(57)【要約】【解決手段】非一時的なコンピュータ可読記憶媒体が開示される。実施形態において、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータによって実行された時、パラメーターを受信する工程、スライスのライブラリからパラメーターを満たす事前構成されたスライスを選択する工程、および、スライス配置ロジックにしたがって構成変形例を生成するために選択されたスライスを配置する工程を含む工程を、コンピュータに実行させる命令を含む。【選択図】  図９
2018509704.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータによって実行された時に、コンピュータに建築設計図を生成するための工程を実行させる命令を含む非一時的なコンピュータ可読記憶媒体であって、
前記工程が、
パラメーターを受信する工程；
パラメーターを満たすスライスのライブラリから事前構成されたスライスを選択する工程；および
構成変形例を生成するためにスライス配置ロジックにしたがって選択されたスライスを配置する工程
を含むことを特徴とする、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２】
前記命令はさらに、複数の構成変形例を生成するために、異なる構成において、繰り返しスライスを選択し配置する工程をコンピュータに実行させる、請求項１に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項３】
受信される前記パラメーターは、建物の部屋の目標数、１フロア当たりの部屋の最小数、１フロア当たりの部屋の最大数、および、１フロア当たりの基本室数を増大させ得るステップサイズ、のうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項４】
各スライスが、事前構成されたパラメーターで規定された、フロア図の矩形断面であって、
スライス内の構造柱の位置を規定する構造グリッド；
建物の外壁を形成する外縁部；
他のスライスを配置させることが可能な接続縁部；および
動線要素のインジケータ、
を含む、請求項１に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項５】
各スライスはさらに、
基本室のインジケータ；および
空間タイプのインジケータ
のうちの少なくとも１つを含む、請求項４に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項６】
選択されたスライスを配置する工程は、
第１の選択されたスライスを選択し、第１の選択されたスライスを、スライス配置パターンで配置する工程；
第２の選択されたスライスを選択し、第２の選択されたスライスを、第１の選択されたスライスの接続縁部と第２の選択されたスライスの接続縁部とが互いに接するようなスライス配置パターンで配置する工程；および、
選択されたスライスからのスライスを、スライス配置パターンを完成させるまで、スライス配置パターンで繰り返し配置する工程、
を含む、請求項１に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項７】
建築設計図を生成する方法であって、該方法は、
パラメーターを受信する工程；
パラメーターを満たすスライスのライブラリから事前構成されたスライスを選択する工程；および
構成変形例を生成するためにスライス配置ロジックにしたがって選択されたスライスを配置する工程、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項８】
前記方法は、複数の構成変形例を生成するために、繰り返しスライスを選択し、別の構成で配置する工程をさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
パラメーターを受信する工程は、スライス配置パターン、建物の基本室の目標数、１フロア当たりの基本室の最小数、１フロア当たりの基本室の最大数、１フロア当たりの基本室数を増大させ得るステップサイズ、のうちのの少なくとも１つを受信する工程を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
各スライスは、事前構成されたパラメーターで規定された、フロア図の矩形断面であって、
スライス内の構造柱の位置を規定する構造グリッド；
建物の外壁を形成する外縁部；
他のスライスを配置させることが可能な接続縁部；および
動線要素のインジケータ、
を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
選択されたスライスを配置する工程は、
第１の選択されたスライスを選択し、第１の選択されたスライスを、スライス配置パターンで配置する工程；
第２の選択されたスライスを選択し、第２の選択されたスライスを、第１の選択されたスライスの接続縁部と第２の選択されたスライスの接続縁部とが互いに接するようなスライス配置パターンで配置する工程；および、
選択されたスライスからのスライスを、スライス配置パターンを完成させるまで、スライス配置パターンで繰り返し配置する工程、
を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
スライスのライブラリのスライスは、スライスのライブラリのすべてのスライスに隣接して配置することが可能である、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
第１の選択されたスライスを第２の選択されたスライスに隣接して配置する工程は、第１の選択されたスライスの構造グリッド、外皮、および動線グリッドを、第２の選択されたスライスの構造グリッド、外皮、および動線グリッドそれぞれに接続させる、請求項７に記載の方法。
【請求項１４】
建築設計図を生成するためのシステムであって、該システムは、
スライス配置ロジックを含むルールモジュール；
事前構成されたスライスを含むスライスのライブラリ；
パラメーターを受信し；スライスのライブラリからパラメーターを満たす事前構成されたスライスを選択し；および、スライス配置ロジックに基づいて構成変形例を生成するために選択された事前構成されたスライスを配置するように構成された生成モジュール：および
生成された構成変形例用のストレージ、
を含むことを特徴とするシステム。
【請求項１５】
生成モジュールはさらに、追加の構成変形例を生成するために別の構成でスライスを繰り返し選択し配置するように構成される、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
受信される前記パラメーターは、建物の基本室の目標数、１フロア当たりの基本室の最小数、１フロア当たりの基本室の最大数、および、１フロア当たりの基本室数を増大させ得るステップサイズ、の少なくとも１つを含む、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１７】
