(57)【要約】  本発明は、紙側層と摩耗側層との２つの層で構成された抄紙機織物に関する。紙側層は、紙側面の一部を形成するように調節された上部縦糸（１）と少なくとも結合上部横糸（２）とで構成され、摩耗側層は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。結合上部横糸（２）は、紙側層と摩耗側層とを互いに結合するように調節されている。各結合上部横糸（２）は、それが連続独立ヤーン経路を形成するように調節される。【選択図】      図１
2018536103.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
紙側層が、紙側面の一部を形成するように調節された上部縦糸（１）及び少なくとも結合上部横糸（２）とで構成され、摩耗側層が、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成され、
前記結合上部横糸（２）が、前記紙側層と前記摩耗側層とを互いに結合するように調節されている、
前記紙側層と前記摩耗側層との２つの層で構成される抄紙機織物であって、
各結合上部横糸（２）が、連続独立ヤーン経路を形成するように調節されている、
ことを特徴とする抄紙機織物。
【請求項２】
少なくとも１つの上部横糸（２ａ）も、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されて、前記上部縦糸（１）にのみ結合するように調節されており、各上部横糸（２ａ）及び各結合上部横糸（２）は、連続独立横糸経路を形成するように調節されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項３】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）と前記結合上部横糸（２）とだけで構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸の下及び２つの上部縦糸の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、各結合上部横糸（２）も、パターン反復によって各下部縦糸（３）に結合するように調節されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項４】
前記下部横糸の織りは、８シャフト織りであり、前記下部横糸（４）が２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味することを特徴とする請求項３に記載の抄紙機織物。
【請求項５】
上部横糸対下部横糸の比が、２：１であることを特徴とする請求項３又は請求項４に記載の抄紙機織物。
【請求項６】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）、前記結合上部横糸（２）、及び前記上部横糸（２ａ）で構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸の下及び２つの上部縦糸の下で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、各結合上部横糸（２）は、パターン反復によって１つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されており、
１つの上部横糸（２ａ）は、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されているとともに、１つの上部縦糸の下及び３つの上部縦糸の上で前記上部縦糸（１）に結合する、
ことを特徴とする請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項７】
前記摩耗側の織りは、８シャフト織りであり、前記下部横糸（４）が２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味することを特徴とする請求項６に記載の抄紙機織物。
【請求項８】
上部横糸対下部横糸の比が、２：１であることを特徴とする請求項６又は請求項７に記載の抄紙機織物。
【請求項９】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）、前記結合上部横糸（２）、及び前記上部横糸（２ａ）で構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸の下及び２つの上部縦糸の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、各結合上部横糸（２）は、パターン反復によって１つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されており、
１つの上部横糸（２ａ）は、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されているとともに、１つの上部縦糸（１）の下及び１つの上部縦糸（１）の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されている、
ことを特徴とする請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項１０】
前記摩耗側の織りは、８シャフト織りであり、前記下部横糸（４）が２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味することを特徴とする請求項９に記載の抄紙機織物。
