(57)【要約】フットウェア製品のアッパーは、異なる編組部分を組み込むことによって形成される。アッパーは、第１の編組部分を第２の編組部分に組み込むことによって形成されてもよい。アッパーの上部は、第１の編組部分を有してもよい。アッパーの下部は、第２の編組部分を有してもよい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フットウェア製品であって、ソールと、前記ソールに取り付けられたアッパーと、を備え、前記アッパーは第１の部分及び第２の部分を含み、前記第１の部分はジャカード編組パターンを有し、前記第２の部分は非ジャカード編組パターンを有する、フットウェア製品。
【請求項２】
前記第１の部分は少なくとも第１の編み目と第２の編み目とを含み、前記第１の編み目は前記第２の編み目と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項３】
前記第１の編み目は第１の手ざわりを形成し、前記第２の編み目は第２の手ざわりを形成し、前記第１の手ざわりは前記第２の手ざわりと異なる、請求項２に記載のフットウェア製品。
【請求項４】
前記第１の部分は第１の柔軟性を有し、前記第２の部分は第２の柔軟性を有し、前記第１の柔軟性は前記第２の柔軟性と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項５】
前記第１の部分は第１の耐摩耗性を有し、前記第２の部分は第２の耐摩耗性を有し、前記第１の耐摩耗性は前記第２の耐摩耗性と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項６】
前記第１の部分は第１の引張強度を有し、前記第２の部分は第２の引張強度を有し、前記第１の引張強度は前記第２の引張強度と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項７】
前記第１の部分は仕上げ縁を含む、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項８】
フットウェア製品であって、ソールと、前記ソールに取り付けられたアッパーと、を備え、前記アッパーはシームレスな編組構造を含み、前記シームレスな編組構造は上部と下部とを含み、前記上部はジャカード編組パターンを有し、前記下部は非ジャカード編組パターンを有する、フットウェア製品。
【請求項９】
前記上部は仕上げ縁を含む、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１０】
前記上部は前記シームレスな編組構造の全表面領域の実質的に５０％を占める表面領域を有する、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１１】
前記上部は第１の編み目及び第２の編み目を含み、前記第１の編み目は前記第２の編み目と異なる、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１２】
前記上部は前記下部よりも実質的に大きい表面領域を有する、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１３】
前記下部は前記上部よりも実質的に大きい表面領域を有する、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１４】
前記上部はスロート開口部を含む、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１５】
前記下部は前記ソールと実質的に接触している、請求項８に記載のフットウェア製品。
【請求項１６】
フットウェア製品の製造方法であって：１組の引張要素を備える１組のスプールを準備するステップと；前記１組のスプールを備えると共に、第１のセクション及び第２のセクションを有する編組機を準備するステップと；前記１組の引張要素が収束する領域である編組点に靴型を通過させ、それによって靴型の上にシームレスな編組構造を形成するステップと；前記シームレスな編組構造の第１の編組部分を形成するために、前記１組のスプールを前記第１のセクションを通して移動させるステップと；前記シームレスな編組構造の第２の編組部分を形成するために、前記１組のスプールを第２のセクションを通して移動させるステップと；を含み、前記１組のスプールを、１組の回転ギアにより、前記第１のセクションにてジャカード動作で移動させると共に、前記第２のセクションにて非ジャカード動作で移動させる、方法。
【請求項１７】
前記第１の編組部分にジャカード編組パターンを形成するステップを更に含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記第２の編組部分に非ジャカード編組パターンを形成するステップを更に含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
第１の手ざわり及び第２の手ざわりを有する前記第１の編組部分を形成するステップを更に含み、前記第１の手ざわりは前記第２の手ざわりと異なる、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１の編組部分に仕上げ縁を形成するステップを更に含む、請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本発明の実施形態は、概してフットウェア製品に関し、特に、アッパーを備えるフットウェア製品に関する。
【０００２】
フットウェア製品は、一般に、アッパー及び１つ以上のソール構造を含む。アッパーは、互いに縫い合わされ、或いは接着結合された様々な材料から形成され、快適かつしっかりと足を受容するためにフットウェアの中に空隙を形成されうる。ソール構造は、クッション性及び衝撃吸収性を提供するミッドソール構造を含みうる。
【発明の概要】
【０００３】
一実施形態では、本発明は、ソールと、ソールに取り付けられたアッパーとを提供する。アッパーは、第１の部分及び第２の部分を含む。第１の部分は、ジャカード編組パターンを有する。第２の部分は、非ジャカード編組パターンを有する。
【０００４】
他の実施形態では、本発明は、ソールと、ソールに取り付けられたアッパーとを提供する。アッパーは、シームレスな編組構造を含む。シームレスな編組構造は、上部と下部を含む。上部は、ジャカード編組パターンを有する。下部は、非ジャカード編組パターンを有する。
【０００５】
