(57)【要約】開示された本技術は、さび、特に塩水との接触にさらされている機械装置上のさびを防止するための成分の相乗的な組合せを含む添加剤組成物および潤滑グリース組成物に関連する。開示された本技術は、１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩と、２）少なくとも１つのイミダゾリンとの相乗的なさび止め組合せを提供することにより、塩水さび止めの問題を解決する。従って、本技術の１つの局面は、１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および２）少なくとも１つのイミダゾリンを含む添加剤組成物である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩と２）少なくとも１つのイミダゾリンとを含む、添加剤組成物。
【請求項２】
リン酸炭化水素エステルの前記塩が、リン酸モノアルキル、リン酸ジアルキルまたはそれらの混合物を含む、請求項１に記載の添加剤組成物。
【請求項３】
リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸モノアルキルであり、該モノアルキル基がＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項４】
前記リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸ジアルキルであり、該アルキル基がそれぞれ個々にＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項５】
リン酸炭化水素エステルの前記塩がアミン塩、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩から選択される、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項６】
リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が式：
【化１１】
2018500443.tif 000015
のリン酸炭化水素エステルのアミン塩であり、
ここで：
Ｒ１およびＲ２は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有する炭化水素であるが、但しＲ１またはＲ２の少なくとも一方が炭化水素基であり；ならびに
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であるが、但しＲ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６の少なくとも１つはヒドロカルビル基である、
任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項７】
前記イミダゾリンが、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項８】
前記イミダゾリンが、カルボン酸とポリアミンとの縮合生成物である、任意の前記請求項に記載の添加剤。
【請求項９】
前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンが式：
【化１２】
2018500443.tif 000016
のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンであり、
ここで、該破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、
任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項１０】
前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基が、Ｃ１〜Ｃ３０アルコールを含む、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項１１】
Ｒ７の前記少なくとも１つのヘテロ原子が、Ｏ、Ｎ、Ｓ、ハロゲンまたはそれらの組合せの少なくとも１つを含む、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項１２】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項１３】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、任意の前記請求項に記載の添加剤組成物。
【請求項１４】
１）主要量の潤滑粘度の油、２）グリース増ちょう剤、３）前記リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および４）少なくとも１つのイミダゾリンを含む、潤滑グリース組成物。
【請求項１５】
５）他の性能添加剤をさらに含む、請求項１４に記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１６】
前記リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、請求項１４または１５に記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１７】
前記少なくとも１つのイミダゾリンが、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、請求項１４〜１６のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１８】
前記イミダゾリンが、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンである、請求項１４〜１７のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１９】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、請求項１４〜１８のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項２０】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも（ａｔ  ｔｈｅ  ｌｅａｓｔ）１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、請求項１４〜１９のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項２１】
前記グリース増ちょう剤が、リチウムベースである、請求項１４〜２０のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項２２】
機械装置を操作する方法であって、Ａ）該機械装置に１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および３）少なくとも１つのイミダゾリンを含む潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）該機械装置を操作する工程を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
開示された本技術は、さび、特に塩水との接触にさらされている機械装置上のさびを防止するための成分の相乗的な組合せを含む添加剤組成物および潤滑グリース組成物に関連する。
【背景技術】
【０００２】
グリースのための新規の塩水さび止め剤に対する必要性が、現在も引き続きある。現在、市販されているさび止め剤は、いくつかの状況で、優れた蒸留水腐食防止を提供し得る。１つのそのようなさび止め剤は、例えば、リン酸ジアルキルのアミン塩である。しかし、現在、塩水条件下での適切なさび止めを提供し得る、利用可能なさび止め剤はない。
【０００３】
従って、塩水条件下でのグリース添加剤および潤滑グリース組成物のさび止めを改善するための解決策が必要である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
発明の概要
開示された本技術は、１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩と、２）少なくとも１つのイミダゾリンとの相乗的なさび止め組合せを提供することにより、塩水さび止めの問題を解決する。
【０００５】
従って、本技術の１つの局面は、１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および２）少なくとも１つのイミダゾリンを含む添加剤組成物である。
【０００６】
ある実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸モノアルキルであり得る。特定の実施形態において、前記モノアルキル基のアルキルは、Ｃ４〜Ｃ４０アルキル基であり得る。
【０００７】
別の実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸ジアルキルであり得る。特定の実施形態において、前記リン酸ジアルキルのアルキル基は、それぞれ個々にＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含み得る。
【０００８】
さらなる実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸モノアルキルとリン酸ジアルキルとの混合物であり得る。
【０００９】
１つの実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩の塩は、アミン塩であり得る。さらなる実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩の塩は、アルカリ金属塩、例えばナトリウム塩またはカリウム塩であり得る。なおもさらなる実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩の塩は、アルカリ土類金属塩、例えばマグネシウム塩またはカルシウム塩であり得る。ある実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記塩の塩は、アミン塩、アルカリ金属塩、およびアルカリ土類金属塩から選ばれる少なくとも２つの塩の混合物であり得る。
【００１０】
特定の実施形態において、リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩は、式
【化１】
2018500443.tif 000002
のリン酸炭化水素エステルのアミン塩であり得、
ここで、Ｒ１およびＲ２が、独立して水素、または４個から４０個までの炭素原子を含有する炭化水素であり得るが、但しＲ１またはＲ２の少なくとも一方は炭化水素基であり；ならびに
