(57)【要約】本発明は、癌、例えば非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）のための治療及び診断方法、ならびに組成物を提供する。本発明は、ＮＳＣＬＣを治療する方法、ＮＳＣＬＣに罹患している患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法、ＮＳＣＬＣに罹患している患者のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法、及び本発明のバイオマーカーの発現レベル（例えば、腫瘍細胞及び／または腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現レベル）に基づいて、ＮＳＣＬＣに罹患している患者のための療法を選択する方法を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法であって、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを前記患者に投与することを含み、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記方法。
【請求項２】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の１０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の２０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法であって、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを前記患者に投与することを含み、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記方法。
【請求項７】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記腫瘍試料の１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、前記方法。
【請求項９】
非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、
前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、前記方法。
【請求項１０】
非小細胞肺癌に罹患している患者の、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、前記方法。
【請求項１１】
非小細胞肺癌に罹患している患者の、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、
前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、前記方法。
【請求項１２】
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、請求項８または１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、前記患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記方法が、前記患者から得られた前記腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することをさらに含む、請求項８または１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記腫瘍試料の１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、請求項９または１１に記載の方法。
【請求項１８】
非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、
前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、前記患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することと、を含む、前記方法。
【請求項１９】
前記方法が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、前記患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記方法が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、前記患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記方法が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、前記患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記方法が、前記患者から得られた前記腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することをさらに含む、請求項１８〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、前記試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法であって、
前記患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、
前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、前記患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することと、を含む、前記方法。
【請求項２５】
腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルが、前記腫瘍試料の少なくとも１０％を構成する腫瘍浸潤細胞において検出可能であると判定される、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、参照腫瘍試料と比べて増加した数の上皮内及び／または間質性免疫細胞を含む、請求項６、７、９、１１、１７、２４、及び２５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２７】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、参照腫瘍試料と比べて増加した数のＣＤ８＋Ｔ細胞を含む、請求項６、７、９、１１、１７、及び２４〜２６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２８】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、参照腫瘍試料と比べて、１つ以上のＢ細胞関連遺伝子またはナチュラルキラー（ＮＫ）細胞関連遺伝子の発現レベルの増加を有する、請求項６、７、９、１１、１７、及び２４〜２７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２９】
前記１つ以上のＢ細胞関連遺伝子が、ＣＤ１９、ＭＳ４Ａ１、及びＣＤ７９Ａからなる群から選択される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記１つ以上のＮＫ細胞関連遺伝子が、ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、及びＭＩＣＢからなる群から選択される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、線維芽細胞及び／または筋線維芽細胞の集団を含む、請求項１〜５、８、１０、１２〜１６、及び１８〜２３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３２】
前記患者から得られた前記腫瘍試料が、細胞希薄及び／または膠原化間質を含む、請求項１〜５、８、１０、１２〜１６、１８〜２３、及び３１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３３】
前記腫瘍試料が、参照腫瘍試料と比べて、コラーゲン、ＳＴＡＴ１、またはＭＥＫの発現レベルの増加を有する、請求項１〜５、８、１０、１２〜１６、１８〜２３、及び３２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３４】
前記腫瘍試料中の腫瘍細胞または腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルに基づいて、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを前記患者に投与することをさらに含む、請求項８〜３３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３５】
前記ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される、請求項１〜３４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３６】
前記ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１への結合を阻害する、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１の、Ｂ７−１への結合を阻害する、請求項３７に記載の方法。
【請求項４０】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方への結合を阻害する、請求項３７〜３９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４１】
前記ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、抗体である、請求項３６〜４０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４２】
前記抗体が、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群から選択される、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
前記抗体が、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖と、配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖とを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４４】
前記抗体が、配列番号２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域と、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４５】
前記ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−１結合アンタゴニストである、請求項３５に記載の方法。
【請求項４６】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１への結合を阻害する、請求項４６に記載の方法。
【請求項４８】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する、請求項４６に記載の方法。
【請求項４９】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方への結合を阻害する、請求項４６〜４８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５０】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、抗体である、請求項４５〜４９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５１】
前記抗体が、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群から選択される、請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記ＰＤ−１結合アンタゴニストが、Ｆｃ融合タンパク質である、請求項４５〜４９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５３】
前記Ｆｃ融合タンパク質が、ＡＭＰ−２２４である、請求項５２に記載の方法。
【請求項５４】
有効量の第２の治療剤を前記患者に投与することをさらに含む、請求項１〜７または３４〜５３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５５】
前記第２の治療剤が、細胞毒性剤、成長阻害剤、放射線療法剤、血管新生阻害剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
前記非小細胞肺癌が、局所進行性または転移性非小細胞肺癌である、請求項１〜５５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５７】
前記腫瘍試料が、ホルマリン固定及びパラフィン包埋（ＦＦＰＥ）腫瘍試料、保管用腫瘍試料、新鮮腫瘍試料、または凍結腫瘍試料である、請求項１〜５６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５８】
ＰＤ−Ｌ１の発現レベルが、タンパク質発現レベルである、請求項１〜５７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５９】
ＰＤ−Ｌ１の前記タンパク質発現レベルが、免疫組織化学（ＩＨＣ）、免疫蛍光法、フローサイトメトリー、及びウェスタンブロットからなる群から選択される方法を使用して判定される、請求項５８に記載の方法。
【請求項６０】
ＰＤ−Ｌ１の前記タンパク質発現レベルが、ＩＨＣを使用して判定される、請求項５９に記載の方法。
【請求項６１】
ＰＤ−Ｌ１の前記タンパク質発現レベルが、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用して検出される、請求項５９または６０に記載の方法。
【請求項６２】
ＰＤ−Ｌ１の発現レベルが、ｍＲＮＡ発現レベルである、請求項１〜５７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６３】
ＰＤ−Ｌ１の前記ｍＲＮＡ発現レベルが、定量的ポリメラーゼ連鎖反応（ｑＰＣＲ）、逆転写ｑＰＣＲ（ＲＴ−ｑＰＣＲ）、ＲＮＡ配列決定、マイクロアレイ分析、インサイツハイブリダイゼーション、及び遺伝子発現連続分析（ＳＡＧＥ）からなる群から選択される方法を使用して判定される、請求項６２に記載の方法。
【請求項６４】
非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストであって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト。
【請求項６５】
非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のための医薬品の製造における有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの使用であって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記使用。
【請求項６６】
非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法における使用のための有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む組成物であって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料中の前記腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記組成物。
【請求項６７】
非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストであって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト。
【請求項６８】
非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のための医薬品の製造における有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの使用であって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記使用。
【請求項６９】
非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法における使用のための有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む組成物であって、前記患者から得られた腫瘍試料が、前記腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び前記腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている、前記組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
配列表
本出願は、ＡＳＣＩＩ形式で電子的に提出された配列表を含み、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。２０１６年５月１１日に作成された該ＡＳＣＩＩコピーは、５０４７４−１１１ＷＯ３＿Ｓｅｑｕｅｎｃｅ＿Ｌｉｓｔｉｎｇ＿５＿１１＿１６＿ＳＴ２５という名称であり、２３，６２６バイトのサイズである。
【０００２】
癌（例えば、非小細胞肺癌）などの病態のための治療方法及び診断方法、及び組成物、ならびにＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを使用する方法が本明細書に提供される。具体的には、本明細書は、患者選択及び予後診断のためのバイオマーカー、治療方法、製品、診断キット、及び検出方法を提供する。
【背景技術】
【０００３】
癌は、依然としてヒトの健康に対する最も致命的な脅威のうちの１つである。米国において、癌は、毎年約１３０万人の新たな患者に影響を及ぼし、心疾患に続く第２の主な死亡原因であり、死亡の約４件に１件を占める。例えば、肺癌は、癌の最も一般的な形態であり、米国女性における主な死亡原因となっている癌である。また、癌が、５年以内に第１の死亡原因として心血管疾患を上回ることも予測されている。固形腫瘍は、そのような死亡の大部分に関与する。特定の癌の治療において大きな前進があったものの、全ての癌についての全５年生存率は、過去２０年間で約１０％しか改善されていない。癌または悪性腫瘍は転移し、制御されない様式で急速に成長し、時宜を得た検出及び治療を極めて困難にする。
【０００４】
プログラム死リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）は、慢性感染、妊娠、組織同種移植片、自己免疫疾患、及び癌における免疫系応答の抑制に関係があるとされているタンパク質である。ＰＤ−Ｌ１は、Ｔ細胞、Ｂ細胞、及び単球の表面上に発現される、プログラム死１（ＰＤ−１）として知られる阻害受容体に結合することにより免疫応答を調節する。ＰＤ−Ｌ１は、別の受容体、Ｂ７−１との相互作用によっても、Ｔ細胞機能を負に制御する。ＰＤ−Ｌ１／ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１／Ｂ７−１複合体の形成は、Ｔ細胞受容体のシグナル伝達を負に制御し、その後、Ｔ細胞活性化の下方制御、及び抗腫瘍免疫活性の抑制をもたらす。
【０００５】
癌の治療における著しい前進にかかわらず、改善された療法及び診断方法が未だに求められている。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、癌、例えば非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）のための治療方法及び診断方法、ならびに組成物を提供する。
【０００７】
一態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法を特徴とし、該方法は、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することを含み、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。
【０００８】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法を特徴とし、該方法は、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することを含み、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【０００９】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【００１０】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【００１１】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【００１２】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することを含み、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【００１３】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。いくつかの実施形態では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。いくつかの実施形態では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。いくつかの実施形態では、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することをさらに含む。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。
【００１４】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００１５】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することと、を含む。いくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの実施形態では、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することをさらに含む。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、試料の１０％未満を構成する腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。
【００１６】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法を特徴とし、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することと、を含む。いくつかの実施形態では、腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルは、腫瘍試料の少なくとも１０％を構成する腫瘍浸潤細胞において検出可能であると判定されている。
【００１７】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて増加した数の上皮内及び／または間質性免疫細胞を含む。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて増加した数のＣＤ８＋Ｔ細胞を含む。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて、１つ以上のＢ細胞関連遺伝子またはナチュラルキラー（ＮＫ）細胞関連遺伝子の発現レベルの増加を有する。いくつかの実施形態では、該１つ以上のＢ細胞関連遺伝子は、ＣＤ１９、ＭＳ４Ａ１、及びＣＤ７９Ａからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、該１つ以上のＮＫ細胞関連遺伝子は、ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、及びＭＩＣＢからなる群から選択される。
【００１８】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、線維芽細胞及び／または筋線維芽細胞の集団を含む。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、細胞希薄及び／または膠原化間質を含む。いくつかの実施形態では、腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて、コラーゲン、ＳＴＡＴ１、またはＭＥＫの発現レベルの増加を有する。
【００１９】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞または腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルに基づいて、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することをさらに含む。
【００２０】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、Ｂ７−１への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの実施形態では、抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖と、配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖とを含む。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域と、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニストである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの実施形態では、抗体は、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、Ｆｃ融合タンパク質である。いくつかの実施形態では、Ｆｃ融合タンパク質は、ＡＭＰ−２２４である。
【００２１】
前述の方法のいずれかのいくつかの実施形態では、該方法は、有効量の第２の治療剤を患者に投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、第２の治療剤は、細胞毒性剤、成長阻害剤、放射線療法剤、血管新生阻害剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、局所進行性または転移性非小細胞肺癌である。
【００２２】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、腫瘍試料は、ホルマリン固定及びパラフィン包埋（ＦＦＰＥ）腫瘍試料、保管用腫瘍試料、新鮮腫瘍試料、または凍結腫瘍試料である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１の発現レベルは、タンパク質発現レベルである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１のタンパク質発現レベルは、免疫組織化学（ＩＨＣ）、免疫蛍光法、フローサイトメトリー、及びウェスタンブロットからなる群から選択される方法を使用して判定される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１のタンパク質発現レベルは、ＩＨＣを使用して判定される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１のタンパク質発現レベルは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用して判定される。
【００２３】
