(57)【要約】  各態様は、送信のためのプリコーダモードを選択し、選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更し、変更されたCP長を含む信号を送信することを可能にする。CP長を変更することは、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索することを含んでもよい。CP長を変更した後、変更されたCP長を示す情報が信号のレシーバに送信されてもよい。プリコーダモード選択は、レシーバがCP長の変更を要求しているかどうかを示すフィードバック情報に基づいてもよい。プリコーダモード選択は、通信チャネルの状態を示す受信された基準信号に基づいてもよい。基準信号は、最小相対遅延拡散、最大相対遅延拡散圧縮、最大相対ビームフォーミング利得、および/または最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するために使用されてもよい。
2018536350.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス通信の方法であって、
送信のためのプリコーダモードを選択するステップと、
前記選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更するステップと、
前記変更されたCP長を含む信号を送信するステップとを含む方法。
【請求項２】
前記選択されたプリコーダモードに基づいて前記CP長を変更する前記ステップは、
前記選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記CP長を変更した後、前記変更されたCP長を示す情報を前記信号のレシーバに送信するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記プリコーダモードを選択した後、前記選択されたプリコーダモードを示す情報を前記信号のレシーバに送信するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記プリコーダモードを選択する前記ステップは、
前記信号のレシーバからフィードバック情報を受信するステップであって、前記フィードバック情報が、前記レシーバが前記CP長の変更を要求しているかどうかを示す、ステップと、
前記フィードバック情報に基づいて前記プリコーダモードを選択するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記プリコーダモードを選択する前記ステップは、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信するステップと、
前記受信された基準信号に基づいて、最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記プリコーダモードを選択する前記ステップは、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信するステップと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記プリコーダモードを選択する前記ステップは、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信するステップと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記プリコーダモードを選択する前記ステップは、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信するステップと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記信号は、前記選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされる、請求項1に記載の方法。
【請求項１１】
ワイヤレス通信用に構成された装置であって、
トランシーバと、
メモリと、
前記トランシーバおよび前記メモリに通信可能に結合された少なくとも1つのプロセッサとを備え、前記少なくとも1つのプロセッサが、
送信のためのプリコーダモードを選択し、
前記選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更し、
前記変更されたCP長を含む信号を送信するように構成される装置。
【請求項１２】
前記選択されたプリコーダモードに基づく前記CP長の前記変更は、
前記選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索することを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１３】
前記少なくとも1つのプロセッサは、
前記CP長の前記変更の後、前記変更されたCP長を示す情報を前記信号のレシーバに送信するようにさらに構成される、請求項11に記載の装置。
【請求項１４】
前記少なくとも1つのプロセッサは、
前記プリコーダモードの前記選択の後、前記選択されたプリコーダモードを示す情報を前記信号のレシーバに送信するようにさらに構成される、請求項11に記載の装置。
【請求項１５】
前記プリコーダモードの前記選択は、
前記信号のレシーバからフィードバック情報を受信することであって、前記フィードバック情報が、前記レシーバが前記CP長の変更を要求しているかどうかを示す、受信することと、
前記フィードバック情報に基づいて前記プリコーダモードを選択することとを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１６】
前記プリコーダモードの前記選択は、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信することと、
前記受信された基準信号に基づいて、最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択することとを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１７】
前記プリコーダモードの前記選択は、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信することと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択することとを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１８】
前記プリコーダモードの前記選択は、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信することと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択することとを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１９】
前記プリコーダモードの前記選択は、
通信チャネルの状態を示す基準信号を受信することと、
前記受信された基準信号に基づいて、最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択することとを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項２０】
前記信号は、前記選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされる、請求項11に記載の装置。
【請求項２１】
ワイヤレス通信のための装置であって、
送信のためのプリコーダモードを選択するための手段と、
前記選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更するための手段と、
前記変更されたCP長を含む信号を送信するための手段とを備える装置。
【請求項２２】
前記選択されたプリコーダモードに基づいて前記CP長を変更するための前記手段は、
前記選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索するように構成される、請求項21に記載の装置。
【請求項２３】
前記CP長を変更した後、前記変更されたCP長を示す情報を前記信号のレシーバに送信するための手段をさらに備える、請求項21に記載の装置。
【請求項２４】
前記プリコーダモードを選択した後、前記選択されたプリコーダモードを示す情報を前記信号のレシーバに送信するための手段をさらに備える、請求項21に記載の装置。
【請求項２５】
前記信号が、前記選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされる、請求項21に記載の装置。
【請求項２６】
命令を含むコンピュータ実行可能コードを記憶するコンピュータ可読記憶媒体であって、前記命令が、
送信のためのプリコーダモードを選択し、
前記選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更し、
前記変更されたCP長を含む信号を送信するように構成されるコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２７】
前記選択されたプリコーダモードに基づく前記CP長の前記変更は、
前記選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索することを含む、請求項26に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２８】
前記命令は、
前記CP長を変更した後、前記変更されたCP長を示す情報を前記信号のレシーバに送信するようにさらに構成される、請求項26に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２９】
前記命令は、
前記プリコーダモードを選択した後、前記選択されたプリコーダモードを示す情報を前記信号のレシーバに送信するようにさらに構成される、請求項26に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項３０】
前記信号は、前記選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされる、請求項26に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、2015年11月24日に米国特許商標庁に出願された仮出願第62/259,446号、および2016年3月23日に米国特許商標庁に出願された非仮出願第15/078,087号の優先権および利益を主張し、それらの内容全体が、以下に完全に記載されたかのように、すべての適用可能な目的のために参照により本明細書に組み込まれている。
【０００２】
本開示の態様は、一般に、ワイヤレス通信システムに関し、より詳細には、プリコーダモード選択に基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更することに関する。
【背景技術】
【０００３】
