【事件の表示】
　平成６年特許願第１２２５２８号「一連のＭＲ画像を形成する方法及びその方法を実施する装置」拒絶査定不服審判事件〔平成７年２月２８日出願公開、特開平７−５１２５０〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成６年６月３日（パリ条約による優先権主張１９９３年６月１２日、ドイツ）の出願であって、その請求項１ないし３に係る発明は、平成１５年１月３１日付け手続補正書により補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１ないし３に記載された事項により特定されるとおりのものであるところ、そのうち請求項１に係る発明は請求項１に記載された事項により特定される次のとおりのものと認められる。
「【請求項１】（ａ）均一で定常な磁場を生成する磁石（１）と；
（ｂ）ＲＦパルスを生成するＲＦコイルシステム（１１）と；
（ｃ）可変傾斜方向を有する傾斜磁場を生成する傾斜コイルシステム（３、５、７）と；
（ｄ）少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に変化する傾斜方向を有するＭＲシーケンスを生成する手段と；
（ｅ）前記シーケンスによって生成されたＭＲ信号を検出する手段（２０、２１）と；
（ｆ）前記ＭＲ信号のフーリエ変換の手段（２２）と；
（ｇ）前記フーリエ変換をＭＲデータとして格納する手段（２３）と；
（ｈ）部分的に更新されたフーリエ変換から一連の更新されたＭＲ画像を形成するためのＭＲデータのバックプロジェクションの手段（２４）と；
（ｉ）少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に形を変える傾斜磁場を有するシーケンスが、定常磁場の存在下で検査領域において連続的に働き、生成されたＭＲ信号からＭＲ画像が再構成され、あるＭＲ画像の再構成に用いられた最も古いＭＲ信号（Ｓ１１１・・・Ｓ１１４）は、次のＭＲ画像の再構成のために新しく生成された夫々のＭＲ信号（Ｓ２１１・・・Ｓ２１４）によって置き換えられる一連のＭＲ画像を形成することにより、一つのＭＲ信号の形成の間印加される傾斜磁場の方向（４）はシーケンス毎に変り、再構成に必要な傾斜磁場方向の範囲（０・・・φｍａｘ）は新たに生成される夫々のＭＲ信号の間で均一に分布するように上記手段を制御する制御ユニットを含むことを特徴とするＭＲ装置。」
　なお、請求項１の（ｈ）には「バックプロパゲーション」と記載されているが、補正前の特許請求の範囲には、これに対応する用語としては請求項２の（ｈ）に「バックプロジェクション」と記載されており、発明の詳細な説明にも「バックプロパゲーション」なる用語は記載されておらず、用語「バックプロジェクション」を用いて説明されていること、また、請求人は、意見書および審判請求理由においても「バックプロジェクション」の用語を用いていることから、前記「バックプロパゲーション」の記載は「バックプロジェクション」の明白な誤記であると認めて、請求項１を上記のとおり認定した。
　
２．引用刊行物の記載事項
　原査定の拒絶の理由に引用された特開昭５８−３８５３９号公報（以下、「刊行物１」という。）、および特開平１−２１８４３６号公報（以下、「刊行物２」という。）には、それぞれ以下の事項が記載されている。
（１）刊行物１
(１ａ）「第１図において、１はパルス状の高周波を発生する発振器、２は発振器１の出力を被検体Ｐに印加し、ＮＭＲ信号を検出するコイル系で、・・、３は前記コイル系２により検出された被検体ＰからのＮＭＲ信号を増幅する増幅器、４はＮＭＲ信号をサンプリングしてこれをアナログ・ディジタル変換するＡ／Ｄ変換器、５はＮＭＲ信号に基き被検体の断層像を再構成する再構成器、６は再構成した断層像を表示する表示器、７−１〜７−４（７）は被検体Ｐに一様な静磁場を印加する空心磁場コイル、８は前記空心磁場コイル７の動作を安定にする安定化電源、９は・・傾斜磁場コイルで、前記一様な静磁場の方向に対して傾斜する方向に磁場を発生させると共にその傾斜する方向を変化させるように動作するものであり、１０は前記傾斜磁場コイル９を動作させる電源、１１は診断用ＮＭＲ装置全体のタイミングを管理する制御器である。」（第２頁右上欄６行〜左下欄５行）