【請求項１１】
上部横糸対下部横糸の比が、２：１であることを特徴とする請求項９又は請求項１０に記載の抄紙機織物。
【請求項１２】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）、前記結合上部横糸（２）、及び前記上部横糸（２ａ）で構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、１つの上部縦糸の下及び２つの上部縦糸の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、各結合上部横糸（２）は、パターン反復によって１つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されており、
１つの上部横糸（２ａ）は、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されているとともに、１つの上部縦糸（１）の下及の下及び２つの上部縦糸（２）の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されている、
ことを特徴とする請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項１３】
前記摩耗側の織りは、６シャフト織りであり、前記下部横糸（４）が２つの下部縦糸（３）の上及び４つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味することを特徴とする請求項１２に記載の抄紙機織物。
【請求項１４】
上部横糸対下部横糸の比が、２：１であることを特徴とする請求項１２又は請求項１３に記載の抄紙機織物。
【請求項１５】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）、前記結合上部横糸（２）、及び前記上部横糸（２ａ）で構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、３つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、
１つの上部横糸（２ａ）は、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されているとともに、２つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されている、
ことを特徴とする請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項１６】
前記摩耗側の織りは、６シャフト織りであり、前記下部横糸（４）が１つの下部縦糸（３）の上及び５つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味することを特徴とする請求項１５に記載の抄紙機織物。
【請求項１７】
上部縦糸対下部縦糸の比が、５：３であることを特徴とする請求項１５又は請求項１６に記載の抄紙機織物。
【請求項１８】
前記紙側層は、前記上部縦糸（１）、前記結合上部横糸（２）、及び前記上部横糸（２ａ）で構成されるように調節されており、
各結合上部横糸（２）は、１つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で前記上部縦糸（１）に結合するように調節されており、各結合上部横糸（２）は、パターン反復によって１つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されており、
１つの上部横糸（２ａ）は、２つの隣接する結合上部横糸（２）間で調節されているとともに、１つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で前記上部縦糸に結合するように調節されている、
ことを特徴とする請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項１９】
結合上部横糸（２）対前記上部横糸（２ａ）の比が、１、＞１、又は＜１であることを特徴とする請求項１から請求項１８のいずれか１項に記載の抄紙機織物。
【請求項２０】
上部横糸対下部横糸の比が、１：１、１：２、又は２：３であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項２１】
前記摩耗側の織りは、２シャフトと１６シャフトの間であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抄紙機織物。
【請求項２２】
抄紙機織物は、抄紙機の湿潤セクションに使用されるワイヤであることを特徴とする請求項１から請求項２１のいずれか１項に記載の抄紙機織物。
【請求項２３】
前記紙側層は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２ａ）で構成されることを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項２４】
パターン反復では、前記結合上部横糸（２）は、各下部縦糸（３）に結合するように調節されていることを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項２５】
前記結合上部横糸（２）は、パターン反復によって１つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されていることを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項２６】