前述の態様のいずれかのいくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１の発現レベルは、ｍＲＮＡ発現レベルである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１のｍＲＮＡ発現レベルは、定量的ポリメラーゼ連鎖反応（ｑＰＣＲ）、逆転写ｑＰＣＲ（ＲＴ−ｑＰＣＲ）、ＲＮＡ配列決定、マイクロアレイ分析、インサイツハイブリダイゼーション、及び遺伝子発現連続分析（ＳＡＧＥ）からなる群から選択される方法を使用して判定される。
【００２４】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００２５】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のための医薬品の製造における有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの使用を特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００２６】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法における使用のための有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む組成物を特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００２７】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００２８】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者の治療における使用のための医薬品の製造における有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの使用を特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【００２９】
別の態様において、本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法における使用のための有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む組成物を特徴とし、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１Ａ】ＰＤ−Ｌ１が、様々なヒト癌において広範に発現されることを示す表である。ＰＤ−Ｌ１発現は、腫瘍浸潤免疫細胞（「ＩＣ」）及び腫瘍細胞（「ＴＣ」）において免疫組織化学（ＩＨＣ）によって評価された。ＩＣ２／３は、２または３のＩＣ  ＩＨＣスコアを示す（表２を参照されたい）。ＴＣ２／３は、２または３のＴＣ  ＩＨＣスコアを示す（表３を参照されたい）。
【図１Ｂ】ＰＤ−Ｌ１発現についてＩＨＣによって分析された代表的な非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）腫瘍試料片を示す画像である。図１Ｂは、腫瘍細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｃは、腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｄは、腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示す。
【図１Ｃ】ＰＤ−Ｌ１発現についてＩＨＣによって分析された代表的な非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）腫瘍試料片を示す画像である。図１Ｂは、腫瘍細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｃは、腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｄは、腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示す。
【図１Ｄ】ＰＤ−Ｌ１発現についてＩＨＣによって分析された代表的な非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）腫瘍試料片を示す画像である。図１Ｂは、腫瘍細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｃは、腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示し、図１Ｄは、腫瘍浸潤免疫細胞においてＰＤ−Ｌ１陽性である試料を示す。
【図２Ａ】進行中の第ＩＩ相臨床試験で判定されたＮＳＣＬＣ腫瘍試料におけるＩＣ３及びＴＣ３  ＩＨＣ診断基準の重複（それぞれ、表２及び表３を参照されたい）が最小であったことを示す表である。Ｎ＝２８７。
【図２Ｂ】進行中の第ＩＩ相臨床試験（第ＩＩ−２相）において、ＮＳＣＬＣ腫瘍試料の異なるカットオフでのＩＣ及びＴＣ  ＩＨＣ診断基準の有病率及び重複を示す一連のベン図である。ＩＣ２／３は、２または３のＩＣ  ＩＨＣスコアを示す（表２を参照されたい）。ＴＣ２／３は、２または３のＴＣ  ＩＨＣスコアを示す（表３を参照されたい）。ＩＣ１／２／３は、１、２、または３のＩＣ  ＩＨＣスコアを示す（表２を参照されたい）。ＴＣ１／２／３は、１、２、または３のＴＣ  ＩＨＣスコアを示す（表３を参照されたい）。
【図３Ａ】進行中の第Ｉａ相臨床試験において、免疫浸潤腫瘍細胞または腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現（診断用抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用してＩＨＣによって評価される）が独立して、非小細胞肺癌における抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療の結果を予測したことを示す表である。示されるＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣスコアを有する患者の奏効率（ＯＲＲ）が示される。「ＩＣ３」は、腫瘍がＩＣ３とスコア化され、任意のＴＣ値（すなわち、ＴＣ０／１／２／３）を含み得る患者を示す。「ＴＣ３」は、腫瘍がＴＣ３とスコア化され、任意のＩＣ値（すなわち、ＩＣ０／１／２／３）を含み得る患者を示す。「ＴＣ３またはＩＣ３」は、腫瘍がＴＣ３またはＩＣ３のいずれかとしてスコア化された患者を示す。１人の患者の腫瘍試料は、ＴＣ３及びＩＣ３の両方のスコアを有した。
【図３Ｂ】ｍＲＥＣＩＳＴによって判定された、進行中の第ＩＩ相臨床試験（第ＩＩ−１相）からの有効性結果を示す表である。示されるコホートについて、確認されたＯＲＲ、奏功期間（ＤＯＲ）、及び６カ月無増悪生存期間（ＰＦＳ）が示される。ａ２人の患者は、ＩＣ／ＴＣステータスが不明であった。ｂ示されない限り、中央値はまだ得られていない。
【図３Ｃ】ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１によって判定された、進行中の第ＩＩ相臨床試験（第ＩＩ−１相）からの有効性結果を示す表である。示されるコホートについて、確認されたＯＲＲ、奏功期間（ＤＯＲ）、及び６カ月無増悪生存期間（ＰＦＳ）が示される。ａ２人の患者は、ＩＣ／ＴＣステータスが不明であった。ｂ中央値はまだ得られていない。Ｍｅｔｓ、転移。
【図３Ｄ】進行中の第ＩＩ相臨床試験（第ＩＩ−２相）において、免疫浸潤腫瘍細胞または腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現（診断用抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用してＩＨＣによって評価される）が、アテゾリズマブ（ＭＤＰＬ３２８０Ａ）で治療されたＮＳＣＬＣ患者において向上した全生存期間を予測したことを示す表である。ＩＴＴ、治療意図。
【図３Ｅ】免疫浸潤腫瘍細胞または腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現（診断用抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用してＩＨＣによって評価される）が、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）で治療されたＮＳＣＬＣ患者において向上した無増悪生存期間を予測したことを示す表である。試験においてドセタキセルで治療されたＮＳＣＬＣ患者との比較が示される。
【図３Ｆ】進行中の第ＩＩ相臨床試験（第ＩＩ−２相）において、ＮＳＣＬＣ患者の腫瘍試料中の免疫浸潤腫瘍細胞または腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現が、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答（ＯＲＲによって評価される）を予測したことを示す表である。
【図４】腫瘍浸潤免疫細胞の存在が、ＩＣ  ＩＨＣ診断基準におけるＰＤ−Ｌ１陽性を反映するのに必要であるが十分ではないことを示すグラフである。
【図５Ａ】ＴＣ３患者において免疫浸潤物が存在するが、ほとんどがＩＨＣによるＰＤ−Ｌ１陰性であることを示すグラフである。このグラフは、腫瘍体積当たりの全免疫細胞浸潤物の割合を示す。左の画像は、ＴＣ３とスコア化された代表片であり、グラフの右の画像は、ＩＣ３とスコア化された代表片である。
【図５Ｂ】進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第２相臨床試験に参加しているＮＳＣＬＣ患者におけるＣＤ６８（図５Ｂ）及びＣＤ８（図５Ｃ）のｍＲＮＡ発現レベルを示すグラフである。Ｎｅｇ、ＰＤ−Ｌ１陰性。
【図５Ｃ】進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第２相臨床試験に参加しているＮＳＣＬＣ患者におけるＣＤ６８（図５Ｂ）及びＣＤ８（図５Ｃ）のｍＲＮＡ発現レベルを示すグラフである。Ｎｅｇ、ＰＤ−Ｌ１陰性。
【図６Ａ】ヘマトキシリン・エオジン（Ｈ＆Ｅ）染色によって評価されるように、ＴＣ３及びＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、別個の病理組織学を有することを示すグラフである。図６Ａは、ＴＣ３腫瘍について病理組織学的スコアリングを示し、図６Ｂは、ＩＣ３腫瘍について病理組織学的スコアリングを示す。ＴＣ３腫瘍は、低度の上皮内及び間質性腫瘍浸潤免疫細胞を有する線維形成性腫瘍微小環境を提示した一方、ＩＣ３腫瘍は、上皮内または間質性腫瘍浸潤免疫細胞の存在を提示した。「ＩＣ界面活性」は、腫瘍／間質界面の免疫細胞浸潤物を示す。「ＩＣ上皮内は、上皮内免疫細胞浸潤物の存在を示す。「ＩＣ  ＴＬＳ」は、第３リンパ濾胞の存在を示す。「他の間質性ＩＣ」は、間質における免疫細胞の存在を示す。「線維形成」は、細胞集団及び「活性化」線維芽細胞集団（筋線維芽細胞）の存在を示す。「硬化性反応」は、細胞希薄／膠原化間質の存在を示す。「増加した血管／定性的」は、定性的にスコアリングされた血管の存在を示す。試料は、進行中の第ＩＩ相臨床試験からのものであった。
【図６Ｂ】ヘマトキシリン・エオジン（Ｈ＆Ｅ）染色によって評価されるように、ＴＣ３及びＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、別個の病理組織学を有することを示すグラフである。図６Ａは、ＴＣ３腫瘍について病理組織学的スコアリングを示し、図６Ｂは、ＩＣ３腫瘍について病理組織学的スコアリングを示す。ＴＣ３腫瘍は、低度の上皮内及び間質性腫瘍浸潤免疫細胞を有する線維形成性腫瘍微小環境を提示した一方、ＩＣ３腫瘍は、上皮内または間質性腫瘍浸潤免疫細胞の存在を提示した。「ＩＣ界面活性」は、腫瘍／間質界面の免疫細胞浸潤物を示す。「ＩＣ上皮内は、上皮内免疫細胞浸潤物の存在を示す。「ＩＣ  ＴＬＳ」は、第３リンパ濾胞の存在を示す。「他の間質性ＩＣ」は、間質における免疫細胞の存在を示す。「線維形成」は、細胞集団及び「活性化」線維芽細胞集団（筋線維芽細胞）の存在を示す。「硬化性反応」は、細胞希薄／膠原化間質の存在を示す。「増加した血管／定性的」は、定性的にスコアリングされた血管の存在を示す。試料は、進行中の第ＩＩ相臨床試験からのものであった。
【図７】ＴＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＰＤ−Ｌ１陰性（「陰性」）腫瘍、ＩＣ３腫瘍、またはＴＣ３及びＩＣ３腫瘍と比較して、コラーゲン（ＣＯＬ６Ａ１）のより高い発現を有したことを示すグラフである。グラフの下の画像は、ＰＤ−Ｌ１  ＴＣ３腫瘍試料の代表片である。
【図８】ＰＤ−Ｌ１  ＴＣ／ＩＣサブタイプにわたる免疫遺伝子セット発現の階層的クラスタリングを示すヒートマップである。
【図９Ａ】ＴＣ３腫瘍及びＰＤ−Ｌ１陰性（ＴＣ０及びＩＣ０）腫瘍と比較した、ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍におけるＣＤ８（図９Ａ）及びＣＸＣＬ９（図９Ｂ）のｍＲＮＡ発現レベルの増加を示す一連のグラフである。
【図９Ｂ】ＴＣ３腫瘍及びＰＤ−Ｌ１陰性（ＴＣ０及びＩＣ０）腫瘍と比較した、ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍におけるＣＤ８（図９Ａ）及びＣＸＣＬ９（図９Ｂ）のｍＲＮＡ発現レベルの増加を示す一連のグラフである。
【図１０Ａ】ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ３及びＩＣ３腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるＳＴＡＴ１及びＭＥＫの発現レベルの増加を示す一連のグラフである。このデータは、進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第ＩＩ相臨床試験に参加している患者からのものである。
【図１０Ｂ】ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ３及びＩＣ３腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるＳＴＡＴ１及びＭＥＫの発現レベルの増加を示す一連のグラフである。このデータは、進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第ＩＩ相臨床試験に参加している患者からのものである。
【図１０Ｃ】ＪＡＫ１発現レベルが、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍と比較して、ＰＤ−Ｌ１陽性腫瘍においてより高かったことを示すグラフである。
【図１０Ｄ】活性ＳＴＡＴシグナル伝達にもかかわらず、いくつかの腫瘍細胞株が、インターフェロンガンマ（ＩＦＮγ）に応答してＰＤ−Ｌ１を上方制御しなかったことを示すウェスタンブロットの画像である。
【図１１】アジュバント、１Ｌ、及び２Ｌ＋  ＮＳＣＬＣにおける、示されるＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣ診断基準（表２及び表３を参照されたい）の有病率を示す表である。グラフの下のベン図は、ＴＣ３及びＩＣ３腫瘍が、１％未満の重複率でＮＳＣＬＣにおける別個のサブ集団を表すことを示す。
【図１２Ａ】ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、Ｂ細胞シグネチャー（図１２Ａ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞シグネチャー（図１２Ｂ）のより高い発現によって特徴付けられることを示すグラフである。これらのデータは、進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第ＩＩ相臨床試験に参加している患者からのものである。
【図１２Ｂ】ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、Ｂ細胞シグネチャー（図１２Ａ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞シグネチャー（図１２Ｂ）のより高い発現によって特徴付けられることを示すグラフである。これらのデータは、進行中の第Ｉａ相臨床試験及び進行中の第ＩＩ相臨床試験に参加している患者からのものである。
【図１３Ａ】ＰＤ−Ｌ１陽性ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍と比較して、エフェクターＴ細胞（Ｔｅｆｆ）遺伝子シグネチャーの発現の増加を示したことを示すグラフである。
【図１３Ｂ】ＰＤ−Ｌ１陽性ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍と比較して、エフェクターＴ細胞（Ｔｅｆｆ）遺伝子シグネチャーの発現の増加を示したことを示すグラフである。
【図１３Ｃ】ＰＤ−Ｌ１陽性ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍と比較して、エフェクターＴ細胞（Ｔｅｆｆ）遺伝子シグネチャーの発現の増加を示したことを示すグラフである。
【図１３Ｄ】は、ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定されたＴｅｆｆ遺伝子シグネチャーの発現の増加によって特徴付けられたことを示すグラフである。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【図１３Ｅ】ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定されたＩＦＮＧ（図１３Ｅ）、ＧＺＭＢ（図１３Ｆ）、及びＣＸＣＬ９（図１３Ｇ）の発現の増加によって特徴付けられたことを示す一連のグラフである。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【図１３Ｆ】ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定されたＩＦＮＧ（図１３Ｅ）、ＧＺＭＢ（図１３Ｆ）、及びＣＸＣＬ９（図１３Ｇ）の発現の増加によって特徴付けられたことを示す一連のグラフである。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【図１３Ｇ】ＩＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定されたＩＦＮＧ（図１３Ｅ）、ＧＺＭＢ（図１３Ｆ）、及びＣＸＣＬ９（図１３Ｇ）の発現の増加によって特徴付けられたことを示す一連のグラフである。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【図１４Ａ】抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０ＡでのＮＳＣＬＣ患者の治療が、ＩＦＮγ関連マーカーであるインターロイキン１８（ＩＬ−１８）（図１４Ａ）及びＩＴＡＣ（図１４Ｂ）の血漿レベルの増加をもたらしたことを示すグラフである。このグラフは、Ｃ１Ｄ１投与前と比べたｌｏｇ２倍数変化を示す。Ｃは、サイクルを示し、Ｄは、日数を示す。
【図１４Ｂ】抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０ＡでのＮＳＣＬＣ患者の治療が、ＩＦＮγ関連マーカーであるインターロイキン１８（ＩＬ−１８）（図１４Ａ）及びＩＴＡＣ（図１４Ｂ）の血漿レベルの増加をもたらしたことを示すグラフである。このグラフは、Ｃ１Ｄ１投与前と比べたｌｏｇ２倍数変化を示す。Ｃは、サイクルを示し、Ｄは、日数を示す。
【図１５Ａ】末梢血単核細胞（ＰＭＢＣ）中のＰＤ−Ｌ１（図１５Ａ）、ＰＤ−Ｌ２（図１５Ｂ）、及びＰＤ−１（図１５Ｃ）のベースラインｍＲＮＡ発現レベル（ＮａｎｏＳｔｒｉｎｇアッセイを使用して判定される）の増加と、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答との間の比較を示すグラフである。
【図１５Ｂ】末梢血単核細胞（ＰＭＢＣ）中のＰＤ−Ｌ１（図１５Ａ）、ＰＤ−Ｌ２（図１５Ｂ）、及びＰＤ−１（図１５Ｃ）のベースラインｍＲＮＡ発現レベル（ＮａｎｏＳｔｒｉｎｇアッセイを使用して判定される）の増加と、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答との間の比較を示すグラフである。
【図１５Ｃ】末梢血単核細胞（ＰＭＢＣ）中のＰＤ−Ｌ１（図１５Ａ）、ＰＤ−Ｌ２（図１５Ｂ）、及びＰＤ−１（図１５Ｃ）のベースラインｍＲＮＡ発現レベル（ＮａｎｏＳｔｒｉｎｇアッセイを使用して判定される）の増加と、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答との間の比較を示すグラフである。
【図１６Ａ】ＰＢＭＣ中のＮＫ細胞（図１６Ａ）及び骨髄細胞（図１６Ｂ）シグネチャー遺伝子のベースラインｍＲＮＡ発現レベルが、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答と関連付けられたことを示すグラフである。免疫抑制骨髄細胞遺伝子シグネチャーの発現レベルの増加は進行と関連付けられた一方、細胞毒性ＮＫ細胞の増加した発現レベルはＭＰＤＬ３２８０Ａへの応答と関連付けられた。
【図１６Ｂ】ＰＢＭＣ中のＮＫ細胞（図１６Ａ）及び骨髄細胞（図１６Ｂ）シグネチャー遺伝子のベースラインｍＲＮＡ発現レベルが、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答と関連付けられたことを示すグラフである。免疫抑制骨髄細胞遺伝子シグネチャーの発現レベルの増加は進行と関連付けられた一方、細胞毒性ＮＫ細胞の増加した発現レベルはＭＰＤＬ３２８０Ａへの応答と関連付けられた。
【図１７Ａ】ＲＮＡ配列決定によって判定されたＴＣ０及びＩＣ０腫瘍、ＩＣ３腫瘍を有する患者、ならびにＴＣ３腫瘍におけるＮＳＣＬＣ腫瘍試料中のＰＤ−Ｌ１（図１７Ａ）及びＰＤ−Ｌ２（図１７Ｂ）の発現を示すグラフである。患者は、第ＩＩ−２相試験及び非試験コホート（Ｎ＝１６２）からのものであった。ＲＰＫＭ、マッピングされた１００万リード当たりのキロベース当たりのリード値。
【図１７Ｂ】ＲＮＡ配列決定によって判定されたＴＣ０及びＩＣ０腫瘍、ＩＣ３腫瘍を有する患者、ならびにＴＣ３腫瘍におけるＮＳＣＬＣ腫瘍試料中のＰＤ−Ｌ１（図１７Ａ）及びＰＤ−Ｌ２（図１７Ｂ）の発現を示すグラフである。患者は、第ＩＩ−２相試験及び非試験コホート（Ｎ＝１６２）からのものであった。ＲＰＫＭ、マッピングされた１００万リード当たりのキロベース当たりのリード値。
【図１８Ａ】ＴＣ３腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定された線維形成性／硬化性間質の高レベルの分子マーカーを発現することを示すグラフである。図１８Ａは、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ０及びＩＣ０腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるコラーゲン遺伝子ＣＯＬ６Ａ１の発現の増加を示す。図１８Ｂは、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ０及びＩＣ０腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるコラーゲン遺伝子ＣＯＬ６Ａ２の発現の増加を示す。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【図１８Ｂ】ＴＣ３腫瘍が、ＲＮＡ配列決定によって判定された線維形成性／硬化性間質の高レベルの分子マーカーを発現することを示すグラフである。図１８Ａは、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ０及びＩＣ０腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるコラーゲン遺伝子ＣＯＬ６Ａ１の発現の増加を示す。図１８Ｂは、ＩＣ３腫瘍、ならびにＴＣ０及びＩＣ０腫瘍と比較した、ＴＣ３腫瘍におけるコラーゲン遺伝子ＣＯＬ６Ａ２の発現の増加を示す。この分析において、ＴＣ３下位群は、ＩＣ２／３腫瘍を排除した一方、ＩＣ３下位群は、ＴＣ２／３腫瘍を排除した。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
Ｉ．序文
本発明は、癌、例えば非小細胞肺癌のための治療方法及び診断方法、ならびに組成物を提供する。本発明は、患者から得られた試料中（例えば、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞中及び腫瘍浸潤免疫細胞中）の本発明のバイオマーカー、例えばＰＤ−Ｌ１の発現レベルの判定が、癌に罹患している患者の治療において、癌に罹患している患者の診断において、癌を有する患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）を含む抗癌療法での治療に応答する可能性が高いかどうかを判定するため、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）を含む抗癌療法の治療効果を最適化するため、かつ／またはＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）を含む抗癌療法のための患者選択のために有用であるという発見に少なくとも部分的に基づく。
【００３２】
ＩＩ．定義
本明細書に記載の本発明の態様及び実施形態が、態様及び実施形態「を含む」、「からなる」、及び「から本質的になる」を含むことが理解される。本明細書で使用する場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、別途指示されない限り、複数の対象を含む。
【００３３】
本明細書で使用される「約」という用語は、当業者であれば容易に理解するそれぞれの値の通常の誤差範囲を指す。本明細書における「約」値またはパラメータへの言及は、その値またはパラメータ自体を対象とする実施形態を含む（かつ説明する）。例えば、「約Ｘ」を言及する記述は、「Ｘ」の記述を含む。
【００３４】
「ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト」という用語は、ＰＤ−１シグナル伝達軸上のシグナル伝達に起因するＴ細胞機能障害を除去するように、ＰＤ−Ｌ１軸結合パートナーとその結合パートナーのうちの１つ以上との相互作用を阻害し、結果として、Ｔ細胞機能が復元または増強される分子を指す。本明細書で使用される場合、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−１結合アンタゴニスト、ならびにＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間の相互作用を妨害する分子（例えば、ＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合）を含む。
【００３５】
免疫機能不全の文脈における「機能不全」という用語は、抗原刺激に対する免疫応答性が低減した状態を指す。この用語には、抗原認識が生じ得るが、その後の免疫応答が感染または腫瘍成長の制御に無効である、「消耗」及び／または「アネルギー」の両方の共通要素が含まれる。
【００３６】
本明細書で使用される場合、「機能障害性」という用語は、抗原認識への不応性または不応答性、具体的には、抗原認識を下流Ｔ細胞エフェクター機能、例えば、増殖、サイトカイン産生（例えば、ＩＬ−２）、及び／または標的細胞死滅に翻訳する能力の障害も含む。
【００３７】
「アネルギー」という用語は、Ｔ細胞受容体を介して送達される不完全または不十分なシグナル（例えば、Ｒａｓ活性化の不在下での細胞内Ｃａ２＋の増加）に起因する抗原刺激に対する無応答の状態を指す。Ｔ細胞アネルギーは、共刺激の不在下における抗原での刺激に際しても生じ得、結果的に細胞は、共刺激との関連においても、抗原によるその後の活性化に不応性になる。無応答状態はしばしば、インターロイキン−２の存在により覆され得る。アネルギーＴ細胞は、クローン増殖を経ず、かつ／またはエフェクター機能を獲得しない。
【００３８】
「消耗」という用語は、多くの慢性感染及び癌発症中に生じる持続的ＴＣＲシグナル伝達に起因するＴ細胞機能障害の状態としてのＴ細胞消耗を指す。これは、不完全なまたは不十分なシグナル伝達ではく、持続的シグナル伝達に起因するという点で、アネルギーとは区別される。これは、エフェクター機能不良、阻害性受容体の持続的発現、及び機能的エフェクターまたはメモリーＴ細胞とは異なる転写状態によって定義される。消耗は、感染及び腫瘍の最適な制御を妨げる。消耗は、外因性の負の制御性経路（例えば、免疫制御性サイトカイン）及び細胞内因性の負の制御性（共刺激）経路（ＰＤ−１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４など）の両方に起因し得る。
【００３９】