(１ｂ）「前記のように構成される診断用ＮＭＲ装置の動作は次のとおりである。すなわち、空心磁場コイル７−１〜７−４による一様な静磁場（Ｈｅ）を被検体Ｐに印加し、さらに、傾斜磁場コイル９により一定方向に傾斜する傾斜磁場を被検体Ｐに印加すると共に被検体Ｐの断層面内で３６０゜回転するように傾斜磁場の傾斜方向を回転させ、発振器１より、共鳴周波数を中心周波数とする高周波パルスを、コイル系２を介して、被検体Ｐに印加し、コイル系２により検出したＮＭＲ信号を増幅器３で増幅した後、Ａ／Ｄ変換器４でサンプリングしてこれをディジタル信号にする。このディジタル信号は、本来のプロジェクション信号をフーリエ変換したものに対応しているので、傾斜磁場の傾斜方向毎に再構成器５内でフーリエ変換された後、再構成処理がなされ、再構成処理により得られる被検体Ｐの断層像が表示器６たとえばＣＲＴに表示されることになる。」（第２頁左下欄６行〜右下欄３行）
(１ｃ）「また、造影剤を注入した被検体の断層像を断層装置で再構成し、同一断面を何回もスキャンすることにより、同一断面内のたとえば各種臓器の経時変化を観察するという診断手法が行なわれている。・・・、前記のように一枚の断層像の再構成に必要なＮＭＲ信号の検出に数分を要する現状では、診断用ＮＭＲ装置で前記診断手法をとうてい実施することはできない。この発明は、前記事情を鑑みてなされたものであり、・・・、あるいは断層面の経時変化を観察することのできる診断用核磁気共鳴装置を提供することを目的とするものである。」（第３頁左上欄４行〜右上欄１行）
(１ｄ）「第２図において、１は被検体Ｐ内に存在する特定の原子核たとえば水素原子核のＮＭＲ周波数に一致するパルス状の高周波を発生する発振器であり、この高周波パルスがコイル系２を介して被検体Ｐに印加され、ＮＭＲ信号が得られることになる。このＮＭＲ信号は、増幅器３により増幅された後、Ａ／Ｄ変換器４でサンプリングされ、次いでアナログ・ディジタル変換される。１２は記憶装置であり、ディジタル変換したＮＭＲ信号を高速で書き込み、かつ高速で読み出すことのできるたとえば磁気ディスク装置を具備するものである。７−１〜７−４は、被検体Ｐに一様な静磁場を印加する空心磁場コイル、８は空心磁場コイル７−１〜７−４の動作を安定にする安定化電源である。９はＮＭＲ信号位置を共鳴信号の周波数の差として得るための傾斜磁場コイルであり、・・・、１０は前記傾斜磁場コイル９を動作させる電源である。１３は、傾斜磁場制御装置であり、傾斜磁場の傾斜方向をきざみ角度の整数倍の角度毎に変位させて傾斜方向を複数回回転させることにより、傾斜磁場の全ての傾斜方向への変位を完了するように傾斜磁場コイルの動作を制御する。１４は粗像再構成器であり、これは、傾斜磁場の傾斜方向が回転する毎に記憶装置１２に記憶されているディジタル化ＮＭＲ信号を読み出し、ディジタル化ＮＭＲ信号に基づく粗い断層像を再構成するようになっている。１５は粗像表示器で、粗像再構成器１４で再構成された粗い断層像を表示する。１１は診断用ＮＭＲ装置の全体のタイミングを管理する制御器である。」（第３頁右上欄８行〜左下欄１８行）
(１ｅ）「さらに、傾斜磁場コイル９、電源１０、傾斜磁場制御装置１３について次に詳述する。断層面をＸ−Ｙ方向とすると、Ｘ方向およびＹ方向それぞれに対応する傾斜磁場コイル９が配置されている。そして、傾斜磁場の傾斜方向はＸ方向についての傾斜磁場コイル９による磁場とＹ方向についての傾斜磁場コイル９による磁場とのベクトル合成によって決まり、傾斜方向が回転する場合、Ｘ方向についての傾斜磁場コイル９の動作とＹ方向についての傾斜磁場コイル９の動作とは位相がずれるだけで動作自体は同等である。」（第３頁左下欄１９行〜右下欄９行）
(１ｆ）「この診断用ＮＭＲ装置においては、第４図に示すように、傾斜磁場の傾斜方向を最終的に３６方向に変位させることによって最終的な１枚の断層像が得られるのであるが、その場合、傾斜方向の変位の順序を次のようにする。すなわち、第４図中の番号により傾斜方向の変位順序を示すように、傾斜方向の変位をきざみ角度（１０゜）の整数倍（３倍）の角度（３０゜）ごとにして第４図中の番号１，２……１１，１２に従って傾斜方向を変位させてこれをもって１回転とし、次いで、傾斜磁場の傾斜方向の初期位置を第４図中の１３，２５で示す位置にして、この初期位置から第４図中の番号１３，１４……２３，２４に従って第２回転目の傾斜方向の変位、第４図中の番号２５，２６……３５，３６に従って第３回転目の傾斜方向の変位が行なわれるのである。」（第４頁右上欄１５行〜左下欄１０行）