他の実施形態では、本発明は、フットウェア製品の製造方法を提供する。当該方法は、１組の引張要素を備える１組のスプールを準備するステップを含む。当該方法は、１組のスプールを備える編組機を準備するステップを含む。当該方法は、引張要素が収束する編組点に靴型を通過させ、それによって靴型の上にシームレスな編組構造を形成するステップを含む。当該方法は、１組のスプールを第１のセクションを通して移動させ、編組構造の第１の編組部分を形成するステップを含む。当該方法は、１組のスプールを第２のセクションを通して移動させ、編組構造の第２の編組部分を形成するステップを含む。当該方法において、１組のスプールを、１組の回転ギアにより、第１のセクションにてジャカード動作で移動させると共に、第２のセクションにて非ジャカード動作で移動させる。
【０００６】
本発明の更なるシステム、方法、特徴、及び利点は、以下の図面及び詳細な説明を検討することにより、当業者に明らかである。このような追加のシステム、方法、特徴及び利点の全ては、本説明及び本概要に含まれ、本発明の範囲内であり、後述する特許請求の範囲によって保護されることを意図している。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
本発明は、以下の図面及び説明を参照することにより、よりよく理解することができる。図面の構成要素は、必ずしも縮尺通りではなく、むしろ、実施形態の原理を例示することに重点が置かれている。更に、図面において、参照のように、符号は異なる図を通じて対応する部分を示す。
【図１】第１の編組部分及び第２の編組部分を有するフットウェア製品の一実施形態の等角図である。
【図２】図１の第１の編組部分の概略拡大図である。
【図３】図１の第２の編組部分の概略拡大図である。
【図４】第１の編組部分と第２の編組部分とを有するアッパーを備えるフットウェア製品の一実施形態の側面図である。
【図５】第１の編組部分及び第２の編組部分を有するアッパーを備えるフットウェア製品の一実施形態の等角図である。
【図６】図５のフットウェア製品の前足部の概略拡大斜視図である。
【図７】第１の編組部分及び第２の編組部分を有するアッパーを備えるフットウェア製品の一実施形態の概略図である。
【図８】図７のフットウェア製品の前足部の概略断面図である。
【図９】第１の編組部分及び第２の編組部分を有するアッパーを備えるフットウェア製品の一実施形態の概略図である。
【図１０】図９のフットウェア製品の前足部分の拡大断面図の概略図である。
【図１１】第１の編組部分及び第２の編組部分を有するフットウェア製品の一実施形態の概略図である。
【図１２】編組機の一実施形態の概略図である。
【図１３】図１３は、編組機のセクションの拡大図を有する編組機の一実施形態の概略図である。
【図１４】第１のセクション及び第２のセクションの拡大図を有する編組機の一実施形態の概略図である。
【図１５】第１のセクション及び第２のセクションを有する編組機の一実施形態の上面からの概略図である。
【図１６】編組機の第１のセクション及び第２のセクションのスプール経路を示す編組機の一実施形態の上面からの概略図である。
【図１７】第１のセクション及び第２のセクションを有する編組機の一実施形態の上面からの概略図である。
【図１８】編組機の第１のセクション及び第２のセクションのスプール経路を示す編組機の一実施形態の上面からの概略図である。
【０００８】
（発明の詳細な説明）
図１は、編組アッパーを有するフットウェア製品の一実施形態の概略等角図を示す。ある実施形態では、フットウェア製品１００、単に製品１００とも呼ぶ、は運動靴の形状である。他の実施形態では、製品１００についての本明細書で論じる記載は、その他の様々な種類のフットウェアに組み込むことができ、バスケットボールシューズ、ハイキングブーツ、サッカーシューズ、フットボールシューズ、スニーカー、ランニングシューズ、クロストレーニングシューズ、ラグビーシューズ、野球シューズ、及び他の種類の靴が含まれるが、特に限定されるものではない。更に、ある実施形態では、フットウェア製品１００について本明細書で論じる記載は、その他の様々な種類の非スポーツ関連フットウェアに組み込むことができ、スリッパ、サンダル、ハイヒール、ローファー、及び他の種類のフットウェアなどが含まれるが、特に限定されるものではない。
【０００９】
ある実施形態では、製品１００は、方向性に関する様々な表現によって特徴付けられてもよい。これらの表現は、フットウェア製品の部分の記述を容易としうるものである。更に、これらの表現は、例えば、ミッドソール構造、アウターソール構造、アッパー、又は他の任意の構成要素の方向及び／又は部分等の、フットウェア製品の下位の構成要素を説明する際にも使用することがある。
【００１０】
一貫性及び利便性のために、実施例に対応する本詳細な説明を通じて、方向性の形容詞が使用される。本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「縦」という用語は、製品１００の長さを延ばす方向を指してもよい。実施形態によっては、縦方向は、製品１００の前足領域から踵領域に向けて延びてもよい。また、本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「側」という用語は、製品１００の幅に沿って延びる方向を指してもよい。言い換えると、側方向は製品１００の外側面と内側面の間に延びてもよい。更に、本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「垂直」という用語は、側方向及び縦方向に略垂直な方向を指してもよい。例えば、製品１００が地面に平坦に置かれた場合、垂直方向は地面から上方に延びてもよい。更に、「近位」という用語は、例えば製品１００が着用されるときに、足の一部に近い方の製品１００の部分を指してもよい。同様に、「遠位」という用語は、製品１００が着用されたときに足の一部から遠い方の製品１００の部分を指してもよい。これらの方向性の形容詞のそれぞれは、アッパー、アウトソール部材、ミッドソール部材、及びフットウェアのその他の構成要素などの、製品１００の個々の構成要素を説明する際に使用されうるものと理解されたい。
【００１１】
図１に示すとおり、製品１００は右足に関連付けられてもよい。しかしながら、以下の説明は、左足での使用を意図した製品１００の鏡像にも同様に適用しうることを理解されたい。ある実施形態において、製品はアッパー１０２を含んでもよい。同様に、製品１００は、アッパー１０２に固定されたソール構造１０３を含んでもよい。参考のために、製品１００は、前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８に分割されてもよい。前足部１０４は、一般に、中足骨を指骨に接続するつま先及び関節に関連付けられてもよい。中足部１０６は、一般に、土踏まずと関連付けられてもよい。同様に、踵部１０８は、一般に、踵骨を含む足の踵と関連付けられてもよい。製品１００は、足首部１１０（カフ部とも呼ばれる）を含んでもよい。更に、製品１００は、外側面１１２及び内側面１１４を含んでもよい。特に、外側面１１２及び内側面１１４は、製品１００の反対の側面であってもよい。一般に、外側面１１２は足の外側部分と関連付けられ、内側面１１４は足の内側部分と関連付けられてもよい。更に、外側面１１２及び内側面１１４は、前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８を通って延びることができる。