ワイヤレス通信ネットワークは、電話、ビデオ、データ、メッセージング、ブロードキャストなど、様々な通信サービスを提供するために広く展開されている。通常は多元接続ネットワークであるそのようなネットワークは、利用可能なネットワークリソースを共有することによって、複数のユーザに対する通信をサポートする。そのようなワイヤレスネットワーク内では、音声、ビデオ、および電子メールを含む様々なデータサービスが提供される場合がある。そのようなワイヤレス通信ネットワークに割り振られるスペクトルは、許可スペクトルおよび/または無許可スペクトルを含むことが可能である。許可スペクトルは、一般に、所与の領域内で政府機関または他の機関によって規制されるような許可使用を除いて、ワイヤレス通信のためのその使用が限定される。無許可スペクトルは、一般に、そのような許可の購入または使用なしに、限度内で自由に使用できる。モバイルブロードバンドアクセスの需要が増大し続けているので、モバイルブロードバンドアクセスの増大する需要を満たし、全体的なユーザエクスペリエンスを向上させるために、ワイヤレス通信技術を進化させるための研究および開発が引き続き行われている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
以下のことは、本開示の1つまたは複数の態様の基本的理解を可能にするために、そのような態様の簡略化した概要を提示する。本概要は、本開示のすべての企図される特徴の広範な概観ではなく、本開示のすべての態様の主要または重要な要素を識別するものでも、本開示のいずれかまたはすべての態様の範囲を定めるものでもない。その唯一の目的は、後で提示されるより詳細な説明の前置きとして、本開示の1つまたは複数の態様のいくつかの概念を簡略化した形で提示することである。
【０００５】
一態様では、本開示は、ワイヤレス通信のための装置を提供する。この装置は、トランシーバと、メモリと、トランシーバおよびメモリに通信可能に結合された少なくとも1つのプロセッサとを含む。少なくとも1つのプロセッサは、送信のためのプリコーダモードを選択するように構成されてよい。少なくとも1つのプロセッサは、選択されたプリコーダモードに基づいてサイクリックプレフィックス(CP)長を変更するようにさらに構成されてもよい。少なくとも1つのプロセッサは、変更されたCP長を含む信号を、トランシーバを利用して送信するようにさらに構成されてもよい。
【０００６】
別の態様では、本開示は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、送信のためのプリコーダモードを選択するステップを含んでもよい。この方法はまた、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するステップを含んでもよい。この方法はまた、変更されたCP長を含む信号を送信するステップを含んでもよい。
【０００７】
また別の態様では、本開示は、コンピュータ実行可能コードを記憶するコンピュータ可読媒体を提供する。コンピュータ実行可能コードは、送信のためのプリコーダモードを選択するように構成された命令を含んでもよい。これらの命令は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するようにさらに構成されてもよい。これらの命令は、変更されたCP長を含む信号を送信するようにさらに構成されてもよい。
【０００８】
本開示のさらなる態様では、本開示は、ワイヤレス通信のための装置を提供する。この装置は、送信のためのプリコーダモードを選択するための手段を含んでもよい。この装置はまた、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するための手段を含んでもよい。この装置はまた、変更されたCP長を含む信号を送信するための手段を含んでもよい。
【０００９】
本開示のこれらの態様および他の態様は、以下の詳細な説明を検討すれば、より十分に理解されるであろう。添付の図面とともに本開示の特定の例示的な実施形態の以下の説明を検討すれば、本開示の他の態様、特徴、および実施形態が当業者に明らかになろう。本開示の特徴について以下のいくつかの実施形態および図面に関して説明することがあるが、本開示のすべての実施形態は、本明細書において説明する有利な特徴のうちの1つまたは複数を含むことができる。言い換えれば、1つまたは複数の実施形態についていくつかの有利な特徴を有するものとして説明することがあるが、そのような特徴のうちの1つまたは複数はまた、本明細書において説明する本開示の様々な実施形態に従って使用されてよい。同様に、例示的な実施形態についてデバイス実施形態、システム実施形態、または方法実施形態として以下で説明することがあるが、そのような例示的な実施形態を様々なデバイス、システム、および方法において実施することができることを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の態様による、スケジューリングエンティティと1つまたは複数の従属エンティティとの間の様々な通信の一例を示す図である。
【図２】本開示の態様による、スケジューリングエンティティのハードウェア実装形態の一例を示す図である。
【図３】本開示の態様による、従属エンティティのハードウェア実装形態の一例を示す図である。
【図４】本開示の態様による、アクセスネットワークにおいて従属エンティティと通信するスケジューリングエンティティの一例を示す図である。
【図５】本開示の態様によるマルチパス通信の一例を示す図である。
【図６】本開示の態様によるマルチパス通信に対応するタイムラインの一例を示す図である。
【図７】本開示の態様による、従属エンティティに信号が到着する時間の例を示す図である。
【図８】本開示の態様による、従属エンティティに信号が到着する時間のさらなる例を示す図である。
【図９】本開示の態様による、スケジューリングエンティティによって送信される様々な信号に関する最大遅延拡散の例を示す図である。
【図１０】本開示の態様による、プリコーダモードにおいて使用される経路の数の変更に関連する態様を示す図である。
【図１１】本開示の態様による、信号品質とスループットとの間の関係の一例を示す図である。
【図１２】本開示の態様による例示的な実装形態を示す図である。
【図１３】本開示の態様による、スケジューリングエンティティによって実行される様々な方法および/またはプロセスを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
添付の図面に関して以下に記載される詳細な説明は、様々な構成について説明するものであり、本明細書において説明する概念が実践される場合がある構成のみを表すものではない。詳細な説明は、様々な概念の完全な理解を可能にする目的で、具体的な細部を含む。しかし、当業者には、これらの概念が、これらの具体的な細部なしでも実践される場合があることが明らかであろう。場合によっては、そのような概念を不明瞭にすることを避けるために、いくつかの構造および構成要素は、ブロック図の形態で示される。
【００１２】
本開示全体にわたって提示される概念は、幅広い種類の電気通信システム、ネットワークアーキテクチャ、および通信規格にわたって実現されてもよい。たとえば、第3世代パートナーシッププロジェクト(3GPP)は、ロングタームエボリューション(LTE)ネットワークと呼ばれることもある、発展型パケットシステム(EPS)を伴うネットワーク用のいくつかのワイヤレス通信規格を定義する規格団体である。LTEネットワークでは、各パケットは同じまたは同様のレイテンシ目標を利用してもよい。したがって、LTEネットワークは、汎用レイテンシ設定を設けてもよい。第5世代(5G)ネットワークなどのLTEネットワークの発展バージョンは、多くの様々なタイプのサービスおよび/またはアプリケーション(たとえば、ウェブブラウジング、ビデオストリーミング、VoIP、ミッションクリティカルアプリケーション、マルチホップネットワーク、リアルタイムフィードバックを伴う遠隔操作、遠隔手術など)を提供してもよい。本開示全体にわたって提示される概念は、追加または代替として、多種多様なワイヤレスローカルエリアネットワーク(WLAN)および対応する通信規格(たとえば、IEEE802.11などの、米国電気電子技術者協会(IEEE)によって公表された規格)を介して実装されてもよい。
【００１３】
図1は、本開示の態様によるスケジューリングエンティティ102と1つまたは複数の従属エンティティ104との間の様々な通信の一例を示す図100を示す。概して、スケジューリングエンティティ102は、様々なダウンリンク(DL)送信およびアップリンク(UL)送信を含む、ワイヤレス通信ネットワーク内のトラフィックをスケジューリングする責任を負うノードまたはデバイスである。スケジューリングエンティティ102は、本開示の範囲から逸脱することなくスケジューラおよび/または任意の他の適切な用語で呼ばれることがある。スケジューリングエンティティ102は、基地局、基地トランシーバ局、無線基地局、無線トランシーバ、トランシーバ機能、基本サービスセット、拡張サービスセット、アクセスポイント、ノードB、ユーザ機器(UE)、メッシュノード、リレー、ピア、および/または任意の他の適切なデバイスであってもよく、あるいはそれら内に存在してもよい。
【００１４】
概して、従属エンティティ104は、限定はしないが、スケジューリングエンティティ102などのワイヤレス通信ネットワーク内の別のエンティティからのスケジューリング許可、同期またはタイミング情報、または他の制御情報を含む、スケジューリング情報および/または制御情報を受信するノードまたはデバイスである。従属エンティティ104は、本開示の範囲から逸脱することなく、スケジューリーおよび/または任意の他の適切な用語で呼ばれることがある。従属エンティティ104は、UE、携帯電話、スマートフォン、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、端末、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、メッシュノード、ピア、セッション開始プロトコル電話、ラップトップ、ノートブック、ネットブック、スマートブック、携帯情報端末、衛星無線、全地球測位システムデバイス、マルチメディアデバイス、ビデオデバイス、デジタルオーディオプレーヤ、カメラ、ゲームコンソール、エンターテインメントデバイス、車両構成要素、ウェアラブルコンピューティングデバイス(たとえば、スマートウォッチ、眼鏡、ヘルスまたはフィットネストラッカーなど)、電気器具、センサ、自動販売機、および/または任意の他の適切なデバイスであってもよく、あるいはそれら内に存在してもよい。
【００１５】
本明細書において使用される「制御チャネル」は、許可情報を伝達するために使用される場合がある。スケジューリングエンティティ102は、DLデータチャネル106およびDL制御チャネル108を送信してもよい。従属エンティティ104は、ULデータチャネル110およびUL制御チャネル112を送信してもよい。図1に示すチャネルは、必ずしも、スケジューリングエンティティ102および/または従属エンティティ104によって利用される場合があるチャネルのすべてであるわけではない。当業者には、図示されたチャネルに加えて、他のデータ、制御、およびフィードバックチャネルなどの他のチャネルが利用されてもよいことが認識されよう。本明細書において使用する「ダウンリンク」または"DL"という用語は、スケジューリングエンティティ102から発信されるポイントツーマルチポイント送信を指す場合があり、本明細書において使用する「アップリンク」または"UL"という用語は、従属エンティティ104から発信されるポイントツーポイント送信を指す場合がある。本開示の態様によれば、「通信する」および/または「通信している」という用語は送信および/または受信を指す。当業者は、本開示の範囲から逸脱することなしに、多くのタイプの技術によってそのような通信が実行されてもよいことを理解するであろう。本明細書において使用する「DLセントリック時分割複信(TDD)サブフレーム」という用語は、情報の一部はUL方向において通信される場合があるが、情報の実質的な部分(たとえば、大部分)がDL方向において通信されるTDDサブフレームを指す。また、本明細書において使用する「ULセントリック時分割複信(TDD)サブフレーム」という用語は、情報の一部はDL方向において通信される場合があるが、情報の実質的な部分(たとえば、大部分)がUL方向において通信されるTDDサブフレームを指す。
