(57)【要約】  本開示の少なくとも一部の態様は、膨張可能な対流装置と、膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースとを備える対流システムを特徴とする。対流装置は、空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、対流装置の少なくとも一部は空気透過性である。ホースは、開口部に挿入するように構成されたノズルと、ノズル上に配設された妨害装置とを含み、妨害装置は、ホースが開口部から滑ることを防止するように構成される。
2018500100.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気構造物と前記空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
前記膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、前記ホースが、前記開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、前記ノズル本体上に配設された妨害装置とを備え、前記妨害装置が前記ノズル本体から突出し、前記ノズル本体の断面に概ね平行であり、前記妨害装置が前記ノズルの周囲の一部に配設された対流システム。
【請求項２】
前記妨害装置が、前記ノズル本体の材料よりも軟質な材料を備える、請求項１に記載の対流システム。
【請求項３】
前記妨害装置が、前記ノズル上にパターン状に配設された複数の妨害要素を備える、請求項１に記載の対流システム。
【請求項４】
前記ホースが、前記ノズル上に配設された穿孔装置を更に備える、請求項１に記載の対流システム。
【請求項５】
前記穿孔装置が１つ以上の穿孔要素を備える、請求項４に記載の対流システム。
【請求項６】
前記穿孔装置が、前記妨害装置よりも前記ノズルの端部近くに配設された、請求項４に記載の対流システム。
【請求項７】
前記１つ以上の穿孔要素の各々が前記ノズル本体から隆起し、前記ノズルの前記端部に近い下部突出部と、前記ノズルの前記端部から離れた上部突出部とを有する、請求項６に記載の対流システム。
【請求項８】
空気構造物と前記空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
前記膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、前記ホースが、第１のノズル端部で前記開口部に挿入するように構成されたノズルを備え、前記ノズルは全体としてＪ字型である、対流システム。
【請求項９】
前記第１のノズル端部の断面が楕円形である、請求項８に記載の対流システム。
【請求項１０】
空気構造物と前記空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
前記膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、前記ホースが、前記開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、前記ノズル本体上に配設された穿孔装置とを備え、
前記穿孔装置が１つ以上の穿孔要素を備え、前記１つ以上の穿孔要素の各々が前記ノズル本体から隆起し、前記ノズルの前記端部に近い下部突出部と、前記ノズルの前記端部から離れた上部突出部とを有する対流システム。
【請求項１１】
前記穿孔要素のうちの少なくとも１つが三角柱状である、請求項１０に記載の対流システム。
【請求項１２】
前記穿孔要素のうちの少なくとも１つが台形柱状である、請求項１０に記載の対流システム。
【請求項１３】
前記穿孔要素の各々が概ね同じ形状である、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項１４】
前記ホースが、前記ノズル上に配設された妨害装置を更に備え、
前記妨害装置が、前記ホースが前記開口部から滑ることを防止するように構成された、請求項１０に記載の対流システム。
【請求項１５】
前記妨害装置が、前記ノズルの材料よりも軟質な材料を備える、請求項１４に記載の対流システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、対流システムで加温又は冷却のために使用される対流装置及び部品に関する。
【発明の概要】
【０００２】
本開示の少なくとも一部の態様は、膨張可能な対流装置と、膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースとを備える対流システムを特徴とする。対流装置は、空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、対流装置の少なくとも一部は空気透過性である。ホースは、開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、ノズル本体上に配設された妨害装置とを含む。妨害装置は、本体から突出し、ノズル本体の断面に概ね平行である。妨害装置は、ノズルの周囲の一部に配設される。
【０００３】
本開示の少なくとも一部の態様は、膨張可能な対流装置と、膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースとを備える対流システムを特徴とする。膨張可能な対流装置は、空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、対流装置の少なくとも一部は空気透過性である。ホースは、第１のノズル端部で開口部に挿入するように構成されたノズルを備え、ノズルは全体としてＪ字型である。
【０００４】
本開示の少なくとも一部の態様は、膨張可能な対流装置と、膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースとを備える対流システムを特徴とする。膨張可能な対流装置は、空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、対流装置の少なくとも一部は空気透過性である。ホースは、開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、ノズル本体上に配設された穿孔装置とを含む。穿孔装置は、１つ以上の穿孔要素を備える。１つ以上の穿孔要素の各々は、ノズル本体から隆起し、ノズルの端部に近い下部突出部とノズルの端部から離れた上部突出部とを有する。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
添付の図面は、本明細書に援用され、本明細書の一部をなすものであって、説明文と併せて本発明の利点及び原理を説明するものである。
【０００６】
【図１Ａ】管状対流装置の一実施形態の拡大図を示す。
【０００７】
【図１Ｂ】対流システムの一実施形態を示す。
【０００８】
【図２Ａ】対流装置の一例を示す。
【０００９】
【図２Ｂ】エアガイド装置のうちの１つで屈曲した、図２Ａに示す対流装置を示す。
【００１０】
【図３Ａ】対流システムの例を示す。
【図３Ｂ】対流システムの例を示す。
【００１１】
【図３Ｃ】対流装置の束のいくつかの例を示す。
【図３Ｄ】対流装置の束のいくつかの例を示す。
【図３Ｅ】対流装置の束のいくつかの例を示す。
【図３Ｆ】対流装置の束のいくつかの例を示す。
【００１２】
【図４Ａ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｂ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｃ】対流装置のいくつかの例を示す。
【図４Ｄ】対流装置のいくつかの例を示す。
【００１３】
【図５Ａ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｂ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｃ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｄ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｅ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｆ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｇ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【図５Ｈ】エアガイド装置のいくつかの例を示す。
【００１４】
【図６Ａ】管状対流システムのいくつかの例を示す。
【図６Ｂ】管状対流システムのいくつかの例を示す。
【００１５】
【図７Ａ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｂ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｃ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｄ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｅ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｆ】固定要素のいくつかの例を示す。
【図７Ｇ】固定要素のいくつかの例を示す。
【００１６】
【図８Ａ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｂ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｃ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｄ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｅ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｆ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【図８Ｇ】ホースマニホルドのいくつかの例を示す。
【００１７】
【図９Ａ】ホースクランプの一実施形態の斜視図を示す。
【図９Ｂ】図９Ａに示すホースクランプの側面図を示す。
【００１８】
【図９Ｃ】ホースクランプの別の実施形態の側面図を示す。
【００１９】
【図１０Ａ】囲み要素の内面側のホースクランプの平面図である。
【００２０】
【図１０Ｂ】図１０Ａに示すホースクランプの斜視図である。
【００２１】
【図１０Ｃ】図１０Ａに示すホースクランプの側面図である。
【００２２】
【図１０Ｄ】係合部品の構成のいくつかの例を示す。
【図１０Ｅ】係合部品の構成のいくつかの例を示す。
【図１０Ｆ】係合部品の構成のいくつかの例を示す。
【図１０Ｇ】係合部品の構成のいくつかの例を示す。
【００２３】
【図１１】対流システムの例を示す。
【００２４】
【図１２Ａ】管状対流装置を使用するフロー図の例を示す。
【００２５】
【図１２Ｂ】管状対流装置を製造するフロー図の例を示す。
【００２６】
