【事件の表示】
　平成１１年特許願第２４７５３７号「画像復号化装置」拒絶査定不服審判事件〔平成１３年　３月２３日出願公開、特開２００１−　７８１８７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成１１年９月１日の出願であって、平成１５年５月２２日付けで拒絶理由が通知され、これに対し、平成１５年７月２８日付けで手続補正がなされ、平成１５年１２月１日付けで拒絶査定がなされ、これに対し、平成１６年１月８日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、平成１６年１月３０日付けで手続補正（明細書及び図面について請求の日から３０日以内にする補正）がなされたものである。
　
２．平成１６年１月３０日付けの手続補正についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］
　平成１６年１月３０日付けの手続補正を却下する。
［理由］
（１）補正後の本願発明　
　平成１６年１月３０日付けの手続補正（以下、「本件補正」という。）により、特許請求の範囲の請求項１は、
「圧縮符号化された画像の符号列を復号化し、復号化画像と前記復号化画像の画像フォーマット情報を出力する画像復号化手段と、
　前記画像復号化手段の出力である復号化画像から前記画像フォーマット情報に基づいて決定される方法を用いて、ブロックの位置の設定を切り替えることなくブロックノイズを除去するノイズ除去手段と、
　前記画像フォーマット情報を用いて、前記ノイズ除去手段の出力であるノイズ除去を施された復号化画像を所定の画像フォーマットに変換して出力するフォーマット変換手段とを備えたことを特徴とする画像復号化装置。」
と補正される。
　
　上記補正は、請求項１に記載した発明を特定するために必要な事項である「ノイズ除去手段」について「決定される方法を用いて、ブロックの位置の設定を切り替えることなくブロック」との限定を付加するものであり、特許法第１７条の２第４項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　
　そこで、本件補正後の前記請求項１に記載される発明（以下「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか（特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に適合するか）について以下に検討する。　
　
（２）特許法第３６条第６項第２号について
（ア）補正後の請求項１の「前記画像フォーマット情報に基づいて決定される方法を用いて」について検討する。
　平成１６年１月３０日付けで手続補正された審判請求書によれば、請求人は、「前記画像フォーマット情報に基づいて決定される方法を用いて」の補正は出願当初の明細書の「ノイズ除去の方法は符号列のフォーマットのみで決定される」（段落３０）の記載に基づくものであり、上記「符号列のフォーマット」とは、「復号化画像が符号化されていた時点での画像フォーマット」（段落２３）を示している旨を主張している。
　しかしながら、出願当初の明細書には、「ノイズ除去手段１０２は、画像復号化手段１０１から復号化画像を入力として受け取る。そしてノイズ除去手段１０２では復号化画像に対して、ブロックノイズやモスキートノイズ等の除去を施す。ブロックノイズやモスキートノイズ等の除去方法としては従来の方法を用いることができる」（段落２２）と記載されており、具体的なノイズ除去方法及び手段については何ら開示されていない。
　出願当初の明細書及び図面を参酌し、技術常識を考慮しても、本願補正発明の「前記画像フォーマット情報に基づいて決定される方法」がどのような方法であるのか不明である。
　
（イ）補正後の請求項１の「ブロックの位置の設定を切り替えることなくブロックノイズを除去する」について検討する。