【００１６】
図2は、本開示の様々な態様による、スケジューリングエンティティ102のハードウェア実装形態の一例を示す図200である。スケジューリングエンティティ102は、ユーザインターフェース212を含んでもよい。ユーザインターフェース212は、1つまたは複数の入力をスケジューリングエンティティ102のユーザから受信するように構成されてもよい。いくつかの構成では、ユーザインターフェース212は、キーパッド、ディスプレイ、スピーカー、マイクロフォン、ジョイスティック、および/またはスケジューリングエンティティ102の任意の他の適切な構成要素であってもよい。ユーザインターフェース212は、バスインターフェース208を介してデータを交換してもよい。スケジューリングエンティティ102は、トランシーバ210を含んでもよい。トランシーバ210は、別の装置と通信して、データを受信しかつ/またはデータを送信するように構成されてもよい。トランシーバ210は、有線伝送媒体および/またはワイヤレス伝送媒体を介して別の装置と通信するための手段を提供する。トランシーバ210は、本開示の範囲から逸脱することなく、様々なタイプの技術を使用してそのような通信を実行するように構成されてもよい。
【００１７】
スケジューリングエンティティ102はまた、メモリ214と、1つまたは複数のプロセッサ204と、コンピュータ可読媒体206と、バスインターフェース208とを含んでもよい。バスインターフェース208は、バス216とトランシーバ210との間のインターフェースを提供してもよい。メモリ214、1つまたは複数のプロセッサ204、コンピュータ可読媒体206、およびバスインターフェース208は、バス216を介して互いに接続されてもよい。プロセッサ204は、トランシーバ210および/またはメモリ214に通信可能に結合されてもよい。
【００１８】
プロセッサ204は、プリコーダ回路220を含んでもよい。プリコーダ回路220は、送信のためのプリコーダモードを選択するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。プロセッサ204はまた、サイクリックプレフィックス(CP)回路221を含んでもよい。CP回路221は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。プロセッサ204はまた、通信回路222を含んでもよい。通信回路222は、変更されたCP長を含む信号を送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。
【００１９】
いくつかの構成では、CP回路221は、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。いくつかの構成では、通信回路222は、CP長を変更した後で、変更されたCP長を示す情報を信号のレシーバに送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。いくつかの構成では、通信回路222は、プリコーダモードを選択した後で、選択されたプリコーダモードを示す情報を信号のレシーバに送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。
【００２０】
プリコーダモードを選択するための手段は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの任意の1つまたは複数に従って構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、信号のレシーバがCP長の変更を要求しているかどうかを示すフィードバック情報を信号のレシーバから受信し、フィードバック情報に基づいてプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。
【００２１】
上記の説明は、スケジューリングエンティティ102のプロセッサ204の非限定的な例を示す。上記では様々な回路220、221、222について説明したが、当業者には、プロセッサ204が、上述の回路220、221、222への追加および/または代替である様々な他の回路223も含んでもよいことが理解されよう。そのような他の回路223は、本明細書において説明した機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数を実行するための手段を提供してもよい。
【００２２】
コンピュータ可読媒体206は、様々なコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。コンピュータ実行可能命令は、本明細書に記載の様々な機能を実行し、および/または本明細書に記載される様々な態様を可能にするように構成されたコンピュータ実行可能コードを含んでもよい。コンピュータ実行可能命令は、スケジューリングエンティティ102の様々なハードウェア構成要素(たとえば、プロセッサ204、および/またはその回路220、221、222、223のうちのいずれか)によって実行されてもよい。コンピュータ実行可能命令は、様々なソフトウェアプログラムおよび/またはソフトウェアモジュールの一部であってもよい。
【００２３】
コンピュータ可読媒体206は、プリコーダ命令240を含んでもよい。プリコーダ命令240は、送信のためのプリコーダモードを選択するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。コンピュータ可読媒体206はまた、CP命令241を含んでもよい。CP命令241は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。コンピュータ可読媒体206はまた、通信命令242を含んでもよい。通信命令242は、変更されたCP長を含む信号を送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。
【００２４】
いくつかの構成では、CP命令241はまた、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、通信命令242はまた、CP長を変更した後で、変更されたCP長を示す情報を信号のレシーバに送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、通信命令242はまた、プリコーダモードを選択した後で、選択されたプリコーダモードを示す情報を信号のレシーバに送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。
【００２５】
プリコーダ命令240は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの任意の1つまたは複数に従って構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するように構成されたプリコーダ命令240は、信号のレシーバがCP長の変更を要求しているかどうかを示すフィードバック情報を信号のレシーバから受信し、フィードバック情報に基づいてプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令240は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令240は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令240は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令240は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。
【００２６】
上記の説明は、スケジューリングエンティティ102のコンピュータ可読媒体206の非限定的な例を示す。上記では様々なコンピュータ実行可能命令240、241、242について説明したが、当業者には、コンピュータ可読媒体206が、上述のコンピュータ実行可能命令240、241、242への追加および/または代替である様々な他のコンピュータ実行可能命令243も含んでもよいことが理解されよう。そのような他のコンピュータ実行可能命令243は、本明細書において説明した機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数向けに構成されてもよい。
【００２７】
メモリ214は、様々なメモリモジュールを含んでもよい。メモリモジュールは、様々な値および/または情報を記憶し、プロセッサ204またはその回路220、221、222、223のいずれかによってそれらの値および/または情報を読み取らせるように構成されてもよい。メモリモジュールは、様々な値および/または情報を記憶し、コンピュータ可読媒体206に含まれるコンピュータ実行可能コード、またはその命令240、241、242、243のいずれかの実行時にそれらの値および/または情報を読み取らせるように構成されてもよい。メモリ214は、プリコーダ情報230を含んでもよい。プリコーダ情報230は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの1つまたは複数によるプリコーダまたはプリコーダモードに関係する様々なタイプ、量、設定、構成、および/または形式の情報を含んでもよい。メモリ214はまた、CP情報231を含んでもよい。CP情報231は、本明細書においてより詳細に説明するようにCPに関係する様々なタイプ、量、設定、構成、および/または形式の情報を含んでもよい。上記ではメモリ214の様々なタイプのデータについて説明したが、当業者には、メモリ214が、上述の情報230、231への追加および/または代替である様々な他のデータを含んでもよいことが理解されよう。そのような他のデータは、本明細書に記載の機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数と関連付けされてもよい。
【００２８】
当業者には、スケジューリングエンティティ102が、本開示の範囲から逸脱することなく代替および/または追加の特徴を含んでもよいことが理解されよう。本開示の様々な態様によれば、要素、または要素の任意の一部分、または要素の任意の組合せが、1つまたは複数のプロセッサ204を含む処理システムとともに実装されてもよい。1つまたは複数のプロセッサ204の例には、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、プログラマブル論理デバイス(PLD)、ステートマシン、ゲート論理、ディスクリートハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明する様々な機能を実施するように構成された他の適切なハードウェアが含まれる。処理システムは、バス216およびバスインターフェース208によって概略的に表されるバスアーキテクチャとともに実装されてもよい。バス216は、処理システムの特定の適用例および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続するバスおよびブリッジを含んでもよい。バス216は、1つまたは複数のプロセッサ204、メモリ214、およびコンピュータ可読媒体206を含む様々な回路を互いにリンクしてもよい。バス216は、様々な他の回路、たとえばタイミングソース、周辺機器、電圧調整器、および電力管理回路をリンクしてもよい。
【００２９】