【図１３Ａ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｂ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｃ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｄ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｅ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｆ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｇ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｈ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｉ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｊ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｋ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｌ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｍ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図１３Ｎ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【００２７】
【図１４Ａ】固定要素と共に使用するホースの例を示す。
【００２８】
【図１４Ｂ】対流装置と共に使用する、図１４Ａに示すホースを示す。
【００２９】
図中、同様の参照番号は同様の要素を示す。上記で示した図面は、一定の縮尺で描かれていない場合があり、本開示の様々な実施形態を示すものであるが、「発明を実施するための形態」で記述されるように、他の実施形態もまた想到される。すべての場合に、本開示は、本明細書で開示される開示内容を、明示的な限定によってではなく、例示的実施形態を表現することによって説明する。本開示の範囲及び趣旨に含まれる他の多くの変更及び実施形態を、当業者が考案することが可能である点を理解されたい。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
別途の記載のない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴部のサイズ、量、及び物理的特性を表わすすべての数字は、いずれの場合においても用語「約」によって修飾されているものとして理解されたい。したがって、特に反する記載のない限り、上記の明細書及び添付の特許請求の範囲において示される数値パラメータは、本明細書に開示される教示を利用して当業者が得ようとする所望の特性に応じて変わり得る近似値である。端点による数値範囲の使用は、その範囲内のすべての数字（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）、及びその範囲内の任意の範囲を含む。
【００３１】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用するときに、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を有する実施形態を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用する場合、用語「又は」は、一般に、その内容について別段の明確な指示がない限り、「及び／又は」を含む意味で使用される。
【００３２】
対流装置は一般に、気体状の物質を分配する装置を指す。例えば、対流装置は、加圧加温空気の流れを受け入れ、加圧空気に反応して膨張し、加温空気を空気構造物内に分配し、加温空気を身体の上に放ち、快適性を増す、震えを低減させる、及び低体温症を治療する又は防ぐ等の目的を達成することができる。一部の実施形態において、対流装置は、ブローンフィルムから作られた管状対流装置である。そのような実施形態において、対流装置は、空気構造物を形成するためにシールを使用しない。一部の場合において、対流装置は、空気構造物を形成する均質な材料を含む。一部の場合において、対流装置の少なくとも一部は、加圧流体が通ることのできる様々な形状のアパーチャを有する。一部の実施形態において、切取り孔線のある、又は切取り孔線のない複数の管状対流装置がロール状に形成される。
【００３３】
一部の実施形態において、対流装置は、２つの層により形成された空気構造物を有し、各層は１枚以上のシートを含み、層のうちの少なくとも１つは、空気透過性であって空気の分配を可能にする。本明細書で使用するとき、「膨張可能」とは、空気又は他の気体が大気圧より大きい圧力で構造物の内部に供給されるときに、体積が増える構造物を指す。一般的に、これらの構造物は、１００ｍｍＨｇ未満の圧力、好ましくは５０ｍｍＨｇ未満の圧力、より好ましくは２５ｍｍＨｇ未満の圧力などの比較的低い圧力で膨張する。一部の場合において、膨張可能なセクションの体積は、１００％を超えて増加し得る。一般的に、空気構造物は、２つの部分が曲げられると、屈曲領域に近接してよじれ、又はくびれ切れる。一部の場合において、対流装置は、膨張媒体を方向付けて屈曲領域における膨張媒体の圧力低下を減らすように適合されている、空気構造物内のエアガイド装置を更に含む。本明細書で使用される場合、「〜内」は、構造物の縁部を含む、概ね構造物内の空間関係を説明するために使用される。例えば、対流装置は、エアガイド装置を含んで、膨張したときに、１つ以上の折り目をエアガイド装置に近接して形成するようにすることができる。
【００３４】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、対流装置と、対流装置の配置を容易にし、かつ／又は対流装置の形状管理を容易にするために使用可能な固定要素とを含む対流システムを対象とする。例えば、２つのリング要素を有する固定要素を使用して、管状対流装置の２つの部品を互いに隣接して保持することによりブランケットを形成してもよい。別の例として、取付装置を有する固定要素を使用して、手術（ＯＲ）台、病床、アームレストなどの装備品に対流装置を取り付けてもよい。
【００３５】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、対流装置と、１つのホース端部を対流装置の２つ以上の開口部に連結するホースマニホルドとを含む対流システムを対象とする。一部の場合において、ホースマニホルドを使用して、管状対流装置の２つの端部を連結することにより、形状管理を容易にしてもよい。一部の場合において、ホースマニホルドは、加圧膨張媒体の２つ以上の入力をもたらして、膨張媒体の均一な分配を可能にする。加熱空気を分配する一部の場合において、ホースマニホルドに連結する２つの開口部を有する対流装置は、概ね均一な熱分布を有することができる。
【００３６】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、対流装置及びホースと共に使用されて、気密な連結を向上させ滑りを防止するように設計されたホースクランプを対象とする。一部の実施形態において、ホースクランプは、ホースの直径に一致する囲み要素と、使用者の操作を容易にする掴み部品とを含む。一部の場合において、ホースクランプは、囲み要素の内面上に配設された係合部品を含んで、ホースクランプの把持力を向上させる。係合部品は、例えば、複数の係合要素、突起、隆起などを含んでよい。一部の実施において、係合要素は、囲み要素の内面上にパターン状に配設される。一部の場合において、係合要素の少なくとも一部は、囲み要素の一端部又は両端部に近接して配設される。
【００３７】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、対流装置と共に使用されて、滑りを防止し、かつ／又は対流装置及び膨張媒体源に連結するホースへの挿入を容易にするように設計されたノズル構成を対象とする。一部の場合において、ノズルは、過挿入を防止するように構成された妨害装置を含む。一部の場合において、ノズルは、ノズルを対流装置と共に使い易くするように構成された穿孔装置を有する。
【００３８】
図１Ａは、管状対流装置１００Ａの一実施形態の拡大図を示す。管状対流装置１００Ａはブローンフィルム１１０を含み、このブローンフィルム１１０は膨張すると管１１５を形成する。ブローンフィルム１１０は第１の部分１１２と第２の部分１１４とを有し、これら２つの部分は長手方向に分離されている。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０が、ブローンフィルム１１０の第１の部分１１２にのみ配設される。一部の他の場合には、複数のアパーチャ１３０が、第１の部分１１２と第２の部分１１４との両方に配設される。ブローンフィルム１１０を、適切な可撓性ポリマー材料、例えば、ポリエチレン、ポリエステル、ポリプロピレン（ＰＰ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアミド（ＰＡ）などから作ることができる。ブローンフィルム１１０は、一般的に、均質な材料から作られる。
【００３９】
一部の実施形態において、複数のアパーチャ１３０は、ブローフィルム１１０の表面積の少なくとも１０％に及ぶ。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０は、ブローフィルム１１０の表面積の少なくとも２０％に及ぶ。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０は、ブローフィルム１１０の表面積の少なくとも３０％に及ぶ。アパーチャ密度は、アパーチャのサイズ、及び管状対流装置１００Ａに入る膨張媒体の圧力に応じて変化し得る。フィルムを微細に孔開けしてもよく、又はフィルムは大きい孔を有してもよい。アパーチャの密度を管状対流装置１００Ａの直径と関連付けてもよい。一部の場合において、アパーチャは、弱い空気流をもたらして、身体への空気流の衝突を最小限にしながら対流熱を伝えることができるように配設される。熱伝導率は、空気速度及びアパーチャとの接触面積によって決定される。一部の構成において、管状導電装置の直径は増加し、ブローンフィルムの孔開けされた表面積の割合は低下する。一部の実施形態において、複数のアパーチャ１３０の各々は、同じサイズ及び同じ幾何形状を有する。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０は、異なるサイズのアパーチャを含んでよい。例えば、複数のアパーチャ１３０は、管状対流装置の第１の部分に小さいサイズのアパーチャを有し、管状対流装置の第２の部分に大きいサイズのアパーチャを有してよい。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０は、様々な形状、例えば、円形、矩形、卵形、三角形などを有してよい。
【００４０】