「Ｔ細胞機能を増強する」とは、持続したもしくは増幅された生物学的機能を有するようにＴ細胞を誘導するか、引き起こすか、もしくは刺激すること、または消耗されたもしくは不活性のＴ細胞を更新もしくは再活性化することを意味する。Ｔ細胞機能の増強の例としては、介入前のかかるレベルと比べた、ＣＤ８＋Ｔ細胞からのγ−インターフェロンの分泌の増加、増殖の増加、抗原応答性（例えば、ウイルス、病原体、または腫瘍クリアランス）の増加が挙げられる。一実施形態では、増強のレベルは、少なくとも５０％、代替として６０％、７０％、８０％、９０％、１００％、１２０％、１５０％、または２００％の増強である。この増強を測定する様式は、当業者に既知である。
【００４０】
「腫瘍免疫」とは、腫瘍が免疫認識及びクリアランスを回避するプロセスを指す。したがって、治療的概念として、腫瘍免疫は、かかる回避が減弱し、腫瘍が免疫系によって認識かつ攻撃されるときに「治療される」。腫瘍認識の例としては、腫瘍結合、腫瘍収縮、及び腫瘍クリアランスが挙げられる。
【００４１】
「免疫原性」とは、免疫応答を誘発する特定の物質の能力を指す。腫瘍は、免疫原性であり、腫瘍免疫原性の増強により、免疫応答による腫瘍細胞のクリアランスが支援される。腫瘍免疫原性の増強の例として、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療が挙げられる。
【００４２】
本明細書で使用される場合、「ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１及び／またはＢ７−１などのその結合パートナーのうちの１つ以上との相互作用から生じるシグナル伝達を低下、遮断、阻害、無効化、または妨害する分子である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様において、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及び／またはＢ７−１への結合を阻害する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体及びその抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド、小分子アンタゴニスト、ポリヌクレオチドアンタゴニスト、ならびにＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１及び／またはＢ７−１などのその結合パートナーのうちの１つ以上との相互作用に起因するシグナル伝達を低下、遮断、阻害、無効化、または妨害する他の分子を含む。一実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−１を介したシグナル伝達により媒介されるＴリンパ球及び他の細胞上で発現される細胞表面タンパク質によりまたはそれを介して媒介される負のシグナルを低減し、これにより、機能不全のＴ細胞の機能不全状態を軽減する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。具体的な態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である。別の具体的な態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０５である。さらに別の具体的な態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）である。さらに別の具体的な態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）である。さらに別の具体的な態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）である。
【００４３】
本明細書で使用される場合、「ＰＤ−１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１及び／またはＰＤ−Ｌ２などのその結合パートナーのうちの１つ以上との相互作用から生じるシグナル伝達を低下、遮断、阻害、無効化、または妨害する分子である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、その結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及び／またはＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。例えば、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体及びこれらの抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド、小分子アンタゴニスト、ポリヌクレオチドアンタゴニスト、ならびにＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１及び／またはＰＤ−Ｌ２との相互作用から生じるシグナル伝達を低下、遮断、阻害、無効化、または妨害する他の分子を含む。一実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１を介したシグナル伝達により媒介される、Ｔリンパ球及び他の細胞上で発現される細胞表面タンパク質によりまたはそれを介して媒介される、負のシグナルを低減し、これにより、機能不全のＴ細胞の機能不全状態を軽減する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体である。具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＣＴ−０１１（ピディリズマブ）である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＰＤＲ００１である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＲＥＧＮ２８１０である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＢＧＢ−１０８である。別の具体的な態様において、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＡＭＰ−２２４である。
【００４４】
「プログラム死リガンド１」及び「ＰＤ−Ｌ１」という用語は、本明細書において、天然配列ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド、ポリペプチド変異型、ならびに天然配列ポリペプチド及びポリペプチド変異体の断片（これらは、本明細書でさらに定義される）を指す。本明細書に記載されるＰＤ−Ｌ１ポリペプチドは、ヒト組織型から、もしくは別の源からなど、多様な源から単離されるか、または組換え法または合成法によって調製されたものであり得る。
【００４５】
「天然配列ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド」は、対応する、自然界に由来するＰＤ−Ｌ１ポリペプチドと同じアミノ酸配列を有するポリペプチドを含む。
【００４６】
「ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド変異型」またはその変化形は、本明細書に定義されるＰＤ−Ｌ１ポリペプチド、一般的には活性ＰＤ−Ｌ１ポリペプチドが、本明細書に開示される天然配列ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド配列のいずれかと少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性を有することを意味する。かかるＰＤ−Ｌ１ポリペプチド変異型には、例えば、天然アミノ酸配列のＮ末端またはＣ末端に１つ以上のアミノ酸残基が付加または欠失されたＰＤ−Ｌ１ポリペプチドが含まれる。通常、ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド変異型は、本明細書に開示される天然配列ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド配列と少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性、あるいは少なくとも約８１％、８２％、８３％、８４％、８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％のアミノ酸配列同一性を有する。通常、ＰＤ−Ｌ１変異型ポリペプチドは、少なくとも約１０アミノ酸長であり、あるいは少なくとも約２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１１０、１２０、１３０、１４０、１５０、１６０、１７０、１８０、１９０、２００、２１０、２２０、２３０、２４０、２５０、２６０、２７０、２８０、２８１、２８２、２８３、２８４、２８５、２８６、２８７、２８８、もしくは２８９アミノ酸長、またはそれ以上である。任意で、ＰＤ−Ｌ１変異型ポリペプチドは、天然ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド配列と比較して１つ以下の保存的アミノ酸置換、あるいは天然ＰＤ−Ｌ１ポリペプチド配列と比較して２、３、４、５、６、７、８、９、または１０個以下の保存的アミノ酸置換を有する。
【００４７】
本明細書で互換的に使用される「ポリヌクレオチド」または「核酸」は、任意の長さのヌクレオチドのポリマーを指し、ＤＮＡ及びＲＮＡを含む。ヌクレオチドは、デオキシリボヌクレオチド、リボヌクレオチド、修飾ヌクレオチドもしくは塩基、及び／またはそれらの類似体、あるいはＤＮＡまたはＲＮＡポリメラーゼにより、または合成反応によりポリマーに組み込むことができる任意の基質であり得る。したがって、例えば、本明細書で定義されるポリヌクレオチドとしては、一本鎖及び二本鎖ＤＮＡ、一本鎖及び二本鎖領域を含むＤＮＡ、一本鎖及び二本鎖ＲＮＡ、ならびに一本鎖及び二本鎖領域を含むＲＮＡ、一本鎖もしくはより典型的には二本鎖であり得るか、または一本鎖及び二本鎖領域を含み得るＤＮＡ及びＲＮＡを含むハイブリッド分子が挙げられるが、これらに限定されない。加えて、本明細書で使用される「ポリヌクレオチド」という用語は、ＲＮＡもしくはＤＮＡ、またはＲＮＡ及びＤＮＡの両方を含む三本鎖領域を指す。かかる領域内の鎖は、同じ分子由来であり得るか、または異なる分子由来であり得る。これらの領域は、これらの分子のうちの１つ以上の全てを含み得るが、より典型的には、これらの分子のうちのいくつかの領域のみを含む。三重らせん領域の分子のうちの１つは、多くの場合、オリゴヌクレオチドである。「ポリヌクレオチド」という用語は、具体的には、ｃＤＮＡを含む。
【００４８】
ポリヌクレオチドは、メチル化ヌクレオチド及びそれらの類似体などの修飾ヌクレオチドを含み得る。存在する場合、ヌクレオチド構造への修飾は、ポリマーの組み立て前または後に付与され得る。ヌクレオチドの配列は、非ヌクレオチド成分により中断され得る。ポリヌクレオチドは、例えば標識との複合により、合成後にさらに修飾され得る。他のタイプの修飾には、例えば、天然に存在するヌクレオチドのうちの１つ以上を類似体と置換する「キャップ」、ヌクレオチド間修飾、例えば、非電荷性結合（例えば、メチルホスホン酸塩、ホスホトリエステル、ホスホアミデート、カルバメートなど）によるもの、及び電荷性結合（例えば、ホスホロチオエート、ホスホロジチオエートなど）によるもの、懸垂部分、例えばタンパク質（例えば、ヌクレアーゼ、毒素、抗体、シグナルペプチド、ポリ−Ｌ−リシンなど）などを含むもの、挿入剤（例えば、アクリジン、ソラレンなど）によるもの、キレート剤（例えば、金属、放射活性金属、ホウ素、酸化金属など）を含むもの、アルキル化剤を含むもの、修飾結合（例えば、αアノマー核酸など）によるもの、ならびにポリヌクレオチド（複数可）の未修飾形態が含まれる。さらに、糖内に通常存在するヒドロキシル基のうちのいずれかは、例えば、ホスホン酸基、リン酸基により置換されるか、標準保護基により保護されるか、もしくは活性化されて追加のヌクレオチドへの追加の結合を調製してもよく、または固体もしくは半固体支持体にコンジュゲートされてもよい。５’及び３’末端ＯＨをリン酸化するか、またはアミンもしくは１〜２０個の炭素原子の有機キャッピング基部分と置換することができる。他のヒドロキシルもまた、標準保護基に誘導体化されてもよい。ポリヌクレオチドは、例えば、２’−Ｏ−メチル−、２’−Ｏ−アリル、２’−フルオロ−または２’−アジド−リボース、炭素環糖の類似体、α−アノマー糖、アラビノース、キシロースまたはリキソースなどのエピマー糖、ピラノース糖、フラノース糖、セドヘプツロース、アクリル酸類似体、及びメチルリボシドなどの脱塩基ヌクレオシド類似体を含む、当該分野において一般的に既知であるリボース糖またはデオキシリボース糖の類似形態も含むことができる。１つ以上のホスホジエステル結合は、代替連結基に置き換えられてもよい。これらの代替連結基には、限定されないが、リン酸塩がＰ（Ｏ）Ｓ（「チオエート」）、Ｐ（Ｓ）Ｓ（「ジチオエート」）、“（Ｏ）ＮＲ２（「アミデート」）、Ｐ（Ｏ）Ｒ、Ｐ（Ｏ）ＯＲ’、ＣＯまたはＣＨ２（「ホルムアセタール」）に置き換えられる実施形態が含まれ、各ＲまたはＲ’は、独立してＨであるか、または置換もしくは非置換アルキル（１〜２０Ｃ）（任意にエーテル（−Ｏ−）結合を含む）、アリール、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、もしくはアラルジルである。ポリヌクレオチド内の全ての結合が同一である必要はない。前述の説明は、ＲＮＡ及びＤＮＡを含む、本明細書で言及される全てのポリヌクレオチドに適用する。
【００４９】
本明細書で使用される場合、「オリゴヌクレオチド」は、一般に、約２５０ヌクレオチド長未満であるが、必ずしもそうではない短い一本鎖ポリヌクレオチドを指す。オリゴヌクレオチドは合成であってもよい。「オリゴヌクレオチド」及び「ポリヌクレオチド」という用語は、相互排他的ではない。ポリヌクレオチドに関する上記の説明は、等しく完全にオリゴヌクレオチドに適用可能である。
【００５０】
「プライマー」という用語は、核酸にハイブリダイズすることができ、一般に遊離３’−ＯＨ基を提供することにより相補的核酸の重合を可能にする、一本鎖ポリヌクレオチドを指す。
【００５１】
「小分子」という用語は、約２０００ダルトン以下、好ましくは約５００ダルトン以下の分子量を有する任意の分子を指す。
【００５２】
「宿主細胞」、「宿主細胞株」、及び「宿主細胞培養」という用語は、互換的に使用され、外因性核酸が中に導入された細胞を指し、かかる細胞の子孫を含む。宿主細胞としては、「形質転換体」及び「形質転換細胞」が挙げられ、これらは、初代形質転換細胞及び継代の数にかかわらずそれに由来する子孫を含む。子孫は、親細胞と核酸含有量の点で完全に同一ではないが、変異を含み得る。元来形質転換された細胞についてスクリーニングまたは選択されたものと同じ機能または生物学的活性を有する変異子孫が、本明細書に含まれる。
【００５３】
本明細書で使用される場合、「ベクター」という用語は、それが結合している別の核酸を増殖させることができる核酸分子を指す。この用語は、自己複製核酸構造としてのベクター、及び中に導入される宿主細胞のゲノム内に組み込まれたベクターを含む。ある特定のベクターは、それらが作動可能に結合している核酸の発現を誘導することができる。かかるベクターは、本明細書で「発現ベクター」と称される。
【００５４】
「単離された」核酸とは、その天然環境の成分から分離された核酸分子を指す。単離された核酸は、通常は核酸分子を含有する細胞内に含有される核酸分子を含むが、その核酸分子が染色体外に、またはその天然染色体位置とは異なる染色体位置に存在する。
【００５５】
「抗体」という用語は、本明細書で最も広義に使用され、それらが所望の抗原結合活性を示す限り、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、多重特異性抗体（例えば、二重特異性抗体）、及び抗体断片を含むが、これらに限定されない、種々の抗体構造を包含する。
【００５６】
「単離された」抗体とは、その自然環境の成分から識別及び分離され、かつ／または回収された抗体である。その自然環境の汚染成分は、抗体の研究的、診断的、及び／または治療的使用を妨害するであろう物質であり、それらとしては、酵素、ホルモン、及び他のタンパク質性または非タンパク質性溶質が挙げられる。いくつかの実施形態では、抗体は、（１）例えば、ローリー法によって判定される、抗体の９５重量％超、及びいくつかの実施形態では、９９重量％超になるまで、（２）例えば、スピニングカップシークエネーターを使用して、Ｎ末端または内部アミノ酸配列の少なくとも１５個の残基を得るのに十分な程度まで、または（３）例えば、クマシーブルーまたはシルバー染色を使用して、還元または非還元条件下でＳＤＳ−ＰＡＧＥによって均質性が得られるまで、精製される。単離抗体には、組換え細胞内でインサイツの抗体が含まれるが、これは、抗体の天然環境の少なくとも１つの構成要素が存在していないためである。しかしながら、通常、単離抗体は、少なくとも１つの精製ステップによって調製される。
【００５７】
「天然抗体」は、通常、２つの同一の軽（Ｌ）鎖及び２つの同一の重（Ｈ）鎖からなる約１５０，０００ダルトンのヘテロ四量体糖タンパク質である。各軽鎖が１つのジスルフィド共有結合により重鎖に結合している一方で、ジスルフィド結合の数は、異なる免疫グロブリンアイソタイプの重鎖間で異なる。各重鎖及び軽鎖は、規則的に離間した鎖内ジスルフィド架橋も有する。各重鎖は、一方の端に可変ドメイン（ＶＨ）を有し、いくつかの定常ドメインが続く。各軽鎖は、一方の端に可変ドメイン（ＶＬ）を有し、その他方の端に定常ドメインを有し、軽鎖の定常ドメインは、重鎖の第１の定常ドメインと整列し、軽鎖の可変ドメインは、重鎖の可変ドメインと整列する。特定のアミノ酸残基が軽鎖可変ドメインと重鎖可変ドメインとの間に界面を形成すると考えられている。
【００５８】
任意の哺乳類種由来の抗体（免疫グロブリン）の「軽鎖」は、それらの定常ドメインのアミノ酸配列に基づいてカッパ（「κ」）及びラムダ（「λ」）と呼ばれる２つの明らかに異なる型のうちの一方に割り当てられ得る。
【００５９】
「定常ドメイン」という用語は、抗原結合部位を含有する可変ドメインである免疫グロブリンの残りの部分と比較してより保存されたアミノ酸配列を有する免疫グロブリン分子の部分を指す。定常ドメインは、重鎖のＣＨ１、ＣＨ２、及びＣＨ３ドメイン（集合的に、ＣＨ）、ならびに軽鎖のＣＨＬ（またはＣＬ）ドメインを含有する。
【００６０】
抗体の「可変領域」または「可変ドメイン」とは、抗体の重鎖または軽鎖のアミノ末端ドメインを指す。重鎖可変ドメインは、「ＶＨ」と称され得る。軽鎖可変ドメインは、「ＶＬ」と称され得る。これらのドメインは、一般に、抗体の最も可変の部分であり、抗原結合部位を含有する。
【００６１】
「可変」という用語は、可変ドメインのある特定の部分の配列が抗体間で大きく異なり、各特定の抗体のその特定の抗原に対する結合及び特異性において使用されるという事実を指す。しかしながら、可変性は、抗体の可変ドメイン全体にわたって均等に分布していない。これは、軽鎖可変ドメイン及び重鎖可変ドメインの両方における超可変領域（ＨＶＲ）と呼ばれる３つのセグメントに集中している。可変ドメインのより高度に保存された部分は、フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。天然の重鎖及び軽鎖の可変ドメインは各々、ベータシート構造を接続し、かついくつかの場合では、ベータシート構造の一部を形成するループを形成する３つのＨＶＲによって接続されたベータシート立体配置を主として採用する４つのＦＲ領域を含む。各鎖内のＨＶＲは、ＦＲ領域によって近接近して一緒に保持され、他方の鎖由来のＨＶＲと共に、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．（１９９１）を参照されたい）。定常ドメインは、抗体の抗原への結合に直接関与していないが、抗体の抗体依存性細胞毒性への関与などの様々なエフェクター機能を呈する。
【００６２】
本明細書で使用される場合、「超可変領域」、「ＨＶＲ」、または「ＨＶ」という用語は、配列が超可変性であり、かつ／または構造的に定義されたループを形成する抗体可変ドメインの領域を指す。一般に、抗体は、６つのＨＶＲを含み、３つがＶＨ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）にあり、３つがＶＬ（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）にある。天然抗体において、Ｈ３及びＬ３が６つのＨＶＲの最も高い多様性を呈し、特にＨ３が、抗体に優れた特異性を与える上で特有の役割を果たすと考えられる。例えば、Ｘｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １３：３７−４５（２０００）、Ｊｏｈｎｓｏｎ  ａｎｄ  Ｗｕ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２４８：１−２５（Ｌｏ，ｅｄ．，Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｔｏｔｏｗａ，Ｎ．Ｊ．，２００３）を参照されたい。実際には、重鎖のみからなる天然に存在するラクダ抗体は、軽鎖の不在下で機能的であり、安定している。例えば、Ｈａｍｅｒｓ−Ｃａｓｔｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３６３：４４６−４４８（１９９３）、Ｓｈｅｒｉｆｆ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌ．３：７３３−７３６（１９９６）を参照されたい。
【００６３】
いくつかのＨＶＲ描写が本明細書で使用され、本明細書に包含される。Ｋａｂａｔ相補性決定領域（ＣＤＲ）は、配列可変性に基づくものであり、最も一般的に使用されている（Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．（１９９１））。Ｃｈｏｔｈｉａは、その代わりに、構造的ループの位置に言及する（Ｃｈｏｔｈｉａ  ａｎｄ  Ｌｅｓｋ  Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７（１９８７））。ＡｂＭ  ＨＶＲは、ＫａｂａｔのＨＶＲとＣｈｏｔｈｉａの構造ループとの折衷物であり、Ｏｘｆｏｒｄ  ＭｏｌｅｃｕｌａｒのＡｂＭ抗体モデリングソフトウェアで用いられている。「接触」ＨＶＲは、利用可能な複合体結晶構造の分析に基づく。これらＨＶＲの各々の残基を、以下に記載する。
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【００６４】
ＨＶＲは、以下の「伸長ＨＶＲ」を含み得る：ＶＬにおいて、２４〜３６または２４〜３４（Ｌ１）、４６〜５６または５０〜５６（Ｌ２）、及び８９〜９７または８９〜９６（Ｌ３）、ならびにＶＨにおいて、２６〜３５（Ｈ１）、５０〜６５または４９〜６５（Ｈ２）、及び９３〜１０２、９４〜１０２、または９５〜１０２（Ｈ３）。可変ドメイン残基は、これらの定義の各々について、Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，（上記参照）に従って番号付けされる。
【００６５】
「フレームワーク」または「ＦＲ」残基は、本明細書で定義されるＨＶＲ残基以外の可変ドメイン残基である。
【００６６】
「Ｋａｂａｔにあるような可変ドメイン残基番号付け」または「Ｋａｂａｔにあるようなアミノ酸位置番号付け」という用語、及びそれらの変形は、Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，（上記参照）における抗体の編集物の重鎖可変ドメインまたは軽鎖可変ドメインに使用される番号付けシステムを指す。この番号付けシステムを使用して、実際の直鎖状アミノ酸配列は、可変ドメインのＦＲもしくはＨＶＲの短縮、またはそれへの挿入に対応するより少ないアミノ酸または追加のアミノ酸を含有し得る。例えば、重鎖可変ドメインは、Ｈ２の残基５２の後に単一のアミノ酸挿入物（Ｋａｂａｔによる残基５２ａ）、及び重鎖ＦＲ残基８２の後に挿入された残基（例えば、Ｋａｂａｔによる残基８２ａ、８２ｂ、及び８２ｃなど）を含み得る。残基のＫａｂａｔ番号付けは、所与の抗体に対して、「標準の」Ｋａｂａｔによって番号付けされた配列との抗体の配列の相同領域での整列によって決定され得る。
【００６７】
Ｋａｂａｔ番号付けシステムは、一般に、可変ドメインにおける残基（大体、軽鎖の残基１〜１０７及び重鎖の残基１〜１１３）について言及する際に使用される（例えば、Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ．５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．（１９９１））。「ＥＵ番号付けシステム」または「ＥＵ指標」は、一般に、免疫グロブリン重鎖定常領域における残基について言及する際に使用される（例えば、Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．（上記参照）で報告されるＥＵ指標）。「ＫａｂａｔにあるようなＥＵ指標」は、ヒトＩｇＧ１  ＥＵ抗体の残基番号付けを指す。
【００６８】
「全長抗体」、「無傷抗体」、及び「全抗体」という用語は、以下に定義される抗体断片ではなく、その実質的に無傷な形態にある抗体を指すように、本明細書において互換的に使用される。これらの用語は、具体的には、Ｆｃ領域を含有する重鎖を有する抗体を指す。
【００６９】
「抗体断片」は、無傷抗体の一部分を含み、好ましくはその抗原結合領域を含む。いくつかの実施形態では、本明細書に記載される抗体断片は、抗原結合断片である。抗体断片の例としては、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、及びＦｖ断片、ダイアボディ、直鎖状抗体、一本鎖抗体分子、ならびに抗体断片から形成される多重特異性抗体が挙げられる。
【００７０】
抗体のパパイン消化により、各々が単一の抗原結合部位を有する、「Ｆａｂ」断片と呼ばれる２つの同一の抗原結合断片が産生され、残りが「Ｆｃ」断片であり、その名前は、容易に結晶化するその能力を反映している。ペプシン処理は、Ｆ（ａｂ’）２断片を生成し、これは、２つの抗原結合部位を有し、依然として抗原を架橋することができる。
【００７１】
「Ｆｖ」とは、完全な抗原結合部位を含有する最小の抗体断片である。一実施形態では、二本鎖Ｆｖ種は、密接に非共有会合した１つの重鎖可変ドメイン及び１つの軽鎖可変ドメインの二量体からなる。一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）種において、１つの重鎖可変ドメイン及び１つの軽鎖可変ドメインは、軽鎖及び重鎖が二本鎖Ｆｖ種における構造に類似の「二量体」構造で会合し得るように、可動性ペプチドリンカーによって共有結合し得る。各可変ドメインの３つのＨＶＲが相互作用してＶＨ−ＶＬ二量体の表面上の抗原結合部位を定義するのは、この立体配置においてである。集合的に、６つのＨＶＲが抗体に抗原結合特異性を与える。しかしながら、全結合部位よりも低い親和性であるが、単一の可変ドメイン（または抗原に特異的なＨＶＲを３つしか含まないＦｖの半分）でさえも、抗原を認識し、それに結合する能力を有する。
【００７２】
Ｆａｂ断片は、重鎖可変ドメイン及び軽鎖可変ドメインを含有し、軽鎖定常ドメイン及び重鎖の第１の定常ドメイン（ＣＨ１）も含有する。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域由来の１つ以上のシステインを含む重鎖ＣＨ１ドメインのカルボキシ末端への数個の残基の付加だけＦａｂ断片とは異なる。Ｆａｂ’−ＳＨは、定常ドメインのシステイン残基（複数可）が遊離チオール基を持つＦａｂ’の本明細書における表記である。Ｆ（ａｂ’）２抗体断片は、元来、間にヒンジシステインを有するＦａｂ’断片の対として産生されたものであった。抗体断片の他の化学的カップリングも既知である。
【００７３】
「一本鎖Ｆｖ」または「ｓｃＦｖ」抗体断片は、抗体のＶＨ及びＶＬドメインを含み、これらのドメインは、単一のポリペプチド鎖内に存在する。一般に、ｓｃＦｖポリペプチドは、ＶＨドメインとＶＬドメインとの間にポリペプチドリンカーをさらに含み、これにより、ｓｃＦｖが抗原結合に望ましい構造を形成することが可能になる。ｓｃＦｖの概説について、例えば、Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ，Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，ｖｏｌ．１１３，Ｒｏｓｅｎｂｕｒｇ  ａｎｄ  Ｍｏｏｒｅ  ｅｄｓ．，（Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９４），ｐｐ．２６９−３１５を参照されたい。
【００７４】