1つまたは複数のプロセッサ204は、バス216の管理、およびコンピュータ可読媒体206に記憶されたソフトウェアの実行を含む全般的な処理に対して責任を負ってもよい。ソフトウェアは、1つまたは複数のプロセッサ204によって実行されたときに、任意の1つまたは複数の装置について以下で説明する様々な機能を処理システムに実行させる。コンピュータ可読媒体206はまた、ソフトウェアを実行するときに1つまたは複数のプロセッサ204によって操作されるデータを記憶するために使用されてもよい。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはその他の名称のうちのいずれで呼ばれるかにかかわらず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、プロシージャ、関数などを意味するように広く解釈されるものとする。ソフトウェアは、コンピュータ可読媒体206上に存在してもよい。
【００３０】
コンピュータ可読媒体206は、非一時的コンピュータ可読媒体であってもよい。非一時的コンピュータ可読媒体には、例として、磁気ストレージデバイス(たとえば、ハードディスク、フロッピー(登録商標)ディスク、磁気ストリップ)、光ディスク(たとえば、コンパクトディスク(CD)またはデジタル多用途ディスク(DVD))、スマートカード、フラッシュメモリデバイス(たとえば、カード、スティック、またはキードライブ)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、読取り専用メモリ(ROM)、プログラマブルROM(PROM)、消去可能PROM(EPROM)、電気的消去可能PROM(EEPROM)、レジスタ、リムーバブルディスク、ならびにコンピュータによってアクセスされ読み取られる場合があるソフトウェアおよび/または命令を記憶するための任意の他の適切な媒体が含まれる。コンピュータ可読媒体206はまた、例として、搬送波、伝送線路、ならびにコンピュータによってアクセスされ読み取られる場合がある、ソフトウェアおよび/または命令を送信するための任意の他の適切な媒体を含んでもよい。コンピュータ可読媒体206は、処理システム内に存在してもよく、処理システムの外部に存在してもよく、または処理システムを含む複数のエンティティにわたって分散されてもよい。コンピュータ可読媒体206は、コンピュータプログラム製品内で具現化されてもよい。限定ではなく例として、コンピュータプログラム製品は、パッケージング材料内にコンピュータ可読媒体を含んでもよい。当業者には、特定の適用例および全体的なシステムに課された全体的な設計制約に応じて、本開示全体にわたって提示される上述の機能を最適に実施する方法が認識されよう。
【００３１】
図3は、本開示の様々な態様による、従属エンティティ104のハードウェア実装形態の一例を示す図300である。従属エンティティ104は、ユーザインターフェース312を含んでもよい。ユーザインターフェース312は、1つまたは複数の入力を従属エンティティ104のユーザから受信するように構成されてもよい。いくつかの構成では、ユーザインターフェース312は、キーパッド、ディスプレイ、スピーカー、マイクロフォン、ジョイスティック、および/または従属エンティティ104の任意の他の適切な構成要素であってもよい。ユーザインターフェース312は、バスインターフェース308を介してデータを交換してもよい。従属エンティティ104は、トランシーバ310を含んでもよい。トランシーバ310は、別の装置と通信して、データを受信しならびに/あるいはデータを送信するように構成されてもよい。トランシーバ310は、有線伝送媒体および/またはワイヤレス伝送媒体を介して別の装置と通信するための手段を提供する。トランシーバ310は、本開示の範囲から逸脱することなく、様々なタイプの技術を使用してそのような通信を実行するように構成されてもよい。
【００３２】
従属エンティティ104は、メモリ314と、1つまたは複数のプロセッサ304と、コンピュータ可読媒体306と、バスインターフェース308とを含んでもよい。バスインターフェース308は、バス316とトランシーバ310との間のインターフェースを提供してもよい。メモリ314、1つまたは複数のプロセッサ304、コンピュータ可読媒体306、およびバスインターフェース308は、バス316を介して互いに接続されてもよい。プロセッサ304は、トランシーバ310および/またはメモリ314に通信可能に結合されてもよい。
【００３３】
従属エンティティ104は、メモリ314と、1つまたは複数のプロセッサ304と、コンピュータ可読媒体306と、バスインターフェース308とを含んでもよい。バスインターフェース308は、バス316とトランシーバ310との間のインターフェースを提供してもよい。メモリ314、1つまたは複数のプロセッサ304、コンピュータ可読媒体306、およびバスインターフェース308は、バス316を介して互いに接続されてもよい。プロセッサ304は、トランシーバ310および/またはメモリ314に通信可能に結合されてもよい。
【００３４】
プロセッサ304は、プリコーダ回路320を含んでもよい。プリコーダ回路320は、送信のためのプリコーダモードを選択するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。プロセッサ304はまた、CP回路321を含んでもよい。CP回路321は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。プロセッサ304はまた、通信回路322を含んでもよい。通信回路322は、変更されたCP長を含む信号を送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。
【００３５】
いくつかの構成では、CP回路321は、公称CP長を変更するための値を、選択されたプリコーダモードを使用して検索するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。いくつかの構成では、通信回路322は、CP長を変更した後で、変更されたCP長を示す情報を信号のレシーバに送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。いくつかの構成では、通信回路322は、プリコーダモードを選択した後で、選択されたプリコーダモードを示す情報を信号のレシーバに送信するための手段を提供するハードウェア構成要素を含んでもよく、ならびに/あるいはそのような手段を提供する様々なアルゴリズムを実行してもよい。
【００３６】
プリコーダモードを選択するための手段は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの任意の1つまたは複数に従って構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、信号のレシーバがCP長の変更を要求しているかどうかを示すフィードバック情報を信号のレシーバから受信し、フィードバック情報に基づいてプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するための手段は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。
【００３７】
上記の説明は、従属エンティティ104のプロセッサ304の非限定的な例を示す。上記では様々な回路320、321、322について説明したが、当業者には、プロセッサ304が、上述の回路320、321、322への追加および/または代替である様々な他の回路323も含んでもよいことが理解されよう。そのような他の回路323は、本明細書において説明した機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数を実行するための手段を提供してもよい。
【００３８】
コンピュータ可読媒体306は、プリコーダ命令340を含んでもよい。プリコーダ命令340は、送信のためのプリコーダモードを選択するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。コンピュータ可読媒体306はまた、CP命令341を含んでもよい。CP命令341は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。コンピュータ可読媒体306はまた、通信命令342を含んでもよい。通信命令342は、変更されたCP長を含む信号を送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。
【００３９】
いくつかの構成では、CP命令341はまた、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、通信命令342はまた、CP長を変更した後で、変更されたCP長を示す情報を信号のレシーバに送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、通信命令342はまた、プリコーダモードを選択した後で、選択されたプリコーダモードを示す情報を信号のレシーバに送信するように構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。
【００４０】
プリコーダ命令340は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの任意の1つまたは複数に従って構成されたコンピュータ実行可能命令を含んでもよい。いくつかの構成では、プリコーダモードを選択するように構成されたプリコーダ命令340は、信号のレシーバがCP長の変更を要求しているかどうかを示すフィードバック情報を信号のレシーバから受信し、フィードバック情報に基づいてプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令340は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令340は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令340は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。いくつかの構成では、プリコーダ命令340は、通信チャネルの状態を示す基準信号を受信し、受信された基準信号に基づく最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択するように構成されてもよい。
【００４１】
上記の説明は、従属エンティティ104のコンピュータ可読媒体306の非限定的な例を示す。上記では様々なコンピュータ実行可能命令340、341、342について説明したが、当業者には、コンピュータ可読媒体306が、上述のコンピュータ実行可能命令340、341、342への追加および/または代替である様々な他のコンピュータ実行可能命令343も含んでもよいことが理解されよう。そのような他のコンピュータ実行可能命令343は、本明細書において説明した機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数向けに構成されてもよい。
【００４２】
メモリ314は、様々なメモリモジュールを含んでもよい。メモリモジュールは、様々な値および/または情報を記憶し、プロセッサ304またはその回路320、321、322、323のいずれかによってそれらの値および/または情報を読み取らせるように構成されてもよい。メモリモジュールは、様々な値および/または情報を記憶し、コンピュータ可読媒体306に含まれるコンピュータ実行可能コード、またはその命令340、341、342、343のいずれかの実行時にそれらの値および/または情報を読み取らせるように構成されてもよい。メモリ314は、プリコーダ情報330を含んでもよい。プリコーダ情報330は、本明細書においてより詳細に説明する様々な態様のうちの1つまたは複数によるプリコーダまたはプリコーダモードに関係する様々なタイプ、量、設定、構成、および/または形式の情報を含んでもよい。メモリ314はまた、CP情報331を含んでもよい。CP情報331は、本明細書においてより詳細に説明するようにCPに関係する様々なタイプ、量、設定、構成、および/または形式の情報を含んでもよい。上記ではメモリ314の様々なタイプのデータについて説明したが、当業者には、メモリ314が、上述の情報330、331への追加および/または代替である様々な他のデータを含んでもよいことが理解されよう。そのような他のデータは、本明細書に記載の機能、方法、プロセス、特徴、および/または態様のうちの任意の1つまたは複数と関連付けされてもよい。