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６が、独立して水素、または４個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり得るが、但しＲ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６の少なくとも１つはヒドロカルビル基であり得る。
【００１１】
ある実施形態において、前記組成物中の前記イミダゾリンは、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含み得る。同じまたは異なる実施形態において、前記イミダゾリンは、カルボン酸とポリアミンの縮合生成物であり得る。
【００１２】
ある実施形態において、前記添加剤組成物または潤滑グリース組成物中のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、式
【化２】
2018500443.tif 000003
の構造によって表され得、
ここで破線は共鳴を示し、
Ｒ７が、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり得、
Ｒ８が、水素、または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり得、ならびに
Ｒ９およびＲ１０が、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり得る。
【００１３】
前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの実施形態において、そのＮ−ヒドロカルビル置換基は、Ｃ１〜Ｃ３０アルコールであり得る。
【００１４】
前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの同じまたは異なる実施形態において、Ｒ７の少なくとも１つのヘテロ原子は、Ｏ、Ｎ、Ｓ、ハロゲンまたはそれらの組合せの少なくとも１つであり得る。
【００１５】
本技術の別の局面において、潤滑グリース組成物が提供される。前記潤滑グリース組成物は、１）主要量の潤滑粘度の油、２）グリース増ちょう剤、３）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および４）少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含み得る。ある実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、５）他の性能添加剤をさらに含み得る。
【００１６】
１つの実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、前記潤滑グリースの総重量に基づいて、約０．５重量％から約１０重量％までの前記リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩を含み得る。
【００１７】
同じまたは異なる実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、前記潤滑グリースの総重量に基づいて、約０．５重量％から約１０重量％までの前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含み得る。
【００１８】
いくつかの実施形態において、前記潤滑グリース組成物中の前記グリース増ちょう剤は、リチウムベースであり得る。
【００１９】
本技術の別の局面は、機械装置を操作する方法を含む。前記方法は、Ａ）前記機械装置に本明細書に記載されるような、すなわち、１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および３）少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを有する潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）前記機械装置を操作する工程を包含し得る。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
発明の詳細な説明
様々な好ましい特徴および実施形態は、非限定的例示として下に記載される。
【００２１】
本技術は、１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および２）少なくとも１つのイミダゾリン、例えばＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンなどを含む添加剤組成物を含む。ある実施形態において、前記添加剤組成物は、１）および２）を含む。別の実施形態において、前記添加剤組成物は、実質的に１）および２）からなる。さらなる実施形態において、前記添加剤組成物は、１）および２）からなる。前記添加剤組成物において、リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と前記イミダゾリンとの比は、約１：１０から約１０：１まで、または約１：５から５：１まで、またはいくつかの場合において約１：３から約３：１までであり得る。ある実施形態において、前記添加剤組成物における、リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と前記イミダゾリン、例えばＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンなどとの比は、約１：３から約３：１まで、または約１：２から約２：１まで、またはさらに約１：１．５から約１．５：１まで、または約１：１であり得る。
【００２２】
リン酸炭化水素エステルの塩
前記添加剤および／またはグリース組成物は、リン酸炭化水素エステルの塩（すなわち、リン酸の炭化水素エステルの塩）であり得る少なくとも１つのリン化合物を含む。リン酸炭化水素エステルの前記塩は、ホスフェートの塩から誘導され得る。前記リン酸炭化水素エステルは、アミン塩、アルカリ金属塩、特にナトリウム塩もしくはカリウム塩、またはアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩もしくはカルシウム塩、または前記の塩の組合せであり得る。リン酸炭化水素エステルの前記塩は、例えば式Ｉ
【化３】
2018500443.tif 000004
によって表され得、
ここでＲ１およびＲ２は、独立して水素または代表的には４個〜４０個、もしくは６個〜３０個、もしくは８個〜１８個、もしくは１２個〜２４個、もしくは１６個〜２２個の炭素原子を含有する炭化水素であり得るが、但しＲ１またはＲ２の少なくとも一方が炭化水素基であり；ならびに
Ｍ＋はアミン、アルカリ金属、例えばＮａもしくはＫなど、またはアルカリ土類金属塩、例えばＭｇもしくはＣａなどであり得る。
【００２３】
Ｒ１および／またはＲ２の前記炭化水素基は、線状、分枝状、または環状であり得る。
【００２４】
Ｒ１および／またはＲ２についての炭化水素基の例として、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、およびオクタデシルを含む、直鎖アルキル基または分枝状アルキル基が挙げられる。
【００２５】
Ｒ１および／またはＲ２についての環状炭化水素基の例として、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、メチルシクロペンチル、ジメチルシクロペンチル、メチルシクロペンチル、ジメチルシクロペンチル、メチルエチルシクロペンチル、ジエチルシクロペンチル、メチルシクロヘキシル、ジメチルシクロヘキシル、メチルエチルシクロヘキシル、ジエチルシクロヘキシル、メチルシクロヘプチル、ジメチルシクロヘプチル、メチルエチルシクロヘプチル、およびジエチルシクロヘプチルが挙げられる。
【００２６】
いくつかの実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、式ＩにおけるＲ１またはＲ２の一方が水素であり、Ｒ１またはＲ２のもう一方が前記炭化水素であるリン酸モノアルキル塩であり得る。特定の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸モノアルキル塩であり得、ここで前記モノアルキル基（すなわち、Ｒ１またはＲ２のうちの一方）は、４個〜４０個の炭素原子を含有する。他の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、式ＩにおけるＲ１とＲ２の両方が炭化水素であるリン酸ジアルキル塩であり得る。特定の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸ジアルキル塩であり得、ここで前記アルキル基（すなわち、Ｒ１とＲ２の両方）は個々に４個〜４０個の炭素原子を含有する。前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、リン酸モノアルキル塩とリン酸ジアルキル塩の両方の混合物でもあり得る。
【００２７】
ある実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、アルカリ金属塩であり得、別の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、ナトリウム塩またはカリウム塩であり得る。ある実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、アルカリ土類金属塩であり得、別の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、マグネシウム塩またはカルシウム塩であり得る。
【００２８】
特定の実施形態において、前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、例えば、式ＩＩ
【化４】
2018500443.tif 000005
によって表されるリン酸炭化水素エステルのアミン塩であり得、
ここで、Ｒ１およびＲ２は上で定義されるとおりであり；ならびに
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６は、独立して水素または４個〜４０個、もしくは６個〜３０個、もしくは８個〜１８個、もしくは１２個〜２４個、もしくは１６個〜２２個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり得るが、但しＲ３、Ｒ４、Ｒ５またはＲ６の少なくとも１つはヒドロカルビル基である。
【００２９】