(１ｇ）「第２図に示すように、空心磁場コイル７−１〜７−４内の所定位置に置いた被検体Ｐに、安定化電源８により動作する空心磁場コイル７−１〜７−４で発生する一様な静磁場を第２図中Ｚ方向に印加する。同時に、傾斜磁場制御装置１３により傾斜方向の制御された傾斜磁場を電源１０及び傾斜磁場コイル９を介して被検体Ｐに印加し、また、被検体Ｐには、発振器１よりの高周波パルスがコイル系２を介して印加される。そして、傾斜磁場の傾斜方向が第４図に示す順序により変位していくと、傾斜磁場の各傾斜方向毎に検出されたＮＭＲ信号は、一旦増幅器３で増幅され、次いでＡ／Ｄ変換器４によりディジタル信号に変換され、サンプリングされた後、記憶装置１２に順次に書き込まれていく。次いで、粗像再構成器１４は、傾斜磁場の傾斜方向が一回転するごとに、たとえば第４図中の番号１，２……１１，１２で傾斜方向が第１回目の回転をすると各傾斜方向１，２……１１，１２で検出されたＮＭＲ信号を基にして、また、第４図中の番号１３，１４……２３，２４で第２回目の回転をするとそれまでの各傾斜方向１，２……２３，２４で検出されたＮＭＲ信号を記憶装置１２より読み出して、粗の断層像を再構成し、粗像表示器１５に粗の断層像を順次に表示する。」（第４頁左下欄１４行〜右下欄１８行）
(１ｈ）「再測定の必要性が認められないときは、測定がそのまま続行され、記憶装置１２に、傾斜磁場の傾斜方向の全変位（３６方向）において検出されたＮＭＲ信号が書き込まれる。次いで、全てのＮＭＲ信号が記憶装置１２から読み出されて、最終像再構成器５に入力され、最終像再構成器５で、特定の断層面における最終的の断層像が再構成され、最終像表示器６で最終的の断層像が表示されることになる。」（第５頁左上欄２〜１０行）
(１ｉ）「以上に詳述した診断用ＮＭＲ装置によると、傾斜磁場の傾斜方向をきざみ角度の整数倍の角度で変位させることにより、何回も傾斜方向を回転させ、傾斜方向の回転ごとにそれまでに蓄積したＮＭＲ信号を基に再構成した粗の断層像を表示することができる。」（第５頁左上欄１１〜１６行）
(１ｊ）「変形例として、粗の断層像および最終像それぞれを再構成することのできる一の再構成器ならびに粗の断層像および最終像それぞれを表示することのできる一の表示器を具備する診断用ＮＭＲ装置が挙げられる。」（第５頁右上欄８〜１２行）
(１ｋ）「前記実施例においては、粗像表示器に示される粗の断層像は、傾斜磁場の傾斜方向が１回転する毎に、それまでに記憶装置に記憶されているすべてのＮＭＲ信号に基き、断層像を構成するものであった（したがって、傾斜方向の第１回転目よりも第２回転目での断層像のほうが、第２回目よりも第３回目での断層像のほうが、順次より鮮明な断層像となる。）・・・」（第５頁右上欄１６行〜左下欄３行）
　
（２）刊行物２
(２ａ）「静磁場発生装置と、傾斜磁場発生装置と、励起用高周波磁場発生装置と、検査対象物からの核磁気共鳴信号を受信して計測テータに変換する受信装置と、これらの装置の動作を制御し、前記傾斜磁場の一成分を位相エンコード信号として複数のレベルにわたって逐次変えることによりスキャンを行うシーケンス制御装置と、前記受信装置からの計測データを処理して対応する画像を生成するデータ処理装置とを備えた磁気共鳴撮影装置において、前記スキャンを複数のサイクルに等分して実行し、これらのサイクルに位相エンコード信号の前記複数のレベルを実質上均等に分配するスキャンステップと、前記スキャンステップを連続して複数回実行するステップと、前記複数回のスキャンにより得られた計測データから特定数のサイクルずつ順次ずれたそれぞれ１スキャン相当の一連の計測データ部分を抽出するステップと、前記抽出された一連の計測データ部分からそれぞれ画像を生成するステップとを有するダイナミックイメージング方法。」（特許請求の範囲）