【００４３】
当業者には、従属エンティティ104が、本開示の範囲から逸脱することなく代替および/または追加の特徴を含んでもよいことが理解されよう。本開示の様々な態様によれば、要素、または要素の任意の一部分、または要素の任意の組合せが、1つまたは複数のプロセッサ304を含む処理システムとともに実装されてもよい。1つまたは複数のプロセッサ304の例には、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、DSP、FPGA、PLD、ステートマシン、ゲート論理、ディスクリートハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明する様々な機能を実施するように構成された他の適切なハードウェアが含まれる。処理システムは、バス316およびバスインターフェース308によって概略的に表されるバスアーキテクチャとともに実装されてもよい。バス316は、処理システムの特定の適用例および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続するバスおよびブリッジを含んでもよい。バス316は、1つまたは複数のプロセッサ304、メモリ314、およびコンピュータ可読媒体306を含む様々な回路を互いにリンクしてもよい。バス316は、様々な他の回路、たとえばタイミングソース、周辺機器、電圧調整器、および電力管理回路をリンクしてもよい。
【００４４】
1つまたは複数のプロセッサ304は、バス316の管理、およびコンピュータ可読媒体306に記憶されたソフトウェアの実行を含む全般的な処理に対して責任を負ってもよい。ソフトウェアは、1つまたは複数のプロセッサ304によって実行されたときに、任意の1つまたは複数の装置について以下で説明する様々な機能を処理システムに実行させる。コンピュータ可読媒体306はまた、ソフトウェアを実行するときに1つまたは複数のプロセッサ304によって操作されるデータを記憶するために使用されてもよい。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはその他の名称のうちのいずれで呼ばれるかにかかわらず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、プロシージャ、関数などを意味するように広く解釈されるものとする。ソフトウェアは、コンピュータ可読媒体306上に存在してもよい。
【００４５】
コンピュータ可読媒体306は、非一時的コンピュータ可読媒体であってもよい。非一時的コンピュータ可読媒体には、例として、磁気ストレージデバイス(たとえば、ハードディスク、フロッピー(登録商標)ディスク、磁気ストリップ)、光ディスク(たとえば、CDまたはDVD)、スマートカード、フラッシュメモリデバイス(たとえば、カード、スティック、またはキードライブ)、RAM、ROM、PROM、EPROM、EEPROM、レジスタ、リムーバブルディスク、ならびに、コンピュータによってアクセスされ読み取られる場合があるソフトウェアおよび/または命令を記憶するための任意の他の適切な媒体が含まれる。コンピュータ可読媒体306はまた、例として、搬送波、伝送線路、ならびにコンピュータによってアクセスされ読み取られる場合がある、ソフトウェアおよび/または命令を送信するための任意の他の適切な媒体を含んでもよい。コンピュータ可読媒体306は、処理システム内に存在してもよく、処理システムの外部に存在してもよく、または処理システムを含む複数のエンティティにわたって分散されてもよい。コンピュータ可読媒体306は、コンピュータプログラム製品内で具現化されてもよい。限定ではなく例として、コンピュータプログラム製品は、パッケージング材料内にコンピュータ可読媒体を含んでもよい。当業者には、特定の適用例および全体的なシステムに課された全体的な設計制約に応じて、本開示全体にわたって提示される上述の機能を最適に実施する方法が認識されよう。
【００４６】
図4は、本開示の態様による、アクセスネットワークにおいて従属エンティティ104と通信するスケジューリングエンティティ102を示す図400を示す。DLでは、コアネットワークからの上位レイヤパケットが、コントローラ/プロセッサ475に供給される。コントローラ/プロセッサ475は、L2レイヤの機能を実現する。DLでは、コントローラ/プロセッサ475は、ヘッダ圧縮、暗号化、パケットのセグメント化および並べ替え、論理チャネルとトランスポートチャネルとの間の多重化、ならびに様々な優先度メトリックに基づく従属エンティティ104への無線リソース割振りを行う。コントローラ/プロセッサ475は、HARQ動作、失われたパケットの再送、従属エンティティ104へのシグナリングに対する責任も負う。
【００４７】
送信(TX)プロセッサ416は、L1レイヤ(すなわち、物理レイヤ)に関する種々の信号処理機能を実現する。信号処理機能には、従属エンティティ104における前方誤り訂正(FEC)を促進するためのコーディングおよびインターリービングならびに様々な変調方式(たとえば、2位相シフトキーイング(BPSK)、4位相シフトキーイング(QPSK)、M位相シフトキーイング(M-PSK)、M直交振幅変調(M-QAM))に基づく信号コンステレーションへのマッピングが含まれる。次いで、コーディングされ変調されたシンボルが、並列ストリームに分割される。次いで、各ストリームは、OFDMサブキャリアにマッピングされ、時間領域および/または周波数領域において基準信号(たとえば、パイロット)と多重化され、次いで、逆高速フーリエ変換(IFFT)を使用して一緒に結合されて、時間領域OFDMシンボルストリームを搬送する物理チャネルを生成する。OFDMストリームは、空間的にプリコーディングされて、複数の空間ストリームを生成する。チャネル推定器474からのチャネル推定値が、コーディングおよび変調の方式を決定するために使用されるとともに、空間処理のために使用される場合がある。チャネル推定値は、従属エンティティ104によって送信された基準信号および/またはチャネル状態フィードバックから導出されてもよい。次いで、各空間ストリームは、別個のトランスミッタ418TXを介して異なるアンテナ420に供給されてもよい。各トランスミッタ418TXは、送信用のそれぞれの空間ストリームを用いてRFキャリアを変調してもよい。
【００４８】
各レシーバ418RXは、様々なタイプ、方式、構成、および/または変調のワイヤレス信号を受信するように構成されてもよい。RXプロセッサ470は、レシーバ418RXによって受信される任意のUL信号を受信し、復号し、復調し、ならびに/あるいはその他の方法で処理するように構成されてもよい。いくつかの例では、UL信号は、直交周波数分割多元接続(OFDMA)、すなわち、直交周波数分割多重(OFDM)と呼ばれる変調方式のマルチユーザバージョンに適合される。いくつかの例では、UL信号は、シングルキャリア周波数分割多元接続(SC-FDMA)に適合される。そのような信号は、いくつかの例では共存する場合もある。言い換えれば、RXプロセッサ470およびレシーバ418RXは、OFDMAおよびSC-FDMAにおいて共存する場合がある波形を使用してUL通信を実行してもよい。
【００４９】
従属エンティティ104において、各レシーバ454RXは、そのそれぞれのアンテナ452を介して信号を受信する。各レシーバ454RXは、RFキャリア上に変調されている情報を復元し、その情報を受信(RX)プロセッサ456に供給する。RXプロセッサ456は、L1レイヤの種々の信号処理機能を実施する。RXプロセッサ456は、従属エンティティ104を宛先とする任意の空間ストリームを復元するために、情報に対して空間処理を実行してもよい。複数の空間ストリームが従属エンティティ104を宛先とする場合、それらの空間ストリームは、RXプロセッサ456によって単一のOFDMシンボルストリームとして組み合わされてもよい。次いで、RXプロセッサ456は、高速フーリエ変換(FFT)を使用して、OFDMシンボルストリームを時間領域から周波数領域に変換する。周波数領域信号は、OFDM信号のサブキャリアごとに別個のOFDMシンボルストリームを備える。各サブキャリア上のシンボル、および基準信号が、スケジューリングエンティティ102によって送信された最も可能性の高い信号コンステレーションポイントを判定することによって復元され復調される。これらの軟判定は、チャネル推定器458によって計算されたチャネル推定値に基づいてもよい。次いで、軟判定は復号されデインタリーブされて、物理チャネル上でスケジューリングエンティティ102によって最初に送信されたデータおよび制御信号を復元する。次いで、データ信号および制御信号は、コントローラ/プロセッサ459に供給される。
【００５０】
コントローラ/プロセッサ459はL2レイヤを実現する。コントローラ/プロセッサは、プログラムコードおよびデータを記憶するメモリ460に関連付けることができる。メモリ460は、コンピュータ可読媒体と呼ばれることがある。ULでは、コントローラ/プロセッサ459は、コアネットワークからの上位レイヤパケットを復元するために、トランスポートチャネルと論理チャネルとの間の逆多重化、パケット再組立、解読、ヘッダ圧縮解除、制御信号処理を行う。次いで、上位レイヤパケットはデータシンク462に供給され、データシンク462はL2レイヤの上方のすべてのプロトコルレイヤを表す。様々な制御信号が、L3処理のためにデータシンク462に供給されてもよい。コントローラ/プロセッサ459はまた、HARQ動作をサポートするために、確認応答(ACK)および/または否定応答(NACK)のプロトコルを使用して誤り検出を行う責任を負う。
【００５１】
ULでは、データソース467は、上位レイヤパケットをコントローラ/プロセッサ459に提供するために使用される。データソース467は、L2レイヤの上方のすべてのプロトコルレイヤを表す。コントローラ/プロセッサ459は、スケジューリングエンティティ102によるDL送信に関して説明した機能と同様に、ヘッダ圧縮、暗号化、パケットのセグメント化および並べ替え、ならびに、スケジューリングエンティティ102による無線リソース割振りに基づく論理チャネルとトランスポートチャネルとの間の多重化を行うことによって、ユーザプレーンおよび制御プレーンに関するL2レイヤを実装する。コントローラ/プロセッサ459は、HARQ動作、失われたパケットの再送、スケジューリングエンティティ102へのシグナリングに対する責任も負う。
【００５２】
適切なコーディングおよび変調の方式を選択し、空間処理を容易にするために、スケジューリングエンティティ102によって送信された基準信号またはフィードバックからチャネル推定器458によって導出されたチャネル推定値が、TXプロセッサ468によって使用されてもよい。TXプロセッサ468によって生成された空間ストリームは、別個のトランスミッタ454TXを介して異なるアンテナ452に供給されてもよい。各トランスミッタ454TXは、送信用のそれぞれの空間ストリームを用いてRFキャリアを変調してもよい。
【００５３】
各トランスミッタ454TXは、様々なタイプ、方式、構成、および/または変調のワイヤレス信号を送信するように構成されてもよい。TXプロセッサ468は、トランスミッタ454TXによって送信される任意のUL信号を生成し、符号化し、変調し、ならびに/あるいはその他の方法で生成するように構成されてもよい。いくつかの例では、UL信号はOFDMAに適合されてもよい。いくつかの例では、UL信号はSC-FDMAに適合されてもよい。そのような信号は、いくつかの例では共存する場合もある。言い換えれば、TXプロセッサ468およびトランスミッタ454TXは、OFDMAおよびSC-FDMAにおいて共存する波形を使用してUL通信を実行してもよい。
