【事件の表示】
　平成１１年特許願第１６６１４２号「リチウム二次電池負極用黒鉛質粒子、リチウム二次電池用負極及びリチウム二次電池」拒絶査定不服審判事件〔平成１２年１２月２６日出願公開、特開２０００−３５７５１２〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
Ｉ．手続の経緯
　本願は、平成１１年６月１４日の出願であって、平成１６年８月１１日付けで拒絶査定がなされ、これに対し、同年９月１６日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、同年１０月１８日付けで手続補正がなされたものである。
　
II．平成１６年１０月１８日付けの手続補正についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］
　　平成１６年１０月１８日付けの手続補正を却下する。
　
［理由］
１．補正後の本願発明
　平成１６年１０月１８日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）により、特許請求の範囲の請求項１は、
「表面に酸性官能基を有し、結晶の層間距離ｄ００２が０．３３７ｎｍ以下であり、ｃ軸方向の結晶子の長さＬｃが５０ｎｍ以上の黒鉛質粒子であって、該黒鉛質粒子を重量で２５倍量の純水に分散した際の水のｐＨが５．２〜６．１であるリチウム二次電池負極用黒鉛質粒子。」
と補正された。
　この補正は、請求項１に記載した発明を特定するために必要な事項である「黒鉛質粒子」について、「表面に酸性官能基を有し」との限定を付加するものであって、特許法第１７条の２第４項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の前記請求項１に記載された発明（以下、「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか（平成１５年改正前特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第４項の規定に適合するか）について以下に検討する。
　
２．引用刊行物及びその記載事項
　原査定の拒絶理由に引用した本願出願前に頒布された刊行物及びその記載事項は、次のとおりである（ただし、システム上表記できない○付き数字、略字は、それぞれ（）付き数字、本字で表記した。）。
　
（１）刊行物１：特開平４−１１２４５５号公報
（１−ア）「（１）負極材料が、電気化学的にアルカリ金属イオン、或るいはアルカリ土類金属イオンを、吸蔵、放出する炭素材料を主成分としてなり、前記炭素材料は、アルカリ処理、或るいは熱処理を施したものであることを特徴とする二次電池。」（特許請求の範囲第１項）
（１−イ）「（３）前記炭素材料が、カーボンブラック、コークス、グラファイト等であることを特徴とする請求項１記載の二次電池。」（特許請求の範囲第３項）
（１−ウ）「炭素材料を負極材料としたリチウム二次電池では、炭素材料の活性度が高いため、炭素材料中にリチウムを吸蔵させる場合に、電解液が炭素材料と反応して分解し、ガス発生が生じて電池の内圧が上昇し、漏液が生じるなどの問題があった。・・・本発明は、前記問題点に鑑みて成されたものであって、自己放電による容量減少が小さく、またリチウムを吸蔵するときの電解液の分解が少なくガス発生が抑制された、サイクル特性に優れた二次電池を提供しようとするものである。」（第２頁左上欄第７〜１８行）
（１−エ）「（作製例２）
石炭系ニードルコークスを、種々濃度の水酸化カリウム水溶液中に浸漬させ、アルカリ処理を行い、濾過した後、充分乾燥して水酸基やカルボニル基の水素をカリウムで置換した炭素材料を得た。この炭素材料を水に分散させ、そのｐＨ値を測定したところ、第３表に示す値を得た。
また、このうちｐＨ８の炭素材料を、赤外線分光分析により分析したところ、炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素が、カリウムに置換されていることが分かった。」（第３頁左下欄第１行〜同頁右下欄第１行）
（１−オ）第３表には、作製例２にて作製された炭素材料のｐＨ値が電池Ｂ１〜Ｂ５でそれぞれ６．０，７．０，８．３，９．２，１０．０であることが記載されている。
（１−カ）「また、前記作製例２からは、水に分散させたときのｐＨ値が６以上、１０以下の炭素材料が二次電池の負極材料として、優れた性能を有することが分かる。この理由は、ｐＨ値が低いと、炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素がアルカリ金属に充分に置換されないため、これらの官能基の活性度を低下させることが出来ないことに起因する。一方、ｐＨ値が高い炭素材料では、炭素材料に付着した未反応のアルカリ金属塩が多いため、これが電解液の分解などを生じさせ、特性を劣化させるものと考えられる。」（第４頁右下欄第１５行〜第５頁左上欄第５行）