前記結合上部横糸（２）は、パターン反復によって３つおきに下部縦糸（３）に結合するように調節されていることを特徴とする請求項１に記載の抄紙機織物。
【請求項２７】
上部縦糸（１）対下部縦糸（３）の比が、１、＜１、又は＞１であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抄紙機織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紙側層と摩耗側層との２つの層で構成された抄紙機織物に関連し、紙側層は、紙側面の一部を形成するように調節された上部縦糸と少なくとも結合上部横糸とで構成され、摩耗側層は、下部縦糸及び下部横糸で構成され、結合上部横糸は、紙側層と摩耗側層を互いに結合するように調節されている。
【背景技術】
【０００２】
紙ウェブの形成は、水のほとんどが除去されるワイヤセクションから始まる。湿潤ワイヤ上に広がる時に、パルプは、約９９％の水で構成され、残余は、繊維及び潜在的に充填剤及び添加剤で構成される。紙の品質は、大部分は抄紙機のワイヤセクションで決定される。例えば、紙の坪量の小規模変動、すなわち、微粒子及び充填剤の構成、分布、及び繊維の配向は、主としてワイヤセクションで決定される。
【０００３】
２層抄紙機織物構造又は２重層ワイヤは、この分野で広く公知である。これらの構造は、１つの縦糸システム及び２つの横糸システムを有する。２重層抄紙機織物の技術は、例えば、米国特許公開第４，０４１，９８９号明細書に説明されている。単一縦糸システムに起因して、ワイヤは薄く、むしろ破壊も受けやすい。抄紙機の脱水要素が摩耗側の織物を摩耗するので、縦糸方向の全てのヤーンも摩耗し、織物破壊の危険が増大する。これに加えて、ヤーンに対する摩耗は、織物を不安定にし、これは紙プロファイルを劣化させる。
【０００４】
ＳＳＢ構造もこの分野で公知である。ＳＳＢは、シート支持結合の頭字語である。これらの構造は、２つの縦糸システム及び３つの横糸システムを有する。横糸システムのうちの１つは、紙側及び摩耗側層を互いに結合して同じく紙側層の形成にも関与する結合ヤーン対で構成される。ＳＳＢ構造の技術は、例えば、米国特許公開第４，５０１，３０３号明細書、米国特許公開第５，９６７，１９５号明細書、及び米国特許公開第５，８２６，６２７号明細書に説明されている。２つの縦糸システムに起因して、ＳＳＢ構造は、２重層構造と比較してより大きい耐摩耗性及び改善された安定性を達成する。
【０００５】
ＳＳＢ構造では、結合ヤーンの交差点の両側の上部横糸は、交差点で上部縦糸を押し下げ、同時に、結合ヤーン対内の両方のヤーンは、織物の内側を下り、かつ下から上部縦糸を支持しない。その結果、交差点は、ワイヤの面の下に留まり、これはマーキングを引き起こす場合がある。これは、例えば、米国特許公開第５，９６７，１９５号明細書に説明されている。
【０００６】
内部摩耗がＳＳＢ構造に発生する。内部摩耗は、互いに対して擦れ合う層をもたらす紙側及び摩耗側層が互いに十分に密接に接続されていない時に発生する。ＳＳＢ構造では、内部摩耗は、結合ヤーンの交差点で特に発生する。互いに対する紙側及び摩耗側の移動は、結合ヤーンの交差点の上方及び下方で縦糸又は横糸に対する摩耗を引き起こす。摩耗は、縦糸の方向の層の重なりを変化させ、抄紙機織物の透過性がかなり劣化する。摩耗は、不均等である場合があり、これは、縦糸スレッドの重なりが機械の幅にわたって変化し、紙にプロファイル問題を引き起こす場合があることを意味する。
【０００７】
ＳＳＢ構造では、層は、結合ヤーン対を用いて互いに結合される。これは、２つの結合横糸スレッドが１つの連続横糸経路を形成するのに必要であることを意味する。この理由のために、横糸密度は、より高密度な構造ではかなり高くなる。その結果、製品を製造するのにより多くの材料が必要になり、製造することがより高価になる。
【０００８】
上部及び下部縦糸の間を通るので、ＳＳＢ構造内の結合ヤーン対は、同じくワイヤの厚みを増大させる。抄紙機織物の厚みは、ある一定のタイプの高速抄紙機に対して問題になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許公開第４，０４１，９８９号明細書
【特許文献２】米国特許公開第４，５０１，３０３号明細書
【特許文献３】米国特許公開第５，９６７，１９５号明細書
【特許文献４】米国特許公開第５，８２６，６２７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、従来技術の欠点を排除することができる抄紙機織物を生成することである。これは、本発明の抄紙機織物によって達成されたものである。本発明の抄紙機織物は、各結合上部横糸が、連続独立ヤーン経路を形成するように調節されることで公知である。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の利点の１つは、紙側の全てのヤーンが独立であり、かつ紙側面を形成することである。従来技術のＳＳＢ構造では、２つの結合ヤーンが連続ヤーン経路を互いに形成する。これを達成するために、織機は、縦糸の間に更に２つの横糸をビートさせる必要があり、又は換言すると、リードの２つのビートが、織る時に必要である。本発明の構造では、各横糸が独立横糸経路を形成する。その結果、紙側の全てのヤーンは、密度で数えられる。従って、ヤーン経路当たりでリードの単に１つのビートが織機に必要である。これは、リードの各ビートが、織物の形成を進め、機織を加速し、かつ織布工場での生産効率を改善することを意味する。更に別の利点として、結合上部横糸によって結合された下部縦糸は、ある程度まで織物の内側で上昇し、これは、良好な結合を生成する。結合上部横糸によって結合された下部縦糸は、紙側の面にかなり達しないことも有利であり、これは、紙側面が遮断されないことになることを意味する。これに加えて、最終構造内で縦糸を真っ直ぐにするほど、本発明の構造が抄紙機の締めつけに起因して延伸することになることが少なくなる。