１つの実施形態において、前記ホスフェートは、モノアルキルリン酸エステルとジアルキルリン酸エステルとの混合物のアミン塩であり得る。前記モノアルキル基およびジアルキル基は、線状または分枝状であり得る。
【００３０】
リン酸炭化水素エステルの前記アミン塩は、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミンなどのアミン、またはその混合物から誘導され得る。前記アミンは、脂肪族アミン、または環状アミン、芳香族アミンまたは非芳香族アミン、代表的には脂肪族アミンであり得る。１つの実施形態において、前記アミンは、第三級脂肪族第一級アミンなどの脂肪族アミンを含む。
【００３１】
適切な第一級アミンの例として、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、およびオレイルアミン（ｏｌｅｙａｍｉｎｅ）などの脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンは、例えば、ココ−アミン（ｃｏｃｏ−ａｍｉｎｅ）、オレイル−アミンおよび低曇り点オレイルアミン、獣脂−アミンおよび水素化獣脂−アミン、ソヤアルキルアミンおよび蒸留ソヤアルキルアミンが挙げられ、これらはＡｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｃｈｉｃａｇｏ，  Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｓ、およびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤなどの「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」系列のアミンの中で商業的に得てもよい。
【００３２】
適切な第二級アミンの例として、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、Ｎ−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）  ２Ｃ、およびエチルアミルアミンが挙げられる。前記第二級アミンは、ピペリジン、ピペラジン、およびモルホリンなどの環状アミンであってもよい。
【００３３】
第三級アミンの例として、トリ−ｎ−ブチルアミン、トリ−ｎ−オクチルアミン、トリ−デシルアミン、トリ−ラウリルアミン、トリ−ヘキサデシルアミン、およびジメチルオレイルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）  ＤＭＯＤ）が挙げられる。
【００３４】
１つの実施形態において、前記アミンは、混合物の形態である。アミンの適切な混合物の例として、（ｉ）１１個〜１４個の炭素原子を有する第三級アルキル第一級アミン、（ｉｉ）１４個〜１８個の炭素を有する第三級アルキル第一級アミン、または（ｉｉｉ）１８個〜２２個の炭素原子を有する第三級アルキル第一級アミンが挙げられる。第三級アルキル第一級アミンの他の例として、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン（１，１−ジメチルヘキシルアミンなど）、ｔｅｒｔ−デシルアミン（１，１−ジメチルオクチルアミンなど）、ｔｅｒｔドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【００３５】
１つの実施形態において、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ」または「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ（両方ともＲｏｈｍ＆Ｈａａｓによって製造され、販売される）は、それぞれＣ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物およびＣ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの混合物である。
【００３６】
リン酸炭化水素エステルの前記アミン塩は、米国特許第６，４６８，９４６号に記載されるように調製され得る。第１０欄１５行目〜６３行目は、リン化合物の反応によって形成されるリン酸エステル、続いてリン酸炭化水素エステルのアミン塩を形成するためのアミンとの反応を記載する。第１０欄６４行目〜第１２欄２３行目は、五酸化リンとアルコール（４個〜１３個の炭素原子を有する）との反応、続くアミン（代表的にはＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ）との反応によりリン酸炭化水素エステルのアミン塩を形成する、調製実施例を記載する。
【００３７】
イミダゾリン
イミダゾリン類は、一般構造
【化５】
2018500443.tif 000006
を有する周知の物質であり、
ここで、破線は共鳴を示す。本技術に適切なイミダゾリン類は、イミダゾリン誘導体、例えば、アルキル置換基を含む誘導体、または脂肪イミダゾリン類を含み得る。
【００３８】
ある実施形態において、前記イミダゾリンは、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンであり得る。Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの場合、前記ヒドロカルビル置換基は、２個〜１８個、または３個〜１６個、または４個〜１２もしくは１４個の炭素原子、および少なくとも１つのヘテロ原子を含有し得る。前記ヘテロ原子は、例えば、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ハロゲンなど、またはそれらの組合せであり得る。
【００３９】
特定の実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、例えば、式ＩＩＩ
【化６】
2018500443.tif 000007
によって表され得、
ここで、破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、１個から３０個まで、または２個から２６個まで、または３個から１８個まで、または４個から１２個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個まで、もしくは２個から３２個まで、もしくは４個から２６個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から、２個、３個または４個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。
【００４０】
ある実施形態において、Ｒ９およびＲ１０は、一緒に結合し、環状構造を形成してもよい。あるいは、Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０は、示された炭素原子以外の前記イミダゾリン環上の炭素原子と結合し、それにより異なる異性体を表わしてもよい。
【００４１】
Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン類の構造が表記されている一方で、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン類の生成は、一般的に前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む化合物の混合物をもたらし、この混合物を、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを生成するのに用いられる処理工程から切り離して定義するのは困難であり得る。さらに、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンが生成される前記処理は、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン生成物への、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの特性に影響を及ぼし得る特有の構造的特徴の付与において重要な役割を果たし得る。
【００４２】
本明細書において用いられる場合、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンへの言及は、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む化合物の前記混合物への言及、および前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン自体への言及を含む。
【００４３】
イミダゾリンは一般に、カルボン酸とジアミンまたはポリアミンとの縮合などの、公知の方法によって調製され得る。本明細書に開示される前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン類は、適切に置換したカルボン酸と適切に置換したジアミンまたはポリアミンとを縮合することにより、同様に調製され得る。例えば、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン類は、Ｒ８（Ｏ）ＯＨなどのカルボン酸またはその反応等価体と、Ｒ７−ＮＨ（ＣＨ２−Ｒ９）（ＣＨ２−Ｒ１０）ＮＨ２などのポリアミンとを縮合することにより調製され得る。
【００４４】
ある実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、酸素原子を含有し得る。ある実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基（すなわち、Ｒ７）は、例えば、エーテルもしくはポリエーテル、またはエステルもしくはポリエステルであり得る。ある実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、Ｎ−ヒドロキシアルキル置換イミダゾリンであり得る。
ある実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基は、第一級アルコール、第二級アルコールまたは第三級アルコールであり得る。
【００４５】
ある実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、窒素原子を含有し得る。別の実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、Ｎ−アルキルアミン置換イミダゾリンであり得る。ある実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基は、第一級アミン、第二級アミンもしくは第三級アミンまたはポリアミンであり得る。さらなる実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基は、エーテル−アミン−含有基であり得る。