一部の実施形態において、第１の部分１１２及び第２の部分１１４は各々半部である。一部の場合において、複数のアパーチャ１３０は、ブローンフィルム１１０の第１の部分１１２にのみ配設される。一部の他の場合において、複数のアパーチャ１３０は、ブローンフィルム１１０の第１の部分１１２及び第２の部分１１４の両方に配設される。更なる一部の他の場合において、複数のアパーチャは、ブローンフィルムの第２の部分１１４に配設される。一部の実施において、管状対流装置１００Ａは、異なる部分に異なる密度のアパーチャを有してよく、例えば、開口部に近づくにつれて密度が低くなるアパーチャ、開口部から離れるにつれて密度が高くなるアパーチャを有してよい。
【００４１】
図１Ｂは、ロール状の管状対流装置１０５を有する対流システム１００Ｂの一実施形態を示す。図示した実施形態において、対流システム１００Ｂは孔開装置１４０を含む。孔開装置１４０は、一連の連結された対流装置１０５にアパーチャを打ち抜くための複数のピン１５０を有する。一部の場合において、孔開装置１４０は、１〜２０／平方インチ（１５５０〜３１０００／ｍ２）のピン密度を有してよい。一部の場合において、対流装置１０５は既存のアパーチャを有して、孔開装置１４０が不要であるようになっている。一部の場合において、２つの隣接する対流装置１０５の各々は、隣接する対流装置１０５間に分離孔線を有する。一部の他の場合において、隣接する対流装置１０５間に分離孔線が存在せず、各対流装置１０５は使用するときに切断される。そのような場合に、対流システム１００Ｂは、カッター及び／又は長さを決定するための測定装置を含んでよい。一部の構成において、管状対流装置をある長さに切断し、折り曲げ、そのうえ包装してもよい。
【００４２】
図２Ａは対流装置２００の一例を示す。対流装置は、第１の縁部２２０、第２の縁部２３０、膨張可能なチャネル２４５、及び対流装置が膨張し曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されたエアガイド装置２１０を有する。一部の場合において、エアガイド装置２１０は複数のエアガイド要素２１２を含む。一部の実施において、エアガイド装置２１０は、第１の縁部２２０及び／又は第２の縁部２３０に近接して配設される。一部の場合において、エアガイド要素２１２は、縁部（２２０、２３０）の１つに近接してパターン状に配設される。一部の場合において、縁部（２２０又は２３０）に近接して配設されたエアガイド要素２１２は、等間隔に配設される。図２Ｂは、エアガイド要素２１２のうちの１つに近接して曲げられた対流装置２００を示し、対流装置２００は屈曲位置で第１の部分２４１と第２の部分２４２とに分離される。例えば、第１の部分２４１は方向２０２に沿って曲げられ、第２の部分２４２は方向２０４に沿って曲げられる。一部の場合において、エアガイド装置２１０は、第１の部分２４１と第２の部分２４２とを連結する膨張可能なチャネル２４５に近接して配設されるが、縁部上には配設されない。一部の場合において、エアガイド装置２１０及びエアガイド要素２１２は、対流装置２１０が膨張し曲げられたときに、エアガイド装置２１０の縁部における折り目の形成を容易にするように構成される。一部の場合において、エアガイド要素２１０は、管状対流装置の縁部から管構造物に向かって延びる案内シールを含む。
【００４３】
図３Ａ及び図３Ｂは、対流システムのいくつかの例を示す。図３Ａは、ディスペンサ３１０Ａと対流装置３２０Ａのロールとを有する対流システム３００Ａを示す。対流装置は、本開示に記載された管状対流装置のいずれの構成を使用してもよい。一部の場合において、対流システム３００Ａは切断装置３３０Ａを含む。図示した例において、切断装置３３０Ａはディスペンサ３１０Ａに取り付けられる。図３Ｂは、ディスペンサ３１０Ｂと対流装置３２０Ｂのロールとを有する対流システム３００Ｂの別の例を示す。ディスペンサ３１０Ｂはローラー内にあるため、容易に移動させることができる。
【００４４】
図３Ｃ〜図３Ｆは、連結された対流装置の束のいくつかの例を示す。図３Ｃは対流装置の束３００Ｃを示し、２つの隣接する対流装置は間に脆弱線３１０Ｃを有する。脆弱線３１０Ｃにより、対流装置を束３００Ｃから分離することができる。一部の場合において、束３００Ｃになった対流装置の各々は同じ長さを有する。一部の他の場合において、束３００Ｃになった対流装置は様々な長さを有してもよい。図３Ｄは対流装置の束３００Ｄを示し、２つの隣接する対流装置は間に脆弱線３１０Ｄと閉鎖シール３２０Ｄとを有する。図示した例において、閉鎖シール３２０Ｄは脆弱線３１０Ｄに近接して配設される。
【００４５】
図３Ｅは、取付装置３３０Ｅを有する対流装置の束３００Ｅを示す。図示した例において、取付装置３３０Ｅは、束３００Ｅにわたって長手方向に延びる接着ストリップを含む。一部の場合において、取付装置３３０Ｅは、束３００Ｅの中央に近接して配設される。一部の他の場合において、取付装置３３０Ｅは、２つ以上の接着ストリップを含んでよい。図３Ｆは、取付装置３３０Ｆを有する対流装置の束３００Ｆを示す。図示した例において、取付装置３３０Ｆは、パターン状に配設された複数の接着セグメント３４０Ｆを含む。一部の場合において、複数の接着セグメント３４０Ｆは、概ね長手方向に等間隔に配設される。一部の場合において、複数の接着セグメント３４０Ｆは、隣接するセグメント間に異なる距離を有して配設される。
【００４６】
図４Ａ〜図４Ｄは、対流装置のいくつかの例を示す。図４Ａは、ブローンフィルムから作られた対流装置４００Ａを示し、長手方向縁部にシールがない。複数のアパーチャ４１０Ａが、対流装置４００Ａの一部又は全体の上に配設される。図４Ｂは、２つの層４２０Ｂ、４２２Ｂを含む対流装置４００Ｂを示し、２つの層４２０Ｂ、４２２Ｂは、長手方向縁部４４０Ｂでシールされて空気構造物を形成する。一部の場合において、１つの層４２０Ｂが複数のアパーチャ４１０Ｂを含み、このアパーチャ４１０Ｂを、２つの層がシールされる前又は後に配設することができる。一部の他の場合において、１つ又は両方の層がアパーチャ又は空気透過性材料を含む。図４Ｃは、長手方向縁部４４０Ｃでシールされた１つの層４２０Ｃを含む対流装置４００Ｃを示す。一部の場合において、複数のアパーチャ４１０Ｃは、対流装置４００Ｃの一部又は全体の上に配設される。一般的に、対流装置の１つ以上の層が可撓性材料から作られる。
【００４７】
図４Ｄは、２つ以上の膨張可能なチャネルを有する対流装置４００Ｄの一実施形態の上面図である。本実施形態において、対流装置４００Ｄは、可撓性の第１の層４０７Ｄ、可撓性の第２の層（この図では見えない）、及び２つの開口部４３０Ｄを有する。一部の場合において、可撓性の第１の層４０７Ｄは空気透過面を有する。可撓性の第２の層は、共通する周囲に沿ったシール４０６Ｄにより第１の層に接合して空気構造物４４０Ｄを形成し、空気構造物４４０Ｄは第１の縁部４４１Ｄと対向する第２の縁部４４２Ｄとを有する。空気構造物４４０Ｄは、第１の部分４４３Ｄ、第２の部分４４４Ｄ、及び第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄとを連結する膨張可能なチャネル４４５Ｄを有し、第１の部分及び第２の部分は、例えば、概ね同じ線に沿って延びている。膨張可能なチャネル４４５Ｄを、例えばシール４０８Ｄにより形成してもよい。一部の場合において、対流装置４００Ｄは元の構成において、腕を臨床位置に延ばした人の上半身を覆うのに適した膨張可能な上半身ブランケットである。
【００４８】
一部の実施形態において、対流装置４００Ｄは、空気構造物４４０Ｄ内への少なくとも１つの開口部４３０Ｄを含む。開口部４３０Ｄは、膨張媒体源（図示せず）に連結し、膨張媒体を供給して空気構造物４４０Ｄを膨張させることができる任意の形であってよく、例えば、図４Ｄに示すような縁部にあるスリーブ開口部の形態をとることができる。他の例として、開口部４３０Ｄは、１つ以上の入口、カフ、堅いカラーを有する口、縁部のスリーブ開口部などを含んでよい。一実施形態において、２つの開口部４３０Ｄは、２つの出口コネクタと、以下で詳細に説明する膨張媒体源に連結するように構成された１つのホースコネクタと、を有するホースマニホルドに連結することができる。
【００４９】
一部の実施形態において、対流装置４００Ｄはエアガイド装置４２０Ｄを含む。一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、空気構造物４４０Ｄの第２の縁部４４２Ｄに近接して第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄとの間に配設され、これら２つの部分間の膨張媒体の流れを、特に第１の部分４４３Ｄ及び／又は第２の部分４４４Ｄが曲げられたときに、方向付けるように適合されている。一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、第１の部分４４３Ｄと第２の部分４４４Ｄとの間に配設される。一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、構成可能な対流装置４００Ｄが膨張し、第１の部分及び第２の部分のうちの少なくとも一方が、膨張可能なチャネル４４５Ｄが曲げられるように再配置されたときに、エアガイド装置の縁部に折り目が形成されるように構成される。
【００５０】
一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、空気構造物の中心部分に配設され、この空気構造物は、一端部から幅の１／４の距離に始点を有し、他端部から幅の１／４の距離に終点を有する。一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、空気構造物の中心部分に配設され、この空気構造物は、一端部から幅の２／５の距離に始点を有し、他端部から幅の２／５の距離に終点を有する。一部の場合において、エアガイド装置４２０Ｄは、第２の縁部４４２Ｄに近く、第１の縁部４４１Ｄから離れた膨張可能なチャネル４４５Ｄの部分に配設される。一部の実施形態において、エアガイド装置４２０Ｄは、第２の縁部４４２Ｄから空気構造物４４０Ｄに向かって延びる案内シールを含む。図示した実施形態において、エアガイド装置４２０Ｄは、２つの案内シール４２１Ｄ、４２２Ｄを含み、各案内シールは、第２の縁部４４２Ｄから空気構造物４４０Ｄに向かって延びる。一部の場合において、２つの案内シール（４２１Ｄ、４２２Ｄ）は、空気構造物４４０Ｄの異なる部分（第１の部分４４３Ｄ又は第２の部分４４４Ｄ）に方向付けられる。一部の場合において、２つの案内シール（４２１Ｄ、４２２Ｄ）は、互いに概ね垂直である。
【００５１】
一部の実施形態において、対流装置の各層は、材料の１枚以上のシートを含んでよい。一部の実施において、対流装置の層は、可撓性、繊維質、好ましくは不織布の構造物から形成された下面シートを含んでよく、この構造物は、ヒートシール可能なポリマー材料の上面シートに結合可能なポリマー材料から構成される。例えば、下面シートは不織布の水流交絡ポリエステル材料であってもよく、上面層は、ポリエステル層の上に押出被覆、熱積層、又は粘着積層されたポリプロピレンフィルムなどのポリオレフィンを含んでもよい。あるいは、下面シートは、ポリエチレン、ポリエステルか、又はポリプロピレンフィルムを含む上面層が接着積層された不織布ペーパーベースの材料を含んでよい。一実施形態において、上面及び下面シートを、ヒートシール可能なプラスチックの層が予め積層された吸収性のティッシュペーパーの層で作ることができる。一部の場合において、第１の層及び第２の層の両方が同じポリマー材料を含んでよい。