「ダイアボディ」という用語は、２つの抗原結合部位を有する抗体断片を指し、これらの断片は、同じポリペプチド鎖内の軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）に接続した重鎖可変ドメイン（ＶＨ）（ＶＨ−ＶＬ）を含む。同じ鎖上のこれらの２つのドメイン間の対合を可能にするには短すぎるリンカーを使用することにより、これらのドメインは、別の鎖の相補的ドメインと対合させられ、２つの抗原結合部位を作製する。ダイアボディは、二価または二重特異性であり得る。ダイアボディについては、例えば、ＥＰ４０４，０９７、ＷＯ１９９３／０１１６１、Ｈｕｄｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）、及びＨｏｌｌｉｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８（１９９３）により十分に記載されている。トリアボディ及びテトラボディについても、Ｈｕｄｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）に記載されている。
【００７５】
抗体の「クラス」は、その重鎖によって保有される定常ドメインまたは定常領域の型を指す。５つの主要なクラスの抗体ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ、及びＩｇＭが存在し、これらのうちのいくつかは、サブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１、及びＩｇＡ２にさらに分類され得る。抗体の異なるクラスに対応する重鎖定常ドメインは、それぞれ、α、δ、ε、γ、及びμと呼ばれる。
【００７６】
本明細書で使用される「モノクローナル抗体」という用語は、実質的に同種の抗体の集団から得られる抗体を指し、例えば、その集団を構成する個々の抗体は、少量で存在し得る可能な変異、例えば、天然に存在する変異を除いて同一である。したがって、「モノクローナル」という修飾語は、別個の抗体の混合物ではないという抗体の特徴を示す。ある特定の実施形態では、かかるモノクローナル抗体は、典型的には、標的に結合するポリペプチド配列を含む抗体を含み、標的結合ポリペプチド配列は、複数のポリペプチド配列から単一の標的結合ポリペプチド配列の選択を含むプロセスによって得られたものである。例えば、この選択プロセスは、ハイブリドーマクローン、ファージクローン、または組換えＤＮＡクローンのプールなどの複数のクローンからの特有のクローンの選択であり得る。選択された標的結合配列が、例えば、標的への親和性を改善し、標的結合配列をヒト化し、細胞培養におけるその産生を改善し、インビボでのその免疫原性を低減し、多重特異性抗体を作製するなどのようにさらに改変されてもよく、かつ改変された標的結合配列を含む抗体が本発明のモノクローナル抗体でもあることを理解されたい。異なる決定基（エピトープ）に対して指向される異なる抗体を典型的に含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、モノクローナル抗体調製物の各モノクローナル抗体は、抗原上の単一の決定基に対して指向される。それらの特異性に加えて、モノクローナル抗体調製物は、それらが典型的には他の免疫グロブリンで汚染されていないという点で有利である。
【００７７】
「モノクローナル」という修飾語句は、実質的に同種の抗体集団から得られるという抗体の特徴を示し、任意の特定の方法による抗体の産生を必要とするものと解釈されるべきではない。例えば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体は、例えば、ハイブリドーマ法（例えば、Ｋｏｈｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｉｌｓｔｅｉｎ，Ｎａｔｕｒｅ，２５６：４９５−９７（１９７５）、Ｈｏｎｇｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｙｂｒｉｄｏｍａ，１４（３）：２５３−２６０（１９９５）、Ｈａｒｌｏｗ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，２ｎｄ  ｅｄ．１９８８）、Ｈａｍｍｅｒｌｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｔ−Ｃｅｌｌ  Ｈｙｂｒｉｄｏｍａｓ  ５６３−６８１（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ，Ｎ．Ｙ．，１９８１））、組換えＤＮＡ法（例えば、米国特許第４，８１６，５６７号を参照されたい）、ファージディスプレイ技術（例えば、Ｃｌａｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，３５２：６２４−６２８（１９９１）、Ｍａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２２：５８１−５９７（１９９２）、Ｓｉｄｈｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３８（２）：２９９−３１０（２００４）、Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３４０（５）：１０７３−１０９３（２００４）、Ｆｅｌｌｏｕｓｅ，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０１（３４）：１２４６７−１２４７２（２００４）、及びＬｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２８４（１−２）：１１９−１３２（２００４）を参照されたい）、及びヒト免疫グロブリン配列をコードするヒト免疫グロブリン遺伝子座または遺伝子の一部または全てを有する動物におけるヒト抗体またはヒト様抗体の産生技術（例えば、ＷＯ１９９８／２４８９３、ＷＯ１９９６／３４０９６、ＷＯ１９９６／３３７３５、ＷＯ１９９１／１０７４１、Ｊａｋｏｂｏｖｉｔｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：２５５１（１９９３）、Ｊａｋｏｂｏｖｉｔｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３６２：２５５−２５８（１９９３）、Ｂｒｕｇｇｅｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｙｅａｒ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．７：３３（１９９３）、米国特許第５，５４５，８０７号、同第５，５４５，８０６号、同第５，５６９，８２５号、同第５，６２５，１２６号、同第５，６３３，４２５号、及び同第５，６６１，０１６号、Ｍａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  １０：７７９−７８３（１９９２）、Ｌｏｎｂｅｒｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３６８：８５６−８５９（１９９４）、Ｍｏｒｒｉｓｏｎ，Ｎａｔｕｒｅ  ３６８：８１２−８１３（１９９４）、Ｆｉｓｈｗｉｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．１４：８４５−８５１（１９９６）、Ｎｅｕｂｅｒｇｅｒ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．１４：８２６（１９９６）、ならびにＬｏｎｂｅｒｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｅｒｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１３：６５−９３（１９９５）を参照されたい）を含む多様な技術に���って作製され得る。
【００７８】
本明細書におけるモノクローナル抗体は、具体的には、所望の生物学的活性を呈する限り、重鎖及び／または軽鎖の一部が、特定の種由来の抗体、または特定の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一または同種である一方で、鎖（複数可）の残りが、別の種由来の抗体、または別の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一または同種である「キメラ」抗体、ならびにかかる抗体の断片を含む（例えば、米国特許第４，８１６，５６７号、及びＭｏｒｒｉｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８１：６８５１−６８５５（１９８４）を参照されたい）。キメラ抗体としては、ＰＲＩＭＡＴＩＺＥＤ（登録商標）抗体が挙げられ、この抗体の抗原結合領域は、例えば、マカクザルを目的の抗原で免疫化することによって産生された抗体由来である。
【００７９】
「ヒト抗体」は、ヒトもしくはヒト細胞によって産生されたか、またはヒト抗体レパートリーを利用する非ヒト源に由来する抗体のアミノ酸配列、または他のヒト抗体コード配列に対応する、アミノ酸配列を保有するものである。ヒト抗体のこの定義は、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を明確に除外する。
【００８０】
「ヒト化」抗体は、非ヒトＨＶＲ由来のアミノ酸残基及びヒトフレームワーク領域（ＦＲ）由来のアミノ酸残基を含むキメラ抗体を指す。特定の実施形態では、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインの実質的に全てを含むことになり、そのＨＶＲ（例えば、ＣＤＲ）の全てまたは実質的に全てが非ヒト抗体のものに対応し、そのＦＲの全てまたは実質的に全てがヒト抗体のものに対応する。ヒト化抗体は、任意に、ヒト抗体由来の抗体定常領域の少なくとも一部分を含んでもよい。抗体、例えば非ヒト抗体の「ヒト化型」は、ヒト化を受けた抗体を指す。
【００８１】
「抗ＰＤ−Ｌ１抗体」及び「ＰＤ−Ｌ１に結合する抗体」という用語は、抗体がＰＤ−Ｌ１を標的とする上で診断剤及び／または治療剤として有用になるように、十分な親和性でＰＤ−Ｌ１に結合することができる抗体を指す。一実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体の、無関係の非ＰＤ−Ｌ１タンパク質への結合の程度は、例えば放射免疫アッセイ（ＲＩＡ）により測定されたときに、抗体の、ＰＤ−Ｌ１への結合の約１０％未満である。特定の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、異なる種由来のＰＤ−Ｌ１の間で保存されているＰＤ−Ｌ１のエピトープに結合する。
【００８２】
「抗ＰＤ−１抗体」及び「ＰＤ−１に結合する抗体」という用語は、抗体がＰＤ−１を標的とする上で診断剤及び／または治療剤として有用になるように、十分な親和性でＰＤ−１に結合することができる抗体を指す。一実施形態では、抗ＰＤ−１抗体の、無関係の非ＰＤ−１タンパク質への結合の程度は、例えば放射免疫アッセイ（ＲＩＡ）により測定されたときに、抗体の、ＰＤ−１への結合の約１０％未満である。特定の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、異なる種由来のＰＤ−１の間で保存されているＰＤ−１のエピトープに結合する。
【００８３】
「遮断」抗体または「アンタゴニスト」抗体は、それが結合する抗原の生物学的活性を阻害または低減するものである。好ましい遮断抗体またはアンタゴニスト抗体は、抗原の生物学的活性を実質的にまたは完全に阻害する。
【００８４】
「親和性」とは、分子（例えば、抗体）の単一結合部位とその結合パートナー（例えば、抗原）との間の非共有結合相互作用の合計の強度を指す。別途示されない限り、本明細書で使用される場合、「結合親和性」とは、結合対のメンバー（例えば、抗体及び抗原）間の１：１の相互作用を反映する固有の結合親和性を指す。分子ＸのそのパートナーＹに対する親和性は、一般に、解離定数（Ｋｄ）で表され得る。親和性は、本明細書に記載のものを含む当該技術分野で既知の一般的な方法によって測定され得る。結合親和性を測定するための具体的な例証的かつ例示的な実施形態が、以下に記載される。
【００８５】
本明細書で使用される場合、「結合する」、「に特異的に結合する」、または「に特異的な」という用語は、生物学的分子を含む異種分子集団の存在下で標的の存在を決定する標的と抗体との間の結合などの測定可能かつ再現可能な相互作用を指す。例えば、標的（エピトープであり得る）に結合するか、またはそれに特異的に結合する抗体は、この標的に、他の標的に結合するよりも高い親和性、結合力で、より容易に、かつ／またはより長期間結合する抗体である。一実施形態では、抗体が無関係の標的に結合する程度は、例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定される、抗体の標的への結合の約１０％未満である。特定の実施形態では、標的に特異的に結合する抗体は、１μＭ以下、１００ｎＭ以下、１０ｎＭ以下、１ｎＭ以下、または０．１ｎＭ以下の解離定数（Ｋｄ）を有する。特定の実施形態では、抗体は、異なる種由来のタンパク質間で保存されるタンパク質上のエピトープに特異的に結合する。別の実施形態では、特異的結合は、排他的結合を含み得るが、それを必要としない。
【００８６】
「親和性成熟」抗体は、かかる改変を有しない親抗体と比較して、１つ以上の超可変領域（ＨＶＲ）において１つ以上の改変を有し、かかる変化によって抗原に対する抗体の親和性を改善する、抗体を指す。
【００８７】
参照抗体と「同じエピトープに結合する抗体」は、競合アッセイにおいて、参照抗体の、その抗原への結合を５０％以上遮断する抗体、及び逆に、競合アッセイにおいて、抗体の、その抗原への結合を５０％以上遮断する参照抗体を指す。例示的な競合アッセイが本明細書に提供される。
【００８８】
「免疫コンジュゲート」は、細胞毒性剤を含むがこれに限定されない１つ以上の異種性分子（複数可）にコンジュゲートされる抗体である。
【００８９】
本明細書に使用される場合、「イムノアドヘシン」という用語は、異種タンパク質（「アドヘシン」）の結合特異性と、免疫グロブリン定常ドメインのエフェクター機能とを組み合わせた、抗体様分子を指す。構造的には、イムノアドヘシンは、抗体の抗原認識及び結合部位ではない（すなわち、「異種である」）所望の結合特異性を有するアミノ酸配列と、免疫グロブリン定常ドメイン配列との融合物を含む。イムノアドヘシン分子のアドヘシン部分は、典型的に、少なくとも受容体またはリガンドの結合部位を含む連続したアミノ酸配列である。イムノアドヘシン中の免疫グロブリン定常ドメイン配列は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２（ＩｇＧ２Ａ及びＩｇＧ２Ｂを含む）、ＩｇＧ３、またはＩｇＧ４サブタイプ、ＩｇＡ（ＩｇＡ１及びＩｇＡ２を含む）、ＩｇＥ、ＩｇＤ、またはＩｇＭなどの任意の免疫グロブリンから取得され得る。Ｉｇ融合物は、好ましくは、Ｉｇ分子内の少なくとも１つの可変領域の場所に、本明細書に記載されるポリペプチドまたは抗体のドメインの置換を含む。特に好ましい実施形態では、免疫グロブリン融合物は、ＩｇＧ１分子のヒンジ、ＣＨ２、及びＣＨ３、またはヒンジ、ＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３領域を含む。免疫グロブリン融合物の産生については、米国特許第５，４２８，１３０号を参照されたい。例えば、本明細書における治療に有用な医薬品としての有用なイムノアドヘシンには、免疫グロブリン配列の定常ドメインに融合される、ＰＤ−Ｌ１もしくはＰＤ−Ｌ２の細胞外ドメイン（ＥＣＤ）もしくはＰＤ−１結合部分、またはＰＤ−１の細胞外またはＰＤ−Ｌ１もしくはＰＤ−Ｌ２結合部分、例えば、それぞれＰＤ−Ｌ１  ＥＣＤ−Ｆｃ、ＰＤ−Ｌ２  ＥＣＤ−Ｆｃ、及びＰＤ−１  ＥＣＤ−Ｆｃを含む、ポリペプチドが含まれる。細胞表面受容体のＩｇ  ＦｃとＥＣＤとのイムノアドヘシンの組み合わせは、可溶性受容体と称されることがある。
【００９０】
「融合タンパク質」及び「融合ポリペプチド」は、一緒に共有結合した２つの部分を有するポリペプチドを指し、ここで、これらの部分のそれぞれは、異なる特性を有するポリペプチドである。この特性は、インビトロまたはインビボでの活性などの生物学的特性であり得る。この特性はまた、標的分子への結合、反応の触媒作用などの単純な化学的または物理的特性であり得る。これらの２つの部分は、単一のペプチド結合によって直接的に、またはペプチドリンカーを介して連結され得るが、互いのリーディングフレーム内にある。
【００９１】
本明細書に識別されるポリペプチド配列に関する「アミノ酸配列同一性パーセント（％）」は、最大の配列同一性パーセントが得られるように、配列をアライメントし、必要に応じてギャップを導入した後に、いずれの保存的置換も配列同一性の一部とは見なさずに、候補配列内のアミノ酸残基が、比較されるポリペプチド内のアミノ酸残基と同一である割合として定義される。アミノ酸配列同一性パーセントを判定する目的のためのアライメントは、当該技術分野の技術範囲内の様々な方法で、例えば、ＢＬＡＳＴ、ＢＬＡＳＴ−２、ＡＬＩＧＮなどの公的に入手可能なコンピュータソフトウェア、またはＭｅｇａｌｉｇｎ（ＤＮＡＳＴＡＲ）ソフトウェアを使用して達成され得る。当業者であれば、比較されている配列の全長にわたって最大のアライメントを達成するために必要な任意のアルゴリズムを含め、アライメントを測定するための適切なパラメータを判定することができる。しかしながら、本明細書における目的のために、アミノ酸配列同一性％値は、配列比較コンピュータプログラムＡＬＩＧＮ−２を使用して生成される。ＡＬＩＧＮ−２配列比較コンピュータプログラムは、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．が作成したものであり、ソースコードは、米国著作権局（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ  Ｄ．Ｃ．，２０５５９）においてユーザ文書と共に申請されており、これは、米国著作権登録番号ＴＸＵ５１００８７として登録されている。ＡＬＩＧＮ−２プログラムは、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．，Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａを通して公的に入手可能である。ＡＬＩＧＮ−２プログラムは、ＵＮＩＸオペレーティングシステム、好ましくはデジタルＵＮＩＸ  Ｖ４．０Ｄで使用する場合はコンパイルすべきである。全ての配列比較パラメータは、ＡＬＩＧＮ−２プログラムによって設定されており、変動しない。
【００９２】
ＡＬＩＧＮ−２がアミノ酸配列比較に用いられる状況下で、所与のアミノ酸配列Ｂへの、それとの、またはそれに対する所与のアミノ酸配列Ａのアミノ酸配列同一性％（あるいは、所与のアミノ酸配列Ｂへの、それとの、またはそれに対するある特定のアミノ酸配列同一性％を有するか、または含む所与のアミノ酸配列Ａと表現され得る）は、以下のように計算される。
１００×分数Ｘ／Ｙ
式中、Ｘは、配列アライメントプログラムＡＬＩＧＮ−２によってそのプログラムのＡとＢとの整列において完全な一致としてスコア化されたアミノ酸残基の数であり、Ｙは、Ｂにおけるアミノ酸残基の総数である。アミノ酸配列Ａの長さがアミノ酸配列Ｂの長さと等しくない場合、ＡのＢに対するアミノ酸配列同一性％は、ＢのＡに対するアミノ酸配列同一性％とは等しくないことが理解される。別途具体的に示されない限り、本明細書で使用される全てのアミノ酸配列同一性％値は、直前の段落に記載されるようにＡＬＩＧＮ−２コンピュータプログラムを使用して得られる。
【００９３】
「検出」という用語は、直接的及び間接的検出を含む、任意の検出方法を含む。
【００９４】
本明細書で使用される「バイオマーカー」という用語は、試料中で検出され得る指標、例えば、予測指標、診断指標、及び／または予後指標を指す。バイオマーカーは、ある特定の分子的、病理学的、組織学的、及び／または臨床的特徴によって特徴付けられる疾患または障害（例えば、癌）の特定のサブタイプの指標としての機能を果たし得る。いくつかの実施形態では、バイオマーカーは、遺伝子である。バイオマーカーとしては、ポリヌクレオチド（例えば、ＤＮＡ及び／もしくはＲＮＡ）、ポリヌクレオチドコピー数改変（例えば、ＤＮＡコピー数）、ポリペプチド、ポリペプチド及びポリヌクレオチド修飾（例えば、翻訳後修飾）、炭水化物、ならびに／または糖脂質ベースの分子マーカーが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９５】
「バイオマーカーシグネチャー」、「シグネチャー」、「バイオマーカー発現シグネチャー」、または「発現シグネチャー」という用語は、本明細書で互換的に使用され、１つのバイオマーカーまたはバイオマーカーの組み合わせを指し、それらの発現が、指標、例えば、予測指標、診断指標、及び／または予後指標となる。バイオマーカーシグネチャーは、ある特定の分子的、病理学的、組織学的、及び／または臨床的特徴によって特徴付けられる疾患または障害（例えば、癌）の特定のサブタイプの指標としての機能を果たし得る。いくつかの実施形態では、バイオマーカーシグネチャーは、「遺伝子シグネチャー」である。「遺伝子シグネチャー」という用語は、「遺伝子発現シグネチャー」と互換的に使用され、１つのポリヌクレオチドまたはポリヌクレオチドの組み合わせを指し、それらの発現が、指標、例えば、予測指標、診断指標、及び／または予後指標となる。いくつかの実施形態では、バイオマーカーシグネチャーは、「タンパク質シグネチャー」である。「タンパク質シグネチャー」という用語は、「タンパク質発現シグネチャー」と互換的に使用され、１つのポリペプチドまたはポリペプチドの組み合わせを指し、それらの発現が、指標、例えば、予測指標、診断指標、及び／または予後指標となる。
【００９６】
個体への臨床的利益の増加に関連するバイオマーカーの「量」または「レベル」は、生体試料中で検出可能なレベルである。これらは、当業者に既知であり、かつ本明細書にも開示される方法によって測定され得る。評価されるバイオマーカーの発現レベルまたは量を使用して、治療への応答を判定することができる。
【００９７】
「発現のレベル」または「発現レベル」という用語は、一般に、互換的に使用され、一般に、生体試料中のバイオマーカーの量を指す。「発現」とは、一般に、情報（例えば、遺伝子コード情報及び／またはエピジェネティック情報）が、細胞中に存在しかつそこで機能する構造に変換されるプロセスを指す。したがって、本明細書で使用される場合、「発現」とは、ポリヌクレオチドへの転写、ポリペプチドへの翻訳、またはさらにはポリヌクレオチド及び／もしくはポリペプチド修飾（例えば、ポリペプチドの翻訳後修飾）を指し得る。転写されたポリヌクレオチド、翻訳されたポリペプチド、またはポリヌクレオチド及び／もしくはポリペプチド修飾（例えば、ポリペプチドの翻訳後修飾）の断片も、それらが選択的スプライシングによって生成された転写物もしくは分解された転写物に由来するか、または例えばタンパク質分解によるポリペプチドの翻訳後プロセシングに由来するかどうかにかかわらず、発現されたものと見なされるべきである。「発現遺伝子」は、ｍＲＮＡとしてポリヌクレオチドに転写され、その後、ポリペプチドに翻訳される遺伝子を含み、ＲＮＡに転写されるが、ポリペプチドに翻訳されない遺伝子（例えば、トランスファーＲＮＡ及びリボソームＲＮＡ）も含む。
【００９８】
「上昇した発現」、「上昇した発現レベル」、または「上昇したレベル」とは、疾患もしくは障害（例えば、癌）に罹患していない個体（複数可）または内部対照（例えば、ハウスキーピングバイオマーカー）などの対照と比較した個体におけるバイオマーカーの発現の増加またはそのレベルの増加を指す。
【００９９】
「低減した発現」、「低減した発現レベル」、または「低減したレベル」とは、疾患もしくは障害（例えば、癌）に罹患していない個体（複数可）または内部対照（例えば、ハウスキーピングバイオマーカー）などの対照と比較した個体におけるバイオマーカーの低減した発現または低減したレベルを指す。いくつかの実施形態では、低減した発現とは、発現がほとんどまたは全くないことである。
【０１００】
「ハウスキーピングバイオマーカー」という用語は、全ての細胞型中に典型的に同様に存在するバイオマーカーまたはバイオマーカーの群（例えば、ポリヌクレオチド及び／またはポリペプチド）を指す。いくつかの実施形態では、ハウスキーピングバイオマーカーは、「ハウスキーピング遺伝子」である。「ハウスキーピング遺伝子」とは、本明細書において、その活性が細胞機能の維持に必須であるタンパク質をコードし、かつ全ての細胞型中に典型的に同様に存在する遺伝子または遺伝子の群を指す。
【０１０１】
本明細書で使用される「増幅」とは、一般に、所望の配列の複数のコピーを生成するプロセスを指す。「複数のコピー」とは、少なくとも２つのコピーを意味する。「コピー」は、鋳型配列に対する完全な配列相補性または同一性を必ずしも意味しない。例えば、コピーは、デオキシイノシンなどのヌクレオチド類似体、意図的な配列改変（鋳型にハイブリダイズ可能であるが相補的ではない配列を含むプライマーによって導入される配列改変など）、及び／または増幅中に生じる配列エラーを含み得る。
【０１０２】
「多重ＰＣＲ」という用語は、単一の反応で２つ以上のＤＮＡ配列を増幅させる目的で、１超のプライマーセットを使用して単一の源（例えば、個体）から得られた核酸上で行われる単一のＰＣＲ反応を指す。
【０１０３】
本明細書で使用される「ポリメラーゼ連鎖反応」または「ＰＣＲ」技法とは、一般に、核酸、ＲＮＡ、及び／またはＤＮＡの微量の特定の小片が、例えば、米国特許第４，６８３，１９５に記載されるように増幅される手順を指す。一般に、オリゴヌクレオチドプライマーが設計され得るように、目的の領域の末端またはそれ以降からの配列情報が利用可能でなければならず、これらのプライマーの配列は、増幅される鋳型の反対側の鎖と同一また同様である。これらの２つのプライマーの５’末端ヌクレオチドは、増幅される材料の末端と一致し得る。ＰＣＲを使用して、特定のＲＮＡ配列、全ゲノムＤＮＡからの特定のＤＮＡ配列、及び全細胞ＲＮＡから転写されたｃＤＮＡ、バクテリオファージ配列、またはプラスミド配列などを増幅することができる。概して、Ｍｕｌｌｉｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｓｙｍｐ．Ｑｕａｎｔ．Ｂｉｏｌ．５１：２６３（１９８７）及びＥｒｌｉｃｈ，ｅｄ．，ＰＣＲ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，（Ｓｔｏｃｋｔｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，ＮＹ，１９８９）を参照されたい。本明細書で使用される場合、ＰＣＲは、プライマーとしての既知の核酸（ＤＮＡまたはＲＮＡ）の使用を含む、核酸試験試料を増幅する核酸ポリメラーゼ反応法の一例であると見なされるが、唯一の例ではなく、核酸の特定の小片を増幅もしくは生成するために、または特定の核酸に相補的な核酸の特定の小片を増幅もしくは生成するために、核酸ポリメラーゼを利用する。
【０１０４】
「定量的リアルタイムポリメラーゼ連鎖反応」または「ｑＲＴ−ＰＣＲ」とは、ＰＣＲ産物の量がＰＣＲ反応の各ステップで測定されるＰＣＲの形態を指す。この技法は、Ｃｒｏｎｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｍ．Ｊ．Ｐａｔｈｏｌ．１６４（１）：３５−４２（２００４）、及びＭａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ  ５：６０７−６１６（２００４）などの様々な出版物に記載されている。
【０１０５】
「マイクロアレイ」という用語は、基質上のハイブリダイズ可能なアレイエレメント、好ましくはポリヌクレオチドプローブの規則配置を指す。
【０１０６】
「診断」という用語は、分子的または病理学的状態、疾患、または病態（例えば、癌）の識別または分類を指すために本明細書で使用される。例えば、「診断」とは、特定のタイプの癌の識別を指し得る。「診断」は、例えば病理組織的基準によるか、または分子特徴による癌の特定のサブタイプの分類も指し得る（例えば、バイオマーカーのうちの１つまたはその組み合わせの発現を特徴とするサブタイプ（例えば、特定の遺伝子、または該遺伝子によりコードされるタンパク質））。
【０１０７】
「診断を援助する」という用語は、疾患または障害（例えば、癌）の特定のタイプの症状または状態の存在または性質に関して臨床的判定を行う助けとなる方法を指すために本明細書で使用される。例えば、疾患または状態（例えば、癌）の診断を援助する方法は、個体由来の生物学的試料中のある特定のバイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）を測定することを含み得る。
【０１０８】
本明細書で使用される「試料」という用語は、例えば、物理的、生化学的、化学的、及び／または生理学的特性に基づいて、特徴付けかつ／または識別される細胞及び／または他の分子実体を含有する、目的の対象及び／または個体から得られるか、またはそれ由来の組成物を指す。例えば、「疾患試料」という語句及びその変化形は、特徴付けられる細胞及び／または分子実体を含有することが予期されるか、または含有することが既知である、目的の対象から得られた任意の試料を指す。試料としては、組織試料、初代または培養細胞または細胞株、細胞上清、細胞溶解物、血小板、血清、血漿、硝子体液、リンパ液、滑液、卵胞液、精液、羊水、乳、全血、血液由来の細胞、尿、脳脊髄液、唾液、痰、涙、汗、粘液、腫瘍溶解物、及び組織培養培地、組織抽出物、例えば、均質化組織、腫瘍組織、細胞抽出物、ならびにそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０９】