【００４６】
なおもさらなる実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、Ｎ−チオアルキル置換イミダゾリンであり得る。ある実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基は、第一級チオール、第二級チオールまたは第三級チオールであり得る。
【００４７】
ある実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンは、Ｎ−ハロアルキル置換イミダゾリンであり得、ここで前記ハロゲンは、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素およびアスタチンからなる群から選択される。ある実施形態において、前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基は、ハロゲン化ヒドロカルビルであり得る。
【００４８】
１つの実施形態において、前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン化合物は、１−（ヒドロキシアルキル）−２−（ヒドロカルビル）イミダゾリンを含み得、１−（ヒドロキシアルキル）−２−（ヒドロカルビル）イミダゾリンは、より具体的には、１−（２−ヒドロキシエチル）−２−（Ｃ８〜Ｃ２４脂肪族ヒドロカルビル）イミダゾリンであり得、１−（ヒドロキシアルキル）−２−（ヒドロカルビル）イミダゾリンは一般式
【化７】
2018500443.tif 000008
によって表され得、
ここでＲ８は、８個〜２４個の炭素原子の、分枝状または非分枝状の、飽和または不飽和脂肪族炭化水素基である。
【００４９】
あるいは、ある特定の実施形態において、上記のイミダゾリン環上に示された前記Ｒ８基は、１つまたはそれより多くの酸素原子を有し得るヒドロカルビル基であり得る。例として、前記ヒドロカルビル基は、エーテル結合、またはヒドロキシル置換基、またはカルボニル基（例えば、ケトンとして、またはエステル結合（−ＯＣ（Ｏ）−または−Ｃ（Ｏ）Ｏ−のいずれか）の一部として）を含有し得る。一例は、ヒドロキシステアリン酸、例えば、１２−ヒドロキシステアリン酸の縮合により調製されるイミダゾリン化合物である。
【００５０】
１つの実施形態において、前記イミダゾリンは、提案された名称が示されている、以下の式
【化８】
2018500443.tif 000009
によって表され得るが、市販されている物質が、様々な異性体の混合物であり得、特に、長いヒドロカルビル鎖が、示されたものからの著しい変化を含み得ることが理解されるべきである。特に、前記ヒドロカルビル鎖内の二重結合は、異なる場所に位置してもよく、全く存在しなくともよく；それはシスであってもトランスであってもよく；様々な位置に１個超の二重結合が存在してもよい。前記炭素鎖は同様に分枝状であってもよい。前記ヒドロカルビル鎖の詳細な性質は、前記イミダゾリンに調製され得る脂肪酸の構造を反映し得る。例として、前記イミダゾリンがオレイン酸から調製される場合、二重結合は、代表的には示されたような前記ヒドロカルビル鎖において８位にまたは８位の近くにある。ステアリン酸などの他の酸は、完全に飽和している。そのうえ、示された前記イミダゾリン構造以外の成分が、存在してよい。そのような物質として、前記アミド（環化していない）、オキサゾリン、またはエステル縮合生成物が挙げられ得る。
【００５１】
潤滑グリース組成物
本技術には、潤滑グリース組成物もまた含まれる。前記潤滑グリース組成物は、前記１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および２）少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン、ならびに、とりわけ３）主要量の少なくとも１つの潤滑粘度の油、および４）少なくとも１つのグリース増ちょう剤を含む添加剤組成物を含む。「主要（な）」によって、前記組成物の５０重量％超であることが意図されており、いくつかの実施形態において、６０重量％超、またはさらに７０もしくは８０重量％超であることが意図されている。ある実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、１）、２）、３）および４）を含む。別の実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、実質的に１）、２）、３）および４）からなる。さらなる実施形態において、前記潤滑グリース組成物は、１）、２）、３）および４）からなる。
【００５２】
前記リン酸炭化水素エステルの前記塩は、前記潤滑グリース中に前記潤滑グリース組成物の総重量に基づいて約０．５ｗｔ％から約１０ｗｔ％まで、または約０．７５ｗｔ％から約８ｗｔ％まで、または約１．０ｗｔ％から約６ｗｔ％まで、または約１．２５もしくは１．５ｗｔ％〜約５ｗｔ％で存在し得る。
【００５３】
前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの量は、前記潤滑グリース組成物の総重量に基づいて、約０．５ｗｔ％から約１０ｗｔ％まで、または約０．７５ｗｔ％から約８ｗｔ％まで、または約１．０ｗｔ％から約６ｗｔ％まで、または約１．２５もしくは１．５ｗｔ％〜約５ｗｔ％であり得る。
【００５４】
潤滑粘度の油
前記潤滑グリース組成物は、潤滑粘度の油を含む。そのような油として、天然油および合成流体、ハイドロクラッキング、水素化、および水素化仕上げから誘導された油、未精製油、精製油、再精製油、またはそれらの混合物が挙げられる。未精製油、精製油、および再精製油のより詳細な説明は、国際公開ＷＯ２００８／１４７７０４、［００５４］〜［００５６］段落において提供される（類似の開示は米国特許出願２０１０／１９７５３６で提供される、［００７２］〜［００７３］を参照のこと）。天然潤滑油および合成潤滑油のより詳細な説明は、それぞれＷＯ２００８／１４７７０４の［００５８］〜［００５９］段落に記載される（類似の開示は米国特許出願２０１０／１９７５３６で提供される、［００７５］〜［００７６］を参照のこと）。合成流体も、フィッシャートロプシュ反応によって生成され得、代表的にはフィッシャートロプシュ炭化水素またはフィッシャートロプシュワックスへと水素異性化され得る。１つの実施形態において、油は、フィッシャートロプシュガス・トゥー・リキッド合成手順ならびに他のガス・トゥー・リキッド油によって調製され得る。
【００５５】
潤滑粘度の油は、「Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ−ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ」の２００８年４月版のセクション１．３、副題１．３．「Ｂａｓｅ  Ｓｔｏｃｋ  Ｃａｔｅｇｏｒｉｅｓ」で定められるようにも定義され得る。前記ＡＰＩガイドラインは、米国特許第ＵＳ７，２８５，５１６号にも要約されている（第１１欄６４行目〜第１２欄１０行目を参照のこと）。１つの実施形態において、前記潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＩの油、ＡＰＩグループＩＩＩの油、ＡＰＩグループＩＶの油またはそれらの混合物であり得る。前記油は、「再精製」油でもあり得る。
【００５６】
存在する前記潤滑粘度の油の量は、代表的には１００ｗｔ％から前記グリース増ちょう剤および任意の他の性能添加剤の量の合計を引いた後の残りである。代表的なグリースは、８０または９０ｗｔ％ほどの多くのＡＰＩ基油を含む場合がある。
【００５７】
グリース増ちょう剤
前記グリース増ちょう剤は、単純金属石けんグリース増ちょう剤、石けん複合体、非石けんグリース増ちょう剤、そのような酸官能化油の金属塩、ポリウレアおよびジウレアグリース増ちょう剤、スルホン酸カルシウムグリース増ちょう剤、ポリウレア複合体、スルホン酸カルシウム複合体、またはそれらの混合物もしくは共反応物（ｃｏ−ｒｅａｃｔｉｏｎｓ）を含み得る。
【００５８】
前記グリース増ちょう剤はまた、ポリテトラフルオロエチレン（一般にＰＴＦＥとして公知である）、スチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレン、ポリエチレンもしくはポリプロピレンなどのオレフィンポリマーまたはエチレン−プロピレンなどのオレフィンコポリマーまたはそれらの混合物などの、他の公知のポリマー増ちょう剤を含んでもよく、それらとともに用いられてもよい。
【００５９】
１つの実施形態において、前記増ちょう剤はまた、粘土を含む無機粉末、有機粘土、モンモリロナイト、ベントナイト、ヘクトライト、フュームドシリカ、カルサイトのような炭酸カルシウム、カーボンブラック、色素、銅フタロシアニンまたはそれらの混合物などの他の公知の増ちょう剤を含んでもよく、それらとともに用いられてもよい。
【００６０】
前記グリースは、スルホネートグリースでもあり得る。スルホネートグリースは、米国特許第５，３０８，５１４号および米国特許出願番号第１０／８０６／５９１号においてより詳細に開示されている。前記スルホン酸カルシウムグリースは、前記カルシウムが炭酸塩化され、さらに反応してカルサイトまたはファーテライトのいずれか、代表的にはカルサイトを形成するように、前記スルホン酸カルシウムを過塩基化することにより調製され得る。
【００６１】
前記グリース増ちょう剤は、ポリウレアまたはジウレアなどのウレア誘導体であり得る。ポリウレアグリースは、トリウレア、テトラウレアもしくはより高次の同族体またはそれらの混合物を含み得る。前記ウレア誘導体は、ウレア−ウレタン化合物およびウレタン化合物、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物、ウレア−ウレタン化合物、ジウレタン化合物ならびにそれらの混合物を含み得る。前記ウレア誘導体は、例として、ウレア−ウレタン化合物、ジウレタン化合物などのジウレア化合物、またはそれらの混合物であり得る。前記ウレア誘導体は、例として
【化９】
2018500443.tif 000010
によって表される構造を有し得、
ここで、Ｒは、二価の炭化水素基を表わし、ＡおよびＢは同じであっても異なっていてもよく、それぞれＲａＮＨ−、ＲｂＲｃＮ−、またはＲｄ−Ｏ−を表わし、ここでＲａ、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄは同じであっても異なっていてもよく、それぞれ６個〜２０個の炭素原子を有する炭化水素残基を表わす。この型のウレア化合物のより詳細な説明は、米国特許第５，５１２，１８８号、第２欄３２行目〜第２３欄２３行目に開示されている。
【００６２】
