示の特徴または態様が、マーカッシュグループの観点から説明されている場合、それによって本開示がそのマーカッシュグループの任意の個々のメンバまたはメンバのサブグループの観点からも説明されていることを、当業者は認識するであろう。
【０１８９】
当業者によって理解されるであろうように、書面の説明を提供する観点などの、ありとあらゆる目的のために、本明細書において開示されるあらゆる範囲は、その範囲のいずれかおよび全部の考え得るサブ範囲、およびサブ範囲の組合せも包含する。任意の列挙される範囲は、その同じ範囲が、少なくとも等しい２分の１、３分の１、４分の１、５分の１、１０分の１等に分割されることを十分に説明し、可能にしているものとして、容易に認識されることができる。非限定的な例として、本明細書において論じられている各範囲は、下位の３分の１、中間の３分の１、上位の３分の１等に容易に分割されることができる。また、当業者によって容易に理解されるであろうように、「まで」、「少なくとも」、「より大きい」、「より小さい」などのあらゆる文言は、記載された数を含み、上記で論じられたように、その後にサブ範囲に分割されることができる範囲を指す。後に、当業者によって理解されるであろうように、範囲は、各個々のメンバを含む。したがって、例えば、１〜３個のセルを有するグループとは、１個、２個、または３個のセルを有するグループを指す。同様に、１〜５個のセルを有するグループとは、１個、２個、３個、４個、または５個のセルを有するグループなどを指す。
【０１９０】
さらに、特許請求の範囲は、そのような記述がない限り、提供されている順序または要素に限定されるものとして読まれるべきではない。また、任意の請求項における「するための手段」という用語の使用は、米国特許法第１１２条第６パラグラフまたはミーンズプラスファンクションクレーム形式を発動することが意図されており、「するための手段」という用語を有しない任意の請求項は、そのようなことが意図されていない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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