「組織試料」または「細胞試料」とは、対象または個体の組織から得られた同様の細胞の集合を意味する。組織または細胞試料源は、新鮮な、凍結、及び／もしくは保存された器官、組織試料、生検、及び／もしくは吸引液由来の固形組織、血液または任意の血液成分、例えば、血漿；体液、例えば、脳脊髄液、羊水、腹水、もしくは間質液；対象の妊娠または発育中の任意の時点の細胞であり得る。組織試料は、初代または培養された細胞または細胞株でもあり得る。任意に、組織または細胞試料は、疾患組織／器官から得られる。例えば、「腫瘍試料」は、腫瘍または他の癌性組織から得られた組織試料である。組織試料は、自然界の組織とは自然には混合されない化合物、例えば、防腐剤、抗凝固剤、緩衝剤、固定剤、栄養剤、抗生物質などを含有し得る。
【０１１０】
「腫瘍浸潤免疫細胞」は、本明細書で使用される場合、腫瘍またはその試料中に存在する任意の免疫細胞を指す。腫瘍浸潤免疫細胞には、腫瘍内免疫細胞、腫瘍周囲免疫細胞、他の腫瘍間質細胞（例えば、線維芽細胞）、またはこれらの任意の組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。かかる腫瘍浸潤免疫細胞は、例えばＴリンパ球（ＣＤ８＋Ｔリンパ球及び／またはＣＤ４＋Ｔリンパ球など）、Ｂリンパ球、または顆粒球（例えば、好中球、好酸球、及び好塩基球）、単球、マクロファージ、樹状細胞（例えば、指状嵌入樹状細胞）、組織球、及びナチュラルキラー細胞を含む他の骨髄系細胞であり得る。
【０１１１】
本明細書で使用される場合、「腫瘍細胞」は、腫瘍またはその試料中に存在する任意の腫瘍細胞を指す。腫瘍細胞は、当該技術分野で既知であり、かつ／または本明細書に記載される方法を使用して、腫瘍試料中に存在し得る他の細胞、例えば間質細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞と区別され得る。
【０１１２】
本明細書で使用される「参照試料」、「参照細胞」、「参照組織」、「対照試料」、「対照細胞」、または「対照組織」とは、比較目的のために使用される試料、細胞、組織、標準物、またはレベルを指す。一実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、同じ対象または個体の身体の健常な及び／または罹患していない部分（例えば、組織または細胞）から得られる。例えば、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、疾患細胞または組織に隣接する健康及び／または非疾患細胞または組織（例えば、腫瘍に隣接する細胞または組織）であり得る。別の実施形態では、参照試料は、同じ対象または個体の身体の治療されていない組織及び／または細胞から得られる。さらに別の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、対象または個体ではない個体の身体の健常な及び／または罹患していない部分（例えば、組織または細胞）から得られる。さらに別の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、対象または個体ではない個体の身体の治療されていない組織及び／または細胞から得られる。
【０１１３】
本明細書の目的に関して、組織試料の「切片」は、組織試料の単一の部分または小片、例えば、組織試料（例えば、腫瘍試料）から切り取られた組織または細胞の薄切片を意味する。組織試料の複数の切片が取られて分析に供され得ることが理解されるが、但し、組織試料の同じ切片が、形態及び分子レベルの両方で分析されるか、またはポリペプチド（例えば、免疫組織化学法による）及び／もしくはポリヌクレオチド（例えば、インサイツハイブリダイゼーションによる）に関して分析され得ることが理解されることを条件とする。
【０１１４】
「相関する」または「相関すること」とは、任意の方法で、第１の分析またはプロトコルの性能及び／または結果を第２の分析またはプロトコルの性能及び／または結果と比較することを意味する。例えば、第２のプロトコルを行う際に第１の分析もしくはプロトコルの結果を使用することができ、かつ／または第１の分析もしくはプロトコルの結果を使用して、第２の分析もしくはプロトコルが行われるべきかを判定することができる。ポリペプチド分析またはプロトコルの実施形態に関して、ポリペプチド発現分析またはプロトコルの結果を使用して、特定の治療レジメンが行われるべきかを判定することができる。ポリヌクレオチド分析またはプロトコルの実施形態に関して、ポリヌクレオチド発現分析またはプロトコルの結果を使用して、特定の治療レジメンが行われるべきかを判定することができる。
【０１１５】
「個体応答」または「応答」は、（１）減速及び完全阻止を含む、疾患進行（例えば、癌進行）のある程度の阻害、（２）腫瘍サイズの低減、（３）隣接する末梢器官及び／もしくは組織への癌細胞浸潤の阻害（すなわち、低減、減速、または完全停止）、（４）転移の阻害（すなわち、低減、減速、または完全停止）、（５）疾患もしくは障害（例えば、癌）に関連する１つ以上の症状のある程度の軽減、（６）全生存期間及び無増悪生存期間を含む生存期間の長さの増加もしくは延長、ならびに／または（９）治療後の所定の時点における低下した死亡率を限定することなく含む、個体への有益性を示す任意のエンドポイントを使用して評価され得る。
【０１１６】
医薬品での治療に対する患者の「有効な応答」または患者の「応答性」及び類似の単語は、癌などの疾患もしくは障害の危険性があるか、またはそれに罹患している患者に付与される臨床的または治療的有益性を指す。一実施形態では、かかる利点は、生存期間の延長（全生存期間及び無増悪生存期間を含む）、客観的応答（完全奏効もしくは部分奏効を含む）をもたらすこと、または癌の徴候または症状の改善のうちのいずれか１つ以上を含み得る。一実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１発現、例えば、ＩＨＣを使用して決定されるもの）は、バイオマーカーを発現しない患者と比べて、医薬品での治療（例えば、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト、例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を含む治療）に応答性である可能性が増加していると予測される患者を識別するために使用される。一実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１発現、例えば、ＩＨＣを使用して判定されるもの）は、同じレベルでバイオマーカーを発現しない患者と比べて、医薬品（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体）での治療に対して応答性である可能性が増加していると予測される患者を識別するために使用される。一実施形態では、バイオマーカーの存在は、バイオマーカーの存在を有しない患者と比べて、医薬品での治療に応答する可能性がより高い患者を識別するために使用される。別の実施形態では、バイオマーカーの存在は、患者が、バイオマーカーの存在を有しない患者に対して、医薬品での治療から有益性を被る可能性が増加していることを判定するために使用される。
【０１１７】
「客観的奏効」は、完全奏効（ＣＲ）または部分奏効（ＰＲ）を含む測定可能な応答を指す。いくつかの実施形態では、「客観的奏効率（ＯＲＲ）」は、完全奏効（ＣＲ）率及び部分奏効（ＰＲ）率の合計を指す。
【０１１８】
「完全奏効」または「ＣＲ」により、治療に応じた、癌の全ての徴候の消滅（例えば、全ての標的病巣の消滅）が意図される。これは、必ずしも癌が治癒されたことを意味しない。
【０１１９】
「持続的応答」とは、治療の中止後の腫瘍成長の低減への持続的効果を指す。例えば、腫瘍サイズは、投与期の開始時のサイズと比較して同じままであるか、またはより小さくなり得る。いくつかの実施形態において、持続奏効は、治療期間と少なくとも同じか、治療期間の長さの少なくとも１．５倍、２．０倍、２．５倍、もしくは３．０倍か、またはそれ以上の期間を有する。
【０１２０】
本明細書で使用される場合、「癌再発を低減または阻害すること」とは、腫瘍もしくは癌の再発、または腫瘍もしくは癌の進行を低減または阻害することを意味する。本明細書に開示されるように、癌再発及び／または癌進行には、癌転移が含まれるが、これに限定されない。
【０１２１】
本明細書で使用される場合、「部分奏効」または「ＰＲ」は、治療に応じた、１つ以上の腫瘍もしくは病巣のサイズ、または身体内の癌の範囲の低下を指す。例えば、いくつかの実施形態において、ＰＲは、ベースラインＳＬＤを参照として、標的病巣の最長径の合計（ＳＬＤ）における少なくとも３０％の低下を指す。
【０１２２】
本明細書で使用される場合、「安定疾患」または「ＳＤ」は、治療開始以来の最小のＳＬＤを参照として、ＰＲと言えるほどの十分な標的病巣の収縮も、ＰＤと言えるほどの十分な増加もないことを指す。
【０１２３】
本明細書で使用される場合、「進行性疾患」または「ＰＤ」は、治療開始以来記録された最小のＳＬＤ、または１つ以上の新たな病変の存在を参照として、標的病変のＳＬＤの少なくとも２０％の増加を指す。
【０１２４】
「生存期間」という用語は、患者が生存していることを指し、全生存期間、ならびに無増悪生存期間を含む。
【０１２５】
本明細書で使用される場合、「無増悪生存期間」（ＰＦＳ）は、治療中及び治療後の時間の長さを指し、その間、治療されている疾患（例えば、癌）は悪化しない。無進行生存期間は、患者が完全奏効または部分奏効を経験した時間量、ならびに患者が安定疾患を経験した時間量を含んでもよい。
【０１２６】
本明細書で使用される場合、「全生存期間」（ＯＳ）は、特定の期間後に生きている可能性が高い、群における個体の割合を指す。
【０１２７】
「生存延長」による意味は、治療されていない患者に対して（すなわち、医薬品で治療されていない患者に対して）、または指定されたレベルでバイオマーカーを発現しない患者に対して、かつ／または承認済み抗腫瘍剤で治療された患者に対して、治療された患者における全生存期間または無増悪生存期間が増加することである。
【０１２８】
本明細書で使用される場合、「実質的に同じ」という用語は、当業者が、該値（例えば、Ｋｄ値または発現レベル）により測定される生物学的特質の文脈において、２つの値の間の差異を生物学的及び／または統計学的に有意性がほとんどないか、または全くないと見なすような、２つの数値間の十分に程度の高い類似性を意味する。該２つの値の間の差異は、参照／比較値の関数として、例えば、約５０％未満、約４０％未満、約３０％未満、約２０％未満、及び／または約１０％未満である。
【０１２９】
「実質的に異なる」という語句は、本明細書で使用される場合、当業者が、該値（例えば、Ｋｄ値または発現レベル）により測定される生物学的特質の文脈において、２つの値の間の差異を統計学的に有意性があると見なすような、２つの数値間の十分に程度の高い差異を意味する。該２つの値の間の差異は、参照／比較分子に対する値の関数として、例えば、約１０％超、約２０％超、約３０％超、約４０％超、及び／または約５０％超である。
【０１３０】
「標識」という単語は、本明細書で使用される場合、ポリヌクレオチドプローブなどの試薬または抗体に直接的または間接的に複合または融合され、それがコンジュゲートまたは融合する試薬の検出を容易にする化合物または組成物を指す。標識は、それ自体が検出可能（例えば、放射性同位標識または蛍光標識）であり得るか、または酵素標識の場合、検出可能である基質化合物もしくは組成物の化学改変を触媒し得る。この用語は、検出可能な物質をプローブまたは抗体に結合すること（すなわち、物理的に連結すること）によるプローブまたは抗体の直接的標識化、ならびに直接的に標識化される別の試薬との反応性によるプローブまたは抗体の間接的標識化を包含することを意図する。間接的標識化の例には、蛍光標識化された二次抗体を使用した一次抗体の検出、及び蛍光標識化されたストレプトアビジンを用いて検出され得るようなビオチンを有するＤＮＡプローブの末端標識化が含まれる。
【０１３１】
「治療有効量」は、哺乳動物において疾患または障害を治療または予防するための治療剤の量を指す。癌の場合、治療有効量の治療剤は、癌細胞の数を低減、原発腫瘍サイズを低減、末梢器官への癌細胞浸潤を阻害（すなわち、ある程度の減速及び好ましくは停止）、腫瘍転移を阻害（すなわち、ある程度の減速及び好ましくは停止）、腫瘍成長のある程度の阻害、及び／または障害に関連する症状のうちの１つ以上をある程度軽減し得る。薬物が既存の癌細胞の成長の予防及び／またはそれらの殺滅を行うことができる限り、この薬物は細胞増殖抑制性及び／または細胞毒性であり得る。癌治療に関して、インビボでの有効度は、例えば生存期間、疾患進行までの期間（ＴＴＰ）、奏効率（例えば、ＣＲ及びＰＲ）、奏効期間、及び／または生活の質を評価することにより測定され得る。
【０１３２】
「障害」とは、哺乳動物を問題の障害に罹患しやすくする病理学的状態を含む慢性及び急性障害または疾患を含むが、これらに限定されない、治療から恩恵を受けることになる任意の状態である。
【０１３３】
「癌」及び「癌性」という用語は、制御されていない細胞成長を典型的に特徴とする哺乳動物における生理学的状態を指すか、または説明する。この定義には、良性癌及び悪性癌が含まれる。「早期癌」または「早期腫瘍」とは、侵襲性もしくは転移性でないか、または０期、１期、もしくはＩＩ期癌として分類される癌を意味する。癌の例としては、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫（髄芽細胞腫及び網膜芽細胞腫を含む）、肉腫（脂肪肉腫及び滑膜細胞肉腫を含む）、神経内分泌腫瘍（カルチノイド腫瘍、ガストリン産生腫瘍、及び島細胞癌を含む）、中皮腫、シュワン細胞腫（聴神経腫瘍を含む）、髄膜腫、腺癌、黒色腫、ならびに白血病またはリンパ系腫瘍が挙げられるが、これらに限定されない。かかる癌のより具体的な例としては、扁平上皮細胞癌（例えば、上皮系扁平上皮細胞癌）、小細胞肺癌（ＳＣＬＣ）、非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）、肺の腺癌、及び肺の扁平上皮癌を含む肺癌、腹膜の癌、肝細胞癌、消化管癌を含む胃（ｇａｓｔｒｉｃ）癌または胃（ｓｔｏｍａｃｈ）癌、膵臓癌、膠芽腫、子宮頸癌、卵巣癌、肝臓癌、膀胱癌、肝臓癌、乳癌（転移性乳癌を含む）、結腸癌、直腸癌、結腸直腸癌、子宮内膜癌または子宮癌、唾液腺癌、腎臓（ｋｉｄｎｅｙ）癌または腎臓（ｒｅｎａｌ）癌、前立腺癌、外陰部癌、甲状腺癌、肝癌、肛門癌、陰茎癌、メルケル細胞癌、菌状息肉腫、精巣癌、食道癌、胆管の腫瘍、ならびに頭頸部癌及び血液悪性腫瘍が挙げられる。いくつかの実施形態では、癌は、トリプルネガティブ転移性乳癌であり、これには、局所再発性または転移性疾患（局所再発性疾患は、治療意図での摘出を受けることができない）を伴う、任意の組織学的に確認されたトリプルネガティブ（ＥＲ、ＰＲ、ＨＥＲ２）乳腺癌が含まれる。特定の実施形態では、癌は、ＮＳＣＬＣであり、これには、扁平上皮ＮＳＣＬＣ及び非扁平上皮ＮＳＣＬＣが含まれる。
【０１３４】
「腫瘍」という用語は、本明細書で使用される場合、悪性または良性にかかわらず、全ての腫瘍性細胞の成長及び増殖、ならびに全ての前癌性及び癌性の細胞及び組織を指す。「癌」、「癌性」、及び「腫瘍」という用語は、本明細書で言及されるように相互排他的ではない。
【０１３５】
「薬学的製剤」という用語は、調製物の中に含有される活性成分の生物活性が有効になるような形態であり、かつ製剤が投与される対象にとって許容できないほど有毒である追加の構成成分を何ら含有しない調製物を指す。
【０１３６】
「薬学的に許容される担体」は、対象にとって無毒である、活性成分以外の薬学的製剤中の成分を指す。薬学的に許容される担体には、緩衝液、賦形剤、安定剤、または防腐剤が含まれるが、これらに限定されない。
【０１３７】
本明細書で使用される場合、「治療」（及び「治療する」または「治療すること」などのその文法上の変形）とは、治療されている個体の自然経過を変更することを目的とした臨床介入を指し、予防のため、または臨床病理過程中のいずれかに実施され得る。治療の望ましい効果には、疾患の発生または再発の予防、症状の緩和、疾患の任意の直接的または間接的病理学的帰結の縮小、転移の予防、疾患進行速度の減少、病状の回復または寛解、及び緩解または予後の改善が含まれるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体及び／または抗ＰＤ−１抗体）は、疾患の発達を遅らせるか、または疾患の進行を減速させるために使用される。
【０１３８】
「抗癌療法」という用語は、癌の治療において有用な療法を指す。抗癌療法剤の例としては、細胞毒性剤、化学療法剤、成長阻害剤、放射線療法で使用される薬剤、抗血管新生剤、アポトーシス剤、抗チューブリン剤、及び癌を治療するための他の薬剤、例えば、抗ＣＤ２０抗体、血小板由来成長因子阻害剤（例えば、ＧＬＥＥＶＥＣ（商標）（メシル酸イマチニブ））ＣＯＸ−２阻害剤（例えば、セレコキシブ）、インターフェロン、サイトカイン、以下の標的ＰＤＧＦＲ−β、ＢｌｙＳ、ＡＰＲＩＬ、ＢＣＭＡ受容体（複数可）、ＴＲＡＩＬ／Ａｐｏ２、他の生物活性及び有機化学剤などのうちの１つ以上に結合するアンタゴニスト（例えば、中和抗体）が挙げられるが、これらに限定されない。これらの組み合わせも、本発明に含まれる。
【０１３９】
本明細書で使用される「細胞毒性剤」という用語は、細胞の機能を阻害もしくは防止する物質、及び／または細胞の破壊を引き起こす物質を指す。この用語は、放射活性アイソトープ（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、及びＬｕの放射活性アイソトープ）、化学療法剤、例えば、メトトレキサート、アドリアマイシン、ビンカアルカロイド（ビンクリスチン、ビンブラスチン、エトポシド）、ドキソルビシン、メルファラン、マイトマイシンＣ、クロラムブシル、ダウノルビシン、または他の挿入剤、酵素及びその断片、例えば核酸分解酵素、抗生物質、及び細菌、真菌、植物、または動物起源の小分子毒素または酵素的に活性な毒素などの毒素（その断片及び／または変異型を含む）、ならびに下に開示される様々な抗腫瘍または抗癌剤を含むことを意図する。他の細胞毒性剤が下に記載される。殺腫瘍剤は、腫瘍細胞の破壊を引き起こす。
【０１４０】
「化学療法剤」は、癌の治療に有用な化学化合物である。化学療法剤の例には、チオテパ及びＣＹＴＯＸＡＮ（登録商標）アルキル化剤（シクロスホスファミドなど）、アルキルスルホネート（ブスルファン、インプロスルファン、及びピポスルファンなど）、アジリジン（ベンゾドパ（ｂｅｎｚｏｄｏｐａ）、カルボコン、メツレドパ（ｍｅｔｕｒｅｄｏｐａ）、及びウレドパ（ｕｒｅｄｏｐａ）など）、エチレンイミン及びメチルアメラミン（アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホルアミド、トリエチレンチオホスホルアミド、及びトリメチロロメラミン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｌｏｍｅｌａｍｉｎｅ）を含む）、アセトゲニン（特にブラタシン及びブラタシノン）、デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））、β−ラパコン、ラパコール、コルヒチン、ベツリン酸、カンプトテシン（合成アナログトポテカン（ＨＹＣＡＭＴＩＮ（登録商標））、ＣＰＴ−１１（イリノテカン、ＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標））、アセチルカンプトテシン、スコポレクチン（ｓｃｏｐｏｌｅｃｔｉｎ）、及び９−アミノカンプトテシンを含む）、ブリオスタチン、カリスタチン、ＣＣ−１０６５（そのアドゼレシン、カルゼレシン、及びビゼレシン合成アナログを含む）、ポドフィロトキシン、ポドフィリン酸、テニポシド、クリプトフィシン（とりわけクリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）、ドラスタチン、デュオカルマイシン（合成アナログ、ＫＷ−２１８９及びＣＢ１−ＴＭ１を含む）、エリュテロビン、パンクラチスタチン、サルコジクチイン、スポンジスタチン、窒素マスタード（クロラムブシル、クロルナファジン（ｃｈｌｏｒｎａｐｈａｚｉｎｅ）、コロホスファミド（ｃｈｏｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシド塩酸塩、メルファラン、ノベムビシン（ｎｏｖｅｍｂｉｃｈｉｎ）、フェネステリン、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタードなど）、ニトロソウレア（カルムスチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、及びラニムヌスチン（ｒａｎｉｍｎｕｓｔｉｎｅ）など）、エンジイン抗生物質（例えば、カリケアマイシン、特にカリケアマイシンγ１Ｉ及びカリケアマイシンω１Ｉ（例えば、Ｎｉｃｏｌａｏｕ  ｅｔ  ａｌ．，．Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ  Ｉｎｔｌ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．，３３：１８３−１８６（１９９４）を参照されたい）、ダイネミシン（ダイネミシンＡを含む）、エスペラミシン、ならびにネオカルジノスタチンクロモフォア及び関連色素タンパク質エネジイン抗生物質クロモフォア）などの抗生物質、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、オースラマイシン（ａｕｔｈｒａｍｙｃｉｎ）、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カラビシン、カルミノマイシン、カルジノフィリン、クロモマイシニス、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ＡＤＲＩＡＭＹＣＩＮ（登録商標）ドキソルビシン（モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン、及びデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン（マイトマイシンＣなど）、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポトフィロマイシン、ピュロマイシン、ケラマイシン、ロドルビシン、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメックス、ジノスタチン、ゾルビシン、抗代謝物（メトトレキサート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）など）、葉酸類似体（デノプテリン、メトトレキサート、プテロプテリン、トリメトレキサートなど）、プリン類似体（フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニンなど）、ピリミジン類似体（アンシタビン、アザシチジン、６−アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロキシウリジンなど）、アンドロゲン（カルステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトンなど）、抗副腎剤（アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタンなど）、葉酸補液（フロリン酸など）、アセグラトン、アルドホスファミドグリコシド、アミノレブリン酸、エニルウラシル、アムサクリン、ベストラブシル、ビサントレン、エダトレキサート、デフォファミン、デメコルシン、ジアジコン、エルフォルニチン、酢酸エリプチニウム、エポチロン、エトグルシド、硝酸ガリウム、ヒドロキシウレア、レンチナン、ロニダイニン、マイタンシノイド（マイタンシン及びアンサミトシンなど）、ミトグアゾン、ミトキサントロン、モピダンモル、ニトラエリン、ペントスタチン、フェナメト、ピラルビシン、ロソキサントロン、２−エチルヒドラジド、プロカルバジン、ＰＳＫ（登録商標）多糖複合体（ＪＨＳ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｅｕｇｅｎｅ，ＯＲ）、ラゾキサン、リゾキシン、シゾフィラン、スピロゲルマニウム、テヌアゾン酸、トリアジコン、２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン、トリコテセン（特にＴ−２毒素、ベラキュリンＡ、ロリジンＡ、及びアングイジン）、ウレタン、ビンデシン（ＥＬＤＩＳＩＮＥ（登録商標）、ＦＩＬＤＥＳＩＮ（登録商標））、ダカルバジン、マンノムスチン、ミトブロニトール、ミトラクトール、ピポブロマン、ガシトシン、アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）、チオテパ、タキソイド（例えばＴＡＸＯＬ（登録商標）パクリタキセル（Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ，Ｎ．Ｊ．）を含むタキサン、ＡＢＲＡＸＡＮＥ（商標）クレモホールを含有しない、アルブミン操作されたパクリタキセルのナノ粒子製剤（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐａｒｔｎｅｒｓ，Ｓｃｈａｕｍｂｅｒｇ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）、及びＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）ドセタキセル（Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ  Ｒｏｒｅｒ，Ａｎｔｏｎｙ，Ｆｒａｎｃｅ））、クロラムブシル（ｃｈｌｏｒａｎｂｕｃｉｌ）、ゲムシタビン（ＧＥＭＺＡＲ（登録商標））、６−チオグアニン、メルカプトプリン、メトトレキサート、白金類似体（シスプラチン及びカルボプラチンなど）、ビンブラスチン（ＶＥＬＢＡＮ（登録商標））、白金、エトポシド（ＶＰ−１６���、イホスファミド、ミトキサントロン、ビンクリスチン（ＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標））、オキサリプラチン、ロイコボビン（ｌｅｕｃｏｖｏｖｉｎ）、ビノレルビン（ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標））、ノバントロン、エダトレキサート、ダウノマイシン、アミノプテリン、イバンドロネート、トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ  ２０００、ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）、レチノイン酸などのレチノイド、カペシタビン（ＸＥＬＯＤＡ（登録商標））、上記のうちのいずれかの薬学的に許容される塩、酸、または誘導体、ならびにＣＨＯＰ（シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、及びプレドニゾロンの併用療法の略語）、及びＦＯＬＦＯＸ（５−ＦＵ及びロイコボリンと組み合わせてオキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（商標））を用いる治療レジメンの略語）などの上記のうちの２つ以上の組み合わせが含まれる。追加の化学療法剤には、例えばマイタンシノイド（例えば、ＤＭ１）、ならびにオーリスタチンＭＭＡＥ及びＭＭＡＦなどの抗体薬物コンジュゲートとして有用な細胞毒性剤が含まれる。
【０１４１】