　上記審判請求書によれば、「ブロックの位置の設定を切り替えることなくブロックノイズを除去する」は、「ノイズ除去における動作の切り替え（例えばブロックノイズ除去におけるブロック位置の設定）等が不要」（段落３０）という記載に基づくものである旨を主張している。
　しかしながら、出願当初の明細書及び図面を参酌しても、「例えばノイズ除去手段１００３でブロックノイズを除去する場合、フォーマット変換手段１００２で画像フォーマットを変換すると、どのようにフォーマット変換を施したかという情報をノイズ除去手段１００３に伝えなければならない。なぜならば、その情報がなければノイズ除去手段はブロック境界がどの位置にあるかを判断できないからである。」（段落９）との記載はあるものの、「ブロック位置の設定」、「ブロックの位置の設定を切り替えること」が何を意味するのか不明確であり、「ブロックの位置の設定を切り替えることなくブロックノイズを除去する」ことの技術的意味が不明である。
　
　以上により、平成１８年２月３日付け回答書で請求人も認めているように、補正後の請求項１の記載は不明確であり、特許法第３６条第６項第２号の規定に違反するので、本願補正発明は特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
（３）むすび
　以上のとおり、本件補正は、特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するので、特許法第１５９条第１項の規定において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下されるべきものである。
　
３．本願発明について
（１）本願発明
　平成１６年１月３０日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので、本願の請求項１ないし５に係る発明は、平成１５年７月２８日付け手続補正書の特許請求の範囲の請求項１ないし５に記載された事項により特定されるものであると認められるところ、その請求項１に記載された発明（以下、「本願発明」という。）は以下のとおりのものである。
「圧縮符号化された画像の符号列を復号化し、復号化画像と前記復号化画像の画像フォーマット情報を出力する画像復号化手段と、
　前記画像復号化手段の出力である復号化画像から前記画像フォーマット情報に基づいてノイズを除去するノイズ除去手段と、
　前記画像フォーマット情報を用いて、前記ノイズ除去手段の出力であるノイズ除去を施された復号化画像を所定の画像フォーマットに変換して出力するフォーマット変換手段とを備えたことを特徴とする画像復号化装置。」
　　
（２）引用例
（ア）原査定の拒絶の理由に引用された特開平３−２６７８８８号公報（平成３年１１月２８日出願公開、以下「引用例１」という。）には、図面とともに、次のとおりの記載がある。
（ａ）「即ち、送信側での直交変換符号化は、適当な数の画素を１ブロックとして画面を分割し、各ブロック毎に標本値から成る数値列に或る変換を施し、これによって信号エネルギーが大きい成分と小さい成分とに分離したのち、エネルギーの小さい成分を切り捨てたり、その量子化ビット数を減らしたりして全体として符号化ビットレートを低減させようとするブロック符号化方式であり、直交変換復号化はこの逆の変換を行って送信側でのＤＣＴ変換前のデータを得る。」（第２ページ左上欄第７行ないし第１６行）
（ｂ）「そして、フォーマット変換部３では、ＤＣＴ復号器１からの復号化データを、第６図に示すように２８８ラインの中間信号フォーマットＣＩＦから４８０ラインの最終的にテレビ画像として使用できるＮＴＳＣ（又はＰＡＬ）信号フォーマットに変換するため、フィルタリングによるライン補間動作が行われる。」（第２ページ左上欄第１６行ないし右上欄第３行）
（ｃ）「〔課題を解決するための手段］