【００５２】
一部の実施形態において、第１の層が上面シート及び下面シートを含み、第２の層が第１の層の上面シートと同じ材料を含む。したがって、第２の層は、第２の層のプラスチックの上面に結合されたプラスチックのシートを含んでよい。好ましくは、このシートは、中断可能なヒートシール工程を提供するステーションを含む連続走行ウェブ工程によって取り付けられる。この中断可能なヒートシール工程を、膨張可能なチャネルを間に画定する細長のヒートシール（例えば図４Ｄの４０８Ｄ）を形成するように制御してもよい。シールを、連続した空気不透過性シール又は不連続の空気透過性シールとして形成してもよい。中断可能なヒートシール工程を使用して連続シームを形成してもよく、シームの１つは、第１の層及び第２の層の周囲のシームである。一部の場合において、中断可能なヒートシール工程を使用して、不連続ヒートシールを形成してもよい。一部の場合において、吸収性材料を対流装置に適用してもよく、例えば、単一の材料層として適用してもよい。吸収性材料を、熱処理によって又は粘着結合によって、上側プラスチック層に結合することができる。
【００５３】
一部の実施形態において、対流装置は、膨張したときに、空気透過性層を介して対流装置１００に導入された、熱制御された膨張媒体を患者が浴びるようにすることができる。層は、例えば、空気透過性材料、アパーチャ、隙間、スリットなどの様々な材料又は機械的構造物を使用して、空気透過性であり得る。アパーチャを有する空気透過性シートの一部の実施形態において、アパーチャの密度は、領域及び／又は膨張可能なセクションの中で変動し得る。
【００５４】
一部の実施形態において、対流装置の１つ又は２つの層は、押出被覆されたポリオレフィン不織布から作られ、それぞれが一側にポリプロピレンの被覆を有する。一部の他の実施形態において、１つ以上の層は、ポリオレフィンベースの押出被覆を有するポリ乳酸スパンボンドであってよい。層の１つが、打抜、スリッティング、又は切断によって形成された孔を有し、加圧された膨張媒体の流れを膨張したセクションから層に通すことができるようにしてもよい。一部の場合において、両方の層を通して孔を開けてもよい。一部の場合において、対流装置が組み立てられるときに、第１の層のポリプロピレン被覆側が、周囲で、及び１つ以上の位置で、第２の層のポリプロピレン被覆側にシールされ構造体を形成する。シール工程は、例えば、超音波溶着、高周波溶着、熱シールなどの様々な技法を使用することができる。あるいは、第１の層及び第２の層は各々、ポリプロピレンとポリオレフィンウェブとの積層体を含み、層のうちの少なくとも１つに孔を形成して加圧空気が通過できるようにしてもよい。更に別の実施形態において、層のうちの少なくとも１つは空気透過性材料、例えば、スパンボンド−メルトブローン−スパンボンド（ＳＭＳ）不織布材料などを使用してもよい。
【００５５】
図５Ａ〜図５Ｈは、エアガイド装置／エアガイド要素のいくつかの例を示す。図５Ａは、２つの案内シール５０２Ａ、５０４Ａを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ａを示し、両方のシールが周囲シール５１０Ａから延びる。図５Ｂは、周囲シール５１０Ｂから延びる１つの案内シール５０２Ｂを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｂを示す。図５Ｃは、湾曲形状の連続シール５０２Ｃを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｃを示し、この連続シール５０２Ｃは、周囲シール５１０Ｃ上の第１の位置５１１Ｃで始まり、第１の位置５１１Ｃとは異なる周囲シール５１０Ｃ上の第２の位置５１２Ｃで終わる。対流装置が膨張すると、エアガイド装置５００Ｃは、対流装置が曲げられるところで、対流装置内のエアガイド装置５００Ｃに近接していくつかの折り目が形成され易くすることができる。図５Ｄは、連続シール５０２Ｄを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｄを示し、この連続シール５０２Ｄは、周囲シール５１０Ｄ上の第１の位置５１１Ｄで始まり、第１の位置５１１Ｄとは異なる周囲シール５１０Ｄ上の第２の位置５１２Ｄで終わる。
【００５６】
図５Ｅは、周囲シール５１０Ｅから延びる３つの案内シール５０２Ｅを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｅを示す。図５Ｆは、周囲シール５１０Ｆに近接して配設されるが周囲シール５１０Ｆに接触しない１つのシール５０２Ｆを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｆを示す。図５Ｇは、周囲シール５１０Ｇに近接して配設されるが周囲シール５１０Ｇに接触しない、閉形状の１つの連続シール５０２Ｇ又は閉形状シール５０２Ｇを含むエアガイド装置又はエアガイド要素５００Ｇを示す。シール５０２Ｇは、例えば、円、卵形、正方形、矩形、多角形などの任意の閉形状であってよい。一部の場合において、シール５０２Ｇは、周囲シール５１０Ｇから１インチ（２．５４ｃｍ）未満である。一部の場合において、シール５０２Ｇは、周囲シール５１０Ｇから２インチ（５．０８ｃｍ）未満である。
【００５７】
図５Ｈは、周囲シール５１０Ｈの一体部分である、又は周囲シール５１０Ｈに近接したエアガイド装置５００Ｈの例を示す。エアガイド装置５００Ｈは、図１Ａ、図２Ａ、及び図３Ａに示すような空気構造物の第１の部分と第２の部分との間にジグザグ部分５０２Ｈを含み、例えば、ジグザグ部分５０２Ｈは、構成可能な対流装置が膨張し、かつ第１の部分及び第２の部分間の膨張可能なチャネルが曲げられるように第１の部分及び第２の部分の少なくとも一方が再配置されるときに、いくつかの分散された折り目の発生を容易にし、膨張媒体を方向付けて屈曲領域における膨張媒体の圧力低下を減らすように適合されている。一部の場合において、ジグザグ部分５０２Ｈは周囲シール５１０Ｈと一体化される。一部の場合において、周囲シール全体をジグザグにしてもよい。一部の場合において、ジグザグ部分５０２Ｈは波形である。一部の場合において、ジグザグ部分は、湾曲形状、正方形の鋸歯、三角形の鋸歯、又は同様の形状、また形状の組み合わせである。
【００５８】
一部の実施形態において、対流システムは、図６Ａに示すように、１つ以上の固定要素及び／又はホースマニホルドを含んでもよい。図示した例において、対流システム６００Ａは、膨張可能な管状対流装置６１０、２つの固定要素６２０、及びホース６３５に連結するように構成されたホースマニホルド６３０を含む。対流システム６００をベッド６０５と共に使用してもよい。管状対流装置６１０を人６０６の上で使用してもよく、例えば、人６０６の上半身を覆って、人６０６の下半身を覆って、人の全身を覆って、又は人６０６の横で使用してもよい。固定要素６２０を使用して、対流装置６１０の配置及び形状を管理してもよい。例えば、対流装置を全体として矩形形状に形成してもよい。別の例として、対流装置を、人６０６の横に配設されるように「Ｕ」字型に形成してもよい。一部の場合において、固定要素６２０は第１のリングを含み、第１のリングは、管状対流装置６１０の第１の部分を固定するように構成される。図６Ａに示す実施形態において、固定要素６２０は第１のリングに連結された第２のリングを更に含み、第２のリングは、管状対流装置の第２の部分を固定するように構成される。
【００５９】
一部の場合において、対流装置６１０は２つの開口部６１２を有してもよい。一部の場合において、ホースマニホルド６３０は硬質である。ホースマニホルド６３０は、ホースに連結するように構成されたホースコネクタ６３３と、対流装置６１０の２つの開口部６１２にそれぞれ連結するように構成された２つの出口コネクタ６３２とを含み、ホースコネクタ６３３と２つの出力コネクタ６３２とは流体連通している。
【００６０】
図６Ｂは、対流システム６００Ｂの別の例を示す。図示した例において、対流システム６００Ｂは、膨張可能な管状対流装置６１０と、ホース（図示せず）に連結するように構成されたホースマニホルド６３０とを含む。本実施形態において、ホースマニホルド６３０は、管状対流装置６１０の２つの開口部６１２に連結され得る２つの拡張可能な出口コネクタ６３２と、ホースに連結するホースコネクタ６３３とを含む。
【００６１】
図７Ａ〜図７Ｇは、固定要素のいくつかの例を示す。図７Ａは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０とを含む固定要素７００Ａを示す。図７Ｂは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０とを含む固定要素７００Ｂを示す。図示した例において、第１のリング７１０及び／又は第２のリング７２０は開口部７３０を有する。一部の場合において、開口部７３０の幅は、対応するリングの直径未満である。
【００６２】
図７Ｃは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０と、配置のために使用可能な１つ又は２つの全体として平坦な要素７４０とを含む固定要素７００Ｃを示す。図７Ｄは、第１のリング７１０と、第１のリング７１０に連結された第２のリング７２０と、例えば、手術台、アームレスト、病床などの装備品に取り付けるように構成された取付要素７５０とを含む固定要素７００Ｃを示す。図示した例において、取付要素７５０は、全体として「Ｌ」字型の部分を含む。
【００６３】
図７Ｅは、硬質の平坦要素７１０Ｅと、対流装置の一部を固定するように構成された可撓性要素７２０Ｅとを含む固定要素７００Ｅを示す。一部の場合において、可撓性要素７２０Ｅは、一端部７２１Ｅで平坦要素７１０Ｅに取り付けられ、平坦要素７１０Ｅは、他端部７２２Ｅに近接して可撓性要素７２０Ｅに解放可能に取り付けられるように構成される。例えば、平坦要素７１０Ｅは、可撓性要素７２０Ｅの他端部７２２Ｅを滑り込ませることのできるスリット７１２Ｅを有する。一部の他の場合において、可撓性要素７２０Ｅを一端部７２１Ｅで平坦要素７１０Ｅに取り付け、他端部７２２Ｅに重量のある部品を有して、可撓性要素７２０Ｅが対流装置に巻き付くことができるようにしてもよい。一部の場合において、可撓性要素７２０Ｅは、任意の形状、例えば、管、ひも、平ひも、ストラップなどであってよい。一部の実施において、平坦要素７１０Ｅを手術台のアームレスト７７０Ｅに挿入してもよい。そのような実施において、平坦要素７１０Ｅは、接着ストリップ、面ファスナー、再位置決め可能な接着剤、機械的な再閉鎖可能なファスナーなどの配置のための取付要素（図示せず）を有してよい。
【００６４】
図７Ｆは、第１のリング７１０と、例えば、手術台、アームレスト、病床などの装備品に取り付けるように構成された取付要素７５０とを含む固定要素７００Ｆの例を示す。図示した例において、取付要素７５０は、全体として「Ｌ」字型の部分を含む。図７Ｇは、リング７１０Ｇとストラップ７２０Ｇとを有する固定要素７００Ｇの例を示す。一部の場合において、ストラップ７２０Ｇは、一端部の取付要素７２１Ｇと他端部の嵌合取付要素７２２Ｇとを有してよい。例えば、取付要素（７２１Ｇ、７２２Ｇ）は、例えば、面ファスナー、接着ストリップなどを含んでよい。