「化学療法剤」には、癌の成長を促進し得るホルモン作用を制御、低減、遮断、または阻害するために作用する「抗ホルモン薬剤」または「内分泌治療剤」も含まれ、しばしば全身性または体全体の治療の形態にある。それら自体がホルモンであってもよい。例には、抗エストロゲン及び選択的エストロゲン受容体修飾薬（ＳＥＲＭ）（例えばタモキシフェン（ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）タモキシフェンを含む）、ＥＶＩＳＴＡ（登録商標）ラロキシフェン、ドロロキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン、及びＦＡＲＥＳＴＯＮ（登録商標）トレミフェンを含む）、抗プロゲステロン、エストロゲン受容体下方制御薬（ＥＲＤ）、卵巣を抑制するかまたは活動停止させるように機能する薬剤、例えば黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ）アゴニスト（ＬＵＰＲＯＮ（登録商標）及びＥＬＩＧＡＲＤ（登録商標）酢酸ロイプロリド、酢酸ゴセレリン、酢酸ブセレリン、及びトリプテレリンなど）、他の抗アンドロゲン薬（フルタミド、ニルタミド、及びビカルタミドなど）、ならびに、副腎内のエストロゲン産生を制御する酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼ阻害剤（例えば、４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド、ＭＥＧＡＳＥ（登録商標）酢酸メゲストロール、ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標）エキセメスタン、ホルメスタイン、ファドロゾール、ＲＩＶＩＳＯＲ（登録商標）ボロゾール、ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）レトロゾール、及びＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標）アナストロゾールなど）が含まれる。加えて、化学療法剤のかかる定義には、ビスホスホネート（クロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）またはＯＳＴＡＣ（登録商標））、ＤＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標）エチドロネート、ＮＥ−５８０９５、ＺＯＭＥＴＡ（登録商標）ゾレドロン酸／ゾレドロネート、ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標）アレンドロネート、ＡＲＥＤＩＡ（登録商標）パミドロネート、ＳＫＥＬＩＤ（登録商標）チルドロネート、またはＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標）リセドロネートなど）、ならびにトロキサシタビン（１，３−ジオキソランヌクレオシドシトシンアナログ）、アンチセンスオリゴヌクレオチド（特に、例えばＰＫＣ−アルファ、Ｒａｆ、Ｈ−Ｒａｓ、及び表皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）などの異常な細胞増殖に関係があるとされるシグナル伝達経路における遺伝子の発現を阻害するもの）、ワクチン（ＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチン及び遺伝子治療ワクチン、例えばＡＬＬＯＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン、ＬＥＵＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン、及びＶＡＸＩＤ（登録商標）ワクチンなど）、ＬＵＲＴＯＴＥＣＡＮ（登録商標）トポイソメラーゼ１阻害剤、ＡＢＡＲＥＬＩＸ（登録商標）ｒｍＲＨ、ジトシル酸ラパチニブ（別名、ＧＷ５７２０１６、ＥｒｂＢ−２及びＥＧＦＲ二重チロシンキナーゼ小分子阻害剤）、ならびに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、または誘導体が含まれる。
【０１４２】
化学療法剤としては、抗体、例えば、アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ）、ベバシズマブ（ＡＶＡＳＴＩＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、セツキシマブ（ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標）、Ｉｍｃｌｏｎｅ）、パニツムマブ（ＶＥＣＴＩＢＩＸ（登録商標）、Ａｍｇｅｎ）、リツキシマブ（ＲＩＴＵＸＡＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／Ｂｉｏｇｅｎ  Ｉｄｅｃ）、ペルツズマブ（ＯＭＮＩＴＡＲＧ（登録商標）、２Ｃ４、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トラスツズマブ（ＨＥＲＣＥＰＴＩＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ、Ｃｏｒｉｘｉａ）、及び抗体−薬物コンジュゲート、ゲムツズマブオゾガマイシン（ＭＹＬＯＴＡＲＧ（登録商標）、Ｗｙｅｔｈ）も挙げられる。本発明の化合物との併用で薬剤として治療可能性を有するさらなるヒト化モノクローナル抗体としては、アポリズマブ、アセリズマブ（ａｓｅｌｉｚｕｍａｂ）、アトリズマブ、バピネオズマブ、ビバツズマブメルタンシン（ｂｉｖａｔｕｚｕｍａｂ  ｍｅｒｔａｎｓｉｎｅ）、カンツズマブメルタンシン、セデリズマブ（ｃｅｄｅｌｉｚｕｍａｂ）、セルトリズマブペゴール、シドフシツズマブ（ｃｉｄｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、シドツズマブ（ｃｉｄｔｕｚｕｍａｂ）、ダクリズマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、エルリズマブ（ｅｒｌｉｚｕｍａｂ）、フェルビズマブ（ｆｅｌｖｉｚｕｍａｂ）、フォントリズマブ、ゲムツズマブオゾガマイシン、イノツズマブオゾガマイシン、イピリムマブ、ラベツズマブ、リンツズマブ、マツズマブ、メポリズマブ、モタビズマブ、モトビズマブ（ｍｏｔｏｖｉｚｕｍａｂ）、ナタリズマブ、ニモツズマブ（ｎｉｍｏｔｕｚｕｍａｂ）、ノロビズマブ（ｎｏｌｏｖｉｚｕｍａｂ）、ヌマビズマブ（ｎｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、オクレリズマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パスコリズマブ（ｐａｓｃｏｌｉｚｕｍａｂ）、ペクフシツズマブ（ｐｅｃｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、ペクツズマブ（ｐｅｃｔｕｚｕｍａｂ）、パキセリズマブ、ラリビズマブ（ｒａｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、ラニビズマブ、レスリビズマブ（ｒｅｓｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、レスリズマブ、レシビズマブ（ｒｅｓｙｖｉｚｕｍａｂ）、ロベリズマブ（ｒｏｖｅｌｉｚｕｍａｂ）、ルプリズマブ（ｒｕｐｌｉｚｕｍａｂ）、シブロツズマブ（ｓｉｂｒｏｔｕｚｕｍａｂ）、シプリズマブ、ソンツズマブ（ｓｏｎｔｕｚｕｍａｂ）、タカツズマブテトラキセタン（ｔａｃａｔｕｚｕｍａｂ  ｔｅｔｒａｘｅｔａｎ）、タドシズマブ（ｔａｄｏｃｉｚｕｍａｂ）、タリズマブ、テフィバズマブ（ｔｅｆｉｂａｚｕｍａｂ）、トシリズマブ、トラリズマブ（ｔｏｒａｌｉｚｕｍａｂ）、ツコツズマブセルモロイキン（ｔｕｃｏｔｕｚｕｍａｂ  ｃｅｌｍｏｌｅｕｋｉｎ）、ツクシツズマブ（ｔｕｃｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、ウマビズマブ（ｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、ウルトキサズマブ、ウステキヌマブ、ビジリズマブ、及びインターロイキン−１２  ｐ４０タンパク質を認識するように遺伝子修飾された排他的にヒト配列の組換え全長ＩｇＧ１  λ抗体である、抗インターロイキン−１２（ＡＢＴ−８７４／Ｊ６９５、Ｗｙｅｔｈ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ａｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏ��ｉｅｓ）が挙げられる。
【０１４３】
化学療法剤としては、ＥＧＦＲに結合するか、または他の様式でそれと直接相互作用し、そのシグナル伝達活性を阻止または低減する化合物を指す「ＥＧＦＲ阻害剤」も挙げられ、これは「ＥＧＦＲアンタゴニスト」とも称される。かかる薬剤の例としては、ＥＧＦＲに結合する抗体及び小分子が挙げられる。ＥＧＦＲに結合する抗体の例としては、ＭＡｂ  ５７９（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ  ８５０６）、ＭＡｂ  ４５５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ８５０７）、ＭＡｂ  ２２５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０８）、ＭＡｂ  ５２８（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０９）（米国特許第４，９４３，５３３号（Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ  ｅｔ  ａｌ．）を参照されたい）、ならびにそれらの変異型、例えば、キメラ化２２５（Ｃ２２５またはセツキシマブ、ＥＲＢＵＴＩＸ（登録商標））及び再成形ヒト２２５（Ｈ２２５）（ＷＯ９６／４０２１０（Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｃ．）を参照されたい）、ＩＭＣ−１１Ｆ８、完全ヒトＥＧＦＲ標的抗体（Ｉｍｃｌｏｎｅ）、ＩＩ型変異ＥＧＦＲに結合する抗体（米国特許第５，２１２，２９０号）、米国特許第５，８９１，９９６号に記載のＥＧＦＲに結合するヒト化抗体及びキメラ抗体、ならびにＥＧＦＲに結合するヒト抗体、例えば、ＡＢＸ−ＥＧＦまたはパニツムマブ（ＷＯ９８／５０４３３（Ａｂｇｅｎｉｘ／Ａｍｇｅｎ）を参照されたい）、ＥＭＤ５５９００（Ｓｔｒａｇｌｉｏｔｔｏ  ｅｔ  ａｌ．Ｅｕｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ３２Ａ：６３６−６４０（１９９６））、ＥＧＦＲ結合においてＥＧＦ及びＴＧＦ−アルファの両方と競合するＥＧＦＲに対して指向されたヒト化ＥＧＦＲ抗体ＥＭＤ７２００（マツズマブ）（ＥＭＤ／Ｍｅｒｃｋ）、ヒトＥＧＦＲ抗体ＨｕＭａｘ−ＥＧＦＲ（ＧｅｎＭａｂ）、Ｅ１．１、Ｅ２．４、Ｅ２．５、Ｅ６．２、Ｅ６．４、Ｅ２．１１、Ｅ６．３、及びＥ７．６．３として既知であり、かつＵＳ６，２３５，８８３に記載の完全ヒト抗体、ＭＤＸ−４４７（Ｍｅｄａｒｅｘ  Ｉｎｃ）、ならびにｍＡｂ８０６またはヒト化ｍＡｂ８０６（Ｊｏｈｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７９（２９）：３０３７５−３０３８４（２００４））が挙げられる。抗ＥＧＦＲ抗体は、細胞毒性薬にコンジュゲートされ得、それにより免疫コンジュゲートを生成することができる（例えば、ＥＰ６５９，４３９Ａ２、Ｍｅｒｃｋ  Ｐａｔｅｎｔ  ＧｍｂＨを参照されたい）。ＥＧＦＲアンタゴニストには、米国特許第５，６１６，５８２号、同第５，４５７，１０５号、同第５，４７５，００１号、同第５，６５４，３０７号、同第５，６７９，６８３号、同第６，０８４，０９５号、同第６，２６５，４１０号、同第６，４５５，５３４号、同第６，５２１，６２０号、同第６，５９６，７２６号、同第６，７１３，４８４号、同第５，７７０，５９９号、同第６，１４０，３３２号、同第５，８６６，５７２号、同第６，３９９，６０２号、同第６，３４４，４５９号、同第６，６０２，８６３号、同第６，３９１，８７４号、同第６，３４４，４５５号、同第５，７６０，０４１号、同第６，００２，００８号、及び同第５，７４７，４９８号、ならびに以下のＰＣＴ公報、ＷＯ９８／１４４５１、ＷＯ９８／５００３８、ＷＯ９９／０９０１���、及びＷＯ９９／２４０３７に記載の化合物などの小分子が含まれる。特定の小分子ＥＧＦＲアンタゴニストとしては、ＯＳＩ−７７４（ＣＰ−３５８７７４、エルロチニブ、ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ））、ＰＤ１８３８０５（ＣＩ１０３３、２−プロペンアミド、Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−キナゾリニル］−、二塩酸塩、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）、ＺＤ１８３９、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ（登録商標））４−（３’−クロロ−４’−フルオロアニリノ）−７−メトキシ−６−（３−モルホリノプロポキシ）キナゾリン、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＺＭ１０５１８０（（６−アミノ−４−（３−メチルフェニル−アミノ）−キナゾリン、Ｚｅｎｅｃａ）、ＢＩＢＸ−１３８２（Ｎ８−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−Ｎ２−（１−メチル−ピペリジン−４−イル）−ピリミド［５，４−ｄ］ピリミジン−２，８−ジアミン、Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ  Ｉｎｇｅｌｈｅｉｍ）、ＰＫＩ−１６６（（Ｒ）−４−［４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル］−フェノール）、（Ｒ）−６−（４−ヒドロキシフェニル）−４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン）、ＣＬ−３８７７８５（Ｎ−［４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−キナゾリニル］−２−ブチンアミド）、ＥＫＢ−５６９（Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−３−シアノ−７−エトキシ−６−キノリニル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブチンアミド）（Ｗｙｅｔｈ）、ＡＧ１４７８（Ｐｆｉｚｅｒ）、ＡＧ１５７１（ＳＵ  ５２７１、Ｐｆｉｚｅｒ）、二重ＥＧＦＲ／ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤、例えば、ラパチニブ（ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）、ＧＳＫ５７２０１６またはＮ−［３−クロロ−４−［（３−フルオロフェニル）メトキシ］フェニル］−６［５［［［２−メチルスルホニル）エチル］アミノ］メチル］−２−フラニル］−４−キナゾリンアミン）が挙げられる。
【０１４４】
化学療法剤としては、「チロシンキナーゼ阻害剤」（前段落に記載のＥＧＦＲ標的薬物を含む）、小分子ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤（例えば、Ｔａｋｅｄａから入手可能なＴＡＫ１６５）、ＣＰ−７２４（７１４、ＥｒｂＢ２受容体チロシンキナーゼの経口選択的阻害剤）（Ｐｆｉｚｅｒ及びＯＳＩ）、二重ＨＥＲ阻害剤（例えば、ＥＧＦＲに優先的に結合するが、ＨＥＲ２及びＥＧＦＲ過剰発現細胞の両方を阻害するＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈから入手可能））、ラパチニブ（ＧＳＫ５７２０１６、Ｇｌａｘｏ−ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能）（経口ＨＥＲ２及びＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤）、ＰＫＩ−１６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓから入手可能）、汎ＨＥＲ阻害剤（例えば、カネルチニブ（ＣＩ−１０３３、Ｐｈａｒｍａｃｉａ））、Ｒａｆ−１阻害剤（例えば、Ｒａｆ−１シグナル伝達を阻害するＩＳＩＳ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓから入手可能なアンチセンス薬剤ＩＳＩＳ−５１３２）、非ＨＥＲ標的ＴＫ阻害剤（例えば、メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）、Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能））、多標的チロシンキナーゼ阻害剤（例えば、スニチニブ（ＳＵＴＥＮＴ（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒから入手可能））、ＶＥＧＦ受容体チロシンキナーゼ阻害剤（例えば、バタラニブ（ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４、Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧから入手可能））、ＭＡＰＫ細胞外制御キナーゼＩ阻害剤ＣＩ−１０４０（Ｐｈａｒｍａｃｉａから入手可能））、キナゾリン（例えば、ＰＤ  １５３０３５、４−（３−クロロアニリノ）キナゾリン）、ピリドピリミジン、ピリミドピリミジン、ピロロピリミジン（例えば、ＣＧＰ  ５９３２６、ＣＧＰ  ６０２６１、及びＣＧＰ  ６２７０６）、ピラゾロピリミジン、４−（フェニルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン、クルクミン（ジフェルロイルメタン、４，５−ビス（４−フルオロアニリノ）フタルイミド）、ニトロチオフェン部分を含有するチルホスチン、ＰＤ−０１８３８０５（Ｗａｒｎｅｒ−Ｌａｍｂｅｒ）、アンチセンス分子（例えば、ＨＥＲコード核酸に結合するもの）、キノキサリン（米国特許第５，８０４，３９６号）、トリホスチン（米国特許第５，８０４，３９６号）、ＺＤ６４７４（Ａｓｔｒａ  Ｚｅｎｅｃａ）、ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）、汎ＨＥＲ阻害剤（例えば、ＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ））、Ａｆｆｉｎｉｔａｃ（ＩＳＩＳ  ３５２１、Ｉｓｉｓ／Ｌｉｌｌｙ）、メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標））、ＰＫＩ１６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＧＷ２０１６（Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）、ＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ）、ＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈ）、セマキシニブ（Ｐｆｉｚｅｒ）、ＺＤ６４７４（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）、ＩＮＣ−１Ｃ１１（Ｉｍｃｌｏｎｅ）、ラパマイシン（シロリムス、ＲＡＰＡＭＵＮＥ（登録商標））、または以下の特許公報：米国特許第５，８０４，３９６号、ＷＯ１９９９／０９０１６（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）、ＷＯ１９９８／４３９６０（Ａｍｅｒｉｃａｎ  ��ｙａｎａｍｉｄ）、ＷＯ１９９７／３８９８３（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）、ＷＯ１９９９／０６３７８（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）、ＷＯ１９９９／０６３９６（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）、ＷＯ１９９６／３０３４７（Ｐｆｉｚｅｒ，Ｉｎｃ）、ＷＯ１９９６／３３９７８（Ｚｅｎｅｃａ）、ＷＯ１９９６／３３９７（Ｚｅｎｅｃａ）、及びＷＯ１９９６／３３９８０（Ｚｅｎｅｃａ）のいずれかに記載のものも挙げられる。
【０１４５】
化学療法剤としては、デキサメタゾン、インターフェロン、コルヒチン、メトプリン、シクロスポリン、アンホテリシン、メトロニダゾール、アレムツズマブ、アリトレチノイン、アロプリノール、アミホスチン、三酸化ヒ素、アスパラギナーゼ、ＢＣＧ生、ベバクジマブ、ベキサロテン、クラドリビン、クロファラビン、ダルベポエチンアルファ、デニロイキン、デクスラゾキサン、エポエチンアルファ、エロチニブ、フィルグラスチム、酢酸ヒストレリン、イブリツモマブ、インターフェロンアルファ−２ａ、インターフェロンアルファ−２ｂ、レナリドミド、レバミゾール、メスナ、メトキサレン、ナンドロロン、ネララビン、ノフェツモマブ、オプレルベキン、パリフェルミン、パミドロネート、ペガデマーゼ、ペグアスパラガーゼ、ペグフィルグラスチム、ペメトレキセド二ナトリウム、プリカマイシン、ポルフィマーナトリウム、キナクリン、ラスブリカーゼ、サルグラモスチム、テモゾロミド、ＶＭ−２６、６−ＴＧ、トレミフェン、トレチノイン、ＡＴＲＡ、バルルビシン、ゾレドロネート、及びゾレドロン酸、ならびにこれらの薬学的に許容される塩も挙げられる。
【０１４６】
化学療法剤としては、ヒドロコルチゾン、酢酸ヒドロコルチゾン、酢酸コルチゾン、ピバリン酸チクソコルトール、トリアムシノロンアセトニド、トリアムシノロンアルコール、モメタゾン、アムシノニド、ブデソニド、デソニド、フルオシノニド、フルオシノロンアセトニド、ベタメタゾン、リン酸ベタメタゾンナトリウム、デキサメタゾン、リン酸デキサメタゾンナトリウム、フルオコルトロン、ヒドロコルチゾン−１７−ブチレート、ヒドロコルチゾン−１７−バレレート、プロピオン酸アクロメタゾン、吉草酸ベタメタゾン、ジプロピオン酸ベタメタゾン、プレドニカルベート、クロベタゾン−１７−ブチレート、クロベタゾ−ル−１７−プロピオネート、カプロン酸フルオコルトロン、ピバリン酸フルオコルトロン及び酢酸フルプレドニデン、免疫選択的抗炎症ペプチド（ＩｍＳＡＩＤ）（例えばフェニルアラニン−グルタミン−グリシン（ＦＥＧ）及びそのＤ異性体形態（ｆｅＧ）（ＩＭＵＬＡＮ  ＢｉｏＴｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，ＬＬＣ））、抗リウマチ薬（例えばアザチオプリン、シクロスポリン（シクロスポリンＡ）、Ｄ−ペニシラミン、金塩、ヒドロキシクロロキン、レフルノミドミノシクリン、スルファサラジン、腫瘍壊死因子アルファ（ＴＮＦα）遮断剤（例えばエタネルセプト（ＥＮＢＲＥＬ（登録商標））、インフリキシマブ（ＲＥＭＩＣＡＤＥ（登録商標））、アダリムマブ（ＨＵＭＩＲＡ（登録商標））、セルトリズマブペゴール（ＣＩＭＺＩＡ（登録商標））、ゴリムマブ（ＳＩＭＰＯＮＩ（登録商標）））、インターロイキン１（ＩＬ−１）遮断剤（例えばアナキンラ（ＫＩＮＥＲＥＴ（登録商標）））、Ｔ細胞共刺激遮断剤（例えばアバタセプト（ＯＲＥＮＣＩＡ（登録商標）））、インターロイキン６（ＩＬ−６）遮断剤（例えばトシリズマブ（ＡＣＴＥＭＥＲＡ（登録商標））））、インターロイキン１３（ＩＬ−１３）遮断剤（例えばレブリキズマブ）、インターフェロンアルファ（ＩＦＮ）遮断剤（例えばロンタリズマブ）、ベータ７インテグリン遮断剤（例えばｒｈｕＭＡｂ  Ｂｅｔａ７）、ＩｇＥ経路遮断剤（例えば抗Ｍ１プライム）、分泌ホモ三量体ＬＴａ３及び膜結合ヘテロ三量体ＬＴａ１／β２遮断剤（例えば抗リンホトキシンアルファ（ＬＴａ））、種々の治験薬（例えばチオプラチン、ＰＳ−３４１、フェニルブチレート、ＥＴ−１８−ＯＣＨ３、またはファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤（Ｌ−７３９７４９、Ｌ−７４４８３２））、ポリフェノール（例えばケルセチン、レスベラトロール、ピセアタンノール、没食子酸エピガロカテキン、テアフラビン、フラバノール、プロシアニジン、ベツリン酸及びその誘導体）、オートファジー阻害剤（例えばクロロキン）、デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））、ベータ−ラパコン、ラパコール、コルヒチン、ベツリン酸、アセチルカンプトテシン、スコポレクチン、及び９−アミノカンプトテシン）、ポドフィロトキシン、テガフール（ＵＦＴＯＲＡＬ（登録商標））、ベキサロテン（ＴＡＲＧＲＥＴＩＮ（登録商標））、ビスホスホネート（例えばクロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）またはＯＳＴＡＣ（登録商標））、エチドロネート（���ＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標））、ＮＥ−５８０９５、ゾレドロン酸／ゾレドロネート（ＺＯＭＥＴＡ（登録商標））、アレンドロネート（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、パミドロネート（ＡＲＥＤＩＡ（登録商標））、チルドロネート（ＳＫＥＬＩＤ（登録商標））、またはリセドロネート（ＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標）））、ならびに上皮成長因子受容体（ＥＧＦ−Ｒ）、ワクチン（例えばＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチン）、ペリフォシン、ＣＯＸ−２阻害剤（例えば、セレコキシブまたはエトリコキシブ）、プロテオソーム阻害剤（例えば、ＰＳ３４１）、ＣＣＩ−７７９、チピファルニブ（Ｒ１１５７７）、オラフェニブ、ＡＢＴ５１０、Ｂｃｌ−２阻害剤（例えばオブリメルセンナトリウム（ＧＥＮＡＳＥＮＳＥ（登録商標）））、ピキサントロン、ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤（例えばロナファルニブ（ＳＣＨ  ６６３６、ＳＡＲＡＳＡＲ（商標）））、ならびに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、または誘導体、ならびに上記のうちの２つ以上の組み合わせが挙げられる。
【０１４７】
本明細書で使用される「プロドラッグ」という用語は、親薬物と比較すると腫瘍細胞に対して細胞毒性が低く、酵素によってより活性な親形態へと活性化または変換され得る、薬学的に活性な物質の前駆体または誘導体形態を指す。例えば、Ｗｉｌｍａｎ，“Ｐｒｏｄｒｕｇｓ  ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ”  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ，１４，ｐｐ．３７５−３８２，６１５ｔｈ  Ｍｅｅｔｉｎｇ  Ｂｅｌｆａｓｔ（１９８６）、及びＳｔｅｌｌａ  ｅｔ  ａｌ．“Ｐｒｏｄｒｕｇｓ：Ａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  Ｔａｒｇｅｔｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，”Ｄｉｒｅｃｔｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，Ｂｏｒｃｈａｒｄｔ  ｅｔ  ａｌ．，（ｅｄ．），  ｐｐ．２４７−２６７，Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ（１９８５）を参照されたい。本発明のプロドラッグとしては、ホスフェート含有プロドラッグ、チオホスフェート含有プロドラッグ、スルフェート含有プロドラッグ、ペプチド含有プロドラッグ、Ｄアミノ酸修飾プロドラッグ、グリコシル化プロドラッグ、β−ラクタム含有プロドラッグ、任意に置換されたフェノキシアセトアミド含有プロドラッグまたは任意に置換されたフェニルアセトアミド含有プロドラッグ、５−フルオロシトシン及び他の５−フルオロウリジンプロドラッグが挙げられるがこれらに限定されず、これらは、より活性な細胞毒性遊離薬物へと変換され得る。本発明において使用するためのプロドラッグ形態に誘導体化することができる細胞毒性薬の例としては、上述の化学療法剤が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１４８】