各スライスは、事前構成されたパラメーターで規定された、フロア図の矩形断面であって、
スライス内の構造柱の位置を規定する構造グリッド；
建物の外壁を形成する外縁部；
他のスライスを配置させることが可能な接続縁部；および
動線要素のインジケータ、
を含む、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１８】
各スライスは、
基本室のインジケータ；および
空間タイプのインジケータ
のうちの少なくとも１つを含む、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
選択されたスライスを配置する工程は、
第１の選択されたスライスを選択し、第１の選択されたスライスを、スライス配置パターンで配置する工程；
第２の選択されたスライスを選択し、第２の選択されたスライスを、第１の選択されたスライスの接続縁部と第２の選択されたスライスの接続縁部とが互いに接するようなスライス配置パターンで配置する工程；および、
選択されたスライスからのスライスを、スライス配置パターンを完成させるまで、スライス配置パターンで繰り返し配置する工程、
を含む、請求項１４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
反復空間のための建築設計図の製図は退屈であり煩雑な場合がある。例えば、ホテル室、オフィスまたは診察室などの部屋の設計図を製図する場合、多数の所望の部屋が指定されることが多く、指定数の部屋を組み込むような建物を製図する作業は、建築家に任されている。代替的に、建築設計図は、建築設計図生成装置システムにより、予め規定されたパラメータを使用して、自動的に生成することができる。しかしながら、建築設計図を製図するプロセスが退屈かつ煩雑であるため、建築設計図の自動生成は多くの場合、時間を浪費しリソースを集中させる作業となる。
【発明の概要】
【０００２】
実施形態において、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体が開示される。実施形態において、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータによって実行された時に、コンピュータに、パラメータを受信する工程、パラメータを満たすスライスのライブラリから事前構成されたスライスを選択する工程、および、構成変形例を生成するためにスライス配置ロジックにしたがって選択されたスライスを配置する工程、を含む工程をコンピュータに実行させる命令を含む。
【０００３】
第２の実施形態において、建築設計図を生成する方法が開示される。実施形態において、方法は、パラメータを受信する工程、パラメータを満たすスライスのライブラリから事前構成されたスライスを選択する工程、および、構成変形例を生成するためにスライス配置ロジックにしたがって選択されたスライスを配置する工程を含む。
【０００４】
第３の実施形態において、建築設計図を生成するためのシステムが開示される。実施形態において、システムは、スライス配置ロジックを含むルールモジュール、事前構成されたスライスを含むスライスのライブラリ、パラメータを受信し、スライスのライブラリからパラメータを満たす事前構成されたスライスを選択すると共に、構成変形例を生成するために選択された事前構成されたスライスを配置するように構成された生成モジュール、および、スライス配置ロジックに基づいて生成された構成変形例用のストレージを含む。
【０００５】
本発明の実施形態の他の態様および利点は、添付図面と関連して採用された後述の詳細説明から明白になるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】建築設計図の１フロア図の例である。
【図２】図１のフロア図をスライスへ分解した例である。
【図３】図１のフロア図を別構成のスライスへ分解した例である。
【図４】スライスを事前構成するために使用可能な建築要素の例を示す。
【図５Ａ】フロア図を形成するために配置されるスライスの例を示す。
【図５Ｂ】フロア図を形成するために配置されるスライスの例を示す。
【図５Ｃ】フロア図を形成するために配置されるスライスの例を示す。
【図５Ｄ】フロア図を形成するために配置されるスライスの例を示す。
【図６Ａ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｂ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｃ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｄ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｅ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｆ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｇ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｈ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｉ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｊ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｋ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図６Ｌ】スライスを使用して生成される建築設計図の例を示す。
【図７Ａ】図６Ａの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｂ】図６Ｂの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｃ】図６Ｃの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｄ】図６Ｄの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｅ】図６Ｅの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｆ】図６Ｆの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｇ】図６Ｇの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｈ】図６Ｈの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｉ】図６Ｉの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｊ】図６Ｊの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｋ】図６Ｋの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図７Ｌ】図６Ｌの建築設計図を生成するために使用されるフロア図の例を示す。