【００５４】
UL送信は、スケジューリングエンティティ102において、従属エンティティ104におけるレシーバ機能に関して説明した方法と同様の方法で処理される。各レシーバ418RXは、それのそれぞれのアンテナ420を通じて信号を受信する。各レシーバ418RXは、RFキャリア上に変調されている情報を復元し、その情報をRXプロセッサ470に供給する。RXプロセッサ470は、L1レイヤを実装してもよい。
【００５５】
コントローラ/プロセッサ475はL2レイヤを実現する。コントローラ/プロセッサ475は、プログラムコードおよびデータを記憶するメモリ476に関連付けることができる。メモリ476は、コンピュータ可読媒体と呼ばれることがある。ULでは、コントローラ/プロセッサ475が、従属エンティティ104からの上位レイヤパケットを復元するために、トランスポートチャネルと論理チャネルとの間の逆多重化、パケット再組立、解読、ヘッダ圧縮解除、制御信号処理を行う。コントローラ/プロセッサ475からの上位レイヤパケットは、コアネットワークに供給される場合がある。コントローラ/プロセッサ475は、HARQ動作をサポートするために、ACKおよび/またはNACKプロトコルを使用して誤り検出を行う責任も負う。
【００５６】
図5は、本開示の態様によるマルチパス通信の一例を示す図500である。この例は、信号が、スケジューリングエンティティ102から従属エンティティ104まで伝搬する際にどのように複数の経路をとり得るかを示す。たとえば、経路Aは、スケジューリングエンティティ102から従属エンティティ104までの直接経路を表す。送信される信号はまた、間接経路を介してスケジューリングエンティティ102から従属エンティティ104まで伝わってもよい。いくつかの経路は、従属エンティティ104に到達する前に様々な障害物502、504から反射される場合がある。一例として、経路Bは、信号の送信先を従属エンティティ104に変える障害物502から信号が反射する経路を表す。別の例として、経路Cは、信号の送信先を従属エンティティ104に変える別の障害物504から信号が反射する経路を表す。図5に示す例では、経路Cは経路Bよりも長い。したがって、経路B内を伝搬する信号は、経路C内を伝搬する信号よりも前に従属エンティティ104に到着する。経路A内を伝搬する信号は、経路Bおよび経路C内を伝搬する両方の信号よりも前に到着する。
【００５７】
図6は、本開示の態様によるマルチパス通信に対応するタイムラインの一例を示す図600である。図6は、経路A内を伝搬する信号が経路B内を伝搬する信号と比較してより早い時間に到着することを示す。図6はまた、経路B内を伝搬する信号が経路C内を伝搬する信号と比較してより早い時間に到着することを示す。図6に示す信号は、各シンボルがCPを有する場合があることを示す。一般に、CPは、シンボルの前に位置するそのシンボルの繰返し部分を指す。言い換えれば、シンボルの前にCPが位置し、そのCPは、そのシンボルの一部(たとえば、終了部分)を繰り返す。たとえば、図6に示すように、CP1はシンボル1の終了部分を繰り返す。通常、CPはレシーバ(たとえば、従属エンティティ104)によって破棄されるが、CPは様々な目的を有する。CPの多数の目的のうちの1つは、シンボル間干渉を軽減するためのガード間隔として機能することである。たとえば、CP2はシンボル1とシンボル2との間の干渉を軽減する場合がある。
【００５８】
CPは、本開示の範囲から逸脱することなく、様々な長さを有してもよい。いくつかの既存のシステムでは、CP長は、物理チャネルのリソースの5%〜10%を利用してもよい。当業者には、本明細書における「長さ」のあらゆる参照が、本開示の範囲から逸脱することなく持続時間、時間、期間、ビット、およびその他の適切な概念などの関連する概念を指す場合もあることが理解されよう。したがって、本明細書における「CP長」のあらゆる参照は、本開示の範囲から逸脱することなくCPオーバーヘッド、CP持続時間、CP時間、CP期間、CPビット、およびその他の適切なCP関連態様を指す場合もある。
【００５９】
一般に、プリコーディングを行わない場合、信号がとる経路の数が増えるにつれて、CPに適切な長さも大きくなる。この一般的な関係の1つの理由は、特定のシンボル(たとえば、シンボル1)のエコー(たとえば、経路Bおよび経路C内を伝搬する信号)からのエネルギーが、別のシンボル(たとえば、シンボル2)を受信する前に散逸するにはより多くの時間が必要であることである。そうでない場合、先行するシンボル(たとえば、シンボル1)からのエコーが現在のシンボル(たとえば、シンボル2)に干渉する場合がある。したがって、いくつかの状況では、経路の数が増えるにつれて相対的に大きいCP長が適切になることがある。
【００６０】
しかし、不必要に長すぎるCP長はシステム性能に悪影響を及ぼす(たとえば、スループットを低下させる)場合がある。上述のように、CPは通常、レシーバ(たとえば、従属エンティティ104)において破棄される。それにもかかわらず、CPは、他の場合にレシーバ(たとえば、従属エンティティ104)において破棄されない情報を伝達するのに利用されることがある通信リソースを利用する。したがって、CPはワイヤレス通信の多くの実装形態において利用されるが、CPに適切な長さは、様々な状況の下で異なる場合がある。
【００６１】
図7は、従属エンティティ104に信号が到着する時間の例を示す図700、750である。当業者には、図7に提示された例が、概略的な一般的な時間関係を示し、厳密な時間増分を示すようにスケーリングされていないことが理解されよう。第1の図700は、スケジューリングエンティティ102が送信のための拡張プリコーディングを実施しないときに経路A、経路B、および経路Cからの信号が従属エンティティ104に到着する時間の例を示す。
【００６２】
一般に、プリコーディングはマルチアンテナデバイスによってワイヤレス通信に利用されてもよい。プリコーディングは、レシーバ(たとえば、従属エンティティ104)においてリンクスループットが最大になるように独立した適切な重みとともに送信アンテナから放出される複数のデータストリームを伴う場合がある。言い換えれば、プリコーディングは、場合によってはワイヤレス通信チャネルに関する情報または知識を使用して、情報ストリームに重み付けすることによって送信ダイバーシティを利用する。プリコーディングはビームフォーミングをサポートする場合がある。一般に、ビームフォーミングは指向性信号送信に使用される空間フィルタ処理技法を指す。言い換えれば、トランスミッタ(たとえば、スケジューリングエンティティ102)は、トランスミッタ(たとえば、スケジューリングエンティティ102)の様々なアンテナに様々な重みを加えてマルチパスを最小限に抑え、それによってレシーバ(従属エンティティ104)においてエコーが検出される持続時間を最短に抑え、したがって、その送信に適切なCP長が短くなる場合がある。ワイヤレス通信デバイスは、ワイヤレス通信に利用することができる多数のアンテナを有する場合があるので、拡張プリコーディング技法は、マルチパスを実質的に減らし、したがって、特定の送信に必要なCP長を最小限に抑える場合がある。いくつかの構成では、プリコーディングおよび/またはビームフォーミングは、トーンごとに適用される場合がある。言い換えれば、トーンごとのビームフォーミング/プリコーディングは、場合によっては(たとえば、大規模な多入力多出力(MIMO)通信システムにおいて)遅延拡散をさらに圧縮することがある。たとえば、CP長は、約50%短くなり、あるいは場合によってはそれよりもずっと短くなる場合がある。
【００６３】
第1の図700は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されないときに従属エンティティ104に信号が到着する時間の例を示すが、第2の図750は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるときに従属エンティティ104に信号が到着する時間の例を示す。2つの図700、750を比較すると、拡張プリコーディング技法は、従属エンティティ104において信号エコーが受信される時間量を減らす場合があることがわかる。たとえば、経路Bおよび経路C内の信号は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるときには、時間T2およびT3に近い時間に到着するのではなく、時間T1に近い時間に到着する。言い換えれば、送信信号にプリコーディングを適用すると、マルチパスエコーのエコーのうちの多くが崩れて基本的に単一のエネルギーピークになる。
【００６４】
図8は、従属エンティティ104に信号が到着する時間のさらなる例を示す図800、850を示す。第1の図800は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されないときに従属エンティティ104に信号が到着する時間の例を示す。これに対して、第2の図850は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるときに従属エンティティ104に信号が到着する時間の例を示す。2つの図800、850を比較すると、拡張プリコーディング技法は、従属エンティティ104において信号エコーが受信される持続時間を減らす場合があることがわかる。たとえば、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるとき、送信信号のエコーからのエネルギーは、検出されるにしても、t+50〜t+150の期間において検出されるのではなく、t+50よりも前の期間において検出される。
【００６５】
いくつかの態様では、図800、850は電力遅延プロファイル(PDP)と呼ばれることがあり、これらのプロファイルの各々はチャネルインパルス応答の電力のプロットを含む場合がある。チャネル(たとえば、広帯域チャネル)はいくつか(たとえば、L個)の(非ゼロ)マルチパス成分を有する場合があり、これらのマルチパス成分は「タップ」または「チップ」と呼ばれることがある。たとえば、図8の第1の図800では、9つのマルチパス成分(たとえば、タップまたはチップ)が示されており、各マルチパス成分が異なる振幅を有している。これらのマルチパス成分は、信号が(たとえば、スケジューリングエンティティ102における)NT個の送信アンテナから(たとえば、従属エンティティ104における)NR個の受信アンテナまで伝わるかまたは伝搬したそれぞれに異なる経路に対応してもよい。
【００６６】
数学的な観点から、これらの各マルチパス成分(たとえば、タップまたはチップ)はhl1, hl2, . . . , hlLと呼ばれることがあり、この場合、hiは、i番目のマルチパス成分(たとえば、タップまたはチップ)における各送信アンテナから各受信アンテナアレイまでのマルチパス成分(たとえば、タップまたはチップ)に対応するNT個の複素数を有するベクトルを指し、マルチパス成分(たとえば、タップまたはチップ)の位置のインデックスは、
【００６７】
【数１】
2018536350.tif 000003
【００６８】
と表される場合がある。チャネルの周波数領域表現は次式のように表される場合がある。
【００６９】
【数２】
2018536350.tif 000004
【００７０】
いくつかの態様では、HKは、送信受信(TX-RX)アンテナ対ごとのk番目のサブキャリアのチャネル推定値に対応するNT個の複素数を有するベクトルを表す。
【００７１】
【数３】
2018536350.tif 000005
【００７２】