「成長阻害剤」は、本明細書で使用されるとき、インビトロまたはインビボのいずれかで細胞（例えば、その成長がＰＤ−Ｌ１発現に依存する細胞）の成長及び／または増殖を阻害する化合物または組成物を指す。したがって、成長阻害剤は、Ｓ期における細胞の割合を著しく低減するものであってよい。成長阻害剤の例としては、細胞周期進行（Ｓ期以外の場所で）を遮断する薬剤、例えば、Ｇ１停止及びＭ期停止を誘導する薬剤が挙げられる。従来のＭ期遮断剤には、ビンカ（ビンクリスチン及びビンブラスチン）、タキサン、及びトポイソメラーゼＩＩ阻害剤、例えばアントラサイクリン抗生物質ドキソルビシン（（８Ｓ−シス）−１０−［（３−アミノ−２，３，６−トリデオキシ−α−Ｌ−リキソ−ヘキサピラノシル）オキシ］−７，８，９，１０−テトラヒドロ−６，８，１１−トリヒドロキシ−８−（ヒドロキシアセチル）−１−メトキシ−５，１２−ナフタセンジオン）、エピルビシン、ダウノルビシン、エトポシド、及びブレオマイシンが含まれる。Ｇ１を停止する薬剤、例えば、タモキシフェン、プレドニゾン、ダカルバジン、メクロレタミン、シスプラチン、メトトレキサート、５−フルオロウラシル、及びａｒａ−ＣなどのＤＮＡアルキル化剤は、Ｓ期停止にも波及する。さらなる情報は、Ｍｕｒａｋａｍｉらによる“Ｔｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，”Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ  ａｎｄ  Ｉｓｒａｅｌ，ｅｄｓ．，Ｃｈａｐｔｅｒ  １，ｅｎｔｉｔｌｅｄ“Ｃｅｌｌ  ｃｙｃｌｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ，ｏｎｃｏｇｅｎｅｓ，ａｎｄ  ａｎｔｉｎｅｏｐｌａｓｔｉｃ  ｄｒｕｇｓ”（ＷＢ  Ｓａｕｎｄｅｒｓ：Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，１９９５）、特に１３頁に見出すことができる。タキサン（パクリタキセル及びドセタキセル）は、いずれもイチイ由来の抗癌薬である。ヨーロッパイチイ由来のドセタキセル（ＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ  Ｒｏｒｅｒ）は、パクリタキセル（ＴＡＸＯＬ（登録商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）の半合成類似体である。パクリタキセル及びドセタキセルは、チューブリン二量体由来の微小管の構築を促進し、脱重合を阻止することによって微小管を安定させ、細胞内での有糸分裂を阻害する。
【０１４９】
「放射線療法」とは、正常に機能する能力を制限するか、または細胞を完全に破壊するように細胞に十分な損傷を誘導するための指向性ガンマ線またはベータ線の使用を意味する。投与量及び治療期間を判定するための当該技術分野で既知の方法が多く存在することが理解される。典型的な治療剤は、１回投与として与えられ、典型的な投与量は、１日当たり１０〜２００単位（グレイ）の範囲である。
【０１５０】
本明細書で使用される場合、「患者」または「対象」という用語は、交換可能に使用され、治療が所望される任意の単一の動物、より好ましくは哺乳動物（例えば、イヌ、ネコ、ウマ、ウサギ、動物園の動物、雌ウシ、ブタ、ヒツジ、及び非ヒト霊長類などの非ヒト動物を含む）を指す。特定の実施形態において、本明細書の患者は、ヒトである。
【０１５１】
本明細書で使用される場合、「投与すること」は、対象（例えば、患者）への化合物（例えば、アンタゴニスト）または薬学的組成物（例えば、アンタゴニストを含む薬学的組成物）の投薬量の供与方法を意味する。投与は、非経口的、肺内、及び鼻腔内、ならびに局所的治療が所望される場合は、病変内投与を含む任意の好適な手段によることができる。非経口的注入には、例えば、筋肉内、静脈内、動脈内、腹腔内、または皮下投与が含まれる。投薬は、任意の好適な経路により、例えば、投与が短時間であるか、または慢性的であるかに部分的に応じた、静脈内注射または皮下注射などの注射により、行うことができる。単回投与または様々な時点にわたる複数回投与、ボーラス投与、及びパルス注入を含むが、これらに限定されない、様々な投薬スケジュールが本明細書で企図される。
【０１５２】
「同時に」という用語は、投与の時間が少なくとも部分的に重複している、２つ以上の治療剤の投与を指すために本明細書で使用される。したがって、同時投与は、１つ以上の薬剤（複数可）の投与が、１つ以上の他の薬剤（複数可）の投与の中止後に続くときの投薬レジメンを含む。
【０１５３】
「低減する」または「阻害する」とは、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、またはそれ以上の全体的な減少を生じる能力を意味する。低減または阻害は、治療されている障害の症状、転移の存在またはサイズ、または原発腫瘍のサイズに対して言及し得る。
【０１５４】
「添付文書」という用語は、かかる治療薬の適応症、使用法、投薬量、投与、併用療法、禁忌症、及び／またはその使用に関する警告についての情報を含有する、治療剤製品の商用パッケージに通例含まれる指示書を指すように使用される。
【０１５５】
「滅菌」製剤は、無菌であるか、または全ての生存微生物及びそれらの胞子を含まない。
【０１５６】
「製品」は、少なくとも１つの試薬、例えば、疾患もしくは障害（例えば、癌）の治療のための医薬品、または本明細書に記載のバイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）を特異的に検出するためのプローブを含む、任意の製造物（例えば、パッケージ、もしくは容器）またはキットである。特定の実施形態では、製造物またはキットは、本明細書に記載の方法を実行するためのユニットとして、推奨、流通、または販売される。
【０１５７】
「に基づく」という語句は、本明細書で使用されるとき、１つ以上のバイオマーカーについての情報が、例えば治療決定、添付文書上で提供される情報、またはマーケティング／宣伝指針などを伝えるために使用されることを意味する。
【０１５８】
ＩＩＩ．方法
Ａ．診断方法
癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法が本明細書に提供される。癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法も本明細書に提供される。癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者のための療法を選択する方法が本明細書にさらに提供される。前述の方法のいずれも、本明細書に提供されるバイオマーカーの発現レベル、例えば、腫瘍試料中、例えば、腫瘍浸潤免疫細胞中及び／または腫瘍細胞中のＰＤ−Ｌ１発現に基づいてもよい。方法はいずれも、患者にＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、Ｃ項の記載されるような以下の「ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト」）を患者に投与することをさらに含んでもよい。方法はいずれも、有効量の第２の治療剤を患者に投与することをさらに含んでもよい。
【０１５９】
本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法を提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞中のＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することであって、腫瘍試料中の腫瘍細胞の約１％以上（例えば、約１％、約２％、約３％、約４％、約５％以上、約１０％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約５５％以上、約６０％以上、約６５％以上、約７０％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、約９９％以上）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、判定することを含む。例えば、いくつかの事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の３０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。なお他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【０１６０】
本発明はまた、非小細胞肺癌に罹患している患者のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療への応答性を予測する方法も提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞中のＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することであって、腫瘍試料中の腫瘍細胞の約１％以上（例えば、約１％、約２％、約３％、約４％、約５％以上、約１０％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約５５％以上、約６０％以上、約６５％以上、約７０％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、約９９％以上）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、判定することを含む。例えば、いくつかの事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の３０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。なお他の事例では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【０１６１】
前述の方法のいずれかのいくつかの実施形態では、腫瘍試料中の腫瘍細胞の約５％〜約９９％（例えば、約５％〜約９９％、約５％〜約９０％、約５％〜約８５％、約５％〜約８０％、約５％〜約７５％、約５％〜約７０％、約５％〜約６５％、約５％〜約６０％、約５％〜約５５％、約５％〜約５０％、約５％〜約４５％、約５％〜約４０％、約５％〜約３５％、約５％〜約３０％、約５％〜約２５％、約５％〜約２０％、約５％〜約１５％、約５０％〜約９９％、約５０％〜約９５％、約５０％〜約９０％、約５０％〜約８５％、約５０％〜約８０％、約５０％〜約７５％、約５０％〜約７０％、約５０％〜約６５％、約５０％〜約６０％、または約５０％〜約５５％）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストでの治療に応答する可能性が高いことを示す。
【０１６２】
本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法をさらに提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、腫瘍試料中の腫瘍細胞の約１％以上（例えば、約１％、約２％、約３％、約４％、約５％以上、約１０％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約５５％以上、約６０％以上、約６５％以上、約７０％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、または約９９％以上）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することと、を含む。例えば、いくつかの事例では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの事例では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの事例では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの事例では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の３０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。いくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。
【０１６３】
前述の方法のいずれにおいても、該方法は、患者から得られた腫瘍試料における腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することをさらに含み得る。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の１０％未満（例えば、１０％未満、９％未満、８％未満、７％未満、６％未満、５％未満、４％未満、３％未満、２％未満、または１％未満）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。例えば、いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用して免疫組織化学によって判定された、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の１０％未満（例えば、腫瘍面積の１０％未満、腫瘍面積の９％未満、腫瘍面積の８％未満、腫瘍面積の７％未満、腫瘍面積の６％未満、腫瘍面積の５％未満、腫瘍面積の４％未満、腫瘍面積の３％未満、腫瘍面積の２％未満、または腫瘍面積の１％未満）を網羅する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。
【０１６４】
前述の方法のいずれにおいても、患者から得られた腫瘍試料は、線維形成を有し得る。例えば、いくつかの事例では、患者から得られた腫瘍試料は、線維芽細胞及び／または筋線維芽細胞の集団を含み得る。方法実施形態のいずれにおいても、患者から得られた腫瘍試料は、硬化性反応を有し得る。いくつかの事例では、患者から得られた腫瘍試料は、細胞希薄及び／または膠原化間質を含み得る。前述の方法のいずれにおいても、腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べてコラーゲン、ＳＴＡＴ１、及び／またはＭＥＫの発現レベルの増加を含み得る。
【０１６５】
本発明はまた、非小細胞肺癌に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法も提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することであって、腫瘍試料の約１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満、３５％未満、３０％未満、２５％未満、２０％未満、１５％未満、１０％未満、または５％未満）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、判定することを含む。例えば、いくつかの実施形態では、腫瘍試料の約５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の実施形態では、腫瘍試料の約１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【０１６６】
本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療への応答性を予測する方法をさらに提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することであって、腫瘍試料の１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満、３５％未満、３０％未満、２５％未満、２０％未満、１５％未満、１０％未満、または５％未満）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルが、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す、判定することを含む。例えば、いくつかの実施形態では、腫瘍試料の約５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。他の実施形態では、腫瘍試料の約１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルは、患者がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いことを示す。
【０１６７】
本発明はなおまた、非小細胞肺癌に罹患している患者のための療法を選択する方法も提供し、該方法は、患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルを判定することと、腫瘍試料の１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満、３５％未満、３０％未満、２５％未満、２０％未満、１５％未満、１０％未満、または５％未満）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、患者のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することとを含む。例えば、いくつかの実施形態では、該方法は、腫瘍試料の約５％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。他の実施形態では、該方法は、腫瘍試料の約１０％以上を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルに基づいて、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法を選択することを含む。
【０１６８】
前述の方法のいずれにおいても、腫瘍浸潤免疫細胞は、患者から得られた腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を網羅し得る。例えば、いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約５％以上を網羅し得る。他の事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１５％以上を網羅し得る。なお他の事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約２０％以上を網羅し得る。さらなる事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約２５％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約３０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約３５％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約４０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約５０％以上を網羅し得る。
【０１６９】
前述の方法のいずれにおいても、患者から得られた腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて増加した数の上皮内及び／または間質性免疫細胞を含み得る。前述の方法のいずれにおいても、患者から得られた腫瘍サンプルは、参照腫瘍試料と比べて増加した数のＣＤ８＋Ｔ細胞を含み得る。いくつかの事例では、患者から得られた腫瘍試料は、参照腫瘍試料と比べて、１つ以上のＢ細胞関連遺伝子またはナチュラルキラー（ＮＫ）細胞関連遺伝子の発現レベルの増加を有する。いくつかの事例では、該１つ以上のＢ細胞関連遺伝子は、ＣＤ１９、ＭＳ４Ａ１、及びＣＤ７９Ａからなる群から選択される。いくつかの事例では、該１つ以上のＮＫ細胞関連遺伝子は、ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、及びＭＩＣＢからなる群から選択される。
【０１７０】
いくつかの実施形態では、該方法は、１つ以上の追加のバイオマーカーの発現レベルを判定することを含む。いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、免疫関連マーカーである。免疫関連マーカーは、免疫細胞によって、または他の細胞（例えば、腫瘍細胞、内皮細胞、線維芽細胞、または他の間質細胞）によって発現されるマーカーを指す。免疫細胞以外の細胞によって発現される場合、マーカーは、例えば、活性化、プライミング、抗原認識及び提示、サイトカイン及びケモカイン産生、増殖、遊走、生存、または抗体産生を含む、免疫細胞生物学及び機能の制御に関与し得る。いくつかの実施形態では、免疫関連マーカーは、Ｔ細胞関連マーカーである。いくつかの実施形態では、Ｔ細胞関連マーカーは、ＣＤ８Ａ、ＩＦＮ−γ、ＥＯＭＥＳ、グランザイムＡ、ＣＸＣＬ９、及びこれらの任意の組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、免疫関連マーカーは、ＣＸ３ＣＬ１、ＣＤ４５ＲＯ、ＩＤＯｌ、ガレクチン９、ＭＩＣ−Ａ、ＭＩＣ−Ｂ、ＣＴＬＡ−４、及びこれらの任意の組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、ＮＫ細胞関連遺伝子である。いくつかの実施形態では、ＮＫ細胞関連遺伝子には、ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、ＭＩＣＢ、及びこれらの任意の組み合わせが含まれるがこれらに限定されず、いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、骨髄細胞関連遺伝子である。いくつかの実施形態では、骨髄細胞関連遺伝子には、ＩＬ１Ｂ、ＩＬ８、ＣＣＬ２、及びこれらの任意の組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、Ｂ細胞関連遺伝子である。いくつかの実施形態では、Ｂ細胞関連遺伝子には、ＣＤ１９、ＭＳ４Ａ１、ＣＤ７９Ａ、及びこれらの任意の組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、エフェクターＴ細胞（Ｔｅｆｆ）関連遺伝子である。いくつかの実施形態では、Ｔｅｆｆ関連遺伝子には、ＣＤ８Ａ、ＧＺＭＡ、ＧＺＭＢ、ＩＦＮＧ、ＥＯＭＥＳ、ＰＲＦ１、ＣＸＣＬ９、ＣＸＣＬ１０、ＴＢＸ２１、及びこれらの任意の組み合わせが含まれるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、Ｔｅｆｆ関連遺伝子は、ＩＦＮＧ、ＧＺＭＢ、またはＣＸＣＬ９である。いくつかの実施形態では、追加のバイオマーカーは、コラーゲン遺伝子である。いくつかの実施形態では、コラーゲン遺伝子は、ＣＯＬ６Ａ１またはＣＯＬ６Ａ２である。
【０１７１】
前述の方法のいずれにおいても、該方法は、腫瘍試料中の腫瘍細胞または腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現レベルに基づいて、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することをさらに含み得る。ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、当該技術分野で既知であるか、または本明細書に記載される任意のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト、例えばＣ項における以下の「ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト」であり得る。
【０１７２】
例えば、いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。他の事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１への結合を阻害する。なお他の事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、Ｂ７−１への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの実施形態では、抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖と、配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖とを含む。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域と、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む。
【０１７３】
いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニストである。例えば、いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１への結合を阻害する。他の事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。なお他の事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの事例では、抗体は、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群から選択される。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、Ｆｃ融合タンパク質である。例えば、いくつかの事例では、Ｆｃ融合タンパク質は、ＡＭＰ−２２４である。
【０１７４】
いくつかの事例では、本方法は、有効量の第２の治療剤を患者に投与することをさらに含む。いくつかの事例では、第２の治療剤は、細胞毒性剤、成長阻害剤、放射線療法剤、血管新生阻害剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。
【０１７５】
前述の事例のいずれにおいても、非小細胞肺癌は、局所進行性または転移性非小細胞肺癌であり得る。前述の事例のいずれにおいても、非小細胞肺癌は、扁平上皮ＮＳＣＬＣまたは非扁平上皮ＮＳＣＬＣであり得る。
【０１７６】
バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の存在及び／または発現レベル／量は、ＤＮＡ、ｍＲＮＡ、ｃＤＮＡ、タンパク質、タンパク質断片、及び／または遺伝子コピー数を含むがこれらに限定されない当該技術分野で既知の任意の好適な基準に基づいて、定性的かつ／または定量的に判定され得る。
【０１７７】
前述の方法のいずれにおいても、患者から得られた試料は、組織、全血、血漿、血清、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、試料は、組織試料である。いくつかの実施形態では、組織試料は、腫瘍試料である。いくつかの実施形態では、腫瘍試料は、腫瘍細胞、腫瘍浸潤免疫細胞、間質細胞、またはこれらの任意の組み合わせを含む。前述の実施形態のいずれにおいても、腫瘍試料は、ホルマリン固定及びパラフィン包埋（ＦＦＰＥ）腫瘍試料、保管用腫瘍試料、新鮮腫瘍試料、または凍結腫瘍試料であり得る。
【０１７８】
試料中の本明細書に記載される様々なバイオマーカーの存在及び／または発現レベル／量は、いくつかの方法論によって分析され得、その多くは当該技術分野で既知であり、当業者に理解されており、これには、免疫組織化学（「ＩＨＣ」）、ウェスタンブロット分析、免疫沈降、分子結合アッセイ、ＥＬＩＳＡ、ＥＬＩＦＡ、蛍光活性化細胞選別（「ＦＡＣＳ」）、ＭａｓｓＡＲＲＡＹ、プロテオミクス、定量的血液ベースのアッセイ（例えば、血清ＥＬＩＳＡ）、生化学的酵素活性アッセイ、インサイツハイブリダイゼーション、蛍光インサイツハイブリダイゼーション（ＦＩＳＨ）、サザン分析、ノーザン分析、全ゲノム配列決定、ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）、例えば、定量的リアルタイムＰＣＲ（ｑＲＴ−ＰＣＲ）及び他の増幅型検出方法、例えば、分岐状ＤＮＡ、ＳＩＳＢＡ、ＴＭＡ等、ＲＮＡ−Ｓｅｑ、マイクロアレイ分析、遺伝子発現プロファイリング、及び／または遺伝子発現連続分析（「ＳＡＧＥ」）、ならびにタンパク質、遺伝子、及び／または組織アレイ分析によって行われ得る多種多様なアッセイのうちのいずれか１つを含むが、これらに限定されない。遺伝子及び遺伝子産物の状態を評価するための典型的なプロトコルは、例えば、Ａｕｓｕｂｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，ｅｄｓ．，１９９５，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  Ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｕｎｉｔｓ  ２（ノーザンブロット法）、４（サザンブロット法）、１５（免疫ブロット法）、及び１８（ＰＣＲ分析）で見出される。Ｒｕｌｅｓ  Ｂａｓｅｄ  ＭｅｄｉｃｉｎｅまたはＭｅｓｏ  Ｓｃａｌｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ（「ＭＳＤ」）から入手可能なアッセイなどの多重化免疫アッセイも使用され得る。
【０１７９】