【００６５】
図８Ａ及び図８Ｂは、管状対流装置と共に使用されるホースマニホルドの２つの例を示す。図８Ａは、２つの出口コネクタ８１０Ａ、８２０Ａと、ホースに連結するように構成されたホースコネクタ８３０Ａとを含むホースマニホルド８００Ａを示す。図示したように、２つの出口コネクタ８１０Ａ、８２０Ａは概ね平行で、概ね同じ方向に向かって開く。各出口コネクタ（８１０Ａ、８２０Ａ）は、管状対流装置８０５の一端部に連結される。図８Ｂは、２つの出口コネクタ８１０Ｂ、８２０Ｂと、ホースに連結するように構成されたホースコネクタ８３０Ｂとを含むホースマニホルド８００Ｂを示す。２つの出口コネクタ８１０Ｂ、８２０Ｂは、概ね反対方向に向かって開く。各出口コネクタ（８１０Ｂ、８２０Ｂ）は、管状対流装置８０５の一端部に連結される。一部の実施形態において、マニホルドの出口コネクタ８１０Ｂ、８２０Ｂを、対流装置の２つの開口部に連結してもよい。
【００６６】
図８Ｃ〜図８Ｅは、ホースマニホルド８００Ｃの別の例を示し、図８Ｃは斜視図、図８Ｄは上面図、図８Ｅは側面図である。マニホルド８００Ｃは、２つの出口コネクタ８１０Ｃ、８２０Ｃと、ホースに連結するように構成されたホースコネクタ８３０Ｃとを含む。一部の実施形態において、ホースマニホルド８００Ｃは、装備品に取り付けるように構成された取付要素８４０Ｃを更に含む。一部の場合において、取付要素は、全体として「Ｌ」字型の部分を含んでよい。図示した例において、取付要素８４０Ｃは、「Ｖ」字型又は三角形の部品を含んでよく、この部品は、装備品の嵌合部品（例えば、８６０Ｃ）に挿入可能である。出口コネクタ８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃの断面は、任意の形状、例えば、円形、三角形、卵形、多角形などを有してよい。一部の場合において、出口コネクタ８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃを斜面８１５Ｃに沿って傾斜させてもよい。一部の場合において、斜面８１５Ｃは、最長の縁部８１１Ｃから対向する先端８１３Ｃに向かう。図示した例において、全体として三角形の開口部及び傾斜構成により、コネクタを容易に挿入することができる。一部の実施形態において、コネクタ８１０Ｃ及び／又は８２０Ｃは、コネクタが滑り出るのを防ぐことのできる１つ以上の可撓性フラップ８５０Ｃを含んでよい。一部の場合において、可撓性フラップ８５０Ｃは漏れを生じさせ得る。可撓性フラップの代替構造物は、ホースマニホルド全周を囲む可撓性材料の隆条又はフランジを含んでもよい。可撓性フラップ８５０Ｃの構成体又は可撓性隆条若しくはフランジ構造物の適切な材料としては、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、若しくはポリオレフィンブレンドなどの軟質若しくは硬質の熱可塑性エラストマー、又は、天然ゴム、並びにラテックス、ニトリル、ミラブルポリウレタン、シリコーン、ブチル、及びネオプレンのような合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーが挙げられる。
【００６７】
図８Ｆ及び図８Ｇは、マニホルド８００Ｆの別の例を示す。マニホルド８００Ｆは、２つの出口コネクタ８１０Ｆ、８２０Ｆと、ホースに連結するように構成されたホースコネクタ８３０Ｆとを含む。出口コネクタ（８１０Ｆ、８２０Ｆ）の一方又は両方は、拡張可能要素８１５Ｆを含んでよい。拡張可能要素８１５Ｆを、一般的な熱可塑性又は熱硬化性エラストマー材料から構成し、任意の金属又は硬質プラスチックコイルを設けて、膨張媒体の流れを遮断するよじれ又はつまみから拡張可能要素を保護し補強してもよい。図８Ｇは、拡張可能要素８１５Ｆが伸長されて、出口コネクタ８１０Ｆ、８２０Ｆが更に離れる様子を示す。一部の場合において、拡張可能要素８１５Ｆを拡張させて、伸長を保持してもよい。一部の実施形態において、拡張可能要素８１５Ｆをある角度に屈曲又は回転させてもよい。
【００６８】
対流装置を使用する一部の場合において、ホースクランプを使用して、ホースと対流装置との間の適切な気密連結を維持してもよい。図９Ａはホースクランプ９００の一実施形態の斜視図を示し、図９Ｂはホースクランプ９００の側面図を示す。図示した実施形態において、ホースクランプ９００は、囲み要素９１０、囲み要素から延びる任意の掴み部品９２０、及び囲み要素上に配設された、又は囲み要素と一体化された任意の係合部品９３０を含む。囲み要素９１０は、内面９１２と対向する外面９１４とを含む。一部の場合において、囲み要素９１０の中心角度９５０は１８０度超である。一部の場合において、囲み要素９１０の中心角度９５０は３６０度よりも小さい。
【００６９】
一部の実施形態において、係合部品９３０は複数の係合要素９３５を含む。一部の実施において、係合部品９３０は、係合要素９３５のパターン、例えば、線のパターン、波のパターン、端部に近接して密度の高いパターンなどを含む。囲み要素９１０は、第１の端部９４１、第２の端部９４２、及び中央部分９４５を有する。一部の場合において、囲み要素９１０は半硬質又は硬質であってよい。囲み要素９１０は、例えば、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエチレン、ナイロン、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）などの材料を含んでよい。一部の場合において、掴み部品９２０及び係合部品９３０は囲み要素９１０と同じ材料を含んでよい。一部の他の場合において、掴み部品９２０及び係合部品９３０は囲み要素９１０と異なる材料を含んでよい。一部の場合において、係合部品は、囲み要素９１０に使用される材料と同じ材料又は異なる材料を有してよい。一部の場合において、係合部品９３０は、軟質材料、例えば、ウレタン、熱可塑性材料、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）などを使用してよい。係合要素９３５は、任意の形状、例えば、円筒、半球、角柱、六角柱、台形柱、立方体、直方体、円錐、角錐などを有してよい。
【００７０】
図９Ｃは、ホースクランプ９００Ｃの別の実施形態の正面図を示す。ホースクランプ９００Ｃは、囲み要素９１０、囲み要素から延びる任意の掴み部品９２０Ｃ、及び囲み要素上に配設された、又は囲み要素と一体化された任意の係合部品９３０を含む。同じ符号の部品は、図９Ａ及び図９Ｂの対応部品と同じ又は同様の構成、組成、機能及び／又は関係を有し得る。図示した実施形態において、掴み部品９２０Ｃは２つの要素９２１、９２２を含む。
【００７１】
図１０Ａは、囲み要素の内面側のホースクランプ１０００の平面図である。図１０Ｂはホースクランプ１０００の斜視図、図１０Ｃはホースクランプ１０００の側面図である。ホースクランプ１０００は、囲み要素１０１０、任意の掴み部品１０３０、及び任意の係合部品１０２０Ａを含む。囲み要素１０１０は、第１の端部１０１２、第２の端部１０１４、及び中央部分１０１６を有する。係合部品１０２０Ａは、１組以上の係合要素１０２５を含んでよい。一実施形態において、係合部品１０２０Ａは、囲み要素１０１０の第１の端部１０１２に近接して配設された１組の係合要素１０２２を含む。図１０Ａに示した例において、１組の係合要素１０２２は、一列に配設された複数の係合要素１０２５（３つが図示されている）を含み、これらの係合要素１０２５は第１の端部１０１２から傾斜して一列に配設される。一部の実施形態において、係合部品１０２０Ａは、囲み要素１０１０の第２の端部１０１４に近接して配設された１組の係合要素１０２４を含む。図１０Ａに示した例において、１組の係合要素１０２４は、一列に配設された複数の係合要素１０２５を含み、係合要素１０２５は第２の端部１０１４から傾斜して一列に配設される。一部の実施形態において、係合部品１０２０Ａは、中央部分１０１６に配設された１組の係合要素１０２６を含む。一部の場合において、１組の係合要素１０２６は、一列に配設された少なくとも３つの係合要素１０２５を含む。
【００７２】
図１０Ｄ〜図１０Ｇは、係合部品の一部の構成例を示す。図１０Ｄは、３つの細長係合要素１０２２Ｄ、１０２４Ｄ、１０２６Ｄを含む係合部品１０２０Ｄを示し、これらの係合要素は互いに概ね平行で、第１の端部１０１２近くから第２の端部１０１４へ延びる。図１０Ｅは、３組の係合要素（１０２２Ｅ、１０２４Ｅ、１０２６Ｅ）を含む係合部品１０２０Ｅを示す。１組の係合要素１０２２Ｅは第１の端部１０１２に近接し、一列になっている。１組の係合要素１０２４Ｅは第２の端部１０１４に近接し、概ね一列になっている。１組の係合要素１０２６Ｅは中心部分１０１６に近接し、概ね両端部に平行である。
【００７３】
図１０Ｆは、３つの係合要素（１０２２Ｆ、１０２４Ｆ、１０２６Ｆ）を含む係合部品１０２０Ｆを示す。係合要素１０２２Ｆは第１の端部１０１２に近接して配設され、係合要素１０２４Ｆは第２の端部１０１４に近接して配設され、係合要素１０２６Ｆは中心部分１０１６に配設される。図示したように、３つの係合要素１０２２Ｆ、１０２４Ｆ、１０２６Ｆを、囲み要素１０１０の縁部まで異なる距離を置いた位置に配設してもよい。図１０Ｇは、複数の係合要素１０２５を含む係合部品１０２０Ｇを示す。一実施形態において、係合要素１０２５を、第１の端部１０１２から第２の端部１０１４へ囲み要素１０１０全体にわたって断続的に配設してもよい。
【００７４】
図１１は、対流システム１１００の例を示す。対流システム１１００は、管状対流装置１１１０、ホースマニホルド１１２０、及び１つ以上のホースクランプ１１３０を含む。管状対流装置、ホースマニホルド、及びホースクランプは、本開示で説明したそれぞれの装置及び部品の構成のいずれか１つを使用してもよい。管状連結装置１１１０はホースマニホルド１１２０に連結され、ホースクランプ１１３０は管状連結装置１１１０とホースマニホルド１１２０との連結部分の上部に適用されて、概ね気密な連結を維持する。図示した例において、ホースマニホルド１１２０は２つの出口コネクタ１１３５を含む。
【００７５】
図１２Ａは、管状対流装置を使用するフロー図の例を示す。まず、管状対流装置を開き、又はロールから切り取る（ステップ１２１０Ａ）。管状対流装置を人の上又は周りに配置する（ステップ１２２０Ａ）。次に、管状対流装置の一端部をホース又はホースマニホルドの出口コネクタに連結する（ステップ１２３０Ａ）。任意に、ホースマニホルドを使用する場合、管状対流装置の別の端部をホースマニホルドの別の出口コネクタに連結する（ステップ１２４０Ａ）。任意に、ホースクランプをホース又はホースマニホルドと管状対流装置との間の連結部分に配置する（ステップ１２５０Ａ）。膨張媒体源のスイッチを入れる（ステップ１２６０Ａ）。任意に、管状対流装置と共に固定要素を使用して（ステップ１２７０Ａ）、例えば、管状対流装置を人の近くで維持し、又は人の特定の部分を覆う。
【００７６】