のサブセットはCと呼ばれる場合がある。すなわち、Cは関係するマルチパス成分のインデックスのサブセットを指す場合がある。いくつかの状況では、Cの選択がプリコーダ設計に影響を与えることがある。たとえば、Cは、1つまたは複数の性能メトリックが最適化または最大化されるように選択されてもよい。本開示では、相対遅延拡散、相対遅延拡散圧縮、相対ビームフォーミング利得、相対スループット、および他の多くの性能メトリックなどの性能メトリックの多くの非限定的な例について説明する。
【００７３】
チャネルの周波数領域表現は、Cを使用して次式のように表される場合がある。
【００７４】
【数４】
2018536350.tif 000006
【００７５】
上式は、HKの「疎な」表現と呼ばれることがある。本開示のいくつかの態様によれば、トランスミッタ(たとえば、スケジューリングエンティティ102)は次式に従ってサブキャリアkごとのプリコーダを設計してもよい。
【００７６】
【数５】
2018536350.tif 000007
【００７７】
上式において、Pは、(いくつかの送信電力制約条件を満たすように正規化される場合がある)総電力を指し、*は、次式の共役転置演算を指す。
【００７８】
【数６】
2018536350.tif 000008
【００７９】
そのようなプリコーダを適用した後、サブキャリアごとのチャネルは、Gk=Hk Pkのように表される場合がある。いくつかの態様では、Gkは、トランスミッタ(たとえば、スケジューリングエンティティ102)が各サブキャリアにおいてプリコーダを適用した後レシーバ(たとえば、従属エンティティ104)が観測することがある有効チャネルを表す場合がある。時間領域では、そのようなチャネルは次式のように表される場合がある。
【００８０】
【数７】
2018536350.tif 000009
【００８１】
上式において、Nは離散フーリエ変換(DFT)サイズを指し、"mod"はモジュロ演算を指す。そのようなプリコーダを適用した後のPDPは、|gl|2によって定義される場合があり、この数式はプリコーディング後の有効チャネルと呼ばれることもある。
【００８２】
図9は、スケジューリングエンティティ102によって送信される様々な信号に関する最大遅延拡散の例を示す図900、950を示す。本明細書で使用する「遅延拡散」は、通信チャネルのマルチパスに関する測度である。遅延拡散は、最も早い有意のマルチパス信号(たとえば、経路A内を伝搬する信号)の到着時間と最も遅い有意のマルチパス信号(たとえば、経路C内を伝搬する信号)の到着時間との間の差として解釈されてもよい。遅延拡散は、ワイヤレス通信チャネルの特徴付けにおいて使用されてもよい。
【００８３】
本明細書で使用する遅延拡散の低減は、本開示の範囲から逸脱することなく「遅延拡散圧縮」と呼ばれることがある。そのような遅延拡散の低減(たとえば、遅延拡散圧縮)は、送信信号にプリコーディングを適用すると、マルチパスエコーのエコーのうちの多くが崩れて基本的に単一のエネルギーピークになることに起因して実現される場合がある。
【００８４】
本明細書で使用する「最大遅延拡散」は、受信されたシンボルのエネルギーがシンボルの平均電力よりもある量だけ(たとえば、20デシベル(dB))低下するのに必要な持続時間または時間サンプル数を指す。言い換えれば、最大遅延拡散は、(シンボルが終了した後の)電力がシンボルの平均エネルギーよりもある量だけ(たとえば、-20dB)低くなるのにどれだけの時間が必要であるかの測度を指す場合がある。
【００８５】
第1の図900は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されないときの様々な最大遅延拡散の例を示す。これに対して、第2の図950は、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるときの様々な最大遅延拡散の例を示す。2つの図900、950を比較すると、拡張プリコーディング技法が最大遅延拡散を低減させる場合があることがわかる。たとえば、n個のTXアンテナは、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されないときに最大遅延拡散が10x+500ナノ秒(xは任意の正の値を表す)になる場合があり、n個のTXアンテナは、スケジューリングエンティティ102によって拡張プリコーディング技法が利用されるときに最大遅延拡散がx+4ナノ秒になる場合がある。
【００８６】
図10は、プリコーダモードにおいて使用される経路の数の変更に関連する態様を示す図1000、1050を示す。一般に、プリコーダモードにおいて使用される経路の数は、プリコーダモードがそのアンテナによって送信される様々な信号に重み付けする際に考慮に入れる経路の数を指す。第1の図1000は、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が2乗平均(RMS)遅延拡散にどのように影響を与える場合があるかを示す。一般に、RMS遅延拡散は、信号エコー(たとえば、反射)の遅延の標準偏差に対応する。たとえば、RMS遅延拡散は、信号エコー(たとえば、反射)の到着時間の可変性を示す場合がある。レシーバは、レシーバの信号/シンボルの受信をマルチパス送信の平均遅延拡散に整合させてもよい。しかし、レシーバは遅延拡散の可変性(たとえば、偏差)を考慮してもよい。言い換えれば、同じ平均遅延拡散が、信号エコー(たとえば、反射)の遅延可変性に応じて異なるRMS遅延拡散値を有してもよい。したがって、いくつかの状況では、RMS遅延拡散は、CP長の選択において使用される因子であってもよい。たとえば、レシーバは、信号エコー(たとえば、反射)における遅延のうちの特定の割合または比率を受け入れるCP長を選択してもよい。図10に示す第1の図1000において、RMS遅延拡散はナノ秒単位で測定される。
【００８７】
第1の図1000は、その一部において、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が増えるにつれてRMS遅延拡散が低減することを示している。たとえば、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が1pから6pに増えると(pは任意の正の整数を表す)、RMS遅延拡散は約a+360から約a+40に低減する(aは任意の正の値を表す)。しかし、別の部分では、第1の図1000は、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が増えていくときにRMS遅延拡散が比較的一定のままであるかあるいは場合によっては増大する場合があることを示している。たとえば、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が6pから9pに増えるとき、RMS遅延拡散は比較的一定のままであり(約a+40)、その後増大する(約a+40から約a+80まで)。
【００８８】
図10において、第2の図1050は、プリコーダモードにおいて使用される経路の数がビームフォーミング利得にどのように影響を与える場合があるかを示す。この例では、ビームフォーミング利得はデシベル単位で測定される。一般に、ビームフォーミング利得は、ワイヤレス送信の前に送信信号をプリコーディングする結果として実現されるエネルギー利得または電力利得を指す。第1に、この図1050は、プリコーダモードに含まれる経路の数が増えるにつれて主経路エネルギーが実質的に増大することを示す。第2に、この図1050は、プリコーダモードにおいて使用される経路の数が変化するときでもマルチパスエネルギーが比較的一定のままであることを示す。
【００８９】
図11は、遅延拡散の顕著な低減をもたらす場合があるプリコーダモードが使用されるときの信号品質とスループットとの間の関係の例を示す図1100を示す。この関係は、システムのピークスループットに達するために一般に7pのCP長を必要とするチャネルに関する様々なCP長に関して示されている。この例では、スループットはメガビット毎秒(Mbps)単位で測定され、CP長はマイクロ秒単位で測定される。図11に示し本明細書において説明する「信号品質」は、キャリア対干渉ノイズ比(CINR)、信号対ノイズ比(SNR)、および/または信号品質の様々な他の適切な測度を指す場合がある。第1に、この図1100は、信号品質が比較的高いときにCP長が小さくなるとスループットが低下することがあることを示す。信号品質が比較的高い(たとえば、3q〜5q)ときに、CP長が5pから2pに小さくなると、スループットが実質的に低下する(たとえば、6zから4.5zに低下する)。この場合、pおよびzの各々は任意の正の値を表す。第2に、この図1100は、CP長が小さくなっても必ずしもスループットが低下するとは限らず、いくつかのシナリオでは、ピークスループットが増大することを示す。このことが起こり得る理由は、圧縮された遅延拡散に対処するには依然としてより短いCP長で十分である場合があるからである。図11の図1100における5pおよび7pのCP長に対するピークスループットを比較するとわかり得るように、比較的高いピークスループットが実現されることがある。その理由は、CP長が比較的短く、それによって比較的多くのデータ情報を送信することが可能になる場合があるからである。当業者には、信号品質が比較的高い(たとえば、3q〜5q)とき、CP長が2pからpに小さくなってもあるいはCP長が7pから5pに小さくなってもスループットが実質的に低減することはなく、このことは、特定のプリコーダモードを使用することによってもたらされる圧縮遅延拡散に起因する場合があることが留意されよう。
【００９０】
図12は、本開示の態様による例示的な実装形態を示す図1200を示す。ブロック1206はプリコーダモード選択を概念的に表す。一般に、プリコーダモード選択は、様々なタイプのワイヤレス通信のためのプリコーダモードの選択を指す。本明細書で使用する「プリコーダモード」は、本開示の範囲から逸脱することなくプリコーダタイプ、プリコーダ構成、プリコーダ方式、プリコーダ設定、プリコーダパラメータ、プリコーダ重み、および/またはプリコーダモードに関連する任意の他の適切な態様を指しならびに/あるいは含む場合がある。いくつかの構成では、プリコーダモードは特定の送信モード(TM)に対応してもよい。たとえば、装置がTMに基づいてプリコーダモードを推定してもよい。プリコーダモード選択は、本開示の範囲から逸脱することなく多くのタイプの情報に基づいてもよい。
【００９１】
(プリコーダモード選択の基準となる)そのような情報の非限定的な例は、受信された基準信号であり、ブロック1202によって表されている。たとえば、従属エンティティ104は、スケジューリングエンティティ102に基準信号(たとえば、サウンディング信号)を送信してもよい。基準信号は、(たとえば、プリコーディングを行わない)ワイヤレス通信チャネルの状態などの様々なタイプの情報を含んでもよい。スケジューリングエンティティ102は、その受信された基準信号に基づいて適切なプリコーダモードを選択してもよい。スケジューリングエンティティによって選択される特定のプリコーダモードは、様々な構成間で異なる場合がある。いくつかの構成では、スケジューリングエンティティ102は、最小相対遅延拡散をもたらすプリコーダモードを選択する場合がある。いくつかの構成では、スケジューリングエンティティ102は、最大相対遅延拡散圧縮をもたらすプリコーダモードを選択する場合がある。遅延拡散および遅延拡散圧縮に関する態様については、図9および図10を参照しながらより詳細に説明しており、したがって、これらの態様については繰り返さない。いくつかの構成では、スケジューリングエンティティ102は、最大相対ビームフォーミング利得をもたらすプリコーダモードを選択する場合がある。ビームフォーミング利得に関する態様については、図10を参照しながらより詳細に説明しており、したがって、これらの態様については繰り返さない。いくつかの構成では、スケジューリングエンティティ102は、最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択する場合がある。スループットに関する態様については、図11を参照しながらより詳細に説明しており、したがって、これらの態様については繰り返さない。