　上記の課題を解決するため、本発明に係る画像復号化装置は、受信信号をＤＣＴ復号化する復号器１と、該復号器１の復号化出力からブロック歪みを除去するブロック歪み除去フィルタ２と、該フィルタ２によりブロック歪みが除去された中間フォーマットのデータを最終的な画像フォーマットに変換するフォーマット変換部３と、該フォーマット変換されたデータをアナログの画像信号に変換するＤ／Ａ変換器４とで構成されている。」（第２ページ左下欄第３行ないし右下欄第１２行）
（ｄ）「〔作　　　用〕
　本発明では、第１図に示すように、従来例に対して、ブロック歪み除去フィルタ２とフォーマット変換部３の順序を入れ換えたものである。
即ち、本発明では、ＤＣＴ復号化データに対して先にブロック歪み除去フィルタを掛けるため、ブロック境界（歪み）の検出が容易であり、フィルタリングが有効に行われる。
　そして、これに続くフォーマット変換による補間フィルタリング動作は何ら問題は無く行うことができることとなる。」（第２ページ左下欄第１３行ないし右下欄第５行）
（ｅ）「〔実　施　例〕
　第２図は、第１図に示した本発明に係る画像復号化装置に用いるブロック歪み除去フィルタ２の一実施例を示したものであり、第３図はそのブロック歪み除去原理を説明するためのものである。
　第２図において、１１〜１３は１ライン遅延部、１４〜１７は１画素（１Ｄ）遅延部、１８は横係数発生部、１９は縦係数発生部、そして、２０は一次元フィルタである。
　今、ＤＣＴ復号器１で復号化されたデータが入力されると、フィルタ２０に対して、１ライン遅延部１１と１画素遅延部１４とで第３図に示された画素（ｄ）が入力され、１ライン遅延部１２で画素（ａ）が入力され、１ライン遅延部１２と１画素遅延部１５とで画素（ｂ）が入力され、１ライン遅延部１２と１画素遅延部１５．１６とで画素（ｃ）が入力され、１ライン遅延部１３と１画素遅延部１７とで画素（ｅ）が入力され、フィルタ２０は、第３図に示すように、水平・垂直方向に対する３タツプの１次元フィルタとなっている。
　そして、横係数発生部１８では、画素（ｃ）、（ｂ）、（ａ）に対して、ダイナミックレンジを計算し、或る閾値より大きければ、画素間の変化が激しく画像の相関関係から見てブロック歪みを発生している箇所と考えられるので、前後の画素値（この場合は画素（ａ）、（ｃ））を用いて中心画素（この場合は画素（ｂ））のデータを平滑化するように太線で示す係数をそれぞれに与える。
　同様にして、縦係数発生部１９では、画素（ｄ）、（ｂ）、（ｅ）に対して、上下の画素値（この場合は画素（ｄ）、（ｅ））を用いて中心画素（この場合は画素（ｂ））のデータを平滑化するように太線で示す係数をそれぞれに与える。
　また、閾値よりも小さいときにはそのまま画素データを通過させるように係数を発生する。」（第２ページ右下欄第６行ないし第３ページ右上欄第１行）
（ｆ）「第４図は、第１図に示した本発明に係る画像復号化装置に用いるフォーマット変換部３の一実施例を示したもので、（中略）。このフォーマット変換部では、２８８ラインをまず１４４０ラインに補間する動作を行う。（中略）そして、サブサンプル部２８でフィルタ２７からの１４４０ラインのデータを３ライン置きｌこ有効データとしてサブサンプルし４８０ラインのデータを生成する。」（第３ページ右上欄第２行ないし左下欄第２行）
　
（イ）同じく、原査定の拒絶の理由に引用された特表平１１−５０７４８５１号公報（平成１１年６月２９日公表、以下「引用例２」という。）には、図面とともに、次のとおりの記載がある。
（ｇ）「ビデオ受信システム１４において、チャネルデコーダ２６は圧縮されたビデオイメージと送信フォーマット信号を受信し、デコードする。イメージデコーダ２８は次に圧縮されたビデオ信号を解凍する。ビデオイメージのディスプレイフォーマットはその送信フォーマットとは異なるため、ビデオ受信システム１４は頻繁にビデオイメージのフォーマットを変換する必要がある。例えば、送信フォーマットが１２８０×７２０ピクセル／フレームＡＴＶフォーマットであるのに対し、ディスプレイフォーマットは１９２０×１０８０ピクセル／フレームＡＴＶフォーマットであり得る。その結果、フォーマットデコーダ３０は送信フォーマット信号をデコードし、デコードされた信号をフォーマット変換装置３２に提供する。フォーマット変換装置３２は、ビデオイメージを適正なディスプレイフォーマットに変換するためにデコードされたフォーマット信号を使用する。ビデオイメージは次に、例えばＡＴＶディスプレイのようなビデオディスプレイ３４に提供される。」（第７ページ第３行ないし第１５行）