【図８Ａ】スライスライブラリの一部の例である。
【図８Ｂ】スライスライブラリからのスライスを使用して建築設計図を生成するための、中間コードの例である。
【図９】本発明の実施形態に係るスライスを使用して建築設計図を生成する方法のフローチャートである。
【図１０】建築設計図生成装置を構成するため、および建築設計図生成プロセスから生成された情報を見るためのユーザインターフェースの例である。
【図１１】建築設計図を生成するためのシステムの機能ブロック図である。
【図１２】建築設計図生成装置を動作させることが可能なコンピュータのブロック図である。
【０００７】
詳細説明の全体にわたり、類似の参照符号は、類似の要素を識別するために使用される。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
一般に本明細書に記載され、添付の図面に図示されるような実施形態のコンポーネントは、種々様々の異なる構成で配列され製図され得ることがが容易に理解される。したがって、図に表示したような様々な実施形態のより詳細な以下の説明は、本発明の範囲を限定することを意図するものではなく、単に様々な実施形態の例示に過ぎないものである。実施形態の様々な態様が図面に示されるが、図面は特に指示されない限り、必ずしも正しい縮尺率とは限らない。
【０００９】
本発明は、その精神または本質的特性から離れることなく、他の特定の形態で具体化されてもよい。本明細書に記載する実施形態は例示として限定的ではないものとして、すべての点で検討されるべきである。本発明の範囲はしたがって、この詳細説明によるというよりも、添付された請求項によって示される。請求項の意味および均等の範囲内のあらゆる変更は、それらの範囲内に包含されることになる。
【００１０】
この明細書の全体にわたる特徴、利点または同様の用語への言及は、本発明で実現され得る特徴および利点のすべてが、本発明の任意の単一の実施形態に存在すべき、または存在していることを示唆するものではない。より正確に言えば、特徴および利点に言及する用語は、実施形態に関連して本明細書に記載する特定の特徴、利点または特性が、本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれるということを意味するように理解される。したがって、特徴および利点に関する論考および類似の用語は、この明細書の全体にわたり、ただし必ずしも常にというわけではないが、同じ実施形態に対する言及とする。
【００１１】
さらに、本発明の本明細書に記載する特徴、利点および特性は、１以上の実施形態において任意の適切な方法で組み合わされてもよい。この技術分野の当業者は、本明細書の詳細説明に照らして、特定の実施形態の特定の特徴または利点の１以上を含まずに、本発明を実行できることを認識するであろう。他の例において、本発明のすべての実施形態に存在するとは限らない付加的な特徴および利点が、特定の実施形態において、認識されることがある。
【００１２】
この明細書の全体にわたる「実施形態」、「１の実施形態」または同様の用語への言及は、示された実施形態に関連して記載された特定の特徴、構造または特性が、本発明の少なくとも１つの実施形態において含まれていることを意味する。したがって、この明細書の全体にわたる「実施形態において」、「１の実施形態において」の語句、および同様の用語は、必ずしも常にというわけではないが、すべて同じ実施形態についての言及とする。
【００１３】
前述のように、反復空間のための建築設計図の製図は退屈であり煩雑である場合がある。例えば図１は、病院用の建築設計図の１のフロア図（１００）の例である。フロア図は、基本室（１０２−２〜１０２−２０）、補助領域（１０４−１〜１０４−３）、動線要素（廊下（１０６）、階段（１０８）およびエレベーター（１１０）を含む）、および構造グリッド（支柱（１１２）および床スラブ（図示せず）を含む）を含む。実施形態において、基本室は、建物内において、あるパターンで複数回繰り返される部屋である。あるパターンで同一に反復して製図することが可能な病院の病室またはホテルの客室が、基本室の例である。図１の実施例において、フロア図は、管理領域の近くに位置して、いくつかの階段およびエレベーターに通じる廊下に接続している２０の基本室（例えば病室）を含む。図１のフロア図を生成するため、例えば、含まれる基本室の個数、それらの部屋をどのように廊下に接続するか、建物の構造によってどのように部屋と廊下の配置を限定するか、建物の周囲がどのように見えるか、及び／又は、どのように退避システムを建物内に巡らせるか、などの多くの因子が検討される。多くの因子が、生成プロセスの各工程において検討される。例えば、フロア図に部屋１０２−７を加える場合、例えば、この部屋が廊下へどのように接続し得るか、建物の補助構造が部屋の配置に支障を与えないかどうか、この部屋が建物の周囲にどのような影響を与えるか、および、退避システムをどのようにしてこの部屋に到達させるかなど、多くの因子が検討されなければならないであろう。
【００１４】
各工程において多くの因子を検討しなくてはならないため、生成プロセスが、延長され、遅延し、反復的になる場合がある。コンピュータは、ヒトが行い得るよりもはるかに高速で、反復的な検討および計算を実行することができるので、コンピュータでの生成プロセスの自動化により、生成プロセスが必要とする時間を減少させるのを支援することができる。しかしながら、生成プロセスは、まだ多くの反復的な検討および計算を含んでおり、そのため、処理能力に高い要求がなされると共に、フロア図および建築設計図を生成するために必要とする時間を増大させる可能性がある。処理能力を追加することで、生成プロセスが促進されるかもしれないが、追加処理能力は単に線形的な発展を可能にするだけである。例えば、２倍の処理能力を有するコンピュータは、典型的には生成プロセスをせいぜい２倍に高速化するだけである。
【００１５】
代わりに本発明の実施形態によれば、事前構成されたスライスのライブラリおよび事前定義された配置ロジック（ルール）の使用によって、建築設計図生成プロセスの自動化を促進することができる。実施形態において、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体が開示される。実施形態において、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータによって実行された時、パラメータを受信する工程、それはパラメータを満たすスライスのライブラリから事前構成されたスライスを選択する工程、および、構成変形例を生成するために選択されたスライスをスライス配置ロジックに従って配置する工程を含む工程を、コンピュータに実行させる命令を保存する。スライスが事前構成されているので、多くの反復的な検討および計算は、スライスが事前構成されるときに一度だけ実行され、再び実行する必要がない。したがって、処理能力に関する要求が減少し、建築設計図生成プロセスの自動化が促進される。