ジウレア化合物または前記ウレア−ウレタンもしくはジウレタン（ＯＣＮ−Ｒ−ＮＣＯによって表されるジイソシアネートなどが、ＲａＮＨ２−、ＲｂＲｃＮＨまたはＲｄ−ＯＨの１つまたはそれより多くと反応してもよく、ここで、変数Ｒ、ａ、ｂ、ｃおよびｄは上に記載されるものと同じである。
【００６３】
１つの実施形態において、代表的にはＣＶＪグリースにおいて用いられるジウレア化合物は、式
【００６４】
【化１０】
2018500443.tif 000011
によって表され得、
ここで各Ｒｅは、独立して０個または１個のいずれかの不飽和二重結合を有する８個と２２個の間の炭素原子の炭化水素直鎖であってもよく、各Ｒｅは、独立して２０個までの炭素原子のヒドロカルビルテール部（ｔａｉｌ）を有する５、６または７員飽和環を有する脂環式であってもよく、２０個までの炭素原子のヒドロカルビルテール部を有する芳香族６員炭化水素環であってもよい。
【００６５】
１つの実施形態において、前記グリース増ちょう剤は、ポリウレアまたはジウレアであり得る。別の実施形態において、前記グリース増ちょう剤は、リチウム石けんまたはリチウム複合体増ちょう剤であり得る。なおもさらなる実施形態において、前記グリース増ちょう剤は、スルホン酸カルシウム増ちょう剤であり得る。
【００６６】
前記潤滑グリース組成物中のグリース増ちょう剤の量は、前記グリース組成物の０．１ｗｔ％から４５ｗｔ％まで、または１ｗｔ％から４０ｗｔ％まで、または１ｗｔ％から２０もしくは２５ｗｔ％までの範囲の量が挙げられる。
【００６７】
他の性能添加剤
グリース組成物は、上に記載される添加剤組成物を潤滑粘度の油、グリース増ちょう剤に、必要に応じて他の性能添加剤（本明細書の以下に記載されるような）の存在下で添加することにより、調製され得る。前記他の性能添加剤は、前記グリース組成物の０ｗｔ％〜１０ｗｔ％、または０ｗｔ％〜５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％〜３ｗｔ％で存在し得る。
【００６８】
前記グリース組成物は、必要に応じて他の性能添加剤を含む。前記他の性能添加剤は、金属不活性化剤、粘度調整剤、清浄剤、摩擦調整剤（本明細書で開示された化合物以外）、耐摩耗剤（本明細書で開示された化合物以外）、腐食防止剤、非分散性粘度調整剤（ｎｏｎ−ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｍｏｄｉｆｉｅｒｓ）、極圧剤、酸化防止剤およびそれらの混合物の少なくとも１つを含む。
【００６９】
１つの実施形態において、前記グリース組成物は、必要に応じてさらに少なくとも１つの他の性能添加剤を含む。前記他の性能添加剤化合物は、金属不活性化剤、清浄剤、耐摩耗剤、酸化防止剤、腐食防止剤（代表的にはさび止め剤）、剤、極圧剤またはそれらの混合物を含む。代表的には、完全に配合されたグリース組成物は、これらの性能添加剤の１つまたはそれより多くを含む。前記グリース組成物は、腐食防止剤または酸化防止剤を含み得る。
【００７０】
酸化防止剤は、ジアリールアミン、アルキル化ジアリールアミン、ヒンダードフェノール、モリブデン化合物（ジチオカルバミン酸モリブデンなど）、ヒドロキシルチオエーテル、トリメチルポリキノリン（例えば、１，２−ジヒドロ−２，２，４−トリメチルキノリン）またはそれらの混合物を含む。１つの実施形態において、前記グリース組成物は、酸化防止剤またはその混合物を含む。前記酸化防止剤は、前記グリース組成物の０ｗｔ％〜１５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％〜１０ｗｔ％、または０．５ｗｔ％〜５ｗｔ％、または０．５ｗｔ％〜３ｗｔ％、または０．３ｗｔ％〜１．５ｗｔ％で存在し得る。
【００７１】
前記ジアリールアミンおよびアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミンまたはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはそれらの混合物であり得る。前記アルキル化ジフェニルアミンは、ジノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチル化ジフェニルアミンまたはジデシル化ジフェニルアミンを含み得る。前記アルキル化ジアリールアミンは、オクチル、ジオクチル、ノニル、ジノニル、デシルまたはジデシルフェニルナフチルアミンを含み得る。前記アルキル化ジアリールアミンは、テトラアルキル化ジアリールアミンであり得る。
【００７２】
前記ヒンダードフェノール酸化防止剤は、立体障害基として第二級ブチル基および／または第三級ブチル基をしばしば含む。前記フェノール基は、ヒドロカルビル基（代表的には線状アルキルまたは分枝状アルキル）および／または第２の芳香族基に結合する架橋基でさらに置換され得る。適切なヒンダードフェノール酸化防止剤の例として、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールまたは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられる。１つの実施形態において、前記ヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであり得、例えばＢＡＳＦからのＩｒｇａｎｏｘＴＭＬ−１３５が挙げられ得る。適切なエステル含有ヒンダードフェノール酸化防止剤の化学のより詳細な説明は、米国特許第６，５５９，１０５号に見出される。
【００７３】
１つの実施形態において、前記グリース組成物は、さらに粘度調整剤を含む。前記粘度調整剤は当該分野で公知であり、水素化したスチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、水素化したスチレン−イソプレンポリマー、水素化したジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、ポリオレフィン、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル（国際出願ＷＯ  ２０１０／０１４６５５に記載されるものなど）、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステルまたはそれらの混合物を含み得る。
【００７４】
前記非分散性粘度調整剤は、官能化ポリオレフィン、例えば、マレイン酸無水物などのアシル化剤およびアミンで官能化されているエチレン−プロピレンコポリマー；アミンで官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−マレイン酸無水物コポリマーを含み得る。非分散性粘度調整剤のより詳細な説明は、２００１年１０月９日に発行されたScharfらに対する米国特許第６，３００，２８８号に開示されている。
【００７５】
１つの実施形態において、過塩基性金属含有清浄剤をさらに含むグリース組成物が提供される。前記過塩基性金属含有清浄剤は、カルシウム、ナトリウムまたはマグネシウム過塩基性清浄剤であり得る。
【００７６】
前記過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレートおよびそれらの混合物またはそれらのホウ素化等価体からなる群から選択され得る。前記過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネートおよびそれらの混合物からなる群から選択され得る。前記過塩基性清浄剤は、ホウ酸などのホウ素化剤でホウ素化され得る（ホウ素化された過塩基性カルシウム、ナトリウムもしくはマグネシウムスルホネート清浄剤またはそれらの混合物など）。
【００７７】
１つの実施形態において、本明細書において開示されるグリースは、摩擦調整剤を含み得る。前記摩擦調整剤は、前記グリース組成物の０ｗｔ％〜６ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％〜４ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％〜２ｗｔ％、または０．１ｗｔ％〜２ｗｔ％で存在し得る。
【００７８】
摩擦調整剤はまた、硫化脂肪化合物およびオレフィン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、またはＭｏｌｙｖａｎ（登録商標）  ８５５（Ｒ．Ｔ．  Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ，  Ｉｎｃから市販されている）またはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）  Ｓ−７００もしくはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）  Ｓ−７１０（Ａｄｅｋａ，  Ｉｎｃから市販されている）などの他の油溶性モリブデン複合体などの物質も包含し得る。前記油溶性モリブデン複合体は、摩擦を減らすのに役立つが、シール適合性に障害を生じさせ得る。
【００７９】
１つの実施形態において、前記摩擦調整剤は、油溶性モリブデン複合体であり得る。前記油溶性モリブデン複合体は、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジチオリン酸モリブデン、モリブデンブルー酸化物複合体もしくは他の油溶性モリブデン複合体またはそれらの混合物を含み得る。前記油溶性モリブデン複合体は、モリブデン酸化物と水酸化物とのミックス、いわゆる「ブルー」酸化物であり得る。前記モリブデンブルー酸化物は、５と６の間の平均酸化状態のモリブデンを有し、ＭｏＯ２（ＯＨ）〜ＭｏＯ２．５（ＯＨ）０．５の混合物である。前記油溶性の例は、Ｌｕｖｏｄｕｒ（登録商標）  ＭＢまたはＬｕｖｏｄｕｒ（登録商標）  ＭＢＯ（Ｌｅｈｍａｎｎ  ａｎｄ  Ｖｏｓｓ  ＧｍｂＨから市販されている）の商標名によって公知であるモリブデンブルー酸化物複合体である。前記油溶性モリブデン複合体は、前記グリース組成物の０ｗｔ％〜５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％〜５ｗｔ％または１ｗｔ％〜３ｗｔ％で存在し得る。
【００８０】
１つの実施形態において、前記摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであり得る。別の実施形態において、前記長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであり得、別の実施形態において、前記長鎖脂肪酸エステルは、ひまわり油または大豆油またはポリオールおよび脂肪族カルボン酸のモノエステルなどのトリグリセリドであり得る。
【００８１】