図１２Ｂは、管状対流装置を製造するフロー図の例を示す。ブローンフィルムのロールを機械に入れる（ステップ１２１０Ｂ）。ロールの端部を供給装置に入れる（ステップ１２２０Ｂ）。任意に、孔開装置を始動させる（ステップ１２３０Ｂ）。所定の構成でブローンフィルムに孔開けする（ステップ１２４０Ｂ）。任意に、孔開けしたブローンフィルムを所定の長さで切断する（ステップ１２５０Ｂ）。一部の場合において、測定装置を使用してもよい。測定装置は、例えば、定規、様々な長さを示す１つ以上のマーカなどであってよい。図１Ｂに示す一部の場合において、ブローンフィルムが平坦に置かれて機械に供給され、孔開けがフィルムの２つの層に行われるようにする。一部の場合において、孔開装置は、１平方メートル当たり少なくとも１５００本のピンの密度を有する。
【００７７】
一部の実施形態において、対流システムは、膨張媒体源、対流装置、及び膨張媒体源と対流装置とを連結するホースを含む。対流装置は、空気構造物と空気構造物への開口部とを含む。ホースは、対流装置の開口部に挿入するノズルを含む。対流装置は、本明細書に記載の対流装置のいずれの実施形態を使用してもよい。図１３Ａ〜図１３Ｎはノズル構成の一部の例を示す。図１３Ａはノズル１３００Ａの側面図を示し、図１３Ｂはノズル端部に面したノズル１３００Ａの斜視図を示す。図示した実施形態において、ノズル１３００Ａは全体としてＪ字型である。ノズル１３００Ａは、第１の端部１３１０Ａと第２の端部１３２０Ａとを含む。加えて、第１の端部１３１０Ａの断面は楕円形である。一部の実施形態において、第２の端部１３２０Ａの断面は、全体として円形である。一部の場合において、ノズル１３３０Ａは、妨害装置（図示せず）、例えば隆起を含んで、ノズルと対流装置との連結を固定してもよい。第１の端部１３１０Ａに近接したフック部分は、第２の端部１３２０Ａに近接した支持部分からの様々な角度、例えば０〜９０度と、様々な長さとを有してよい。
【００７８】
図１３Ｃはノズル１３２０Ｃの側面図を示す。図１３Ｄはノズル１３２０Ｃの別の側面図を示し、図１３Ｅはノズルの一端部に面したノズル１３００Ｃの斜視図を示す。ノズル１３００Ｃは、ノズル本体１３０５Ｃ、第１の端部１３１０Ｃ、及び第２の端部１３２０Ｃを含み、第１の端部１３１０Ｃは対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｃは、空気を通すことのできる１つ以上のベント（図示せず）を含む。ノズル１３００Ｃは、ノズル上に配設された妨害装置１３３０Ｃを含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｃは、ノズルの過挿入を防止するように構成される。一部の構成において、妨害装置１３３０Ｃは、ノズル１３００Ｃの周囲の一部又は全部に配設される。
【００７９】
一部の実施形態において、妨害装置１３３０Ｃは、ノズルの材料よりも軟質な材料を含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｃは、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、又はポリオレフィンブレンドなどの軟質若しくは硬質の熱可塑性エラストマー、又は、天然ゴム、並びにラテックス、ニトリル、ミラブルポリウレタン、シリコーン、ブチル、及びネオプレンのような合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーを含んでよい。図示した例において、妨害装置１３３０Ｃは、ノズル１３００Ｃの周囲に沿って配設される。一部の実施形態において、ノズル１３００Ｃは、ノズル１３００Ｃ上に配設された穿孔装置１３４０Ｃを含む。この例において、穿孔装置１３４０Ｃは複数の穿孔要素１３４５Ｃを含み、各穿孔要素１３４５Ｃはノズル本体１３０５Ｃから突出する。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｃは、断面図で、第１の端部１３１０Ｃに近い下部突出部と、第１の端部１３１０Ｃから離れた上部突出部とを有する斜面を有する。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｃは、挿入を容易にし、かつ／又はホースが対流装置の開口部から滑ることを防止するように構成される。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｃは、妨害装置１３３０Ｃよりも第１の端部１３１０Ｃの近くに配設される。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｃのうちの少なくとも１つは台形柱状である。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｃのうちの少なくとも１つは三角柱状である。一部の構成において、ノズル１３００Ｃは第１の端部１３１０Ｃに突出部分１３１５Ｃを含む。
【００８０】
図１３Ｆは、一端部からのノズル１３２０Ｆの斜視図を示す。図１３Ｇはノズル１３２０Ｆの側面図を示し、図１３Ｈはノズル１３００Ｆの別の側面図を示す。ノズル１３００Ｆは、ノズル本体１３０５Ｆ、第１の端部１３１０Ｆ、及び第２の端部１３２０Ｆを含み、第１の端部１３１０Ｆは対流装置の開口部に挿入される。ホースはノズル上に配設された妨害装置１３３０Ｆを含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｆは、ノズルの過挿入を防ぐように構成される。一部の構成において、妨害装置１３３０Ｆは、ノズル１３００Ｆの周囲の一部に配設される。図示した例において、妨害装置１３３０Ｆは、ノズル１３００Ｆ上にパターン状に配設された複数の妨害要素１３３５Ｆを含む。一部の実施において、妨害要素１３３５Ｆの各々の断面は概ね三角形である。一部の構成において、ノズル１３００Ｆは第１の端部１３１０Ｆに突出部分１３１５Ｆを含む。
【００８１】
図１３Ｉはノズル１３２０Ｉの側面図を示す。図１３Ｊはノズル１３２０Ｉの別の側面図を示し、図１３Ｋはノズルの一端部に面するノズル１３００Ｉの斜視図を示す。ノズル１３００Ｉは、ノズル本体１３０５Ｉ、第１の端部１３１０Ｉ、及び第２の端部１３２０Ｉを含み、第１の端部１３１０Ｉは対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｉは、空気を通すことのできる１つ以上のベント（図示せず）を含む。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｉは、ノズル本体の２つの部分の間に角度１３０３Ｉを有する。ノズル１３００Ｉは、例えば、凹部１３３５Ｉを有することによりノズル本体と一体化された妨害装置１３３０Ｉを含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｉは、ノズルの過挿入を防止し、かつ／又は対流装置の開口部、例えば、堅いカラーを有する開口部に一致するように構成される。一部の構成において、妨害装置１３３０Ｉはノズル１３００Ｉの周囲の一部又は全部と一体化され、凹部１３３５Ｉはノズル１３００Ｉの周囲の一部又は全部に延びる。
【００８２】
一部の実施形態において、ノズル１３００Ｉは、ノズル１３００Ｉ上に配設された穿孔装置１３４０Ｉを含む。この例において、穿孔装置１３４０Ｉは複数の穿孔要素１３４５Ｉを含み、穿孔要素１３４５Ｉはノズル本体１３０５Ｉから突出する。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｉは、断面図で、第１の端部１３１０Ｉに近い下部突出部と、第１の端部１３１０Ｉから離れた上部突出部とを有する斜面を有する。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｉは、凹部１３３５Ｉと共に、挿入を容易にし、かつ／又はホースが対流装置の開口部から滑ることを防止するように構成されることがある。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｉは、妨害装置１３３０Ｉよりも第１の端部１３１０Ｉの近くに配設される。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｉは台形柱状である。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｉは三角柱状である。
【００８３】
図１３Ｌはノズル１３２０Ｌの側面図である。図１３Ｍはノズル１３２０Ｌの別の側面図を示し、図１３Ｎはノズルの一端部に面したノズル１３００Ｌの斜視図を示す。ノズル１３００Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌ、第１の端部１３１０Ｌ、及び第２の端部１３２０Ｌを含み、第１の端部１３１０Ｌは対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｌは、空気を通すことのできる１つ以上のベント（図示せず）を含む。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｌは、ノズル本体の２つの部分の間に角度１３０３Ｌを有する。ノズル１３００Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌから突出する妨害装置１３３０Ｌを含む。一部の場合において、ノズル１３００Ｌは、妨害装置１３３０Ｌに隣接する凹部１３３５Ｌを含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｌは、ノズルの過挿入を防止し、かつ／又は対流装置の開口部、例えば、堅いカラーを有する開口部に一致するように構成される。一部の構成において、妨害装置１３３０Ｌは、ノズル１３００Ｌの周囲の一部又は全部に配設され、凹部１３３５Ｌはノズル１３００Ｌの周囲の一部又は全部に延びる。
【００８４】
一部の実施形態において、妨害装置１３３０Ｌは、ノズルの材料よりも軟質な材料を含む。一部の場合において、妨害装置１３３０Ｌは、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、又はポリオレフィンブレンドなどの軟質若しくは硬質の熱可塑性エラストマー、又は、天然ゴム、並びにラテックス、ニトリル、ミラブルポリウレタン、シリコーン、ブチル、及びネオプレンのような合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーを含んでよい。図示した例において、妨害装置１３３０Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌの周囲に沿って配設される。一部の実施形態において、ノズル１３００Ｌは、ノズル１３００Ｌ上に配設された穿孔装置１３４０Ｌを含む。この例において、穿孔装置１３４０Ｌは１つ以上の穿孔要素１３４５Ｌを含み、穿孔要素１３４５Ｌはノズル本体１３０５Ｌから突出する。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｌは、断面図で、第１の端部１３１０Ｌに近い下部突出部と、第１の端部１３１０Ｌから離れた上部突出部とを有する斜面を有する。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｌは、挿入を容易にし、かつ／又はホースが対流装置の開口部から滑ることを防止するように構成される。一部の場合において、穿孔装置１３４０Ｌは、妨害装置１３３０Ｌよりも第１の端部１３１０Ｌの近くに配設される。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｌは台形柱状である。一部の場合において、穿孔要素１３４５Ｌは三角柱状である。