【００１２】
本発明の構造の内部摩耗は、従来技術のソリューションよりも少ない。この利益は、構造を結合する上部横糸の横糸フロートが通常ＳＳＢ構造におけるものよりも短いことによるものである。本発明の結合方法はまた、内部摩耗を低減して安定性を高める。
【００１３】
本発明の実施形態の１つでは、結合上部横糸は、上部横糸間で上昇する下部縦糸に結合し、これは、構造を実質的により薄くする。１：２の縦糸比を有する一部の実施形態では、縦糸密度は、従来のＳＳＢ抄紙機織物よりも低く、これは、紙側面上の開口部の長縁が抄紙機に対して交差機械方向にあるように、すなわち、紙ウェブが形成される時に紙繊維が主として配向される方向と垂直であるように横糸密度を増大することができることを意味する。開口部のこの形状は、最適繊維支持及び脱水を提供する。これに加えて、紙側の本発明の横糸フロートは、抄紙機でのウェブの切り離しを容易にし、薄い構造も、従来技術ソリューションと比較してより良好な形成をもたらす。
【００１４】
本発明の構造は、高密度な構造を生成し、その厚みは、２重層ワイヤの厚みに対応するが、その安定性は、ＳＳＢ構造のものに対応する。本発明は、２重層ワイヤ及びＳＳＢ構造の利益をそれらの欠点を排除しながら組み合わせることを可能にする。
【００１５】
本発明の構造は、現在のＳＳＢ構造よりも薄く、これは、湿潤ワイヤセクションでの薄いワイヤがＳＳＢ構造と比較して低圧及び脱水要素の効果を改善するので利益である。水分除去は、抄紙機でより有効に達成することができ、これは、抄紙機の負荷を低減する。抄紙機負荷を低減することは、その速度を上げることを可能にする。これは、次に、生産性を増大させる。
【００１６】
薄い構造はまた、目標が紙ウェブの乾燥物質含有量を改善することである時に利点である。厚い織物構造内の不十分な乾燥含有量の理由は、再湿潤現象を増大させる大きい水空間である。再湿潤は、脱水要素の後で、紙ウェブからワイヤに排出された水がワイヤセクション内で紙ウェブに再度吸収されることを指す。紙ウェブが、それが押圧セクションに入る時により乾燥している時に、破壊はより少なく、押圧セクションでの蒸気の消費は低減される。これは、エネルギを節約する。湿潤ワイヤセクションでの１パーセントの乾燥含有量の増加は、抄紙機の速度を新たなレベルまで上昇させることを予め可能にすることができる。
【００１７】
下部縦糸が上部縦糸よりも厚いＳＳＢ構造とは異なり、本発明の構造は、通常は同じ厚みの縦糸ヤーンを使用する。この特質は、縦糸の方向の抄紙機織物の剛性に直接に影響する。本発明の構造の剛性は、縦糸方向に、すなわち、抄紙機織物の走行方向に低く、これは、構造が抄紙機の脱水要素に順応することを可能にする。これは、異なる要素で織物幅にわたって水が均等に除去されて良好な形成をもたらすことを意味する。
【００１８】
本発明の構造では、全ての結合上部横糸及び全ての上部横糸においてポリエステルを使用することが有利であり、これが安定性を改善し、次に例えば内部摩耗を低減することが見出されている。
【００１９】
抄紙機上の織物の機械的寿命に影響する主要なファクタは、横糸フロートの長さ、横糸ヤーンの数、及びそれらの厚みのような織物の下部側の構造である。本発明の構造の１つでは、下部側のフロートは、１２シャフト構造を形成する。本発明のこの実施形態は、抄紙機上の織物の必要なより長い機械的寿命を可能にする。
【００２０】
以下では、添付図面に提示する応用例によって本発明をより詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】紙側から見た本発明の第１の実施形態を提示する図である。
【図２】摩耗側から見た図１による本発明の実施形態を提示する図である。
【図３】紙側から見た本発明の第２の実施形態を提示する図である。
【図４】摩耗側から見た図３による本発明の実施形態を提示する図である。
【図５】紙側から見た本発明の第３の実施形態を提示する図である。
【図６】摩耗側から見た図５による本発明の実施形態を提示する図である。
【図７】紙側から見た本発明の第４の実施形態を提示する図である。
【図８】摩耗側から見た図７による本発明の実施形態を提示する図である。
【図９ａ】縦糸スレッドの方向から見た本発明の第５の実施形態を提示する図である。
【図９ｂ】縦糸スレッドの方向から見た本発明の第５の実施形態を提示する図である。
【図９ｃ】縦糸スレッドの方向から見た本発明の第５の実施形態を提示する図である。
【図９ｄ】縦糸スレッドの方向から見た本発明の第５の実施形態を提示する図である。
【図１０】紙側から見た本発明の第６の実施形態を提示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
図１及び２は、本発明の第１の実施形態を示している。各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）で構成される。結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する。結合上部横糸（２）の各々は下部縦糸（３）に結合し、どの下部縦糸（３）も結合される。構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、８シャフト織りであり、下部横糸（４）が２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味する。上部横糸（２）対下部横糸（４）の比は２：１である。