　
（２）刊行物２：特開平８−１４８１８５号公報
（２−ア）「【請求項１】リチウムを吸蔵−放出或いは挿入−脱離可能な炭素材料からなる負極と、前記リチウムを含有するカルコゲン化物からなる正極と、非水系イオン伝導体とからなり、炭素材料が表面上の結合酸素が除去された材料であることを特徴とする非水系二次電池。」（【特許請求の範囲】の【請求項１】）
（２−イ）「炭素材料の表面には水酸基（ＯＨ）、カルボキシル基（ＣＯＯＨ）及びカルボニル基（ＣＯ）などの酸素含有官能基やエステル結合（ＣＯＯ）などの酸素含有結合が存在する。これらはリチウムとの反応性が高いので、初回の充電時にリチウムと反応し、不可逆容量となる。・・・また、炭素材料の表面の酸素含有官能基は、充電状態において炭素内のリチウムと反応し、電池の自己放電の原因となっていた。さらに、酸素含有官能基が電解液と反応し、電解液を枯渇させたり、ガス発生により電池内圧の上昇を引き起こしていた。本発明は、以上のような現状をふまえ、特に黒鉛系炭素材料における初回の充電時の不可逆容量成分を減少させ、自己放電を抑え、電解液の分解を抑制した負極を用いることにより、高容量でサイクル特性に優れ、保存特性、安全性に優れた非水系二次電池及び非水系二次電池用負極の提供を目的とする。」（【０００９】、【００１０】）
（２−ウ）「実施例１
・真空下で熱処理した炭素材料の作製
真空下で熱処理した炭素材料は次のようにして作製した。試料には人造黒鉛粉末（ロンザ社製；ＫＳ−２５）で、鱗片状、粒径は２５μｍ以下、ｄ002 は０．３３６ｎｍ、Ｌｃは１００ｎｍ以上、Ｌａは１００ｎｍ以上、比表面積は１２ｍ2 ／ｇのものを使用した。まず、上記黒鉛粉末５ｇを・・・タブレットに成形し、高温真空炉中で１０００℃、５時間・・・処理した。処理後・・・そのタブレットをメノウ乳鉢で粉砕し、真空下で熱処理した黒鉛粉末を得た。」（【００３４】）
　
３．判断
（１）刊行物１に記載された発明
　刊行物１には、「負極材料が、電気化学的にアルカリ金属イオン・・・を、吸蔵、放出する炭素材料を主成分としてなり、前記炭素材料は、アルカリ処理、或るいは熱処理を施したものであることを特徴とする二次電池」（１−ア）が記載されており、この炭素材料は、記載（１−ウ）によると「リチウム二次電池」用であり、記載（１−エ）によると「石炭系ニードルコークス」を水酸化カリウム溶液に浸漬するアルカリ処理を行い「炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素をカリウムに置換」し、「水に分散させ、そのｐＨ値を測定した」ものであり、そのｐＨ値は、記載（１−オ）によると電池Ｂ１に用いる炭素材料の場合は「６．０」のものである。
　以上の記載によれば、刊行物１には、電池Ｂ１に用いる炭素材料に関し、「石炭系ニードルコークス中の水酸基やカルボニル基の水素をカリウムに置換した炭素材料であって、該炭素材料を水に分散した際の水のｐＨが６．０であるリチウム二次電池負極用炭素材料」の発明が記載されているといえる（以下、この発明を「刊行物１発明」という。）。
　
（２）対比
　本願補正発明（前者）と刊行物１発明（後者）とを対比すると、後者の「炭素材料」は、水に分散される「粒子」であることが明らかであって、前者の「黒鉛質粒子」と「炭素材料粒子」である点で共通する。
　よって、両者は、「水に分散した際の水のｐＨが６．０であるリチウム二次電池負極用炭素材料粒子。」である点で一致し、以下の点で相違する。
相違点１：前者は、炭素材料が「表面に酸性官能基」を有するのに対して、後者は「炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素をカリウムに置換した」ものである点。
相違点２：前者は、炭素材料粒子が「結晶の層間距離ｄ００２が０．３３７ｎｍ以下であり、ｃ軸方向の結晶子の長さＬｃが５０ｎｍ以上の黒鉛質」であるのに対し、後者は、「石炭系ニードルコークス」である点。
相違点３：前者は、「炭素材料粒子を重量で２５倍量の純水に分散した際」の水のｐＨが６．０であるのに対して、後者はｐＨ６．０と測定したときの炭素材料粒子を分散した水の量、及びその水が純水であるか否か不明である点。
　
（３）相違点の検討
（ｉ）相違点１について
　刊行物１発明の炭素材料は、記載（１−エ）、（１−オ）によると、水酸化カリウム水溶液中に浸漬するアルカリ処理を施して「炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素をカリウムに置換」し、これを水に分散して測定したｐＨが６．０のものである。