(２ｂ）「本発明は、核磁気共鳴現象を利用する生体断層撮影装置に関し、特に、この装置によって刻々の体内状態を映像化する方法に関する。」（第２頁左上欄６〜８行）
　
３．対比・判断
　請求項１に係る発明（以下、「本願発明１」という。）と刊行物１に記載の発明（以下、「引用発明」という。）とを対比すると、
　引用発明における「空心磁場コイル７−１〜７−４」、「高周波パルスを被検体Ｐに印加するコイル系２」、「傾斜磁場コイル９」、および「コイル系２により検出したＮＭＲ信号を増幅する増幅器３およびＮＭＲ信号をサンプリングしてこれをディジタル信号にするＡ／Ｄ変換器４」が、それぞれ本願発明１における「（ａ）均一で定常な磁場を生成する磁石（１）」、「（ｂ）ＲＦパルスを生成するＲＦコイルシステム（１１）」、「（ｃ）可変傾斜方向を有する傾斜磁場を生成する傾斜コイルシステム（３、５、７）」、および「（ｅ）前記シーケンスによって生成されたＭＲ信号を検出する手段（２０、２１）」に相当し、
　引用発明は、上記（１ｇ）に記載されるように、傾斜磁場の各傾斜方向毎にＮＭＲ信号を検出しているのであるから、当然少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に変化する傾斜方向を有するＭＲシーケンスが生成されており、また、上記（１ｆ）から、再構成に必要な傾斜磁場方向の範囲は新たに生成される夫々のＭＲ信号の間で均一に分布していることも把握される。
　さらに（１ｇ）の記載から、少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に形を変える傾斜磁場を有するシーケンスが、定常磁場の存在下で検査領域において連続的に働いていることが把握される。
　上記（１ｂ）における「傾斜磁場の傾斜方向毎に再構成器５内でフーリエ変換された後、再構成処理がなされ、」との記載から、再構成器１４内においても同様の動作が行われているはずであるから、再構成器５および１４が本願発明１における「（ｆ）前記ＭＲ信号のフーリエ変換の手段（２２）」および「（ｈ）部分的に更新されたフーリエ変換から一連の更新されたＭＲ画像を形成するためのＭＲデータのバックプロジェクションの手段（２４）」に相当する。
　以上のことから、本願発明１と引用発明とは
「（ａ）均一で定常な磁場を生成する磁石（１）と；
（ｂ）ＲＦパルスを生成するＲＦコイルシステム（１１）と；
（ｃ）可変傾斜方向を有する傾斜磁場を生成する傾斜コイルシステム（３、５、７）と；
（ｄ）少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に変化する傾斜方向を有するＭＲシーケンスを生成する手段と；
（ｅ）前記シーケンスによって生成されたＭＲ信号を検出する手段（２０、２１）と；
（ｆ）前記ＭＲ信号のフーリエ変換の手段（２２）と；
（ｈ）部分的に更新されたフーリエ変換から一連の更新されたＭＲ画像を形成するためのＭＲデータのバックプロジェクションの手段（２４）と；
（ｉ）少なくとも一つのＲＦパルスとシーケンス毎に形を変える傾斜磁場を有するシーケンスが、定常磁場の存在下で検査領域において連続的に働き、生成されたＭＲ信号からＭＲ画像が再構成され、一つのＭＲ信号の形成の間印加される傾斜磁場の方向（４）はシーケンス毎に変り、再構成に必要な傾斜磁場方向の範囲（０・・・φｍａｘ）は新たに生成される夫々のＭＲ信号の間で均一に分布するように上記手段を制御する制御ユニットを含むＭＲ装置。」
で一致し、以下の点で相違する。
　
〈相違点ａ〉：本願発明１が、フーリエ変換をＭＲデータとして格納する手段を有するのに対し、引用発明１では「再構成器でフーリエ変換された後、再構成処理がなされる」旨が記載されているが、「フーリエ変換をＭＲデータとして格納する手段」については明記されていない点。
〈相違点ｂ〉：生成されたＭＲ信号からＭＲ画像の再構成が、本願発明１では「あるＭＲ画像の再構成に用いられた最も古いＭＲ信号（Ｓ１１１・・・Ｓ１１４）は、次のＭＲ画像の再構成のために新しく生成された夫々のＭＲ信号（Ｓ２１１・・・Ｓ２１４）によって置き換えられる一連のＭＲ画像を形成することにより」行われているのに対し、引用発明では、次のＭＲ画像の再構成のために新しく生成された１回転分のＭＲ信号を追加していくことにより行われている点。