【００２３】
図３及び４は、本発明の第２の実施形態を示している。同じ参照番号は、対応する部分を指すように図１及び２にあるように図３及び４でも使用される。この実施形態においても、各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部横糸（２ａ）に加えて、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）で構成される。上部横糸（２ａ）は、非結合上部横糸であり、上部横糸（２ａ）が摩耗側縦糸に結合されないことを意味する。結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する。結合上部横糸（２）の各々は、下部縦糸（３）に結合し、１つおきに下部縦糸（３）に結合される。隣接する結合上部横糸（２）の各対の間には、１つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する１つの非結合上部横糸（２ａ）がある。構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、８シャフト織りであり、下部横糸（４）が、２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味する。上部横糸対下部横糸の比は２：１である。
【００２４】
図５及び６は、本発明の第３の実施形態を示している。同じ参照番号は、対応する部分を指すように図４及び５にあるように図５及び６でも使用される。この実施形態においても、各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）、並びに上部横糸（２ａ）で構成される。上部横糸（２ａ）は、摩耗側縦糸に結合されない非結合上部横糸である。結合上部横糸（２）は、２つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する。結合上部横糸（２）の各々は、下部縦糸（３）に結合し、１つおきに下部縦糸（３）に結合される。隣接する結合上部横糸（２）の各対の間には、１つの上部縦糸（１）の下及び１つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する１つの上部横糸（２ａ）がある。構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、８シャフト織りであり、下部横糸（４）が、２つの下部縦糸（３）の上及び６つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味する。この実施形態では、上部横糸対下部横糸の比は２：１であり、上部縦糸対下部縦糸の比は１：２である。
【００２５】
図７及び８は、本発明の第４の実施形態を示している。同じ参照番号は、対応する部分を指すように図５及び６にあるように図７及び８でも使用される。この実施形態においても、各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）、並びに上部横糸（２ａ）で構成される。上部横糸（２ａ）は、摩耗側縦糸に結合されない非結合上部横糸である。結合上部横糸（２）は、１つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（２）に結合する。結合上部横糸（２）の各々は下部縦糸（３）に結合し、１つおきに下部縦糸（３）に結合される。隣接する結合上部横糸（２）の各対の間には、１つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する１つの非結合上部横糸（２ａ）がある。構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、６シャフト織りであり、下部横糸（４）が、２つの下部縦糸（３）の上及び４つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味する。上部横糸対下部横糸の比は２：１である。
【００２６】
図９ａ〜９ｄは、本発明の第５の実施形態を示している。同じ参照番号は、対応する部分を指すように以前の実施形態にあるように図９ａ〜９ｄでも使用される。この実施形態においても、各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）、並びに上部横糸（２ａ）で構成される。結合上部横糸（２）は、３つの上部縦糸（１）の下及び２つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸に結合する。隣接する結合上部横糸（２）の各対の間には、２つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合する１つの非結合上部横糸（２ａ）がある。構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、６シャフト織りであり、隣接する下部縦糸も結合されるように下部横糸（４）が１つの下部縦糸の上及び５つの下部縦糸（３）の下を通ることを意味する。下部横糸は、３シャフト又は１２シャフト構造で結合することもできるであろう。図９ａ〜９ｄに示す実施形態では、縦糸比は５：３ある。