【００１６】
本発明の実施形態によれば、スライスは、フロア図の事前構成されたパラメータで規定された長方形の断面である。実施形態において、スライスは、それらが（手動的または自動的に）製図され演算されまたは構成される各戸独立式の部分であるように、建築設計図の生成前に事前構成される。実施形態において、各スライスは、スライスのライブラリの他のスライスと互換性をもつように事前構成され、その結果、ライブラリのスライスが並列の配置に対し互換性を持ち、これにより、例えば、部屋を廊下へどのようにして接続することができるか、建物の補助構造が部屋の配置に支障を及ぼすかどうか、部屋が建物の周辺にどのような影響を与えるか、または、換気システムおよび電気システムをどのようにして部屋に到達させるかなどの個々の因子を検討することなく、フロア図を形成することができる。実施形態において、スライスのライブラリのスライスは、一連のルールに従って事前構成される。実施形態において、ルールは、各スライスがモザイク化可能であること、および、各スライスが水平方向の動線経路、構造柱、接続縁部および外縁部を含むことを要求する。実施形態において、スライスの反復が重なり合わず、及び／又は、スライス間に隙間を形成することのない形状を生成するために、スライスがあるパターンで反復可能である準規則的な形状を有する場合、スライスはモザイク化することができる。実施形態において、スライスは２つの接続縁部（すなわち他のスライスを配置可能な縁部）、および、各スライスを１つの接続縁部から他の接続縁部まで二分する、水平方向の動線経路を有する。ルールを満足させるために必要とされる特性に加えて、スライスは、垂直方向の動線経路、基本室のインジケータスロット（例えば基本室の輪郭、または基本室の形状における採色／シェーディング）、及び／又は、非基本室スロット用オープンスペースを含み得る。さらに、各スライスは、スライスまたはスライス内における空間の割当てを決定する（例えば、スライスのどの部分が基本室、オープンスペース、動線経路などを含むかを示す）空間のタイプを表示し得る（例えば基本室スロットのインジケータと同様の方法による）。例えば、スライスは、他のスライスの廊下と位置合わせされる廊下（すなわち、例えば図１を参照して記載される廊下（１０６）などの水平方向または垂直方向の動線経路）に接続される４つの基本室（例えば、図１を参照して記載するような病室（１０２−５、１０２−６、１０２−１２および１０２−１３））で事前構成することができる。実施形態において、事前構成されたスライスは、他のスライスまたは同じスライスが、重なり合うことも及び／又は隙間を形成することもなく、スライスに隣接して配置されることが可能なように形成される。したがって、図１のフロア図を生成する場合、建築設計図生成装置は、例えば部屋（１０２−７）を有するスライスを、部屋（１０２−７）を廊下または他のスライスにどのように接続させるかを検討することなく、選択することができる。何故ならスライスは、部屋（１０２−７）が廊下と既に接続している状態に事前構成されると共に、全てのスライスは、スライスライブラリの全ての他のスライスと隣接するように配置することが可能であるからである。
【００１７】
実施形態において、スライス配置パターン（例えば、単純バーの建物足跡（ａ  ｂｕｉｌｄｉｎｇ  ｆｏｏｔｐｒｉｎｔ  ｏｆ  ａ  ｓｉｍｐｌｅ  ｂａｒ）、端部に変形を有するバー、中央に変形を有するバーなど）、建物の基本室の目標数、１フロア当たりの基本室の最小数、 １フロア当たりの基本室の最大数、および、１フロア当たりの基本室の数を変更可能にするステップサイズを含む入力パラメータを受信することによって、建築設計図を生成することができる。次いで建築設計図生成装置は、スライスのライブラリからパラメータを満たすスライスを選択することができる。実施形態において、各スライスは、スライス内の構造柱の位置を示す構造グリッド、スライスの外壁の物理的寸法を示す外皮、およびスライス内の動線要素の位置を示す動線要素（例えば廊下や階段）を含む。その後、建築設計図生成装置は、スライス配置ロジックに基づいて、選択されたスライスを配置し、スライス配置パターンで第１の選択されたスライスを配置し、次いで、次に選択したスライスを、選択されたスライスの接続縁部が互いに接する（例えば接続する）ように、先に配置したスライスに隣接させて配置することにより、構成変形例を生成する。実施形態において、スライス配置ロジックは、スライスがどのようにしてスライス配置パターンに配置されるかを制御するルールによって規定される。実施形態において、ルールは、スライス配置パターンにおいてどのスライスが最初または最後に配置することができるか、および、どのスライスが最初および最後のスライスの間に配置することができるかを制御するロジックを含む。例えば、スライス配置ロジックは、吹き抜けを含むスライスが、スライス配置パターンにおける最初および最後に配置されることを示し得る。スライスのライブラリ内のスライスを事前構成する場合、部屋の配置や構造柱の配置のようなデザイン上の衝突が既に解決されているので、建築設計図生成装置がフロア図を生成するのに必要な時間ははるかに短くなる。したがって、プロセッサは、選択されたスライスがスライス配置パターンにどのようにして配置すべきかを決定することのみを必要とし、多くの計算および検討に時間を費やす必要がない。従って、生成プロセスを、高速化すること、つまり、処理能力を加えずに高速化することができる。
【００１８】
図２は、図１のフロア図をスライス（２０２−１〜２０２−６）へ分解した例である。図示されるように、各スライスは、構造グリッドによって示される構造柱（１１２）、スライスの対向する側部を形成する外壁（２０４）の部分、他のスライスを配置し得る縁部（２１４）（「接続縁部」と言う）、および廊下（１０６）及び／又は階段（１０８）、並びにエレベーター（１１０）などの動線要素を含む。図２の記載において、２つのスライスにまたがる要素（例えば構造柱（１１２））は、各スライスにおいて、図示を簡潔にして、十分に図示される。したがって、実施形態において、スライスの要素は重なり合わない。実施形態において、各スライスは建築要素を使用して、事前構成される（図４を参照して本明細書で後述する）。例えば図２において、スライス（２０２−１）は、３つの基本室（１０２−１、１０２−２、１０２−３）、廊下、補助領域、および階段を備えるものとして事前構成され、一方、スライス（２０２−２）は、２つの基本室、廊下（分割型、ただし単一廊下も検討される）、および３つのエレベーターベイを備えるものとして事前構成される。したがって、スライス（２０２−１）が、スライス（２０２−２）に隣接して配置される場合、スライス（２０２−１）の廊下は、スライス（２０２−２）の廊下と整列することが保証され、両方のスライスの基本室および他の建築要素は、廊下を通じていずれかのスライスからもアクセス可能であることが保証される。
【００１９】