【００８５】
図１４Ａは、固定要素１４３０と共に使用されるホース１４００の例を示す。ホース１４００は、ノズル１４２０とホース本体１４１０とを含む。ノズルは、本開示に記載されたノズルのいずれの構成を使用してもよい。固定要素１４３０は、ホース１４１０と平坦要素１４３７とに取り付ける取付装置１４３５を含む。固定要素１４３０はヒンジ１４３６を含んでよく、平坦要素１４３７を例えば９０度回転させることができる。固定要素１４３０は、例えば図１４Ｂに示すようにホースの配置を助けることができる。図示した例において、対流装置１４５０を手術台で使用し、平坦要素１４３７をマトリックスと手術台のフレームとの間に挿入する。対流装置１４５０は、ノズル１４２０を受け入れる開口部１４５５を有する。
例示的な実施形態
【００８６】
項目Ａ１．
可撓性材料を含み、少なくとも一部が空気透過性である管状構造物を含む膨張可能な管状対流装置と、
管状対流装置の第１の部分を固定するように構成された第１のリングを含む固定要素と、を含む管状対流システム。
【００８７】
項目Ａ２．固定要素は第１のリングに連結された第２のリングを更に含み、第２のリングが管状対流装置の第２の部分を固定するように構成された、項目Ａ１の管状対流システム。
【００８８】
項目Ａ３．第１のリングが開口部を有する、項目Ａ１又はＡ２の管状対流システム。
【００８９】
項目Ａ４．開口部の幅が第１のリングの直径未満である、項目Ａ３の管状対流システム。
【００９０】
項目Ａ５．固定要素が全体として平坦な要素を更に含む、項目Ａ１〜Ａ４のいずれか１つの管状対流システム。
【００９１】
項目Ａ６．固定要素が、装備品に取り付けるように構成された取付要素を更に含む、項目Ａ１〜Ａ５のいずれか１つの管状対流システム。
【００９２】
項目Ａ７．取付要素が全体として「Ｌ」字型の部分を含む、項目Ａ６の管状対流システム。
【００９３】
項目Ａ８．管状対流装置が、管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されたエアガイド装置を更に含む、項目Ａ１〜Ａ７のいずれか１つの管状対流システム。
【００９４】
項目Ａ９．エアガイド装置が、管状対流装置の縁部から管構造物に向かって延びる案内シールを含む、項目Ａ８の管状対流システム。
【００９５】
項目Ａ１０．エアガイド装置が管構造物内に配設された、項目Ａ８の管状対流システム。
【００９６】
項目Ａ１１．エアガイド装置が、管状対流装置が膨張し曲げられたときにエアガイド装置の縁部における折り目の形成を容易にするように構成された、項目Ａ８の管状対流システム。
【００９７】
項目Ａ１２．管状構造物がブローンフィルムを含む、項目Ａ１〜Ａ１１のいずれか１つの管状対流システム。
【００９８】
項目Ａ１３．管状構造物がブローンフィルム上に配設された複数のアパーチャを更に含む、項目Ａ１２の管状対流システム。
【００９９】
項目Ａ１４．管状構造物が、第１の部分と第１の部分から長手方向に分離された第２の部分とを含み、複数のアパーチャが管状構造物の第１の部分にのみ配設された、項目Ａ１３の管状対流システム。
【０１００】
項目Ａ１５．
可撓性材料を含み、少なくとも一部が空気透過性である管状構造物を含む膨張可能な管状対流装置と、
平坦要素、及び可撓性要素の第１の端部に近接して平坦要素に取り付けられ、管状対流装置の第１の部分を固定するように構成された可撓性要素を含む固定要素と、を含む管状対流システム。
【０１０１】
項目Ａ１６．平坦要素が、可撓性要素の第２の端部に近接して可撓性要素に解放可能に取り付けられるように構成された、項目Ａ１５の管状対流システム。
【０１０２】
項目Ａ１７．平坦要素が、可撓性要素を滑り込ませることのできるスリットを含む、項目Ａ１６の管状対流システム。
【０１０３】
項目Ａ１８．可撓性要素が、第２の端部に近接して重量のある部品を含む、項目Ａ１５〜Ａ１７のいずれか１つの管状対流システム。
【０１０４】
項目Ａ１９．平坦要素が装備品に固定されるように構成される、項目Ａ１５〜Ａ１８のいずれか１つの管状対流システム。
【０１０５】
項目Ａ２０．可撓性要素が、管、ひも、及びストラップのうちの少なくとも１つを含む、項目Ａ１５〜Ａ１９のいずれか１つの管状対流システム。
【０１０６】
項目Ａ２１．管状対流装置が、管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されたエアガイド装置を更に含む、項目Ａ１５〜Ａ２０のいずれか１つの管状対流システム。
【０１０７】
項目Ａ２２．エアガイド装置が、管状対流装置の縁部から管構造物に向かって延びる案内シールを含む、項目Ａ２１の管状対流システム。
【０１０８】
項目Ａ２３．エアガイド装置が管構造物内に配設された、項目Ａ２１の管状対流システム。
【０１０９】
項目Ａ２４．エアガイド装置が、管状対流装置が膨張し曲げられたときにエアガイド装置の縁部における折り目の形成を容易にするように構成された、項目Ａ２１の管状対流システム。
【０１１０】
項目Ａ２５．管状構造物がブローンフィルムを含む、項目Ａ１５〜Ａ２４のいずれか１つの管状対流システム。
【０１１１】
項目Ａ２６．管状構造物がブローンフィルム上に配設された複数のアパーチャを更に含む、項目Ａ２５の管状対流システム。
【０１１２】
項目Ａ２７．管状構造物が、第１の部分と第１の部分から長手方向に分離された第２の部分とを含み、複数のアパーチャが管状構造物の第１の部分にのみ配設された、項目Ａ２６の管状対流システム。
【０１１３】
項目Ｂ１．
空気構造物と空気構造物への２つの開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
ホースに連結するように構成されたホースコネクタ、及び
２つの開口部にそれぞれ連結するように構成された２つの出口コネクタを含み、
ホースコネクタと２つの出力コネクタとが流体連通しているホースマニホルドとを含む対流システム。
【０１１４】
項目Ｂ２．２つの出口コネクタが概ね反対方向に向かって開く、項目Ｂ１の対流システム。
【０１１５】
項目Ｂ３．２つの出口コネクタが概ね平行で、概ね同じ方向に向かって開く、項目Ｂ１又はＢ２の対流システム。
【０１１６】
項目Ｂ４．ホースマニホルドが、装備品に取り付けるように構成された取付要素を更に含む、項目Ｂ１〜Ｂ３のいずれか１つの対流システム。
【０１１７】
項目Ｂ５．２つの出口コネクタのうちの少なくとも１つが、滑りを防止するように構成された可撓性フラップを更に含む、項目Ｂ１の対流システム。
【０１１８】
項目Ｂ６．２つの出口コネクタのうちの少なくとも１つが傾斜した、項目Ｂ１〜Ｂ５のいずれか１つの対流システム。
【０１１９】
項目Ｂ７．２つの出口コネクタのうちの少なくとも１つが、全体として三角形の開口部を含む、項目Ｂ１〜Ｂ６のいずれか１つの対流システム。
【０１２０】
項目Ｂ８．２つの出口コネクタのうちの少なくとも１つが、全体として円形の開口部を含む、項目Ｂ１〜Ｂ７のいずれか１つの対流システム。
【０１２１】
項目Ｂ９．２つの出口コネクタのうちの少なくとも１つが拡張可能要素を含む、項目Ｂ１〜Ｂ８のいずれか１つの対流システム。
【０１２２】
項目Ｂ１０．ホースマニホルドが硬質である、項目Ｂ１〜Ｂ９のいずれか１つの対流システム。
【０１２３】
項目Ｂ１１．膨張可能な対流装置が、膨張可能な対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されたエアガイド装置を更に含む、項目Ｂ１〜Ｂ１０のいずれか１つの対流システム。
【０１２４】
項目Ｂ１２．エアガイド装置が、膨張可能な対流装置の縁部から空気構造物に向かって延びる案内シールを含む、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１２５】
項目Ｂ１３．エアガイド装置が空気構造物内に配設された、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１２６】
項目Ｂ１４．エアガイド装置が、膨張可能な対流装置が膨張し曲げられたときにエアガイド装置の縁部における折り目の形成を容易にするように構成された、項目Ｂ１１の対流システム。
【０１２７】
項目Ｂ１５．膨張可能な対流装置が管状対流装置である、項目Ｂ１〜Ｂ１４のいずれか１つの管状対流システム。
【０１２８】
項目Ｂ１６．管状対流装置がブローンフィルムを含む、項目Ｂ１５の対流システム。
【０１２９】
項目Ｂ１７．管状対流装置が、ブローンフィルム上に配設された複数のアパーチャを更に含む、項目Ｂ１６の対流システム。
【０１３０】
項目Ｂ１８．管状対流装置が、第１の部分と第１の部分から長手方向に分離された第２の部分とを含み、複数のアパーチャが管状構造物の第１の部分にのみ配設された、項目Ｂ１７の対流システム。
【０１３１】
項目Ｃ１．
膨張すると管を形成し、第１の部分及び第２の部分を有し、第１の部分及び第２の部分が長手方向に分離されたブローンフィルムと、
ブローンフィルムの第１の部分に配設された複数のアパーチャと、を含む管状対流装置。
【０１３２】
項目Ｃ２．第１の部分及び第２の部分が各々半部である、項目Ｃ１の管状対流装置。
【０１３３】
項目Ｃ３．複数のアパーチャが、ブローンフィルムの第１の部分にのみ配設された、項目Ｃ１又はＣ２の管状対流装置。
【０１３４】
項目Ｃ４．複数のアパーチャが、ブローンフィルムの第２の部分に配設された、項目Ｃ１〜Ｃ３のいずれか１つの管状対流装置。
【０１３５】
項目Ｃ５．管状対流装置が曲げられたときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されたエアガイド装置を更に含む、項目Ｃ１〜Ｃ４のいずれか１つの管状対流装置。
【０１３６】
項目Ｃ６．エアガイド装置が、管状対流装置の縁部から管構造物に向かって延びる案内シールを含む、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１３７】
項目Ｃ７．エアガイド装置が管構造物内に配設された、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１３８】
項目Ｃ８．エアガイド装置が、管状対流装置が膨張し曲げられたときにエアガイド装置の縁部における折り目の形成を容易にするように構成された、項目Ｃ５の管状対流装置。
【０１３９】
項目Ｃ９．管状対流装置がロール状である、項目Ｃ１〜Ｃ８のいずれか１つの管状対流装置。
【０１４０】
項目Ｃ１０．
項目Ｃ１の管状対流装置と、
管状対流装置を含むディスペンサと、を含む管状対流システム。
【０１４１】
項目Ｃ１１．ディスペンサが切断装置を含む、項目Ｃ１０の管状対流システム。
【０１４２】
項目Ｃ１２．
複数の管状対流装置を備える管状対流システムであって、各管状対流装置が、
可撓性材料を含む管状構造物と、
管状構造物の複数のアパーチャとを含み、
複数の管状対流装置が連結された管状対流システム。
【０１４３】
項目Ｃ１３．複数の管状対流装置のうちの２つの隣接する管状対流装置間に脆弱線を更に含む、項目Ｃ１２の管状対流システム。
【０１４４】
項目Ｃ１４．複数の管状対流装置のうちの２つの隣接する管状対流装置間に閉鎖シールを更に含む、項目Ｃ１２又はＣ１３の管状対流システム。