　
（３）対比
　本願発明と引用例１に記載された発明（以下「引用発明１」という。）とを対比する。
　
（ア） 引用例１の上記記載（ａ）、（ｃ）、（ｄ）によれば、引用発明１は「画像復号化装置」であって、送信側でブロック符号化方式で圧縮符号化された画像をＤＣＴ復号化し、復号化されたデータを出力するＤＣＴ復号器１を有している。
（イ）そして、引用例１の上記記載（ｄ）、（ｅ）、第２図及び第３図によれば、「ブロック歪み除去フィルタ２」は、フォーマット変換に先立ってブロック歪み除去を行うものであって、ＤＣＴ復号器１で復号化されたデータを入力とし、水平及び垂直方向にそれぞれ連続する３つの画素のダイナミックレンジを計算し、ある閾値より大きければ画素間の変化が激しく画像の相関関係からみてブロック歪みを発生している箇所とみなして、それぞれ前後・上下の画素値を用いて中心画素のデータを平滑化するものである。
（ウ）また、引用例１の上記記載（ｂ）、（ｆ）、第１図及び第４図によれば、「フォーマット変換部３」は、「ブロック歪み除去フィルタ２」の出力であるノイズ除去を施された復号化データを、２８８ラインの中間信号フォーマットＣＩＦから４８０ラインのＮＴＳＣ信号フォーマットに変換して出力するものであり、第４図によれば、フレーム同期信号及び係数タイミング信号を用いて２８８ラインを１４４０ラインに補間した後、３ライン置きにデータをサブサンプルして４８０ラインのデータを生成している。
（エ）そうすると、引用発明１の「ＤＣＴ復号機１」、「ブロック歪み除去フィルタ」、「フォーマット変換部３」は、それぞれ「圧縮符号化された画像の符号列を復号化し、復号化画像を出力する画像復号化手段」、「画像復号化手段の出力である復号化画像からノイズを除去するノイズ除去手段」、「前記ノイズ除去手段の出力であるノイズ除去を施された復号化画像を所定の画像フォーマットに変換して出力するフォーマット変換手段」といえる。
（オ）もっとも、本願発明では、「画像復号化手段」が「復号化画像の画像フォーマット情報」を出力し、「ノイズ除去手段」では「前記画像フォーマット情報に基づいて」ノイズを除去するのに対し、引用発明１では、「ノイズ除去手段」はＤＣＴ復号器１で復号化されたデータを入力とし、水平及び垂直方向にそれぞれ連続する３つの画素のダイナミックレンジを計算し、それぞれ前後・上下の画素値を用いて中心画素のデータを平滑化する方法を用いてブロックノイズを除去している。
（カ）また、本願発明の「フォーマット変換手段」では、（画像復号化手段から出力された）「前記画像フォーマット情報を用いて」いるのに対し、引用発明１の「フォーマット変換手段」では、フレーム同期信号は圧縮符号化された画像の符号列から得られたものとは認められるものの、「画像復号化手段」から出力された「前記画像フォーマット情報を用いて」いることについて明示の記載はない。
　
　したがって、両者は、
「圧縮符号化された画像の符号列を復号化し、復号化画像を出力する画像復号化手段と、
　前記画像復号化手段の出力である復号化画像からノイズを除去するノイズ除去手段と、
前記ノイズ除去手段の出力であるノイズ除去を施された復号化画像を所定の画像フォーマットに変換して出力するフォーマット変換手段とを備えたことを特徴とする画像復号化装置。」
である点で一致し、以下の各点で相違している。
　
［相違点１］本願発明では、「画像復号化手段」が「復号化画像の画像フォーマット情報」を出力し、「ノイズ除去手段」では「前記画像フォーマット情報に基づいて」ノイズを除去するのに対し、引用発明１では、「ノイズ除去手段」はＤＣＴ復号器１で復号化されたデータを入力とし、水平及び垂直方向にそれぞれ連続する３つの画素のダイナミックレンジを計算し、それぞれ前後・上下の画素値を用いて中心画素のデータを平滑化する方法を用いてブロックノイズを除去する点。