図３は、図１のフロア図を、スライスの別構成へ分解した例である。図示するように、各スライス（３０２−１〜３０２−１０）は、構造グリッドによって決定される構造柱（１１２）、外皮によって決定される外壁（３０４）、接続縁部（３１４）、並びに、通行グリッドによって決定される廊下（１０６）及び／又は階段（１０８）、およびエレベーター（１１０）を含む。さらに、各スライスは建築要素を使用して、事前構成される（図４を参照して本明細書で後述する）。図３に図示するようなスライスの別の構成は、単一のスライス中に組み込まれる建築要素がより少ないので、建築設計図を生成する場合に、比較的大きな変化を可能にする。図２に図示されたスライスと同様に、図３に示す各スライスは、スライス配置パターンに基づいてスライスを配置することによって、図３における他のスライスに隣接して配置することが可能である。したがって、建築設計図を生成する際に変化の可能性が比較的大きいにもかかわらず、スライスを用いて生成されるフロア図は、機能的であることが確実に保証される（例えば、２つのスライス中の廊下は互いに接し、各部屋は廊下を通じてアクセス可能である）。
【００２０】
図２および３を参照して本明細書に記載するように、スライスは、建築要素を使用して、事前構成される。図４は、あらかじめスライスを構成するために使用することができる建築要素の例を示す。図４は、階段要素（１０８）、エレベーター要素（１１０）、基本室要素（４０２）、補助領域要素（４０４）、および廊下要素（１０６）を含む。他の実施形態において、示された要素のすべてが、スライスを事前構成するために使用されるとは限らず、付加要素（図示せず）もスライスを事前構成するために使用することができる。実施形態において、スライスは建築要素を使用し、画面上でスライス内に建築要素を配置することにより、事前構成することができる。建築要素を使用してスライスを事前構成することにより、建築設計図生成装置は、スライスが入力パラメータを満たすかどうか判定することができる。例えば、建築設計図が４つの基本室要素で事前構成されるならば、その場合、４つの基本室要素を有するスライスが入力パラメータを満たすときに、スライスが選択され得る。したがって、建築要素を使用して、および建築設計図を生成するためのスライスを使用して、スライスを事前構成することにより、建築設計図生成装置は、建築設計図の床用フロア図を形成するためのスライス配置パターンに基づいて、入力パラメータを満たすスライスを配置することができる。実施形態において、スライス、フロア図および建築設計図は、物理的構成に対するような建築図面または画像的例示である。例えば、スライスは、フロア図の断面の画像的例示である。画像的例示は、評価のため、及び／又は、青写真、または構造のガイド、さらにはフロア図の詳細な計画として、使用することができる。
【００２１】
図５Ａ−図５Ｄは、フロア図を形成するために、ともに配置されるスライスを示す。図５Ａ−図５Ｄに図示するように、スライスは、端部に変形を有する（すなわち左側の２つのスライスは、スライスの他の部分から垂直に変位している）スライス配置パターンに基づき、並列に配置されてフロア図を形成し、その結果、スライスの接続縁部は互いに接する。実施形態において、各スライスは、スライスを任意の順序で配置することが可能なように、事前構成される。図５Ａを参照すると、第１のスライス（５０２−１）は、フロア図の左端部分に配置され、１つの基本室要素、廊下要素、補助領域要素、階段要素、構造柱、および外皮を含んでいる。図５Ｂを参照すると、第２のスライス（５０２−２）は、第１のスライスの右側に隣接して配置され、２つの病室要素、廊下要素、エレベーター要素、構造柱、および外皮を有している。図５Ｃを参照すると、第３のスライス（５０２−３）、第４のスライス（５０２−４）、第５のスライス（５０２−５）、第６のスライス（５０２−６）が、連続して並列に配置されている。スライスはそれぞれ、４つの基本室要素、廊下要素、管理要素、構造柱、および外皮を含み、各進行方向のスライスの右側に隣接して連続的に配置される。図５Ｄを参照すると、第７のスライス（５０２−７）は、フロア図の右端部分に近接して配置され、階段要素、廊下要素、管理領域要素、１つの基本室、構造柱、および外皮を含んでいる。実施形態において、第１のスライス（５０２−１）および第７のスライス（５０２−７）は、フロア図の最初と最後のスライス用に保存される末端キャップスライスであり、３つの外壁を有している。他の実施形態において、前述したように、７つのスライスの各々は、例えば、廊下を遮断することなく、あるいは基本室を管理領域から分離することなく、任意の順序でスライスを配置することが可能なように、事前構成される。実施形態において、各スライスは、任意の順序で配置することが可能なように事前構成されるので、建築設計図生成装置は、迅速に建築設計図を生成することができる。
【００２２】
建築設計図の迅速な生成を容易化することに加えて、建築設計図を生成するためにスライスを使用することにより、建築設計図生成装置が、入力パラメータを満たす複数の建築設計図を生成するために、各生成時において多くの因子を検討することを必要とせずに、建築設計図のフロア図を変更することが可能になる。例えば、建築設計図の従来の発展方法は、フロア図に建築要素を配置し、次いで、フロア図を複数回積み重ねる工程を含んでいる。したがって、６０の部屋を有する建築設計図に発展させるために、６つの基本室を有するフロア図を１０回積み重ねること（例えば短い床を有する高層建築）、または、１０の基本室を有するフロア図を６回積み重ねること（例えば長い床を有する低層建築）が可能である。６つの基本室を有するフロア図を発展させる場合、廊下をどのようにして部屋に接続するか、あるいはエレベーターシャフトをどこに配置するかなどの多くの因子が検討される。そして、１０の基本室を有するフロア図に発展させる場合、同じ多数の因子を再検討することが必要になるであろう。したがって、各建築設計図は、建築要素に関連する多くの因子および再検討すべき入力パラメータを必要とし、そのため、建築設計図を発展させするか又は生成するために必要とされる時間が増大する。
【００２３】
代わりに、建築設計図を生成するためにスライスを使用するシステムは、従来の建築設計図生成装置と比べて短い時間フレーム内で、建築設計図を生成することができる。何故ならば、例えば、どのようにして廊下を部屋へ接続するか、または何処にエレベーターシャフトを配置するか等の検討を、フロア図を生成するたびごとに再検討する必要がないからである。事前構成されたスライスを使用すると、スライスを任意の順序で配置でき、且つ、結果として得られる建築設計図が機能的であることが保証されるので、検討が必要とされない。例えば、６つの基本室を有するフロア図を生成する建築設計図生成装置は、６つの基本室を有するフロア図を形成するのに十分な事前構成されたスライスを選択する。そして、１０の基本室を有するフロア図を生成する場合、建築設計図生成装置は、同じスライスと、１０の基本室を有するフロア図を形成するために必要とされる任意の付加的スライスとを選択することができる。したがって、２つのフロア図（例えば６室のフロア図および１０室のフロア図）を、迅速に生成することができる。何故ならば、建築設計図生成装置が、例えば、フロア図においてどのように廊下を部屋に接続するか、あるいは構造柱が部屋配置にどのような支障を及ぼすかなどについて再検討することなく、両方のフロア図を生成することができるからである。