　一方、刊行物２の（２−イ）には、炭素材料の表面にはリチウムとの反応性が高い水酸基（ＯＨ）やカルボキシル基（ＣＯＯＨ）、カルボニル基（ＣＯ）、エステル結合（ＣＯＯ）などの酸素含有結合が存在することが記載されており、本願明細書【０００５】に本願出願時の従来技術として記載された特開平６−２６７５３２号公報には、種々の炭素質材料の表面には水酸基、アルデヒド基、カルボニル基、カルボキシル基、キノン基等の表面官能基（これらは全て含酸素官能基である。）が存在すること（【００１１】）、同じく従来技術として記載された特開平８−１８０８６５号公報には、炭素材料の表面にＯＨ基等の官能基が存在すること（【０００５】）が記載されているから、これらの記載からすると、刊行物１発明の「炭素材料中の水酸基やカルボニル基」は、「表面に存在する含酸素官能基」であるといえ、水酸化カリウム溶液に浸漬することによりこの含酸素官能基の水素がカリウムに置き換わって、含酸素官能基が不活性化されたものといえるが、この炭素材料を水に分散して測定したｐＨは６．０であるから、一部の含酸素官能基においては不活性化されずに水素が残存し、この水素が分散液中に水素イオンとして溶出して酸性であるｐＨ６．０を呈したものといえる。
　してみると、刊行物１発明における炭素材料も、その表面の含酸素官能基が水素イオンを放出し得る酸性官能基として残存するものであるから、相違点１は実質的な相違点であるとはいえないものである。
　
（ii）相違点２について
　刊行物１の記載（１−イ）によると、負極用の炭素材料は「グラファイト」、すなわち「黒鉛」であってもよいものであり、刊行物２の記載（２−ウ）によると、負極用炭素材料として「ｄ002 は０．３３６ｎｍ、Ｌｃは１００ｎｍ以上の黒鉛」は周知のものであるから、刊行物１発明の負極用炭素材料である「石炭系ニードルコークス」を刊行物２に記載された物性を有する周知の「黒鉛」に置き換えることは、刊行物１，２の記載の基づいて当業者が容易になし得ることといえる。
　
（iii）相違点３について
（iii-1）分散水が「純水であるか否か」について
　刊行物１発明における炭素材料を分散させる水が純水か否かについては、ｐＨ測定時に水素イオン濃度に影響を与えるような不純物を含む水を使用することは技術常識上あり得ないから、この水は不純物を含まない純水といえるものである。したがって、この点は実質的な相違点とはいえない。
　
（iii-2）分散水の「量」について
　炭素材料を分散する水の量の規定自体は、ｐＨを測定する際に任意に設定し得る単なる設計的事項である。しかし、分散水の量によって水素イオン濃度は変動し、測定されるｐＨも変動するから、分散水の量が不明である刊行物１発明のｐＨは、本願補正発明と同じ量の水に分散した場合に、酸性を呈する（ｐＨ７未満である）ことは明らかであるものの、５．２〜６．１の範囲ではない可能性もある。したがって、相違点３における分散水の「量」についての相違は、『前者は、「炭素材料粒子を重量で２５倍量の純水に分散した際」の水のｐＨが６．０であるのに対して、後者は同様の量の水に分散した際に水のｐＨが６．０であるかどうか不明である点』といい換えることができる。
　そこで、以下、本願補正発明と刊行物１発明とにおけるｐＨの技術的意義について検討する。
　本願補正発明のｐＨについて、本願明細書の【０００５】には「黒鉛質負極材料における電解液の分解には表面に存在する含酸素官能基が寄与していると考えられている」と、同【００１２】には「黒鉛質粒子表面には、前記のｐＨの値に示されるように酸性官能基が存在するものと考えられ、その濃度又はその種類が適当な範囲、即ち前記ｐＨの範囲内にあるとき、低い不可逆容量が得られる。」と記載されているから、これらの記載によると、ｐＨ５．２〜６．１の範囲は、黒鉛質粒子表面の含酸素官能基を低い不可逆容量が得られる程度には不活性化するが、不活性化されずに残存してよい活性（酸性）を呈する含酸素官能基の濃度範囲を示す目安といえる。
　一方、刊行物１発明のｐＨについて、刊行物１の（１−ウ）には「自己放電による容量減少が小さく、またリチウムを吸蔵するときの電解液の分解が少なくガス発生が抑制された、サイクル特性に優れた二次電池を提供しようとするものである」と、同（１−カ）には「水に分散させたときのｐＨ値が６以上、１０以下の炭素材料が二次電池の負極材料として、優れた性能を有することが分かる。この理由は、ｐＨ値が低いと、炭素材料中の水酸基やカルボニル基の水素がアルカリ金属に充分に置換されないため、これらの官能基の活性度を低下させることが出来ない・・・」と記載されているから、これらの記載によると、刊行物１発明のｐＨ６．０という値は、二次電池の負極材料として自己放電による容量減少（不可逆容量）が小さく、電解液の分解が抑制される等の優れた性能を有する程度に酸素含有官能基の水素がアルカリ金属に置換された程度を示す目安といえるものであるが、酸性を示しているから、水素イオン濃度が中性より多い、すなわち、アルカリ金属に置換されなかった水素を水素イオンとして放出し得る活性な含酸素官能基が残存する程度を示す値であるといえる。