前記グリース組成物は、必要に応じて少なくとも１つの耐摩耗剤をさらに含む。適切な耐摩耗剤の例として、チタン化合物、タルトレート、酒石酸イミド、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（ジアルキルジチオリン酸亜鉛など）、ホスファイト（ジブチルまたはジオレイルホスファイトなど）、ホスホネート、チオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミン酸エーテル、アルキレンとカップリングしたチオカルバメート、ビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィドなどのチオカルバメート含有化合物、および油溶性リンアミン塩が挙げられる。１つの実施形態において、前記グリース組成物は、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（ジアルキルジチオリン酸亜鉛など）をさらに含み得る。
【００８２】
前記極圧剤は、硫黄および／またはリンを含有する化合物であり得る。極圧剤の例として、ポリスルフィド、硫化オレフィン、チアジアゾール、またはそれらの混合物が挙げられる。
【００８３】
チアジアゾールの例として、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの前記オリゴマーは、代表的には２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位間に硫黄−硫黄結合を形成して、前記チアジアゾール単位の２つまたはそれより多くのオリゴマーを形成することにより生じる。適切なチアジアゾール化合物の例として、ジメルカプトチアジアゾール、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾールまたは４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールの少なくとも１つが挙げられる。２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの代表的に容易に利用できる物質が、一般に利用される。異なる実施形態において、前記ヒドロカルビル置換基の炭素原子の数は、１個〜３０個、２個〜２５個、４個〜２０個、６個〜１６個、または８個〜１０個を含む。前記２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、２，５−ジオクチルジチオ−１，３，４−チアジアゾールまたは２，５−ジノニルジチオ−１，３，４−チアジアゾールであり得る。
【００８４】
１つの実施形態において、前記ポリスルフィド分子の少なくとも５０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。他の実施形態において、前記ポリスルフィド分子の少なくとも５５ｗｔ％または少なくとも６０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。
【００８５】
前記ポリスルフィドは、油、脂肪酸もしくは脂肪酸エステル、オレフィンまたはポリオレフィン由来の硫化有機ポリスルフィドを含む。
【００８６】
硫化し得る油は、鉱油、ラード油などの天然または合成流体、脂肪族アルコールおよび脂肪酸または脂肪族カルボン酸（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）から誘導されるカルボン酸エステル、ならびに合成不飽和エステルまたはグリセリドを含む。
【００８７】
脂肪酸は、８個〜３０個、または１２個〜２４個の炭素原子を含有するものを含む。脂肪酸の例として、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、およびトール油が挙げられる。混合不飽和脂肪酸エステルから調製される硫化脂肪酸エステルは、例えば、トール油、アマニ油、大豆油、菜種油、および魚油を含む動物性脂肪および植物油から得られる。
【００８８】
前記ポリスルフィドは、広範囲のアルケンから誘導されたオレフィンを含む。前記アルケンは、代表的には１つまたはそれより多くの二重結合を有する。前記オレフィンは、１つの実施形態において、３個〜３０個の炭素原子を含有する。他の実施形態において、オレフィンは、３個〜１６個、または３個〜９個の炭素原子を含有する。１つの実施形態において、前記硫化オレフィンは、プロピレン、イソブチレン、ペンテンまたはそれらの混合物から誘導されたオレフィンを含む。
【００８９】
１つの実施形態において、前記ポリスルフィドは、上に記載されるようなオレフィンを公知の技術により重合することにより誘導されたポリオレフィンを含む。
【００９０】
１つの実施形態において、前記ポリスルフィドは、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペンおよび硫化ディールス−アルダー付加体を含む。
【００９１】
前記極圧剤は、前記潤滑組成物の０ｗｔ％〜５ｗｔ％、０．０１ｗｔ％〜４ｗｔ％、０．０１ｗｔ％〜３．５ｗｔ％、０．０５ｗｔ％〜３ｗｔ％、および０．１ｗｔ％〜１．５ｗｔ％、または０．２ｗｔ％〜１ｗｔ％で存在し得る。
【００９２】
金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール（代表的にはトリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾールの誘導体を含む。前記金属不活性化剤はまた、腐食防止剤としても記載され得る。
【００９３】
機械装置にとって有用な腐食防止剤は、１−アミノ−２−プロパノール、アミン、トリルトリアゾールを含むトリアゾール誘導体、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、オクタン酸オクチルアミン、ドデセニルこはく酸もしくはドデセニルこはく酸無水物および／またはオレイン酸などの脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物を含む。
【００９４】
前記グリース組成物は、
（ａ）約０．５ｗｔ％から約１０ｗｔ％までのリン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩；
（ｂ）約０．５ｗｔ％から約１０ｗｔ％までの少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリン；
（ｃ）０．１ｗｔ％〜４５ｗｔ％のグリース増ちょう剤；
（ｄ）０ｗｔ％〜１０ｗｔ％の他の性能添加剤；および
（ｅ）残りの潤滑粘度の油
を含み得る。
【００９５】
工業的用途
上に記載された添加剤組成物において、リン酸炭化水素エステルの前記塩と前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンの組合せは、塩水環境にさらされる機械装置に対するさび止めの相乗的な改善を提供するのに用いられ得る。
【００９６】
ある実施形態において、本技術は、Ａ）機械装置に１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および３）少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）前記機械装置を操作する工程を含む前記機械装置を操作する方法を提供する。
【００９７】
前記添加剤組成物および潤滑グリース組成物は、それゆえに例えば海または大洋の近くにある機械装置に用いられ得る。前記機械装置は、例えば、軸受けまたはジョイントを含み得る。前記機械装置の軸受けまたはジョイントは、自動推進乗り物のパワートランスミッション、ドライブライン装置、乗り物のサスペンションもしくはステアリングシステム、または油圧システムの内部にあり得る。１つの実施形態において、前記機械装置は、自動車の駆動軸であり得る。前記機械装置は、定速度ジョイントを含み得る。
【００９８】
前記グリースは、モノカルボン酸で作製されたリチウム石けんグリース（単純石けんグリース）、リチウム複合体石けんグリース、カルシウム石けんグリースもしくはカルシウム複合体石けんグリース、またはウレアグリースもしくはウレア複合体グリースを含み得る。
【００９９】
前記グリース組成物はまた、公知であり、代表的にはポンプまたはコンプレッサーなどの転動体軸受け用途で用いられる低ノイズグリースにとって有用であり得る。
【０１００】
他に示されない限り、記載される各化学成分の量は、慣習的に商業物質中に存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いて、すなわち、活性化学物質ベースで表される。しかし、他に示されない限り、本明細書で言及される各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体および商業グレードで存在すると通常は理解されている他のそのような物質を含み得る商業グレード物質であると解釈されるべきである。
【０１０１】
本明細書において用いられる場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、それらの通常の意味で用いられ、当業者に周知である。具体的には、それは、前記分子の残りに直接結合する炭素原子を有し、主に炭化水素の特徴を有する基を意味する。ヒドロカルビル基の例として：
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族、脂肪族および脂環式置換芳香族置換基、ならびに環が前記分子の別の部分を介して完成する環状置換基（例えば、２つの置換基が一緒に環を形成する）；
置換炭化水素置換基、すなわち、本発明との関連で、前記置換基の主に炭化水素の性質を変えない非炭化水素基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソならびにスルホキシ）を含有する置換基；
ヘテロ置換基、すなわち、主に炭化水素の特徴を有する一方で、本発明との関連で、環または鎖中に炭素以外を含有し（該環または鎖は、他は炭素原子から構成される）、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルのような置換基を包含する置換基
が挙げられる。ヘテロ原子は硫黄、酸素および窒素を含む。一般に、前記ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子全てに対して、２つ以下、または１つ以下の非炭化水素置換基が存在する；あるいは、前記ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基がなくてもよい。
【０１０２】
上に記載される物質のいくつかが、最終配合物において相互作用し得、そのため前記最終配合物の成分が、最初に添加されるものと異なり得ることは公知である。例として、金属イオン（例えば、清浄剤の）は、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動し得る。従って、その意図されている用途において本発明の前記組成物を用いて形成される生成物を含む形成された前記生成物は、容易な説明が可能でないかもしれない。それにもかかわらず、全てのそのような改変物および反応生成物が、本発明の範囲内に含まれる；本発明は、上に記載される前記成分を混合することによって調製される前記組成物を包含する。