【００２４】
図６Ａ−図６Ｌは、スライスを使用して生成されるいくつかの建築設計図（６０２−１〜６０２−１２）を図示する。図示するように、建築設計図は、合計フロア数よりも１フロアあたりの部屋数が多い場合（例えば建築設計図（６０２−１））から、１フロアあたり部屋数よりもフロア数が多い場合（例えば建築設計図（６０２−１２））までの範囲に及ぶ。建築設計図の各々を生成するため、異なるフロア図は、フロア図を形成するためにスライス数を増減させて選択することにより、および、各建築設計図を生成するために各フロアに対するフロア図を何回も繰り返すことにより、生成される。図示するように、各建築設計図は、ユーザが生成した又は自動的に生成された要件によって必要とされる基本室の総数を含む。したがって、各建築設計図は、ユーザが生成した又は自動的に生成された要件を満足させるように構築され得る、実行可能な建築設計図である。実施形態において、スライスの最小数および最大数、及び／又は、１フロアあたりの基本室数は、建築設計図生成装置によって生成された建築設計図の数を限定する入力パラメータとして、設定することができる。
【００２５】
図７Ａ−図７Ｌは、図６Ａ−図６Ｌの建築設計図を生成するために使用されるいくつかのフロア図（７０２−１〜７０２−１２）を示す。例えば、図６Ａの建築設計図（６０２−１）に対応する第１のフロア図（７０２−１）は、フロア図を形成するために、１２のスライスを選択し、並列にスライスを配置することにより、形成することができる。代わりに、図６Ｌの建築設計図（６０２−１２）に対応する第２のフロア図（７０２−１２）は、フロア図を形成するために、６つのスライスを選択し、並列にスライスを配置することにより形成することができる。したがって、各建築設計図のフロア図は、フロア図を形成するために多くのスライスを並列に配置し、建築設計図がすべての入力パラメータが満たされるまでフロア図を何度も繰り返し配置することにより、迅速に形成することができる。実施形態において、各フロア図におけるスライスは、予め規定されたパターンに従って配置される。実施形態において、フロア図は、定型フロア図または変則フロア図とすることができる。実施形態において、定型フロア図とは、基本室がフロア図の全長にわたっているフロア図である。図７Ａ−図７Ｌにおいて、フロア図（７０２−１、７０２−２、７０２−４〜７０２−７、および、７０２−９〜７０２−１１）は、定型フロア図の例である。実施形態において、変則フロア図とは、基本室が、フロア図の長さ方向に沿って部分的にしか及んでいないフロア図である。図７Ａおよび図７Ｈにおいて、フロア図７（７０２−３）および（７０２−８）は、変則フロア図である。実施形態において、変則フロアの基本室に使用されない空間は、他の目的（例えばナースステーションまたはより広い廊下）に使用することができる。また、定型フロアは、下側フロア（例えばペントハウスフロア）よりも小さくなる外部寸法で構築することができる。実施形態において、定型フロア図は積み重ねられ、部屋の所望数が典型的なスライスあたりの部屋数にフロア数を掛けた倍数でない場合、部屋の所望数を達成するため、上部に変則フロア図が配置される。例えば、１つのフロア当たり２０の基本室を有するフロア図を使用する場合、２５０の基本室を有する建築設計図を生成するためには、２５０を２０で均一に割ることができないので、１０部屋だけを有する変則フロア図が必要になる。建築設計図（６０２−３）は、変則フロア図を含む建築設計図の例である。
【００２６】
構成変形例を生成するためにスライスを使用することによって、建築設計図生成装置の処理能力の利用量を、建築設計図生成装置に関する処理要求量の減少により、改善することができる。事前構成されたスライスのライブラリから、入力パラメータを満たすスライスを選択することにより、および、各変化に対する建築設計図中の建築要素を再処理せずに建築設計図の変形を生成するためにスライスを配置することにより、構成変形例の生成に治する処理要求量が低減する。したがって、建築設計図生成装置に多大の処理要求量を課すことなく、建築設計図の変形を生成することができる。
【００２７】
図８Ａは、スライスライブラリ（８００）の一部の例である。実施形態において、スライスは、スライスの幅が等しい多数のベイによって分類される。例えば、典型的なベイは、３０フィート×３０フィートである。したがって、３０フィート×９０フィートのスライスは、１つのベイと等しい幅を有し、単一のベイスライス（「完全ベイ」スライスとも言う）として分類される。実施形態において、ベイは、物理的建築内の空間の図示表現であり、長さ３０フィート幅３０フィートで規定することができるが、異なる寸法も同様に使用することができる。実施形態において、一つのベイの幅を占めるスライスは、単一ベイまたは完全ベイスライスと呼ばれ、２つのベイの幅を占めるスライス（例えば幅６０フィート長さ９０フィートのスライス）は、２ベイスライスと呼ばれ、１つのベイの半分を覆うスライス（例えば幅１５フィート長さ９０フィートのスライス）は、半ベイスライスと呼ばれる。したがって、２ベイスライスは、単一のベイスライスの２倍の幅であり、単一のベイスライスは、半ベイスライスの２倍の幅である。図８Ａの実施形態において、スライスライブラリは、１つの２ベイスライス（８０２−１）（２ベイ＿６基本室＿変形＿動線＿垂直（２ｂａｙｓ＿６ｐｒｉｍａｒｙ＿ｒｏｏｍｓ＿ｋｉｎｋ＿ｃｉｒｃ＿ｖｅｒｔ））、３つの完全ベイスライス（８０２−４、８０２−２）（完全ベイ＿５基本室＿避難通路９０（ｆｕｌｌｂａｙ＿５ｐｒｉｍａｒｙ＿ｒｏｏｍｓ＿ｆｉｒｅ９０）、完全ベイ＿４基本室（ｆｕｌｌｂａｙ＿４ｐｒｉｍａｒｙ＿ｒｏｏｍｓ）、および、完全ベイ＿４基本室＿避難通路９０（ｆｕｌｌｂａｙ＿４ｐｒｉｍａｒｙ＿ｒｏｏｍｓ＿ｆｉｒｅ９０））、および、１つの半ベイスライス（８０２−５）（半ベイ＿２基本室＿避難通路９０（ｈａｌｆｂａｙ＿２ｐｒｉｍａｒｙ＿ｒｏｏｍｓ＿ｆｉｒｅ９０））を含む。
【００２８】
図８Ｂは、スライスライブラリのスライスを使用して建築設計図を生成するための中間コード（８１０）の実施例である。擬似コードに基づき、フロア図が定型的か変則的かどうかが示され、２つの固定スライス（例えば、特定のフロア図のテンプレートを使用してフロア図を生成するために必要なスライス）が、フロア図の内部に配置される。第２のスライスは、フロア図の形状中に変形を構築するために、第１のスライスから垂直方向に変位される。次に、３つの完全スライス（ユーザまたは他のソフトウェアによって設定される量に基づく）は、フロア図内に配置される。次いでフロア図は、３つの完全スライスの最後のものに隣接して配置されるスライスによって仕上げられる。図８Ｂの実施形態では、フロア図は、半ベイスライスによって仕上げられる。一旦、スライスのフロア図内への配置が終了したならば、フロア図は、建築設計図の生成を完了させるために積み重ねられる。実施形態において、積み重ねは、複数のフロアを有する建築設計図を生成するために、画像上でフロア図の例を位置合わせする工程を含む。図８Ｂの例では、擬似コードは、１２０部屋を有する建築設計図を生成するため、生成されたフロア図の５つの例を積み重ねている。