【００１２】
前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８は、説明の目的のみを意図するものであり、製品１００の正確な領域を画定することを意図していないことを理解されたい。同様に、外側面１１２及び内側面１１４は、製品１００を正確に二等分に画定するのではなく、一般的な２つの側面を表現することを意図している。
【００１３】
ある実施形態では、製品１００は、アッパー１０２で構成されてもよい。アッパー１０２は、内部キャビティ１２０に続く足首開口部１１８を含んでもよい。アッパー１０２は、内部キャビティ１２０に更に続くスロート開口部１１９も含んでもよい。ある実施形態では、アッパー１０２は、しっかりと快適に足を受容するための内部空隙を形成するために、互いに縫合又は接着される複数の材料要素（例えば、織物、ポリマシート、発泡体層、皮革、及び合成皮革）が組み合わされてもよい。実施形態によっては、材料要素は、例えば、アッパー１０２の特定の領域に、耐久性、通気性、耐摩耗性、可撓性、及び快適性の特性を与えるように選択されてもよい。
【００１４】
ある実施形態では、アッパーに対して異なる物理的特徴及び特性を提供するための項目を含んでもよい。ある実施形態では、製品１００は、編組構造１３０で形成されたアッパー１０２を有してもよい。ある実施形態では、アッパー１０２は、１つ以上の編組構造を有してもよい。例示的な実施形態では、アッパー１０２は、第１の編組構造１３４で形成された頂部又は第１の部分１３２と、第２の編組構造１３８で形成された下部又は第２の部分１３６とを有してもよい。ある実施形態において、両方の構造が同じ引張要素から形成されていても、第１の編組構造１３４は第２の編組構造１３８と異なる特徴を有してもよい。
【００１５】
ある実施形態では、第１の編組構造１３４を有する第１の部分１３２は、前足部１０４から中足部１０６を通って踵部１０８までの長手方向に沿った製品１００の長さに沿って延びていてもよい。実施形態によっては、第１の部分１３２は、足首開口部１１８及びスロート開口部１１９も含んでもよい。
【００１６】
同様に、ある実施形態では、第２の編組構造１３８を有する第２の部分１３６は、前足部１０４から中足部１０６を通って踵部１０８までの長手方向に沿った製品１００の長さに沿って延びていてもよい。第２の部分１３６は、外側面１１２から内側面１１４の側方向に沿った製品の幅に沿って延びていてもよい。更に、第２の部分１３６は、ソール構造１０３と直接接触していてもよい。
【００１７】
図２及び図３に示すように、第１の編組構造１３４は、第２の編組構造１３８とは異なる編組パターンで構成された構成要素を有することができる。ある実施形態では、構成要素又は引張要素は、引張要素の密度が高い又は低い、編組パターンで構成される。ある実施形態では、第２の編組構造１３８のための引張要素１４０は、第１の編組構造１３４のために編組された引張要素１４０よりも高い密度を有するように編組される。更に、構成されたとおり、第２の編組構造１３８の引張要素１４０は、２つの鋭角１２４と２つの鈍角１２６を有するひし形のメッシュパターン１２２を実質的に形成する。他の実施形態では、第２の編組構造１３８の引張要素１４０は、角度が実質的に同じであるメッシュパターンを形成しうる。ある実施形態では、異なる種類の編組構造は、アッパーに対して異なる物理的特性を付与しうる。異なる編組構造に関連する異なる特性は、以下で更に詳細に説明する。
【００１８】
本詳細な説明及び特許請求の範囲は、様々な種類の引張要素、編組構造、編組構成、編組パターン及び編組機を参照しうる。本明細書において、「引張要素」という用語は、任意の種類の縫い糸、織り糸、糸、細糸、繊維、ワイヤ、ケーブル、及びその他の種類の引張要素であって以下に記載され、或いは当該技術分野で知られるものを指す。本明細書において、引張要素は、対応する直径よりもはるかに長く一般に細長い材料を表してもよい。ある実施形態では、引張要素は、略一次元の要素であってもよい。他の実施形態では、引張要素は、略二次元であってもよく、つまり、その長さ及び幅に対して厚さがはるかに小さくてもよい。引張要素は、結合されて編組構造を形成してもよい。本明細書において、「編組構造」という用語は、３つ以上の引張要素を互いに編み合わせて形成された任意の構造を指してもよい。編組構造は、編組コード、ロープ、又はストランドの形状を取りうる。あるいは、編組構造は、平坦な編組等の二次元構造、又は、編組チューブ等の、長さ及び幅（又は直径）が厚さに対して非常に大きな、三次元構造として構成されてもよい。
【００１９】
編組構造は、様々な異なる構成で形成されてもよい。編組構成の例として、編組構造の編組密度、編組張力、例えば管又は製品として形成された構造の幾何学形状、材料、断面形状、弾性、引張強度等の個々の引張要素の特性、及び編組構造の他の特徴が含まれるが、特に限定されるものではない。編組構成の特徴の１つは、編組構成の全体にわたって、又は編組構造の１つ以上の領域内において形成された編組幾何学形状、又は編組パターンであってもよい。本明細書における「編組パターン」という用語は、編組構造の領域内の引張要素の局所的な配置を指す。編組パターンは様々なものがあり、引張要素（又はストランド）の１つ以上のグループの向き、編組された引張要素間に形成される空間又は開口の形状、様々な素線間の交差パターン、及びその他の取りうる特徴等のような、１つ以上の異なる特徴を有する。ある編組パターンには、シャンティ、バックスポイント、及びトーション等の、レース編組又はジャカードパターンが含まれる。他のパターンには、二軸のダイヤモンド編組、二軸の規則的な編組、及び様々な種類の三軸編組が含まれる。
【００２０】
編組製品又は編組構造は、前述のように、様々な種類の編組パターンで形成することができる。本実施形態は、「ジャカード編組パターン」又は「非ジャカード編組パターン」の編組パターンを有するものとして特徴付けることができる。ジャカード編組パターン及び非ジャカード編組パターンは、編組パターンの異なるクラスを指してもよい。したがって、ジャカード編組パターンは、共通の特徴を共有する様々な異なる編組パターンを含んでもよく、非ジャカード編組パターンは、共通の特徴を共有する様々な異なる編組パターンを含んでもよい。ジャカード編組パターンの種類の１つは、レース編組パターンであってもよい。ジャカード編組パターンの他の種類は、トーション編組パターン又はトーションレース編組パターンであってもよい。一方で、非ジャカード編組パターンは、二軸、三軸、ダイヤモンド、又は他の種類の規則的な編組パターンに関連付けられてもよい。実施形態によっては、非ジャカード編組パターンは、放射編組機を使用して容易に形成することができるため、放射編組パターンと呼ばれうる。しかしながら、実施形態によっては、非ジャカード編組パターンが放射編組機ではない機械により形成されうることを理解されたい。したがって、「ジャカード編組パターン」及び「非ジャカード編組パターン」という用語は編組構造の構成を指すものであって、編組構造を構成するために使用される機械又は方法の種類とは無関係であってもよいことを理解されたい。