【０１０３】
本明細書における発明は、機械装置上のさびを、特に、前記機械装置が塩水との接触にさらされている場合に防ぐのに有用であり、それは以下の実施例を参照することでより理解され得る。
【実施例】
【０１０４】
実施例
新規グリース塩水さび止め剤をつきとめるために、包括的な研究に着手した。前記研究は、個々の成分ならびに成分の組合せを再調査した。前記研究において生じた全てのデータは、再調査のもと３ｗｔ％の標準グリース添加剤パッケージおよび適量のサンプルのさび止め剤を伴ったグループＩの単純リチウムグリース由来であった。前記グリースの配合は、表１においてみられる。
【表１】
2018500443.tif 000012
【０１０５】
サンプル１  −  リン酸ジオクチルエステルのＣ８−アミン塩。
【０１０６】
サンプル２  −  Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、ナフテン酸とジエチレントリアミンとの反応生成物。
【０１０７】
サンプル３  −  Ａｎｅｄｃｏ（登録商標）  ＡＣ−１６３  −  Ｎ−Ｃ１８置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、トール油脂肪酸とジエチレントリアミンとの反応生成物。
【０１０８】
サンプル４  −  Ａｎｅｄｃｏ（登録商標）  ＡＣ−１６４  −  Ｎ−Ｃ１８置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、トール油脂肪酸とアミノエチルエタノールアミンとの反応生成物
【０１０９】
サンプル５  −  Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの反応生成物。
【０１１０】
サンプル６  −  Ｎ−Ｃ１１−１９（大部分はＣ１８）置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、トール油脂肪酸とアミノエチルエタノールアミンとの反応生成物。
【０１１１】
サンプル７  −  Ｎ−Ｃ１１−１９（大部分はＣ１８）置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、トール油脂肪酸とアミノエチルエタノールアミンとの反応生成物。
【０１１２】
サンプル８  −  Ｎ−Ｃ１８置換イミダゾリンを含む混合物を提供する、トール油脂肪酸とアミノエチルエタノールアミンとの反応生成物。
【０１１３】
サンプル１〜１２の様々な組合せを含むグリース配合物を、ＡＳＴＭ  Ｄ５９６９（１０％合成海水（「ＳＳＷ」）、ＳＳＷの定義についてはＡＳＴＭ  Ｄ６６５−２０１２、６．３段落を参照のこと）で試験した。この試験方法は、湿潤条件下で保存されている様々な濃度の希釈合成海水にさらされる潤滑円すいころ軸受けを用いるグリースの腐食予防性能の測定を包含する。前記試験において、新しい軸受けを洗浄し、それに潤滑グリースを塗布する。前記軸受けを軽負荷の下で稼働させ、利用中に見出される様式と一致する様式で前記グリースを均等に分配する。その後、前記軸受けをＳＳＷにさらし、５２℃および相対湿度１００％で２４時間保存する。洗浄後、腐食の形跡について前記軸受けカップを調査する。存在するさびの下記評定尺度を、結果に用いた（きれい＝０、微量＝１、軽度＝２、中程度＝３、重度＝４）。各試験は、３つの軸受けの結果を有した。これらの３つの結果を合計し、０から１２までの範囲になり得る試験ごとの評価を得た（０は３つの軸受け全てがきれいであることを意味し、１２は３つの軸受け全てが重度のさびを有したことを意味する）。所与の（ｇｉｖｅ）サンプルにおいて、「全体評価」は軸受け評価の合計を実行された試験の総数で除したものある。試験の結果は、下記の表２に示される。
【表２】
2018500443.tif 000013
【０１１４】
またサンプル１のリン酸塩と様々なイミダゾリンサンプル３〜８との組合せも、試験した。前記の組み合わせた配合物は、下記の表３で提供される。
【表３】
2018500443.tif 000014
【０１１５】
表３でみられるように、３ｗｔ％程の低い総処理割合でのリン酸炭化水素エステルの塩とイミダゾリンとの混合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５９６９（１０％  ＳＳＷ）において合格結果を与えた。この型のグリース配合物において、リン酸炭化水素エステルの塩のみでは、８ｗ％までの濃度で、ＡＳＴＭ  Ｄ５９６９（１０％  ＳＳＷ）における合格結果を達成し得なかった。
【０１１６】
具体的に上記に列挙されていてもいなくても、優先権主張の基礎とされたいずれの先願も含めて上記で言及される文献のそれぞれは、参考として本明細書に援用される。任意の文献の言及は、任意の法域において、そのような文献が先行技術としての資格を有すること、または当業者の一般知識を構成することを容認するものではない。実施例および他に明白に示される場合を除き、物質量、反応条件、分子量、炭素原子の個数などを明示する本記載中の全ての数量は、単語「約」によって修飾されるものと理解されるべきである。本明細書に記載される量、範囲、および比率の上限および下限は、独立して組み合わされ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲および量と一緒に用いられてもよい。
【０１１７】
本明細書において用いられる場合、移行語「含む（comprising）」は、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含む（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」または「特徴づけられる」と同義であり、包括的または制限しないものであり、追加の説明されていない要素も方法工程も排除しない。しかし、本明細書における「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の各記載において、「からなる」が、明示されていないあらゆる要素または工程を排除し「実質的に・・・からなる」が、考慮中の組成物または方法の本質的または基本的および新しい特徴に実質的に影響を及ぼさない追加の説明されていない要素または工程の包括を許可する場合に、前記用語はまた、代替実施形態として、句「実質的に・・・からなる」および「からなる」も包含することが意図されている。
【０１１８】
特定の代表的な実施形態および詳細が、本発明を例示するために示されている一方で、様々な変更および改変が、本発明の範囲から逸脱することなくその範囲内でなされ得ることは当業者に明白である。この点に関して、本発明の範囲は、下記の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきである。
【手続補正書】
【提出日】平成29年8月29日(2017.8.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩であって、リン酸炭化水素エステルの該塩が、リン酸モノアルキル、リン酸ジアルキルまたはそれらの混合物を含む、リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩と、２）式：
【化１２】
2018500443.tif 000017
のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む、少なくとも１つのイミダゾリンであって、
ここで、該破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、少なくとも１つのイミダゾリン
とを含む、添加剤組成物。
【請求項２】
リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸モノアルキルであり、該モノアルキル基がＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、請求項１に記載の添加剤組成物。
【請求項３】
前記リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸ジアルキルであり、該アルキル基がそれぞれ個々にＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、請求項１または２に記載の添加剤組成物。
【請求項４】
リン酸炭化水素エステルの前記塩がアミン塩、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩から選択される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項５】
リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が式：
【化１１】
2018500443.tif 000018
のリン酸炭化水素エステルのアミン塩であり、
ここで：
Ｒ１およびＲ２は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有する炭化水素であるが、但しＲ１またはＲ２の少なくとも一方が炭化水素基であり；ならびに
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であるが、但しＲ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６の少なくとも１つはヒドロカルビル基である、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項６】
前記イミダゾリンが、カルボン酸とポリアミンとの縮合生成物である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項７】
前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基が、Ｃ１〜Ｃ３０アルコールを含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項８】
Ｒ７の前記少なくとも１つのヘテロ原子が、Ｏ、Ｎ、Ｓ、ハロゲンまたはそれらの組合せの少なくとも１つを含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項９】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、請求項１〜８のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項１０】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の添加剤組成物。