［相違点２］本願発明の「フォーマット変換手段」では、（画像復号化手段から出力された）「前記画像フォーマット情報を用いて」いるのに対し、引用発明１の「フォーマット変換手段」では、フレーム同期信号は圧縮符号化された画像の符号列から得られたものとは認められるものの、「画像復号化手段」から出力された「前記画像フォーマット情報を用いて」いることについて明示の記載がない点。
　
（４）判断
　上記各相違点につき判断する。
　
（４−１）［相違点１］について
　画像復号化手段から出力された画像フォーマット情報に基づいてノイズを除去する手段は周知（例えば、特開平１０−２２９５４６号公報（特に、段落１、段落２０ないし２１、段落２３ないし２８、第１図、第２図及び第４図参照）、原査定の理由で周知例として例示された特開平８−１７２６０４号公報参照）であり、引用発明１のノイズ除去手段に代えて上記周知のノイズ除去手段を採用することに格別の困難性はない。また、これによる効果も予測される範囲を超えるものではない。
　
（なお、請求人は、平成１５年７月２８日付け意見書及び上記審判請求書の手続補正書において、本願発明では、符号列のフォーマット情報に含まれる、符号化方式やブロックの大きさを示す情報によって、ノイズ除去の方法が決定され、これにより、符号化時のブロックの境界を正確に知ることができる旨を主張する。
　しかしながら、そもそも出願当初の明細書及び図面には「ブロックノイズやモスキートノイズ等の除去方法としては従来の方法を用いることができる」（段落２２）として、具体的なノイズ除去方法及び手段については何ら開示されておらず、かつ、「符号化方式やブロックの大きさを示す情報に基づいて」ノイズを除去することが従来から知られているとしても、本願発明の「前記画像フォーマット情報に基づいて」を「符号化方式やブロックの大きさを示す情報に基づいて」と一義的に限定解釈する根拠にはならないから、請求人の上記主張は当を得ない。）
　
（４−２）［相違点２］について
　上記引用例２の記載（ｇ）によれば、フォーマットデコーダ３０は送信フォーマット信号をデコードして、デコードされた信号をフォーマット変換装置３２に提供する。フォーマット変換装置３２は、チャネルデコーダ２６でデコードされたビデオイメージを適正なディスプレイフォーマットに変換するために、上記フォーマットデコーダ３０でデコードされたフォーマット信号を使用している。「チャネルデコーダ」、「イメージデコーダ」及び「フォーマットデコーダ」からなる画像復号化手段から出力された「フォーマット信号」を用いてフォーマット変換を行うフォーマット変換手段が開示されているといえる。
　引用発明１の送信画像のフォーマットから最終的な画像フォーマットに変換するフォーマット変換手段に代えて、引用例２に係る発明（以下、「引用発明２」という。）のフォーマット変換手段を採用することは、当業者が容易になし得ることである。また、これによる効果も予測される範囲を超えるものではない。
　
（４−３）回答書の補正案について
　なお、平成１８年２月３日付け回答書において提示された補正案についても検討したが、出願当初の明細書及び図面には、「ブロックノイズ除去に必要なブロック境界の位置を前記画像フォーマット情報とは無関係に設定してブロック」ノイズを除去するとの補正の根拠となる記載がない。また、どのようにして「ブロックノイズ除去に必要なブロック境界の位置」が「前記画像フォーマット情報とは無関係に設定」され、なぜブロックノイズが除去されるのかが不明である。
　
（５）むすび
　以上のとおり、本願の請求項１に係る発明は、上記各引用例に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　したがって、本願の他の請求項について検討するまでもなく、本願は拒絶されるべきものである。
　
　よって、結論のとおり審決する。