【００２７】
図１０は、本発明の第５の実施形態を示している。同じ参照番号は、対応する部分を指すように例えば図５にあるように図１０でも使用される。この実施形態においても、各上部横糸は、独立ヤーン経路を形成する。構造の紙側は、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）、並びに上部横糸（２ａ）で構成される。上部横糸（２ａ）は、摩耗側縦糸に結合されない非結合上部横糸である。結合上部横糸（２）は、１つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸に結合する。結合上部横糸（２）の各々は、下部縦糸（３）に結合し、１つおきに下部縦糸（３）に結合される。隣接する結合上部横糸（２）の各対の間には、１つの上部縦糸（１）の下及び３つの上部縦糸（１）の上で上部縦糸（１）に結合される１つの非結合上部横糸（２ａ）がある。
【００２８】
上述の実施形態の全ての共通特徴は、各上部横糸が独立ヤーン経路を形成するということである。構造の紙側も、少なくとも、上部縦糸（１）及び結合上部横糸（２）で構成される。上部縦糸（１）との結合上部横糸（２）の織りは、図に示すように、３シャフト又は４シャフト織り、あや織り、繻子などのように変化する場合がある。パターン反復では、結合上部横糸（２）は、常に少なくとも１つの下部縦糸に結合する。結合上部横糸（２）はまた、１つおきに下部縦糸（３）に又は３つおきに下部縦糸（３）になどの他の方法で下部縦糸（３）に結合することができる。一部の用途では、結合上部横糸（２）の間に非結合上部横糸（２ａ）が存在することができる。これらの織りは変化する場合があり、織りが２シャフト織り、あや織り、繻子などである可能性があることを意味する。結合上部横糸（２）対非結合上部横糸（２ａ）の比は、１、＞１、又は＜１とすることができる。更に、本発明の全ての実施形態では、構造の摩耗側は、下部縦糸（３）及び下部横糸（４）で構成される。摩耗側織りは、例えば、あや織り又は繻子とすることができるが、他の織りも可能である。下部横糸（４）が２つの隣接する下部縦糸（３）に結合してこの後で２オーバー／３−１４アンダーのような下部横糸ループを形成することが有利であるが、２シャフトから１６シャフトまでの織りの他のオプションもある。上部横糸対下部横糸の比は、図の実施形態の多くでは２：１であるが、それは、１：１、１：２、２：３などのような何か他のものとすることもできる。上部縦糸対下部縦糸の比は、図の実施形態の多くでは１：２であるが、それは、１（＝１）、１よりも大きい（１＞）、又は１よりも小さい（＜１）とすることもできる。上部縦糸は、下部縦糸の上又はそれらの間のいずれかに位置付けることができ、例えば、１：２では、１つの下部縦糸は、上部縦糸のすぐ下とすることができ、一方で他の下部縦糸は対を持たず、又は上部縦糸は、下部縦糸の中間にあるとすることができる。
【００２９】
上述のソリューションは、ポリエステル及びポリアミドのヤーンを使用する。他の可能なヤーン材料は、ＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）又はＰＰＳ（ポリフェニレンスルフィド）を含む。ヤーン又はヤーンの一部は、丸い断面を有することができ、又はこれらは、例えば、断面が丸くなく、むしろ平坦、長円形、矩形、又は何らかの他の形状であるプロファイルヤーンとすることができる。ヤーンはまた中空とすることができ、その場合に、それらは、織物内で平坦化することができ、構造は、前よりも更に薄くすることができる。本発明の１つの有利な形態は、全ての縦糸が０．１２ｍｍの直径であることである。縦糸直径はまた異なるが、上部縦糸≧０．０８ｍｍ及び下部縦糸≧０．１１ｍｍとすることができる。結合上部横糸及び非結合上部横糸の直径は、≧０．０８ｍｍとすることができる。同様に、二成分ヤーンも使用することができる。織物の特質は、例えば、より薄い構造又は均等紙側面などを達成するのに、ヤーン特質の選択によって影響される可能性がある。本発明の構造は、抄紙機の湿潤セクションでのワイヤとしての使用を意図しているが、この構造は、例えば、ティッシュ、板紙、及び不織機械と共に使用することもできる。本発明の構造はまた、抄紙機の押圧又は乾燥セクションでの使用に向けて調節することもできる。
【００３０】
本発明を異なる実施形態によって上述した。しかし、本発明は、決して図の実施形態に制限されず、むしろ当然添付の特許請求の範囲内で自由に修正することができる。
【図１】
2018536103.tif 000003
【図２】
2018536103.tif 000004
【図３】
2018536103.tif 000005
【図４】
2018536103.tif 000006
【図５】
2018536103.tif 000007
【図６】
2018536103.tif 000008
【図７】
2018536103.tif 000009
【図８】
2018536103.tif 000010
【図９ａ】
2018536103.tif 000011
【図９ｂ】
2018536103.tif 000012
【図９ｃ】
2018536103.tif 000013
【図９ｄ】
2018536103.tif 000014
【図１０】
2018536103.tif 000015
【国際調査報告】
2018536103.tif 000016
2018536103.tif 000017
2018536103.tif 000018
2018536103.tif 000019
2018536103.tif 000020