　
　そこで、上記相違点について検討する。
〈相違点ａ〉について
　引用発明では、ディジタル信号にされたＮＭＲ信号を、再構成器内において、傾斜磁場の傾斜方向毎にフーリエ変換した後、再構成処理を行なっている。再構成処理は、傾斜磁場の傾斜方向が１回転する毎に行われるものであるから（上記（１ｇ）、（１ｋ））、再構成のためには傾斜方向毎に行われたフーリエ変換のデータを傾斜方向が１回転分終了して再構成を行うまで格納しておかなければならない。
　したがって、引用発明においても、再構成器内にフーリエ変換をＭＲデータとして格納する手段を有するものと考えるべきであるから、相違点ａは実質的な相違とはいえない。
　仮に、引用発明が再構成器内に上記格納する手段を有しないとしても、検出されたＭＲ信号をフーリエ変換した後、再構成する点では本願発明１と異なるものではなく、フーリエ変換した後のデータを、再構成の前に格納する手段に一旦格納することは適宜なし得る設計の変更にすぎない。
　
〈相違点ｂ〉について
　引用発明においては、たとえば、上記（１ｆ）、（１ｇ）に示された例の場合には、第４図に示すように傾斜磁場の傾斜方向を１回転する毎に再構成された断層像が得られ、３回転することによって最終的な１枚の断層像を得ることができるものであるが、これを上記（１ｃ）にあるように、同一断面を何回もスキャンすることにより同一断面内の経時変化を観察する場合に用いるとすると、３回転目が終了した後も、さらに４回転目、５回転目と断層像の再構成が継続されることとなる。
　ここで、同一断面を何回もスキャンすることにより同一断面内の経時変化を観察する場合に、あるＭＲ画像の再構成に用いられた最も古い１スキャン相当の一連の計測データ部分を、次のＭＲ画像の再構成のために新しく生成された一連の計測データ部分によって置き換えることによって一連のＭＲ画像を形成することが刊行物２に記載されている。
　この刊行物２に記載された公知の考え方を引用発明に用いると、引用発明の上記例では、傾斜磁場の傾斜方向の３回転分で最終的な断層像が得られるのであるから、４回転目が終了した場合には、１回転目のデータを除き、２回転目から４回転目までの３回転分のデータを用いて断層像の再構成を行い、さらに５回転目が終了した場合には、同様に３回転目から５回転目までのデータを用いて断層像の再構成を行うようにして、これをくり返して一連の断層像を得て、経時変化の観察を行うようにすることは当業者が容易に想到できたことである。
　
　そして、本願発明１の明細書に記載の効果も、刊行物１および２の記載に基づいて容易に予測できる程度のことにすぎない。
　
　なお、請求人は審判請求理由の中で「引用文献１と引用文献２とでは、解決しようとする課題、機能、及び作用が全く異なり、引用文献１のＭＲ画像形成方法に引用文献２の傾斜磁場の方向を回転させて測定する技術を適用する動機づけは見出すことができません。」旨の主張をしている。
　上記主張に対しては、
　引用文献１（上記刊行物２が相当）のＭＲ画像形成方法は、計測データの１スキャン分のデータを入れ替えて順次画像を生成することによって、被検体の経時的変化を追跡する際の時間分解能の向上を可能とすることを目的とするものであり、一方、引用文献２（上記刊行物１が相当）も、傾斜磁場の傾斜方向の１回転毎に断層像を再構成することによって、断層面の経時変化を観察することのできる診断用核磁気共鳴装置を提供することを目的とするものである。
　それ故、被検体の経時的変化を観察することができるＭＲ装置を開発しようとする場合に、上記両者の技術に接したものが、両者の技術的長所を取り入れて、それらを結び付けて開発しようとすることは当然に考えることである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本願発明１は、刊行物１および刊行物２に記載の発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、他の請求項に係る発明についての判断を示すまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。