【００２１】
一般的に、ジャカード編組パターンと非ジャカード編組パターンは、異なる特性を有しうる。例えば、ジャカード編組パターンは、隣接する引張ストランド間の間隔が不均一な方法で変化する、より開放的なものとして特徴付けることができる。一方で、非ジャカード編組パターンは、一般に均一でありうる。実施形態によっては、非ジャカード編組パターンは網目状又は格子状であってもよい。ジャカード及び非ジャカード編組パターンは、装飾的なデザインの有無によって特徴付けることもできる。具体的には、ジャカード編組パターンは１つ以上の装飾パターンを特徴としうるが、非ジャカード編組パターンは、（編組機の一定の経路上でスプールを動かすことによって）形成される性質に起因し、そのような装飾パターンを欠いている。更に、引張ストランドの密度（例えば、所与の領域内におけるストランドの平均数）は、ジャカード編組パターンにおいては非常に変化に富んでおり、編組構造の複数の方向に沿って変化しうる。一方で、非ジャカード編組パターンにおける引張ストランドの密度は一般に一定であり、或いは、編組構造を形成する方法によって指定される単一の軸方向に沿ってのみ変化しうる。したがって、いくつかの非ジャカード格子編みパターンは、その構造の１つの軸に沿って変化する密度を有しうるが、一般にその構造の複数の異なる方向に沿った密度を変化しえない。
【００２２】
ある実施形態では、異なる編組パターンがアッパーの異なる部分のために選択されうる。例えば、図１を参照すると、第１の部分１３２は、第２の部分１３６に見られる第２のパターンとは外観が異なる第１のパターンで構成された編組引張要素１４０を有する。
【００２３】
図４を参照すると、ソール構造１０３に取り付けられたアッパー１０２を有する製品１００の側面図が示されている。ある実施形態では、アッパー１０２は、第１の編組構造１３４を有する第１の部分１３２からなる上部と、第２の編組構造１３８を有する第２の部分１３６からなる下部と、を含む。
【００２４】
ある実施形態では、第１の編組構造１３４は、（図１にも示されているとおり）第１の編組パターン１５０及び第２の編組パターン１５２を有しうる。第１の編組パターン１５０は、ジャカード編組パターンと関連付けられてもよい。第２の編組パターン１５２は、非ジャカード編組パターンと関連付けられてもよい。この構成により、製品１００はアッパー１０２の異なる部分により変化する物理的特性を有しうる。例えば、ある実施形態では、ジャカード編組パターンを有する編組構造は、非ジャカード編組パターンを有する編組構造よりも低い密度又は大きな弾性を有しうる。更に実施形態によっては、ジャカード編組パターンを有する編組構造は、非ジャカード編組パターンを有する編組構造に存在しない複雑なパターン及びデザインを更に含みうる。他の実施形態においては、非ジャカード編組パターンを有する編組構造は、ジャカード編組パターンを有する編組構造よりも高い密度又は高い摩耗性を有しうる。
【００２５】
ある実施形態では、第１の編組パターン１５０は、仕上げ縁１６０を含んでもよい。本詳細な説明及び特許請求の範囲で使用されるように、仕上げ縁１６０及びその変形は、アイレット、レース、又はユーザの足に製品１００を調整するのを容易にする他の構成要素のための構造を作るための切断、縫製、又は革剥ぎの必要性を排除しうる、穴又は開口部として参照されうる。図１に示すように、ある実施形態では、仕上げ縁１６０を有する第１の編組パターン１５０は、レース１６２のためのアイレットの必要性を排除する。代わりに、第１の編組パターン１５０は、明確に定義された仕上げ縁１６０に隣接するアイレット領域を有するように形成されうる。更に、この特徴は、ユーザの足に対する製品１００の調整を可能にしつつ、製品１００の全体重量を更に減少させることを可能にする。
【００２６】
図５及び図６は、第１の部分１３２及び第２の部分１３６を備える編組構造１３０を有するアッパー１０２の等角図を、編組構造１３０の一部の拡大等視図とともに示す。特に、編組構造１３０の前足部１０４の等角断面図が示されている。説明のために、アッパー１０２及び編組構造１３０は、ソール構造１０３から分離して示されている。
【００２７】
図６に示されるように、前足部１０４は、第１の編組構造１３４が第２の編組構造１３８と組み合わされてシームレスな編組構造１７２を形成する断面領域１７０を有する。第１の編組パターンを有する第１の編組構造１３４と、第２の編組パターンを有する第２の編組構造１３８とには、同一の引張要素１４０が用いられることに留意されたい。
【００２８】
図５及び６を参照すると、ある実施形態では、第１の編組構造１３４の第１の表面領域１９０は、シームレスな編組構造１７２の全表面領域１９４の５０％以上を占めてもよい。ある実施形態では、第２の編組構造１３８の第２の表面領域１９２は、シームレスな編組構造１７２の全表面領域１９４の５０％以上を占めてもよい。ある実施形態では、シームレスな編組構造１７２は、その全表面領域１９４の半分がジャカード編組パターンであって、他の半分が非ジャカード編組パターンであってもよい。
【００２９】
実施形態によっては、シームレスな編組構造１７２を有するアッパー１０２の全断面領域１９６も、ジャカード及び非ジャカード編組パターンに分割されてもよい。ある実施形態では、総断面領域１９６は、ジャカード編組パターンを有する第１の断面領域１９７と、非ジャカード編組パターンを有する第２の断面領域１９８とに等しく分割されてもよい。
【００３０】
ある実施形態は、異なる物理的特性の様々な程度を有するアッパーの異なる領域又は部分を提供しうる。ある実施形態では、第１の部分と第２の部分との相対的な厚さの程度が変化してもよい。他の実施形態では、相対的な引張強度の程度が、第１の部分と第２の部分とで変化してもよい。更に他の実施形態では、相対的な柔軟性の程度が、第１の部分と第２の部分とで変化してもよい。異なる実施形態では、相対的な耐摩耗性の程度が、第１の部分と第２の部分とで変化してもよい。他の実施形態では、アッパーにおける他の物理的特性が、異なる部分において変化してもよい。
【００３１】