【０１４５】
項目Ｃ１５．複数の管状対流装置のうちの２つの隣接する管状対流装置間に閉鎖シールを更に含み、閉鎖シールが脆弱線に近接して配設された、項目Ｃ１３の管状対流システム。
【０１４６】
項目Ｃ１６．複数の管状対流装置のうちの２つが互いに異なる長さを有する、項目Ｃ１２〜Ｃ１５のいずれか１つの管状対流システム。
【０１４７】
項目Ｃ１７．複数の管状対流装置がロール状である、項目Ｃ１２〜Ｃ１６のいずれか１つの管状対流システム。
【０１４８】
項目Ｃ１８．管状構造物がブローンフィルムを含む、項目Ｃ１２〜Ｃ１７のいずれか１つの管状対流システム。
【０１４９】
項目Ｃ１９．管状構造物が、長手方向縁部でシールされた可撓性材料の層を含む、項目Ｃ１２〜Ｃ１８のいずれか１つの管状対流システム。
【０１５０】
項目Ｃ２０．管状構造物が第１の可撓性層と第２の可撓性層とを含み、第１の可撓性層と第２の可撓性層とが２つの長手方向縁部でシールされた、項目Ｃ１２〜Ｃ１９のいずれか１つの管状対流システム。
【０１５１】
項目Ｃ２１．複数のアパーチャが第１の可撓性層の上にのみ配設された、項目Ｃ２０の管状対流システム。
【０１５２】
項目Ｃ２２．管状構造物が、第１の部分と第１の部分から長手方向に分離された第２の部分とを含み、複数のアパーチャが第１の部分にのみ配設された、項目Ｃ１２〜Ｃ２１のいずれか１つの管状対流システム。
【０１５３】
項目Ｃ２３．各管状対流装置が取付装置を含む、項目Ｃ１２〜Ｃ２２のいずれか１つの管状対流システム。
【０１５４】
項目Ｃ２４．取付装置が接着ストリップを含む、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１５５】
項目Ｃ２５．取付装置が、パターン状に配設された複数の接着セグメントを含む、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１５６】
項目Ｃ２６．複数の接着セグメントが、長手方向に概ね等間隔に配設された、項目Ｃ２５の管状対流システム。
【０１５７】
項目Ｃ２７．管状対流装置の取付装置が、隣接する管状対流装置の取付装置に連結された、項目Ｃ２３の管状対流システム。
【０１５８】
項目Ｃ２８．
可撓性材料を含む管状構造物と、
管状構造物の複数のアパーチャと、を含む管状対流装置と、
管状対流装置の第１の部分を固定するように構成された固定要素と、を含む管状対流システム。
【０１５９】
項目Ｃ２９．固定要素がリングを含む、項目Ｃ２８の管状対流システム。
【０１６０】
項目Ｃ３０．固定要素が、平坦要素と、平坦要素に取り付けられた可撓性要素とを含む、項目Ｃ２８又はＣ２９の管状対流システム。
【０１６１】
項目Ｃ３１．
ホースに連結するように構成されたホースコネクタ、管状対流装置の２つの端部にそれぞれ連結するように構成された２つの出口コネクタを含み、ホースコネクタと２つの出力コネクタとが流体連通しているホースマニホルドを更に含む、項目Ｃ２８〜Ｃ３０のいずれか１つの管状対流システム。
【０１６２】
項目Ｃ３２．
可撓性材料を含み、２つの端部を有する管状構造物、及び管状構造物の複数のアパーチャを含む管状対流装置と、
ホースに連結するように構成されたホースコネクタ、管状構造物の２つの端部にそれぞれ連結するように構成された２つの出口コネクタを含み、ホースコネクタと２つの出力コネクタとが流体連通しているホースマニホルドと、を含む管状対流システム。
【０１６３】
項目Ｄ１．
空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、ホースが、開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、ノズル本体上に配設された妨害装置とを備え、妨害装置が主本体から突出し、ノズル本体の断面に概ね平行であり、妨害装置がノズルの周囲の一部に配設された対流システム。
【０１６４】
項目Ｄ２．妨害装置が、ノズルの材料よりも軟質な材料を備える、項目Ｄ１の対流システム。
【０１６５】
項目Ｄ３．妨害装置が、ノズル上にパターン状に配設された複数の妨害要素を備える、項目Ｄ１又はＤ２の対流システム。
【０１６６】
項目Ｄ４．ホースが、ノズル上に配設された穿孔装置を更に備える、項目Ｄ１〜Ｄ３のいずれか１つの対流システム。
【０１６７】
項目Ｄ５．穿孔装置が複数の穿孔要素を備える、項目Ｄ４の対流システム。
【０１６８】
項目Ｄ６．穿孔装置が、妨害装置よりもノズルの端部近くに配設された、項目Ｄ４の対流システム。
【０１６９】
項目Ｄ７．膨張可能な対流装置が、可撓性の第１の層と、共通する周囲に沿ったシールにより可撓性の第１の層に接合して空気構造物を形成する可撓性の第２の層とを含む、項目Ｄ１〜Ｄ６のいずれか１つの対流システム。
【０１７０】
項目Ｄ８．ノズルが突出部分を含む、項目Ｄ１〜Ｄ７のいずれか１つの対流システム。
【０１７１】
項目Ｄ９．穿孔要素のうちの少なくとも１つが台形柱状である、項目Ｄ５の対流システム。
【０１７２】
項目Ｄ１０．
空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、ホースが、第１のノズル端部で開口部に挿入するように構成されたノズルを備え、ノズルがＪ字型である、対流システム。
【０１７３】
項目Ｄ１１．第１のノズル端部の断面が楕円形である、項目Ｄ１０の対流システム。
【０１７４】
項目Ｄ１２．第１のノズル端部に対向する第２のノズル端部の断面が、全体として円形の断面を有する、項目Ｄ１０又はＤ１１の対流システム。
【０１７５】
項目Ｄ１３．
空気構造物と空気構造物への開口部とを有し、少なくとも一部が空気透過性である膨張可能な対流装置と、
膨張可能な対流装置を膨張媒体源に連結するように構成されたホースと、を備え、ホースが、開口部に挿入するように構成されノズル本体を有するノズルと、ノズル本体上に配設された穿孔装置とを備え、
穿孔装置が１つ以上の穿孔要素を備え、１つ以上の穿孔要素の各々がノズル本体から隆起し、ノズルの端部に近い下部突出部と、ノズルの端部から離れた上部突出部とを有する対流システム。
【０１７６】
項目Ｄ１４．穿孔装置が複数の穿孔要素を備える、項目Ｄ１３の対流システム。
【０１７７】
項目Ｄ１５．穿孔要素のうちの少なくとも１つが台形柱状である、項目Ｄ１４の対流システム。
【０１７８】
項目Ｄ１６．穿孔要素の各々が概ね同じ形状である、項目Ｄ１４の対流システム。
【０１７９】
項目Ｄ１７．ホースが、ノズル上に配設された妨害装置を更に備え、妨害装置が、ホースが開口部から滑ることを防止するように構成された、項目Ｄ１３〜Ｄ１６のいずれか１つの対流システム。
【０１８０】
項目Ｄ１８．妨害装置がノズルの周囲の一部にのみ配設される、項目Ｄ１７の対流システム。
【０１８１】
項目Ｄ１９．妨害装置が、ノズルの材料よりも軟質な材料を備える、項目Ｄ１７の対流システム。
【０１８２】
項目Ｄ２０．妨害装置が、ノズル上にパターン状に配設された複数の妨害要素を備える、項目Ｄ１７の対流システム。
【０１８３】
項目Ｄ２１．穿孔装置が、妨害装置よりもノズルの端部近くに配設された、項目Ｄ２０の対流システム。
【０１８４】
項目Ｄ２２．膨張可能な対流装置が、可撓性の第１の層と、共通する周囲に沿ったシールにより第１の層に接合して空気構造物を形成する可撓性の第２の層とを含む、項目Ｄ１３〜Ｄ２１のいずれか１つの対流システム。
【０１８５】
項目Ｄ２３．ホースに取り付けられ、平坦要素を含む固定要素を更に含む、項目Ｄ１３〜Ｄ２２のいずれか１つの対流システム。
【０１８６】
項目Ｄ２４．固定要素がヒンジを含んで、平坦要素が回転するように構成された、項目Ｄ２３の対流システム。
【０１８７】
上述の実施形態は本発明の様々な態様の説明を容易にするように詳細に記載されているため、本発明を、上述の特定の実施例及び実施形態に限定されるものとみなすべきではない。むしろ、本発明は、添付の特許請求の範囲及びそれらの等価物によって定義される本発明の趣旨及び範囲に属する様々な修正、等価のプロセス、及び代替の装置を含む、本発明のすべての態様を包含することが理解されるべきである。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図３Ｆ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図５Ｅ】
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【図５Ｆ】
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【図５Ｇ】
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【図５Ｈ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図７Ｇ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図８Ｅ】
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【図８Ｆ】
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【図８Ｇ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１０Ｅ】
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【図１０Ｆ】
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【図１０Ｇ】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１３Ｄ】
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【図１３Ｅ】
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【図１３Ｆ】
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【図１３Ｇ】
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【図１３Ｈ】
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【図１３Ｉ】
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【図１３Ｊ】
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【図１３Ｋ】
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【図１３Ｌ】
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【図１３Ｍ】
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【図１３Ｎ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【国際調査報告】
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