【００９２】
(プリコーダモード選択の基準となる)そのような情報の別の非限定的な例は、受信されたフィードバック情報であり、ブロック1204によって表されている。たとえば、スケジューリングエンティティ102が従属エンティティ104に信号を送信してもよく、従属エンティティ104がスケジューリングエンティティ102にフィードバック情報を報告して返してもよい。フィードバック情報は、本開示の範囲から逸脱することなく、CP長、遅延拡散、スループット、および/または様々な他の適切な態様に関してもよい。いくつかの例では、フィードバック情報は、従属エンティティ104がCP長の変更を要求しているかどうかを示してもよい。フィードバック情報はまた、本開示の範囲から逸脱することなく、様々な形態および/または構成であってもよい。いくつかの例では、フィードバック情報は、単一ビット(たとえば、ハッピービット)の形態であってもよく、このビットは、従属エンティティ104がCP長の変更を要求しているかどうかを示す場合がある。いくつかの例では、フィードバック情報はまた、さらなるビットを含んでもよい。従属エンティティ104がCP長の変更を要求している場合、このさらなるビットは、その変更がCP長を大きくすることであるかそれとも小さくすることであるかを示すことがある。スケジューリングエンティティ102は、そのようなフィードバック情報に基づいて特定のプリコーダモードを選択してもよい。
【００９３】
ブロック1208は、選択されたプリコーダモードを概念的に表す。ブロック1210はCP長の変更を概念的に表す。本開示の様々な態様によれば、CP長の変更は、選択されたプリコーダモードに基づく。多くの既存のシステムでは、CP長は、選択されたプリコーダモードに基づくものではない。いくつかの既存のシステム(たとえば、いくつかの電気通信システム)では、CP長は固定されるかまたはあらかじめ決定される場合がある。いくつかの他の既存のシステム(たとえば、いくつかのワイヤレスローカルアクセスネットワーク)では、CP長は、選択されたプリコーダモードではなく、ワイヤレス通信チャネルに関する情報に基づいて変更されることがある。言い換えれば、既存のシステムは、選択されたプリコーダモードが変わるときでも同様にCP長を変更する場合がある。言い換えれば、既存のシステムでは、特定のプリコーダモードを選択することが必ずしも、CP長をどのように変更するかに影響を与えるとは限らない。しかし、プリコーダモード選択に基づいてCP長を変更することは、既存にシステムに勝る多くの利点を有する。たとえば、選択されたプリコーダモードは、ワイヤレス送信の遅延拡散(または遅延拡散圧縮)を推定できる場合があるので、トランスミッタはその特定のワイヤレス送信に適切なCP長を認識することがある。適切なCP長は、(たとえば、図6を参照しながら上記においてより詳細に説明したように)シンボル間干渉を最小限に抑えるのに十分な長さであるが、(たとえば、図6および図11を参照しながら上記においてより詳細に説明したように)CP長がスループットに悪影響を与えるほど長くない長さであってもよい。したがって、スケジューリングエンティティ102がプリコーダモード選択に基づいてCP長を変更するのを可能にすると、ワイヤレス通信の効率が向上する場合がある。
【００９４】
スケジューリングエンティティ102が選択されたプリコーダモードに基づくCP長の変更を実施するための機構および/または技法は、特定のワイヤレス通信デバイス、ネットワーク、および/または技術の特定の設計制約に基づいて異なる場合がある。そのような機構および/または技法のいくつかの例について本明細書において説明する場合があるが、当業者には、様々な他の代替形態も本開示の範囲内であることが理解されよう。いくつかの例では、スケジューリングエンティティ102は、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索することによってCP長を変更してもよい。たとえば、ルックアップテーブルがそのような値を記憶してもよい。この値は、固定の数量(たとえば、任意の実数)、乗数(たとえば、2x)、分数(たとえば、1/2)、および/または公称CP長(たとえば、デフォルトCP長、所定のCP長、あらかじめ設定されたCP長、前のCP長など)を変更することのできる任意の他の適切なパラメータであってもよい。そのような値は、様々なシステムパラメータ、ネットワーク状態、および他の適切なトリガに基づいて適宜更新されてもよい。これらの値の各々は、特定のプリコーダモードにマッピングされてもよい。選択されたプリコーダモードに基づいて、対応するCP長が取り出され、CP長を変更するために使用されてもよい。
【００９５】
CP長が変更された後、信号が送信されてもよい。ブロック1212は信号送信を概念的に表す。送信信号は、ブロック1206、1208を参照しながら上記において説明したように、選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされてもよい。送信信号はまた、ブロック1210を参照しながら上記において説明したように、変更されたCP長を含んでもよい。
【００９６】
図13は、スケジューリングエンティティ102によって実行される様々な方法および/またはプロセスを示す図1300を示す。当業者には、そのような方法および/またはプロセスが、本開示の範囲から逸脱することなく様々な任意の他の適切な装置によって実行されてもよいことが理解されよう。ブロック1302において、スケジューリングエンティティ102は送信のためのプリコーダモードを選択してもよい。いくつかの例では、スケジューリングエンティティ102は、従属エンティティ104から受信されたフィードバック情報に基づいてプリコーダモードを選択してもよい。フィードバック情報は、従属エンティティ104がCP長の変更を要求しているかどうかを示してもよい。いくつかの例では、スケジューリングエンティティ102は、従属エンティティ104から受信された基準信号に基づいてプリコーダモードを選択してもよい。スケジューリングエンティティ102は、基準信号に基づいて、最小相対遅延拡散、最大相対遅延拡散圧縮、最大ビームフォーミング利得、および/または最大相対スループットをもたらすプリコーダモードを選択してもよい。
【００９７】
ブロック1304では、スケジューリングエンティティ102は、選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更してもよい。いくつかの例では、スケジューリングエンティティ102は、選択されたプリコーダモードを使用して公称CP長を変更するための値を検索することによってCP長を変更してもよい。選択されたプリコーダモードに基づいてCP長を変更するための様々な他の技法および/または機構が本開示の範囲内である。ブロック1306において、スケジューリングエンティティ102は、変更されたCP長を含む信号を送信してもよい。いくつかの例では、信号は、選択されたプリコーダモードを使用してプリコーディングされてもよい。プリコーディングおよびCP長に関するさらなる説明は、たとえば図6を参照しながら本明細書において提示されており、したがって、これらについては繰り返さない。いくつかの構成では、ブロック1308において、スケジューリングエンティティ102は信号のレシーバ(たとえば、従属エンティティ104)に特定の情報を送信してもよい。いくつかの例では、そのような情報は、変更されたCP長を示してもよい。いくつかの例では、そのような情報は、選択されたプリコーダモードを示してもよい。レシーバ(たとえば、従属エンティティ104)は、これらの種類の情報のうちのいずれかを提供することによって、変更されたCP長を含むプリコーディングされた信号を受信するように準備されてもよい。たとえば、レシーバは、受信信号においてCP長に対応する部分に関する情報を有する。
【００９８】
図13を参照しながら説明した方法および/またはプロセスは、例示を目的として提示されており、本開示の範囲を制限するものではない。図13を参照しながら説明した方法および/またはプロセスは、本開示の範囲から逸脱することなく図13に示す方法および/またはプロセスとは異なるシーケンスにおいて実行されてもよい。さらに、図13を参照しながら説明した方法および/またはプロセスのうちのいくつかまたはすべてが、本開示の範囲から逸脱することなく個別に実行されならびに/あるいはまとめて実行されてもよい。開示される方法におけるステップの特定の順序または階層は、例示的なプロセスを示すことを理解されたい。設計上の選好に基づいて、方法におけるステップの特定の順序または階層が並べ替えられてもよいことが理解される。添付の方法クレームは、例示的な順序で様々なステップの要素を提示し、特に記載されない限り、提示された特定の順序または階層に限定されることを意味しない。
【符号の説明】
【００９９】
102  スケジューリングエンティティ
104  従属エンティティ
102A  スケジューリングエンティティ#1
102B  スケジューリングエンティティ#2
104A  従属エンティティ#1
104B  従属エンティティ#2
106  DLデータチャネル
108  DL制御チャネル
110  ULデータチャネル
112  UL制御チャネル
204  プロセッサ
206  コンピュータ可読媒体
208  バスインターフェース
210  トランシーバ
212  ユーザインターフェース
214  メモリ
216  バス
220  プリコーダ回路
221  CP回路
222  通信回路
223  回路
230  プリコーダ情報
231  CP情報
240  プリコーダ命令
241  CP命令
242  通信命令
243  コンピュータ実行可能命令
304  プロセッサ
306  コンピュータ可読媒体
308  バスインターフェース
310  トランシーバ
312  ユーザインターフェース
314  メモリ
316  バス
320  プリコーダ回路
321  CP回路
322  基準信号回路
323  回路
330  プリコーダ情報
331  CP情報
340  プリコーダ命令
341  CP命令
342  通信命令
343  コンピュータ実行可能命令
416  送信(TX)プロセッサ
418TX  トランスミッタ
418RX  レシーバ
420  アンテナ
452  アンテナ
454TX  トランスミッタ
454RX  レシーバ
456  RXプロセッサ
458  チャネル推定器
459  コントローラ/プロセッサ
460  メモリ
462  データシンク
467  データソース
468  TXプロセッサ
470  RXプロセッサ
474  チャネル推定器
475  コントローラ/プロセッサ
476  メモリ
500  図
502、504  障害物
600  図
700  第1の図
750  第2の図
800  第1の図
850  第2の図
900  第1の図
950  第2の図
1000  第1の図
1050  第2の図
1100  図
1200  図
1300  図
【図１】
2018536350.tif 000010
【図２】
2018536350.tif 000011
【図３】
2018536350.tif 000012
【図４】
2018536350.tif 000013
【図５】
2018536350.tif 000014
【図６】
2018536350.tif 000015
【図７】
2018536350.tif 000016
【図８】
2018536350.tif 000017
【図９】
2018536350.tif 000018
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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