ある実施形態では、アッパーは、異なる編組構造において相対的な厚さの程度を有することができる。ある実施形態では、第１の編組構造１３４を有する第１の部分１３２の厚さは、第２の編組構造１３８を有する第２の部分１３６の厚さと実質的に同じであってもよい。例示的な実施形態では、第１の編組パターン１５０（すなわち、ジャカード編組パターン）を有する第１の編組構造１３４の第１の厚さ１７４は、第２の編組パターン１５２（すなわち、非ジャカード編組パターン）を有する第２の編組構造１３８の第２の厚さ１７６と実質的に同じであってもよい。他の実施形態では、厚さは実質的に異なっていてもよい。この特性によって、アッパーの部分に用いられる編組構造の厚さは、着用者にとって好ましくカスタマイズされたフィット感又は快適性を提供するために調節されうる。
【００３２】
ある実施形態では、第１の編組構造１３４と第２の編組構造１３８との相対的な引張強度の程度が変化してもよい。ある実施形態では、第１の編組構造１３４を有する第１の部分１３２は、第２の部分１３６よりも高い引張強度を示してもよい。したがって、第１の編組構造１３４は、所望の場所において、より高い耐伸長性を示してもよい。他の実施形態では、当業者は、第２の編組構造１３８に、第１の編組構造１３４よりも高い引張強度を与えてもよい。
【００３３】
ある実施形態では、第１の編組構造１３４と第２の編組構造１３８との相対的な柔軟性の程度が変化してもよい。ある実施形態では、第１の編組構造１３４を有する第１の部分１３２は、第１の編組パターン１５０のために、より高い柔軟性があってもよい。ある実施形態では、第１の編組パターン１５０（すなわち、ジャカード編組パターン）で構成された引張要素１４０は、第２の編組パターン１５２（すなわち、非ジャカード編組パターン）で構成された引張要素よりも高い柔軟性を示す。他の実施形態では、アッパー１０２は、より高い程度の柔軟性を有する異なる部分を有してもよい。
【００３４】
ある実施形態では、第１の編組構造１３４と第２の編組構造１３８との間の相対的な耐摩耗性の程度が変化してもよい。ある実施形態では、第２の編組構造１３８を有する第２の部分１３６は、第２の編組パターン１５２のために、より高い耐摩耗性があってもよい。特定の実施形態では、非ジャカード編組パターンで構成された引張要素１４０の相対密度は、他の編組構造及び編組パターンを有する他の部分より高い耐摩耗性を示しうる。したがって、地面に近接するアッパー１０２の部分は、十分に耐久性があり、アッパー１０２に取り付けられたソール構造の耐摩耗性を補完するように形成されてもよい。
【００３５】
ある編組部分は、他の編組部分よりもアッパーの大きな領域を占めてもよい。ある実施形態では、アッパーは、非ジャカード編組パターンを有する第２の編組構造よりもアッパーの表面領域の多くを覆う、ジャカード編組パターンを有する第１の編組構造を有してもよい。図７〜１０は、アッパーの表面領域の大部分又は一部分を占める異なる編組パターンを有する異なる編組構造を用いたアッパーのいくつかの変形例を示す。説明のために、図は、ソール構造を持たないフットウェア製品のアッパーを示す。
【００３６】
図７及び８に示す例示的な実施形態は、第１の編組構造２０６を有する第１の部分２０４と第２の編組構造２１０を有する第２の部分２０８とによって覆われたアッパー２０２の相対的な表面領域を示す。特に、図７は、第１の編組パターン２１２（すなわちジャカード編組パターン）を有する第１の編組構造２０６が、第２の編組パターン２１４（すなわち、非ジャカード編組パターン）を有する第２の編組構造２１０よりも多くの表面領域を占める、アッパー２０２の等角図を示す。
【００３７】
図８は、第１の部分２０４及び第２の部分２０８の拡大断面図を示す。図示されるように、第２の部分２０８は、アッパー２０２のわずか下部のみを覆う。更に、拡大断面図に示されるように、第１の部分２０４の第１の断面領域２１６は、第２の部分２０８の第２の断面領域２１８よりも大きい。
ある実施形態では、この構成により、アッパー２０２は、第１の編組構造２０６により大部分を覆われた表面領域を有することで、アッパー２０２をより軽くなるため、フットウェア製品の全体重量を低減することができる。実施形態によっては、この構成により、第１の部分２０４はより開放的な構造を有するため、第１の部分２０４は第２の部分２０８よりも通気性が高く、湿気がより容易に材料を透過することを可能にする。
【００３８】
図７及び図８に示す実施形態とは対照的に、他の実施形態では、第１の編組構造は、第２の編組構造よりも少ない表面領域を占めていてもよい。図９及び１０を参照すると、ある実施形態では、第２の編組パターン３１４（すなわち、非ジャカード編組パターン）を有する第２の編組構造３１０からなる第２の部分３０８は、第１の編組パターン３１２（すなわち、ジャカード編組パターン）を有する第１の編組構造３０６からなる第１の部分３０４よりも、アッパー３０２のより大きな表面領域を占めてもよい。更に、図１０は、第１の断面領域３１６よりも大きい第２の断面領域３１８の拡大図を示す。
【００３９】
ある実施形態では、第２の編組構造３１０により大部分を覆われた表面領域を有するアッパー３０２は、アッパー３０２の物理的特性を変化させうる。ある実施形態では、第２の編組構造３１０により覆われた表面領域の大部分を有するアッパー３０２は、第１の編組構造３０６よりも摩耗及び水に耐性がありうる。更に他の実施形態では、軸方向の引張要素を有する第２の編組構造３１０は、製品の全体的な安定性を向上させうる。
【００４０】
図１１を参照すると、アッパーを有する製品の別の変形例が示されている。ある実施形態では、第１の編組構造４０６を有する第１の部分４０４は、第１の編組パターン４０８を含んでもよい。ある実施形態において、第１の編組パターン４０８は、ジャカード編組パターンであってもよい。更に、第２の編組構造４１２を有する第２の部分４１０は、第２の編組パターン４１４又は非ジャカード編組パターンを含んでもよい。特定の実施形態では、第１の編組パターン４０８は、以降では手ざわり４２０と呼ばれる、いくつかの複雑な又は装飾的なデザインを含んでもよい。手ざわり４２０は、編組プロセス中の引張要素４２２の交差によって形成されてもよい。手ざわり４２０を形成するための引張要素４２２の交差は、以降では、編み目と呼ばれる。ある実施形態では、第１の手ざわり４２４は、第１の編み目４２６により形成されてもよい。実施形態によっては、第１の編み目４２６は、網又は格子状の構造に類似するように離された引張要素４２２を備えることにより、第１の手ざわり４２４を提供する。ある実施形態では、第１の編組パターン４０８は、第２の編み目４３０によって形成された第２の手ざわり４２８を含んでもよい。第２の手ざわり４２８は、第１の手ざわり４２４よりも開放が少ない手ざわりを有すると特徴づけられてもよく、しかしながら、依然としてジャカード編組パターンと関連付けられてもよい。更に、既に前述したように、第１の部分４０４の異なる手ざわりは、柔軟性のような異なる物理的特性を与えうる。他の実施形態では、当業者は他の編み目を使用して他の手ざわり４２０を形成してもよく、それによってジャカード編組パターンを有する編組構造に、他の異なる装飾的なデザイン又は物理的特性を提供しうる。