【００２９】
図９は、本発明の実施形態に基づくスライスを使用して、建築設計図を生成する方法のフローチャートである。ブロック（９０２）において、入力パラメータが受信される。実施形態において、入力パラメータは、建物内の基本室の目標数、１フロア当たりの基本室の最小数、１フロア当たりの基本室の最大数、および、フロア図の生成時ごとに基本室の数を増加させるべきステップサイズを含む。ブロック（９０４）において、スライスは、スライスのライブラリから選択される。実施形態において、スライスは、入力パラメータが満たされるように選択される。例えば、建築設計図が１フロア当たり最低２０室から始めて、１００室を有するべきとすることを入力パラメータが指定する場合、ファーストパス上で、２０室の目標数を備えるフロアを形成する部屋を有しているスライスが選択されるが、次のセカンドパス上では、目標数が増大する可能性があり（入力パラメータに基づく）、増大した数の部屋を有するフロアを形成するような部屋を有ているスライスが選択されることになる。ブロック９０６において、選択されたスライスは、基本室の目標数を備えるフロア図を生成するために配置される。例えば、部屋の目標数が２０室である場合のファーストパス上では、２０室を有するフロア図が生成されるが、その後、部屋の目標数が２２室である場合のセカンドパス上では、２２室を有するフロア図が生成されることになる。ブロック（９０８）において、生成されるフロア図は、建築設計図を生成するために繰り返し積み重ねられる。例えば、建築設計図が１００室を有するべきであること、および、２０室を有するフロア図がブロック（９０６）において生成されることを入力パラメータが指示する場合、１００室を有する建築設計図を生成するために、フロア図が繰り返し５回積み重ねられる。ブロック（９１０）において、生成される建築設計図は、構成変形例として保存される。実施形態において、構成変形例は、構成変形例ストレージに保存される（図１１を参照して本明細書で後述する）。ブロック（９１２）において、基本室の目標数が、増加される。例えば、１つのフロア当たりの基本室の目標数が２０であり、入力パラメータによって２のステップサイズが指定された場合、１フロア当たりの基本室の目標数が、１フロア当たり２２基本室に増大することになる。判定ポイント（９１４）において、基本室の目標数が、入力パラメータによって決定された１フロア当たりの基本室の最大数を超過しているかどうかが判定される。例えば、入力パラメータが、一フロア上の基本室を４０未満とすべきことを決定する場合、４０を超過する基本室の目標数は、１フロア当たりの基本室の最大値を超過するものと判定されることになる。基本室の目標数が１フロア当たりの基本室の最大数を超過しない場合、プロセスはブロック（９０４）に戻る。基本室の目標数が１つのフロア当たりの基本室の最大数を超過する場合、ブロック（９１６）において、保存された１または複数の建築設計図が戻される。実施形態において、１または複数の建築設計図は、構成変形例ストレージに保存され、入力パラメータを設定したユーザに戻される。実施形態において、１または複数の建築設計図は、図６Ａ−６Ｌと類似の配列で画像的に例示され、ユーザに戻される。実施形態において、配列はさらに、例えば、バーフロア図、フロア図の端部において変形をを有するバー、または中間のフロア図において変形を有するバーなどを選択するためのフロアパターンセレクターを含む。実施形態において、フロア上の基本室の最小数および最大数によって規定される許容範囲外の基本室数を有する建築設計図が生成される場合は、建築設計図は保存されず、ユーザに戻されない。
【００３０】
図１０は、建築設計図生成装置を構成するため、および建築設計図生成プロセスから生成された情報を見るためのユーザインターフェースの例である。ユーザインターフェースは表示装置で表示され、生成パラメータボックス（１００２）、選択された生成パラメータボックス（１００４）、１フロア当たり基本室数の画像表示（１００６）、部門別総面積（ＤＧＳＦ）の画像表示（１００８）、シミュレートされた建築総面積（ＢＧＳＦ）と実際のＢＧＳＦ、および看護単位のサイズおよび実例の画像表示（１０１０）を含む。実施形態において、生成パラメータボックスは、ユーザから直接受信した入力（例えば、建築設計図における所望の基本室の総数、１フロア当たりの最小および最大基本室数、並びにステップサイズ）を表示し、選択された生成パラメータボックスは、どの生成シナリオが現在選択されているか（例えば、１フロア当たりの最小基本室数から最大基本室数までの範囲において、その生成シナリオが該当するもの）を示し、および、画像表示は、標識で示される選択された生成に関する情報を表示する。
【００３１】
図１１は、建築設計図を生成するためのシステム（１１００）（本明細書では、前述の技術を使用する、建築設計図生成装置と言う）の機能ダイアグラムである。建築設計図生成装置は、ルール（１１０２）、スライス（１１０４）のライブラリ、生成モジュール（１１０６）、および構成変形例ストレージ（１１０８）を含む。実施形態において、ルールは、ユーザにより定義され、建築設計図生成装置によりユーザインターフェース（例えば、図１０を参照して記載するユーザインターフェースなど）を通じて受信される。スライスのライブラリは、完全なフロア図を形成するために接続縁部に沿って接続可能なフロア図の、パラメトリックな断面ユニットを含む。実施形態において、スライスは、建築設計図生成装置の動作前に、ユーザや他の自動装置によって事前構成される。実施形態において、ルールは、スライスが左から右まで並列して予め規定された間隔に配置されることを必要とし、スライスの外縁部がスライスの接続縁部に接しないことを必要とし、任意の使用される垂直方向の動線経路が、位置合わせされ、且つ各フロアの端部に位置することを必要とし（フロアの端部がユーザが定義した離隔距離よりも大きく、それ故、付加的な垂直方向の動線経路をフロアの端部間に付け加えることが可能であるという場合を除く）、および、水平方向の動線経路がスライス間で位置合わせされるように接続縁部が他の接続縁部に接することを必要とする。実施形態において、ルールに基づいて構成変形例を生成するために、生成モジュールは、ユーザからパラメータを受信し、スライスのライブラリからスライスを選択し、選択したスライスを連続して並列に配置する（例えば左から右、または右から左）。実施形態において、構成ストレージは、事前構成されたスライスをレンダリングするためのコードを保存するか、または事前構成されたスライスのレンダリングされた表示を保存する、ローカルデータベースまたはリモートデータベースとすることができる。実施形態において、構成変形例が生成モジュールによって生成される場合、変形例は構成変形例ストレージに保存される。実施形態において、建築設計図生成装置は、ソフトウェアで、少なくとも部分的に、実施される。