　そうすると、刊行物１発明におけるｐＨ値は、不可逆容量の低減や電解液分解の抑制という作用、効果をもたらす程度には含酸素官能基が不活性化されるが、残存してよい活性な含酸素官能基の程度の目安であるという本願補正発明と同様の技術的意義を有するものといえるから、刊行物１発明における炭素材料を上記作用、効果をもたらす程度に含酸素官能基を適度に不活性化して、本願補正発明の範囲又はその近傍のｐＨを有する炭素材料とすることは、当業者が容易になし得ることといえる。
　　
（４）小括
　以上のとおりであるから、本願補正発明は刊行物１，２に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本件補正は、平成１５年改正前特許法第１７条の２第５項で準用する同法第１２６条第４項の規定に違反するものであり、特許法第１５９条第１項で準用する特許法第５３条第１項の規定により却下されるべきものである。
　
III．本願発明について
１．本願発明
　平成１６年１０月１８日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので、本願の請求項１〜４に係る発明は、平成１４年９月３日付けの手続補正書により補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１〜４に記載された事項により特定される以下のとおりのものと認られる。
「【請求項１】結晶の層間距離ｄ００２が０．３３７ｎｍ以下であり、ｃ軸方向の結晶子の長さＬｃが５０ｎｍ以上の黒鉛質粒子であって、該黒鉛質粒子を重量で２５倍量の純水に分散した際の水のｐＨが５．２〜６．１であるリチウム二次電池負極用黒鉛質粒子。
【請求項２】黒鉛質粒子が、黒鉛化可能な骨材及び黒鉛化可能なバインダーを含む混合物を原料として得られるものである請求項１記載のリチウム二次電池負極用黒鉛質粒子。
【請求項３】請求項１又は２記載のリチウム二次電池負極用黒鉛質粒子を含有してなるリチウム二次電池用負極。
【請求項４】請求項３記載の負極及びリチウム化合物を含む正極を有してなるリチウム二次電池。」（以下、本願請求項１〜４に係る発明を、それぞれ「本願発明１〜４」という。）
　
２．引用刊行物及びその記載事項
　原査定の拒絶理由に引用した刊行物及びその記載事項は、前記「II．２」に記載したとおりである。
　
３．対比・判断
（１）本願発明１について
　本願発明１は、前記「II．１．」に示した本願補正発明から「黒鉛質粒子」について限定する「表面に酸性官能基を有し」という特定事項を省いたものである。
　そうすると、本願発明１の特定事項を全て含み、さらに他の特定事項を付加したものに相当する本願補正発明が、前記「II．３」に記載したとおり、刊行物１，２に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本願発明１も同様の理由により、刊行物１，２に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
（２）本願発明２について
　本願発明２は、本願発明１に「黒鉛質粒子が、黒鉛化可能な骨材及び黒鉛化可能なバインダーを含む混合物を原料として得られるものである」という、黒鉛質粒子の製造方法に関する特定事項をさらに付加するものであるが、当該製造方法は周知であって（特開平１０−２２３２３１号公報【００１４】等参照）、この製造方法により製造された黒鉛質粒子は、本願発明１に規定されるｐＨとなり得ないものとも認められない（むしろ、同様のｐＨを呈する蓋然性が高いと認められる）から、本願発明２も本願発明１と同様の理由により刊行物１，２記載の発明、及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものといえる。
　
（３）本願発明３について
　本願発明３は、本願発明１又は２の黒鉛質粒子を含有してなるリチウム二次電池用負極の発明であるが、刊行物１には刊行物１発明の炭素材料をリチウム二次電池用負極に用いることが記載されているから、本願発明３も本願発明１と同様の理由により刊行物１，２記載の発明、及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものといえる。
　
（４）本願発明４について
　本願発明４は本願発明３の負極及びリチウム化合物を含む正極を有してなるリチウム二次電池の発明であるが、リチウム二次電池の正極としてリチウム化合物を含むものは刊行物２（２−ア）に記載のように周知・慣用のものであるから、本願発明４も本願発明１と同様の理由により刊行物１，２記載の発明、及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものといえる。
　
IV．むすび
　以上のとおり、本願発明１〜４は、刊行物１，２に記載された発明、及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　よって、結論のとおり審決する。