【００４１】
編組構造は、編組機を用いて形成されうる。本明細書で使用される「編組機」とは、３つ以上の引張要素を自動的で編み合わせて編組構造を形成することができる任意の機械である。編組機は、一般に、機械の様々な経路に沿って移動又は通過するスプール又はボビンを含んでもよい。スプールが回されると、スプールから機械の中心に向かって延びる引張ストランドが「編組点」又は編組領域に収束してもよい。編組機は、スプールの制御及びスプールの方向付けを含む、様々な特徴にしたがって特徴付けられてもよい。いくつかの編組機では、それぞれのスプールが編組プロセスにわたって可変の経路上を移動できるように、スプールが独立して制御されてもよい。以降、これを「独立スプール制御」と呼ぶ。しかしながら、他の編組機には独立スプール制御がないため、それぞれのスプールは機械の周囲の固定された経路に沿って移動するように拘束される。更に、ある編組機では、それぞれのスプールの中心軸は共通の方向を指すため、スプール軸がすべて平行となる。本明細書において、これを「軸構成」と呼ぶ。他の編組機では、それぞれのスプールの中心軸は、編組点に向けられており、例えば、機械の外周から編組点に向かって放射状に内側に向けられている。本明細書において、これを「放射構成」と呼ぶ。
【００４２】
利用されうる編組機の１つの種類は、放射編組機又は放射編機である。放射編組機は、独立スプール制御がなくてもよく、そのため、機械の周囲に固定された経路を通るスプールで構成されてもよい。実施形態によっては、放射編組機は放射構成で構成されたスプールを含んでもよい。明確にするために、本詳細な説明及び特許請求の範囲において、独立スプール制御がない、任意の編組機を指すための用語として「放射編組機」が使用されうる。本実施形態は、それぞれの出願の全体が参照により本明細書に援用される、ダウ氏らを発明者として、２０１１年３月２２日に発行され、発明の名称が「管状の編組部と平坦な編組部を交差させるための機械」である、米国特許第７，９０８，９５６号、及びリチャードソン氏を発明者として、１９９３年１１月２日に発行され、発明の名称が「３つの下位編組経路と３つの上位編組経路とを有するメイポール編組機」である、米国特許第５，２５７，５７１号にて開示された、放射編組機に関連するいかなる機械、装置、構成要素、部品、メカニズム、及び／又はプロセスを用いてもよい。これらの出願は、以降、「放射編組機」出願と呼ばれる。
【００４３】
利用されうる別のタイプの編組機は、レース編組機であり、ジャカード又はトーション編組機として知られてもいる。レース編組機では、スプールは独立スプール制御を有してもよい。一部のレース編組機は、軸方向に配置されたスプールを有していてもよい。独立スプール制御の使用は、解放され複雑なトポロジーを有する、レース編組のような、編組構造の作成を可能にし、複雑な編組パターンの形成に使用される様々な種類の編み目を含むことができる。明確にするために、本詳細な説明及び特許請求の範囲において、独立スプール制御を有する任意の編組機を指すために、「レース編機」という用語が使用されうる。本実施形態は、それぞれの出願の全体が参照により本明細書に援用される、市川氏を発明者として、２００４年１２月１５日に発行され、発明の名称が「トーションレース機」である、欧州特許第１４８６６０１号、及びマーラー氏を発明者として、１８７５年１月２７日に発行され、発明の名称が「レース機」である、米国特許第１６５，９４１号にて開示された、レース編組機に関連するいかなる機械、装置、構成要素、部品、メカニズム、及び／又は、プロセスを用いてもよい。これらの出願は、以後、「放射編組機」出願と呼ばれる。これらの出願は、以降、「レース編組機」出願と呼ばれる。
【００４４】
スプールは、編組機の動作にしたがって異なる方法で移動してもよい。動作中、編組機の一定の経路に沿って移動するスプールは「非ジャカード動作」に従うと言われてもよく、編組機の可変の経路に沿って移動するスプールは、「ジャカード動作」に従うと言われてもよい。したがって、本明細書において、レース編組機は、ジャカード動作でスプールを移動させるための手段を提供するが、放射編組機は、非ジャカード動作でのみスプールを移動させることができる。
【００４５】
また、図１２〜１８は、靴型に異なる編組パターンを有する異なる編組部分を形成するために使用されうる単一の編組機を概略的に示す。ある実施形態では、この編組機は、その全体が参照により本明細書に援用される、ブルース氏らを発明者として、２０１５年３月２６日に出願され、発明の名称が「編組機及び移動体を組み込んだ製品を形成する方法」である、米国特許出願第１４／７２１，６１４号（現在の代理人整理番号１４０５１８ＵＳ０１／ＮＩＫＥ．２４９８５１）に開示されている編組機と類似していてもよい。他の実施形態では、この編組機は、その全体が参照により本明細書に援用される、ブルース氏らを発明者として、２０１５年３月２６日に出願され、発明の名称が「編組機及び編組機を組み込んだ製品を形成する方法」である、米国特許出願第１４／７２１，５６３号（代理人整理番号１４０２２２ＵＳ０１／ＮＩＫＥ．２４９８５０）に開示されている固定された靴型を含んでもよい。
【００４６】
ある実施形態では、編組機５００は、図１２に示すように、外側フレーム部分５０２を含んでもよい。外側フレーム部分５０２は、１組のスプール構成要素又はスプール５０４を収容してもよい。スプール５０４は、スプール５０４から延び、中央編組点５０８に向かって収束する引張要素５０６を有してもよい。ある実施形態では、型又は靴型の５１０が中央編組点５０８を通って運ばれてもよい。ある実施形態では、靴型の５１０が中央編組点５０８を通って供給されるので、引張要素５０６は靴型５１０の表面に編組構造５１２を形成しうる。
【００４７】
図１３を参照すると、ある実施形態では、編組機５００は、一般に、編組機５００の外側フレーム部分５０２に沿った様々な軌道又は経路に従うスプール５０４を含んでもよい。図１３の拡大図に概略が示されるように、ある実施形態では、スプール５０４は、スピンドルランナ５２０によって保持されてもよい。動作中、スピンドルランナ５２０は、回転ギア５２２により回転させられ、異なる位置に運ばれてもよい。動作中、回転ギア５２２は、時計回り又は反時計回りの方向に回転しうることで、スプール５０４を有するスピンドルランナ５２０が互いに個別に通過し、スプール５０４から延びる引張要素５０６を編み合わせてもよい。引張要素５０６が編み合わされることにより、靴型５１０に編組構造５１２が形成される。
【００４８】