【００３２】
図１２は、建築設計図生成装置が動作可能なコンピュータ（１２００）のブロック図である。実施形態において、コンピュータは、プロセッサ（１２０２）、メモリ（１２０４）、ユーザインターフェース（１２０６）、および通信用インタフェース（１２０８）を含む。実施形態においてプロセッサは、メモリに保存された命令を実行し、この命令が実行された場合に、前記技術が実行される。実施形態において、ユーザインターフェースは、ユーザと建築設計図生成装置との間の相互作用を容易化する。例えば、インタフェースは、図１０を参照して記載するインタフェースとすることができる。実施形態においてユーザインターフェースは、ブラウザ能力を有するインタフェース装置を介してユーザにアクセス可能であるブラウザベースのインタフェースである。実施形態において、通信用インタフェースは、キーボードおよびマウスを備える通信のための標準入出力バスとすることができ、あるいは、通信用インタフェースは、標準ＴＣＰ／ＩＰでの入力を受信するように構成されたネットワークインターフェイスカード（ＮＩＣ）とすることができる。
【００３３】
本明細書に記載する方法の操作は、特定の順序で示され且つ記載されるが、各方法の操作の順序は、特定の操作が逆の順序で実行されるように、あるいは、特定の操作が、少なくとも一部において、他の操作と同時に実行されるように、変更することができる。他の実施形態において、命令、または異なる操作の副操作は、断続的及び／又は交互的な方法で、実施し得る。
【００３４】
上記方法およびシステムのための操作のうちの少なくとも一部は、コンピュータによる実行のために、コンピュータ使用可能な記憶媒体上に保存されたソフトウェア命令を使用して実施し得ることにも注目すべきである。実施例として、コンピュータ・プログラムプロダクトの実施形態は、コンピュータ上で実行された時にコンピュータに本明細書に記載されるような操作を実行させる、コンピュータ可読プログラムを保存するコンピュータ使用可能な記憶媒体を含む。
【００３５】
さらに、本発明の少なくとも一部の実施形態は、コンピュータもしくは任意の命令実行システムによる使用、またはそれと関連する使用のためのプログラムコードを提供するコンピュータ使用可能媒体またはコンピュータ可読媒体からアクセス可能なコンピュータ・プログラムプロダクトの形態をとることができる。これを詳細に説明するため、コンピュータ使用可能またはコンピュータ可読媒体は、命令実行システム、機器または装置による使用、またはこれらと関連する使用のためのプログラムを、含むか、保存するか、通信するか、伝播するか、または移送することができる、任意の機器とすることができる。
【００３６】
コンピュータ使用可能媒体またはコンピュータ可読媒体は、電子的、磁気的、光学的、電磁気的、赤外線式、または半導体式のシステム（または機器もしくは装置）、または伝達媒体とすることができる。コンピュータ可読媒体の例は、半導体、またはソリッドステートメモリ、磁気テープ、着脱可能なコンピューターディスケット、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、硬質磁気ディスク、および光ディスクを含む。光ディスクの現在の実施例は、読み取り専用メモリを有するコンパクトディスク（ＣＤ−ＲＯＭ）、読書き機能を有するコンパクトディスク（ＣＤ−Ｒ／Ｗ）、ディジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、およびブルーレイディスクを含む。
【００３７】
上記の詳細説明において、様々な実施形態の具体的な詳細が提供される。しかしながら、いくつかの実施形態は、これらの具体的な詳細のすべては含まずに実施されてもよい。他の例において、特定の方法、手順、コンポーネント、構造、及び／又は機能は、簡潔さおよび明確性のために、本発明の様々な実施形態を可能にする程度より以上には、詳細に記載されない。
【００３８】
本発明の具体的な実施形態が本明細書に記載され図示されるが、本発明は、本明細書に記載し図示したとおりの特定の形態やまたは部分の配列に制限されるものではない。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲およびそれらの均等物によって規定されるものである。
【図１】
2018509704.tif 000003
【図２】
2018509704.tif 000004
【図３】
2018509704.tif 000005
【図４】
2018509704.tif 000006
【図５Ａ】
2018509704.tif 000007
【図５Ｂ】
2018509704.tif 000008
【図５Ｃ】
2018509704.tif 000009
【図５Ｄ】
2018509704.tif 000010
【図６Ａ】
2018509704.tif 000011
【図６Ｂ】
2018509704.tif 000012
【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
2018509704.tif 000014
【図６Ｅ】
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【図６Ｆ】
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【図６Ｇ】
2018509704.tif 000017
【図６Ｈ】
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【図６Ｉ】
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【図６Ｊ】
2018509704.tif 000020
【図６Ｋ】
2018509704.tif 000021
【図６Ｌ】
2018509704.tif 000022
【図７Ａ】
2018509704.tif 000023
【図７Ｂ】
2018509704.tif 000024
【図７Ｃ】
2018509704.tif 000025
【図７Ｄ】
2018509704.tif 000026
【図７Ｅ】
2018509704.tif 000027
【図７Ｆ】
2018509704.tif 000028
【図７Ｇ】
2018509704.tif 000029
【図７Ｈ】
2018509704.tif 000030
【図７Ｉ】
2018509704.tif 000031
【図７Ｊ】
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【図７Ｋ】
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【図７Ｌ】
2018509704.tif 000034
【図８Ａ】
2018509704.tif 000035
【図８Ｂ】
2018509704.tif 000036
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
2018509704.tif 000041