【請求項１１】
１）主要量の潤滑粘度の油、２）グリース増ちょう剤、３）前記リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および４）式：
【化１２】
2018500443.tif 000019
のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む、少なくとも１つのイミダゾリンであって、
ここで、該破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、少なくとも１つのイミダゾリンを含む、潤滑グリース組成物。
【請求項１２】
５）他の性能添加剤をさらに含む、請求項１１に記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１３】
前記リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、請求項１１または１２に記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１４】
前記少なくとも１つのイミダゾリンが、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、請求項１１〜１３のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１５】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、請求項１１〜１４のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１６】
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、請求項１１〜１５のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１７】
前記グリース増ちょう剤が、リチウムベースである、請求項１１〜１６のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
【請求項１８】
機械装置を操作する方法であって、Ａ）該機械装置に１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および３）少なくとも１つのイミダゾリンを含む潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）該機械装置を操作する工程を含む方法であって、該イミダゾリンが、式：
【化１２】
2018500443.tif 000020
のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含み、
ここで、該破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、
方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
本技術の別の局面は、機械装置を操作する方法を含む。前記方法は、Ａ）前記機械装置に本明細書に記載されるような、すなわち、１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩、および３）少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを有する潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）前記機械装置を操作する工程を包含し得る。
一実施形態において、例えば、以下の項目が提供される。
（項目１）
１）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩と２）少なくとも１つのイミダゾリンとを含む、添加剤組成物。
（項目２）
リン酸炭化水素エステルの前記塩が、リン酸モノアルキル、リン酸ジアルキルまたはそれらの混合物を含む、項目１に記載の添加剤組成物。
（項目３）
リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸モノアルキルであり、該モノアルキル基がＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目４）
前記リン酸炭化水素エステルの前記塩がリン酸ジアルキルであり、該アルキル基がそれぞれ個々にＣ４〜Ｃ４０アルキル基を含む、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目５）
リン酸炭化水素エステルの前記塩がアミン塩、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩から選択される、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目６）
リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が式：
【化１１】
2018500443.tif 000021
のリン酸炭化水素エステルのアミン塩であり、
ここで：
Ｒ１およびＲ２は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有する炭化水素であるが、但しＲ１またはＲ２の少なくとも一方が炭化水素基であり；ならびに
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６は、独立して水素または４個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であるが、但しＲ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６の少なくとも１つはヒドロカルビル基である、
任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目７）
前記イミダゾリンが、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンを含む、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目８）
前記イミダゾリンが、カルボン酸とポリアミンとの縮合生成物である、任意の前記項目に記載の添加剤。
（項目９）
前記Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンが式：
【化１２】
2018500443.tif 000022
のＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンであり、
ここで、該破線は共鳴を示し、
Ｒ７は、２個から１８個までの炭素原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ８は、水素または１個から４０個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、ならびに
Ｒ９およびＲ１０は、独立して水素または１個から４個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、
任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目１０）
前記少なくとも１つのＮ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンにおけるＮ−ヒドロカルビル置換基が、Ｃ１〜Ｃ３０アルコールを含む、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目１１）
Ｒ７の前記少なくとも１つのヘテロ原子が、Ｏ、Ｎ、Ｓ、ハロゲンまたはそれらの組合せの少なくとも１つを含む、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目１２）
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目１３）
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、任意の前記項目に記載の添加剤組成物。
（項目１４）
１）主要量の潤滑粘度の油、２）グリース増ちょう剤、３）前記リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および４）少なくとも１つのイミダゾリンを含む、潤滑グリース組成物。
（項目１５）
５）他の性能添加剤をさらに含む、項目１４に記載の潤滑グリース組成物。
（項目１６）
前記リン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩が、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、項目１４または１５に記載の潤滑グリース組成物。
（項目１７）
前記少なくとも１つのイミダゾリンが、前記潤滑グリースの総重量に基づいて約０．５重量％から約１０重量％までで存在する、項目１４〜１６のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
（項目１８）
前記イミダゾリンが、Ｎ−ヒドロカルビル置換イミダゾリンである、項目１４〜１７のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
（項目１９）
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：１０から約１０：１までである、項目１４〜１８のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
（項目２０）
１）のリン酸炭化水素エステルの前記少なくとも（ａｔ  ｔｈｅ  ｌｅａｓｔ）１つの塩と、２）の前記少なくとも１つのイミダゾリンとの比が、約１：３から約３：１までである、項目１４〜１９のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
（項目２１）
前記グリース増ちょう剤が、リチウムベースである、項目１４〜２０のいずれかに記載の潤滑グリース組成物。
（項目２２）
機械装置を操作する方法であって、Ａ）該機械装置に１）主要量の潤滑粘度の油、２）リン酸炭化水素エステルの少なくとも１つの塩および３）少なくとも１つのイミダゾリンを含む潤滑グリース組成物を供給する工程、ならびにＢ）該機械装置を操作する工程を含む方法。
【国際調査報告】
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