編組機のある実施形態は、スプールのセットが異なる軌道をたどる異なるセクションを有してもよい。言い換えると、ある実施形態では、編組機５００は、独立スプール制御が行われるセクションを有してもよい。ある実施形態では、編組機は、独立スプール制御が行われないセクションを有してもよい。図１４に示すように、例示的な実施形態では、編組機５００は、スプール５０４が可変の経路に従う第１のセクション５３０を有してもよい。したがって、第１のセクション５３０内のスプール５０４は、ジャカード動作に従ってもよい。更に、編組機５００は、スプール５０４が一定の経路に従う第２のセクション５３２を有してもよい。この構成では、スプール５０４は非ジャカード動作に従ってもよい。第１のセクション５３０及び第２のセクション５３２は、編組機５００上のいかなる特定の位置に運ぶことを意味するものではないことを理解されたい。更に、第１のセクション５３０は、編組機の外側フレーム部分５０２に沿った任意の位置であってもよく、そこでスプールは独立スプール制御により可変の経路に従い、同様に、第２のセクション５３２は、外側フレーム部分５０２に沿った任意の位置であってもよく、そこでスプールが一定の経路に従う。
【００４９】
図１４の拡大図は、スプール５０４が可変及び一定の経路に従う編組機５００の例示的な実施形態を示す。ある実施形態では、編組機の第１のセクション５３０のスプール５０４は、回転ギア５２２を介して独立スプール制御を示してもよい。動作中、第１のスプール５４０及び第２のスプール５４２は、第１の回転ギア５５０によって回転させられる。一方で、第３のスプール５４４及び第４のスプール５４６は、第２の回転ギア５５２及び第３の回転ギア５５４が静止したままであるため、同じ位置に留まる。したがって、第１のスプール５４０及び第２のスプール５４２は、ジャカード動作に従っていると言える。第１のスプール５４０及び第２のスプール５４２が回転すると、それぞれの引張要素５０６が編み合わされて、靴型５１０に第１の編組部分５８０を形成する。ある実施形態では、第１の編組部分５８０はジャカード編組パターンを有する。
【００５０】
異なる実施形態では、ジャカード動作に従う第１のセクション５３０のスプール５０４は、第１の編組部分５８０に前述した追加の特徴を形成することができる。前述したように、第１のセクション５３０のスプール５０４は独立スプール制御を有するため、スプール５０４は可変の経路に従うことができ、第１の編組部分５８０は、異なる手ざわりを含みうる。更に、スプール５０４が第１のセクション５３０においてジャカード動作に従うと、第１の編組部分５８０に仕上げ縁が形成されうる。
【００５１】
ある実施形態では、編組機５００は、動作中にスプール５０４が一定の経路に従う第２のセクション５３２を有してもよい。ある実施形態では、第１のセクション５３０のスプール５０４が可変の経路に従うと同時に、第２のセクション５３２のスプール５０４は一定の経路に従ってもよい。図示のとおり、動作中、第５のスプール５６０と第６のスプール５６２は、第４の回転ギア５７０によって回転させられる。同時に、第７のスプール５６４と第８のスプール５６６は、第６の回転ギア５７４によって回転させられる。更に、第５の回転ギア５７２は、第５のスプール５６０、第６のスプール５６２、第７のスプール５６４、及び第８のスプール５６６が回転させられる間に、それらに干渉し、あるいは接触しないように、静止したままでいる。第５のスプール５６０、第６のスプール５６２、第７のスプール５６４、及び第８のスプール５６６が回転させられると、それぞれの引張要素５０６は編み合わされて、靴型５１０に第２の編組部分５８２を形成する。ある実施形態では、第２の編組部分５８２は、非ジャカード編組パターンを有する。したがって、例示的な実施形態では、第１のセクション５３０のスプール５０４が第１の編組部分５８０を形成すると同時に、第２のセクション５３２のスプール５０４が靴型５１０に第２の編組部分５８２を形成し、シームレスな編組構造が形成されうる。この構成では、シームレスな編組構造は、ジャカード編組パターンを有する第１の編組部分５８０を、非ジャカード編組パターンを有する第２の編組部分５８２に組み込む。
【００５２】
また、図１５〜１８は、編組機の第１のセクションと第２のセクションが、異なる個別の編組パターンでアッパー上に編組構造を形成しうる方法の他の実施形態を概略的に示す。
【００５３】
図１５に示すように、初期又は第１の構成６０１では、編組機６００の外側部分６０８に配置されたスピンドルランナ６０６上にスプール６０５が構成される。スプール６０５が回転ギア６１０によって回転させられると、引張要素６１２が編み合わされて、中央編組点６０９で靴型に編組構造６１４を形成する。動作中、第１のスプール６２０、第２のスプール６２１、第３のスプール６２２、第４のスプール６２３、第５のスプール６２４、第６のスプール６２５、第７のスプール６２６、及び第８のスプール６２７は、第１のセクション６１８内を移動してもよい。第１のセクション６１８に配置されたスプール６０５は、独立スプール制御を示しうる。したがって、第１のセクション６１８内のスプール６０５は、以下の独立した経路又は可変の経路と関連付けられうる。同時に動作中に、第２のセクション６２８に配置されたスプール６０５は、独立スプール制御が行われなくてもよい。したがって、第９のスプール６３０、第１０のスプール６３１、第１１のスプール６３２、第１２のスプール６３３、第１３のスプール６３４、第１４のスプール６３５、第１５のスプール６３６、及び第１６のスプール６３７は、それぞれ一定の経路に従う。説明のために、第１のセクション６１８及び第２のセクション６２８は、回転ギア６１０の影付き又は影なしによって区別される。更に、説明のために、スプール６０５は、動作中の編組機における初期及び後続の相対的な位置を示すために黒色又は白色のいずれかに影を付けられる。
【００５４】
図１６に示すように、ジャカード編組パターンを有する編組構造を形成する際に、第１のセクション６１８のスプール６０５は、独立スプール制御を有するため、個々に、編組機６００の中心の周囲を時計回り又は反時計回りの方向に移動してもよい。更に、第１のセクション６１８の他のスプール６０５は静止したままで回転しなくてもよい。したがって、図示のとおり、第２の構成６０２では、第１のスプール６２０及び第２のスプール６２１が第２の回転ギア６４２によって時計回りの方向に回転させられ、第３のスプール６２２及び第４のスプール６２３が第５の回転ギア６４８によって反時計回りの方向に回転させられる。第６のスプール６２５及び第７のスプール６２６は、第９の回転ギア６５６によって反時計回りの方向に回転させられる。更に、第５のスプール６２４及び第８のスプール６２７は静止したままであってもよい。
【００５５】
ある実施形態では、第１のセクション６１８のスプール６０５が可変の経路に従うのと同時に、第２のセクション６２８のスプール６０５はそれぞれ一定の経路に従う。したがって、第２の構成６０２では、第９のスプール６３０と第１０のスプール６３１が第１３の回転ギア６６４によって回転させられ、第１１のスプール６３２と第１２のスプール６３３が第１５の回転ギア６６８によって回転させられ、第１３のスプール６３４と第１４のスプール６３５が第１７の回転ギア６７２によって回転させられ、第１５のスプール６３６と第１６のスプール６３７が第１９の回転ギア６７６によって回転させられる。
【００５６】
第２の構成６０２では、第２のセクション６２８のスプール６０５はすべて、それぞれの回転ギア６１０の周囲を時計回りの方向にのみ回転させられることに注意されたい。しかし、第２のセクション６２８のそれぞれのスプールは、編組機６００の中心の周囲を時計回り又は反時計回りの方向のどちらかに行かされる。例えば、第１０のスプール６３１、第１２のスプール６３３、第１４のスプール６３５、及び第１６のスプール６３７はすべて編組機６００の中心の周囲を概ね時計回りの方向に移動してもよく、第９のスプール６３０、第１１のスプール６３２、第１３のスプール６３４、及び第１５のスプール６３６は、編組機６００の中心の周囲を概ね反時計回りの方向に移動してもよい。一方で、第１のセクション６１８のスプール６０５は、個々に、回転ギア６１０の周囲を、そして編組機６００の中心の周囲を時計回り又は反時計回りの方向に回転する。
【００５７】
図１７は、更に第１のセクション６１８において独立スプール制御が行われることと、第２のセクション６２８において独立スプール制御が行われないことを概略的に示す。ある実施形態では、（図１６に示される）第２の構成６０２で回転を完了させた後、第１のセクション６１８のスプール６０５は、制限なく独立して動くことができるため、第１のセクション６１８に沿ったどこかに位置づけられてもよい。例えば、第３のスプール６２２は、第２の構成６０２にて編組機６００の中心の周囲を反時計回りに回転された後、第３の構成にて第５のスプールに近接して位置づけられる。しかしながら、他の実施形態では、第３のスプール６２２は、編組機６００の中心の周囲を時計回りに回転させられてもよく、したがって、回転後に第１のスプール６２０及び第２のスプール６２１の近傍に位置づけられてもよい。一方で、第２のセクション６２８の（例えば、影付き又は影なしの）その他のどのスプールも、編組機６００の中心の周囲を、時計回り又は反時計回りに、同一の方向に移動するように制限される。
【００５８】
図１８に示すように、第１のセクション６１８における独立スプール制御のために、スプール６０５は、それらの移動経路に関する異なるオプションを有する。ある実施形態では、回転後、第１のセクション６１８のスプール６０５は、同じ位置に留まってもよく、異なる回転ギアによって更に回転させられてもよく、或いは同じ回転ギアで再び回転させられてもよい。したがって、第４の構成６０４では、第５の回転ギア６４８によって回転させられた後の第３のスプール６２２は、今回は第６の回転ギア６５０によって再び回転させられてもよく、或いは静止したままであってもよい。ある実施形態では、第３のスプール６２２及び第５のスプール６２４は、第６の回転ギア６５０により反時計回りの方向に回転させられる。ある実施形態では、第３のスプール６２２が、結局、編組機の外側部分６０８全体を横断して、第３のスプール６２２は第２のセクション６２８に入って、非ジャカード動作に従ってもよい。言い換えると、スプール６０５は、第１のセクション６１８に入り、可変の経路に従うこともでき、続いて、第２のセクション６２８に入り、一定の経路に従うこともできる。
【００５９】
一方で、第４の構成６０４の間、第２のセクション６２８のスプール６０５は、それらが独立スプール制御を有さないため、編組機６００の中心の周囲を時計回り又は反時計回りの方向のいずれかに一定の経路を進み続ける。ある実施形態では、第２のセクション６２８のスプール６０５は、次の隣接する回転ギアの回転に従う。例えば、第９のスプール６３０と第１２のスプール６３３は第１４の回転ギア６６６によって回転させられ、第１１のスプール６３２と第１４のスプール６３５は第１６の回転ギア６７０によって回転させられ、第１３のスプール６３４と第１６のスプール６３７は第１８の回転ギア６７４により回転させられる。ある実施形態では、第２のセクション６２８のスプール６０５は最終的に第１のセクション６１８に入り、それに伴い、ジャカード動作に従ってもよい。言い換えると、スプール６０５は、第２のセクション６２８に入り、一定の経路に従うこともでき、続いて、第１のセクション６１８に入り、可変の経路に従うこともできる。
【００６０】
図面の実施形態は、低いカラー（例えば、ロートップ配置）を有する製品を示しているが、他の実施形態は、他の配置を有することができる。特に、本明細書に記載される方法及びシステムは、より高いカフ又は足首部分を有する製品を含む、様々な異なる製品配置をもたらすために用いられてもよい。例えば、他の実施形態では、本明細書に記載されるシステム及び方法は、着用者の脚（すなわち、足首の上）まで伸びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。他の実施形態では、本明細書に記載されたシステム及び方法は、膝まで延びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。更に別の実施形態では、本明細書に記載されたシステム及び方法は、膝の上まで延びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。このため、これらの提供により、編組構造を含むブーツの製造も可能になる。ある場合では、編組機で長いカフ部（又は脚部）を有する靴型を使用して（例えば、ブーツの靴型を使用して）、長いカフを有する製品を形成することができる。その場合、靴型の略円形の狭い断面が常に編組点に置かれるように、靴型は編組点に対して相対的に移動するように回転されてもよい。
【００６１】
本発明の様々な実施形態を説明してきたが、説明は限定するものではなく、例示的であることを意図しており、本発明の範囲内において、より多くの実施形態及び実装が可能であることは当業者には明らかであろう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲及びそれらの等価物に照らして制限されるものではない。また、添付の特許請求の範囲の範囲内で様々な修正及び変更が行われてもよい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００６２】
【特許文献１】米国特許第７，９０８，９５６号明細書
【特許文献２】米国特許第５，２５７，５７１号明細書
【特許文献３】欧州特許第１，４８６，６０１号明細書
【特許文献４】米国特許第１６５，９４１号明細書
【特許文献５】米国特許出願第１４／７２１，６１４号明細書
【特許文献６】米国特許出願第１４／７２１，５６３号明細書
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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