前述の方法のいずれにおいても、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の存在及び／または発現レベル／量は、バイオマーカーのタンパク質発現レベルを判定することによって測定される。特定の実施形態では、該方法は、バイオマーカーの結合を許容する条件下で、生体試料を、本明細書に記載されるバイオマーカーに特異的に結合する抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体）と接触させることと、抗体とバイオマーカーとの間で複合体が形成されるかどうかを検出することとを含む。かかる方法は、インビトロ方法またはインビボ方法であり得る。いくつかの事例では、抗体を使用して、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療に適格な対象、例えば個体の選択のためのバイオマーカーを選択する。タンパク質発現レベルを測定する、当該技術分野で既知であるか、または本明細書に記載される任意の方法を使用してもよい。例えば、いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）のタンパク質発現レベルは、フローサイトメトリー（例えば、蛍光活性化細胞選別（ＦＡＣＳ（商標）））、ウェスタンブロット、酵素結合免疫吸着法（ＥＬＩＳＡ）、免疫沈降、免疫組織化学（ＩＨＣ）、免疫蛍光法、放射免疫測定法、ドットブロット法、免疫検出方法、ＨＰＬＣ、表面プラズモン共鳴、光学分光、質量分析法、及びＨＰＬＣからなる群から選択される方法を使用して判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）のタンパク質発現レベルは、腫瘍浸潤免疫細胞において判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）のタンパク質発現レベルは、腫瘍細胞において判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）のタンパク質発現レベルは、腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞において判定される。
【０１８０】
特定の実施形態では、試料中のバイオマーカータンパク質（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の存在及び／または発現レベル／量は、ＩＨＣ及び染色プロトコルを使用して試験される。組織切片のＩＨＣ染色は、試料中のタンパク質の存在を決定または検出する信頼できる方法であると示されている。これらの方法、アッセイ、及び／またはキットのいずれかのいくつかの実施形態では、バイオマーカーは、ＰＤ−Ｌ１である。一実施形態では、バイオマーカーの発現レベルは、（ａ）抗体を用いて試料（例えば、患者から得られた腫瘍試料）のＩＨＣ分析を行うことと、（ｂ）試料中のバイオマーカーの発現レベルを判定することとを含む方法を使用して判定される。いくつかの実施形態では、ＩＨＣ染色強度は、参照と比較して判定される。いくつかの実施形態では、参照は、参照値である。いくつかの実施形態では、参照は、参照試料（例えば、対照細胞株染色試料、非癌患者由来の組織試料、またはＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍試料）である。
【０１８１】
ＩＨＣは、形態的染色及び／またはインサイツハイブリッド形成法（例えば、ＦＩＳＨ）などの追加の技法と組み合わせて実施されてもよい。２つの一般的なＩＨＣ方法、直接アッセイ及び間接アッセイが利用可能である。第１のアッセイに従って、抗体の標的抗原への結合が直接判定される。この直接アッセイは、さらなる抗体相互作用を伴わずに可視化され得る蛍光タグまたは酵素標識一次抗体などの標識試薬を使用する。典型的な間接アッセイでは、コンジュゲートしていない一次抗体が抗原に結合し、その後、標識二次抗体がその一次抗体に結合する。二次抗体が酵素標識にコンジュゲートする場合、発色基質または蛍光発生基質が添加されて、抗原の可視化をもたらす。いくつかの二次抗体が一次抗体上の異なるエピトープと反応し得るため、シグナル増幅が生じる。
【０１８２】
ＩＨＣに使用される一次抗体及び／または二次抗体は、典型的には、検出可能な部分で標識されることになる。多数の標識が利用可能であり、これらは、一般に、以下のカテゴリーに群分けされ得る：（ａ）放射性同位体、例えば、３５Ｓ、１４Ｃ、１２５１、３Ｈ、及び１３１Ｉ、（ｂ）コロイド金粒子、（ｃ）希土類キレート（ユウロピウムキレート）、Ｔｅｘａｓ  Ｒｅｄ、ローダミン、フルオレセイン、ダンシル、リサミン、ウンベリフェロン、フィコクリセリン（ｐｈｙｃｏｃｒｙｔｈｅｒｉｎ）、フィコシアニン、または市販のフルオロフォア、例えば、ＳＰＥＣＴＲＵＭ  ＯＲＡＮＧＥ７及びＳＰＥＣＴＲＵＭ  ＧＲＥＥＮ７、ならびに／または上記のうちのいずれか１つ以上の誘導体を含むが、これらに限定されない蛍光標識、（ｄ）様々な酵素−基質標識が利用可能であり、米国特許第４，２７５，１４９号は、これらのうちのいくつかの概説を提供する。酵素標識の例としては、ルシフェラーゼ（例えば、ホタルルシフェラーゼ及び細菌ルシフェラーゼ、例えば、米国特許第４，７３７，４５６号を参照されたい）、ルシフェリン、２，３−ジヒドロフタラジンジオン、リンゴ酸デヒドロゲナーゼ、ウレアーゼ、ペルオキシダーゼ、例えば西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰＯ）、アルカリホスファターゼ、β−ガラクトシダーゼ、グルコアミラーゼ、リゾチーム、サッカリドオキシダーゼ（例えば、グルコースオキシダーゼ、ガラクトースオキシダーゼ、及びグルコース−６−ホスフェートデヒドロゲナーゼ）、複素環オキシダーゼ（ウリカーゼ及びキサンチンオキシダーゼなど）、ラクトペルオキシダーゼ、ミクロペルオキシダーゼなどが挙げられる。
【０１８３】
酵素と基質との組み合わせの例としては、例えば、基質として水素ペルオキシダーゼを有する西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰＯ）、発色基質としてパラ−ニトロフェニルリン酸を有するアルカリホスファターゼ（ＡＰ）、及び発色基質（例えば、ｐ−ニトロフェニル−β−Ｄ−ガラクトシダーゼ）または蛍光発生基質（例えば、４−メチルウンベリフェリル−β−Ｄ−ガラクトシダーゼ）を有するβ−Ｄ−ガラクトシダーゼ（β−Ｄ−Ｇａｌ）が挙げられる。これらの一般的概説に関して、例えば、米国特許第４，２７５，１４９号及び同第４，３１８，９８０号を参照されたい。
【０１８４】
試験片は、例えば手動で、または自動化染色装置（例えば、ＶｅｎｔａｎａベンチマークＸＴまたはベンチマークＵＬＴＲＡ装置）を使用して調製され得る（例えば、以下の実施例１を参照されたい）。このようにして調製された検体は、載置かつカバースリップされ得る。次いで、例えば顕微鏡を使用してスライド評価が判定され、当該技術分野で日常的に使用される染色強度基準が利用され得る。一実施形態では、腫瘍からの細胞及び／または組織を、ＩＨＣを使用して試験するとき、染色は概して、（試料中に存在し得る間質性組織または周辺組織と対照的に）腫瘍細胞（複数可）及び／または組織において判定または評価されることを理解されたい。いくつかの実施形態では、腫瘍からの細胞及び／または組織を、ＩＨＣを使用して試験するとき、染色は、腫瘍内免疫細胞または腫瘍周囲免疫細胞を含む腫瘍浸潤免疫細胞において判定または評価することを含むことが理解される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の存在は、試料の０％超において、試料の少なくとも１％において、試料の少なくとも５％において、試料の少なくとも１０％において、試料の少なくとも１５％において、試料の少なくとも１５％において、試料の少なくとも２０％において、試料の少なくとも２５％において、試料の少なくとも３０％において、試料の少なくとも３５％において、試料の少なくとも４０％において、試料の少なくとも４５％において、試料の少なくとも５０％において、試料の少なくとも５５％において、試料の少なくとも６０％において、試料の少なくとも６５％において、試料の少なくとも７０％において、試料の少なくとも７５％において、試料の少なくとも８０％において、試料の少なくとも８５％において、試料の少なくとも９０％において、試料の少なくとも９５％において、またはそれ以上でＩＨＣによって検出される。試料は、本明細書に記載される基準のいずれか（例えば、表２及び３を参照されたい）を使用して、例えば病理学者または自動化画像分析によってスコア化され得る。
【０１８５】
これらの方法のうちのいずれかのいくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１は、抗ＰＤ−Ｌ１診断用抗体（すなわち、一次抗体）を使用した免疫組織化学によって検出される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、ヒトＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、非ヒト抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、ラット、マウス、またはウサギ抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、ウサギ抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、モノクローナル抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、直接標識される。他の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１診断用抗体は、間接的に標識される。
【０１８６】
前述の方法のいずれかのいくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１の発現レベルは、腫瘍細胞、腫瘍浸潤免疫細胞、またはこれらの組み合わせにおいてＩＨＣを使用して検出される。腫瘍浸潤免疫細胞には、腫瘍内免疫細胞、腫瘍周囲免疫細胞、またはこれらの任意の組み合わせ、及び他の腫瘍間質細胞（例えば、線維芽細胞）が含まれるがこれらに限定されない。かかる腫瘍浸潤免疫細胞は、Ｔリンパ球（ＣＤ８＋Ｔリンパ球及び／またはＣＤ４＋Ｔリンパ球など）、Ｂリンパ球、または顆粒球（好中球、好酸球、好塩基球）、単球、マクロファージ、樹状細胞（例えば、指状嵌入樹状細胞）、組織球、及びナチュラルキラー細胞を含む他の骨髄系細胞であり得る。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１に対する染色は、膜染色、細胞質染色、及びこれらの組み合わせとして検出される。他の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１の不在は、試料において不在または染色がないこととして検出される。
【０１８７】
前述の方法のいずれにおいても、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の発現レベルは、核酸発現レベルであり得る。いくつかの実施形態では、核酸発現レベルは、ｑＰＣＲ、ｒｔＰＣＲ、ＲＮＡ−ｓｅｑ、多重ｑＰＣＲもしくはＲＴ−ｑＰＣＲ、マイクロアレイ分析、ＳＡＧＥ、ＭａｓｓＡＲＲＡＹ技術、またはインサイツハイブリダイゼーション（例えば、ＦＩＳＨ）を使用して判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の発現レベルは、腫瘍細胞、腫瘍浸潤免疫細胞、間質細胞、またはこれらの組み合わせにおいて判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の発現レベルは、腫瘍細胞において判定される。いくつかの実施形態では、バイオマーカー（例えば、ＰＤ−Ｌ１）の発現レベルは、腫瘍浸潤免疫細胞において判定される。
【０１８８】
細胞中のｍＲＮＡの評価方法は周知であり、該方法として、例えば、相補的ＤＮＡプローブを使用したハイブリダイゼーションアッセイ（１つ以上の遺伝子に特異的な標識リボプローブを使用したインサイツハイブリダイゼーション、ノーザンブロット、及び関連技法など）、ならびに様々な核酸増幅アッセイ（遺伝子のうちの１つ以上に特異的な相補的プライマーを使用したＲＴ−ＰＣＲ、及び他の増幅型検出方法、例えば、分岐状ＤＮＡ、ＳＩＳＢＡ、ＴＭＡ等）が挙げられる。加えて、かかる方法は、生物学的試料中の標的ｍＲＮＡのレベルを判定する（例えば、アクチンファミリーメンバーなどの「ハウスキーピング」遺伝子の比較対照ｍＲＮＡ配列のレベルを同時に試験することによって）ことを可能にする１つ以上のステップを含み得る。任意に、増幅標的ｃＤＮＡの配列が判定され得る。任意の方法は、マイクロアレイ技術によって組織または細胞試料中の標的ｍＲＮＡなどのｍＲＮＡを試験または検出するプロトコルを含む。核酸マイクロアレイを使用して、試験及び対照組織試料からの試験及び対照ｍＲＮＡ試料を逆転写し、標識して、ｃＤＮＡプローブを生成する。その後、プローブを、固体支持体に固定した核酸のアレイにハイブリダイズする。アレイは、アレイの各メンバーの配列及び位置が分かるように構成する。例えば、その発現がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む療法の臨床的利益の増加または低減と相関する様々な遺伝子が、固体支持体上にアレイされ得る。特定のアレイメンバーとの標識されたプローブのハイブリダイゼーションは、プローブが由来する試料がその遺伝子を発現することを示す。
【０１８９】
ある特定の実施形態では、第１の試料中のバイオマーカーの存在及び／または発現レベル／量が、第２の試料中の存在／不在及び／または発現レベル／量と比較して増加または上昇する。ある特定の実施形態では、第１の試料中のバイオマーカーの存在／不在及び／または発現レベル／量が、第２の試料中の存在及び／または発現レベル／量と比較して減少または低減する。ある特定の実施形態では、第２の試料は、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織である。遺伝子の存在／不在及び／または発現レベル／量を判定するためのさらなる開示が本明細書に記載されている。
【０１９０】
ある特定の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、試験試料が得られたときとは異なる１つ以上の時点で得られる同じ対象または個体由来の単一の試料または組み合わせられた複数の試料である。例えば、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、試験試料が得られるよりも早い時点で同じ対象または個体から得られる。かかる参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、基準試料が癌の初期診断中に得られる場合、かつ癌が転移性癌になったときに試験試料が得られる場合に有用であり得る。
【０１９１】
特定の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、対象または個体ではない１つ以上の健常な個体由来の組み合わせられた複数の試料である。特定の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、対象または個体ではない、疾患または障害（例えば、癌）を有する１つ以上の個体由来の組み合わせられた複数の試料である。特定の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、正常組織由来のプールされたＲＮＡ試料、または患者ではない１つ以上の個体由来のプールされた血漿もしくは血清試料である。特定の実施形態では、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織は、腫瘍組織由来のプールされたＲＮＡ試料、または患者ではない、疾患もしくは障害（例えば、癌）を有する１つ以上の個体由来のプールされた血漿もしくは血清試料である。
【０１９２】
これらの方法のうちのいずれかのいくつかの実施形態では、上昇または増加した発現とは、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織と比較した、本明細書に記載されるものなどの標準の当該技術分野で既知の方法によって検出される、バイオマーカー（例えば、タンパク質または核酸（例えば、遺伝子またはｍＲＮＡ））のレベルの約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、またはそれ以上のうちのいずれかの全体的な増加を示す。特定の実施形態では、上昇した発現とは、試料中のバイオマーカーの発現レベル／量の増加を指し、この増加は、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織中のそれぞれのバイオマーカーの発現レベル／量の少なくとも約１．５倍、１．７５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、６倍、７倍、８倍、９倍、１０倍、２５倍、５０倍、７５倍、または１００倍のうちのいずれかである。いくつかの実施形態では、上昇した発現とは、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、対照組織、または内部対照（例えば、ハウスキーピング遺伝子）と比較した、約１．５倍、約１．７５倍、約２倍、約２．２５倍、約２．５倍、約２．７５倍、約３．０倍、または約３．２５倍を超える全体的な増加を指す。
【０１９３】
これらの方法のうちのいずれかのいくつかの実施形態では、低減した発現とは、参照試料、参照細胞、参照組織、対照試料、対照細胞、または対照組織と比較した、本明細書に記載の方法などの標準の当該技術分野で既知の方法によって検出される、バイオマーカー（例えば、タンパク質または核酸（例えば、遺伝子またはｍＲＮＡ））のレベルの約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、またはそれ以上のうちのいずれかの全体的な低減を指す。特定の実施形態では、低減した発現とは、試料中のバイオマーカーの発現レベル／量の減少を指し、この減少は、基準試料、基準細胞、基準組織、対照試料、対照細胞、または対照組織中のそれぞれのバイオマーカーの発現レベル／量の少なくとも約０．９倍、０．８倍、０．７倍、０．６倍、０．５倍、０．４倍、０．３倍、０．２倍、０．１倍、０．０５倍、または０．０１倍のうちのいずれかである。
【０１９４】
Ｂ．治療方法
本発明は、癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者を治療する方法を提供する。いくつかの事例では、本発明の方法は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む抗癌療法剤を患者に投与することを含む。本明細書に記載される（例えば、以下のＣ項、「ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト」を参照されたい）か、または当該技術分野で既知のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストのいずれも、本方法に使用され得る。いくつかの事例では、該方法は、患者から得られた試料中の、本明細書に記載されるバイオマーカーの存在及び／または発現レベルを判定することと、例えば、本明細書に記載される（例えば、Ａ項、「診断方法」または以下の実施例に記載されるもの）か、または当該技術分野で既知の方法を使用して、試料中のバイオマーカーの存在及び／または発現レベルに基づいて抗癌療法剤を患者に投与することとを伴う。いくつかの実施形態では、バイオマーカーは、ＰＤ−Ｌ１である。
【０１９５】
本発明は、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法を提供し、該方法は、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することを含み、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１％以上（例えば、約１％、約２％、約３％、約４％、約５％以上、約１０％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約５５％以上、約６０％以上、約６５％以上、約７０％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、または約９９％以上）においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【０１９６】
例えば、いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。他の実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。他の実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の１５％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。他の実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の２０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。他の実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の３０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。なお他の実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％以上においてＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の１０％未満（例えば、１０％未満、９％未満、８％未満、７％未満、６％未満、５％未満、４％未満、３％未満、２％未満、または１％未満）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。例えば、いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用して免疫組織化学によって判定された、患者から得られた腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の１０％未満（例えば、腫瘍面積の１０％未満、腫瘍面積の９％未満、腫瘍面積の８％未満、腫瘍面積の７％未満、腫瘍面積の６％未満、腫瘍面積の５％未満、腫瘍面積の４％未満、腫瘍面積の３％未満、腫瘍面積の２％未満、または腫瘍面積の１％未満）を網羅する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有する。いくつかの実施形態では、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有しない。
【０１９７】
本発明はまた、非小細胞肺癌に罹患している患者を治療する方法も提供し、該方法は、治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することを含み、患者から得られた腫瘍試料は、腫瘍試料の１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を構成する腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベル、及び腫瘍試料中の腫瘍細胞の５０％未満（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満、３５％未満、３０％未満、２５％未満、２０％未満、１５％未満、１０％未満、または５％未満）におけるＰＤ−Ｌ１の検出可能な発現レベルを有すると判定されている。
【０１９８】
前述の方法のいずれにおいても、腫瘍浸潤免疫細胞は、患者から得られた腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１％以上（例えば、約１％以上、約２％以上、約３％以上、約４％以上、約５％以上、約６％以上、約７％以上、約８％以上、約１０％以上、約１１％以上、約１２％以上、約１３％以上、約１４％以上、約１５％以上、約２０％以上、約２５％以上、約３０％以上、約３５％以上、約４０％以上、約５０％以上、約４５％以上、または約５０％以上）を網羅し得る。例えば、いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約５％以上を網羅し得る。他の事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約１５％以上を網羅し得る。なお他の事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約２０％以上を網羅し得る。さらなる事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約２５％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約３０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約３５％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約４０％以上を網羅し得る。いくつかの事例では、腫瘍浸潤免疫細胞は、腫瘍試料の切片中の腫瘍面積の約５０％以上を網羅し得る。
【０１９９】
前述の方法のいずれにおいても、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、当該技術分野で既知であるか、本明細書、例えば以下のＣ項、「ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト」に記載される、任意のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストであり得る。
【０２００】
例えば、いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群から選択される。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。他の事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１への結合を阻害する。なお他の事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、Ｂ７−１への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７−１の両方への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの実施形態では、抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖と、配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖とを含む。いくつかの実施形態では、抗体は、配列番号２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域と、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む。
【０２０１】
いくつかの事例では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニストである。例えば、いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーのうちの１つ以上への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１への結合を阻害する。他の事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ２への結合を阻害する。なお他の事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の両方への結合を阻害する。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗体である。いくつかの事例では、抗体は、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群から選択される。いくつかの事例では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、Ｆｃ融合タンパク質である。例えば、いくつかの事例では、Ｆｃ融合タンパク質は、ＡＭＰ−２２４である。
【０２０２】
いくつかの事例では、本方法は、有効量の第２の治療剤を患者に投与することをさらに含む。いくつかの事例では、第２の治療剤は、細胞毒性剤、成長阻害剤、放射線療法剤、血管新生阻害剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。
【０２０３】
前述の事例のいずれにおいても、非小細胞肺癌は、局所進行性または転移性非小細胞肺癌であり得る。前述の事例のいずれにおいても、非小細胞肺癌は、扁平上皮ＮＳＣＬＣまたは非扁平上皮ＮＳＣＬＣであり得る。
【０２０４】
さらなる態様において、本発明は、医薬品の製造または調製におけるＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの使用を提供する。一実施形態では、医薬品は、癌の治療のためのものである。さらなる実施形態では、医薬品は、癌（例えば、ＮＳＣＬＣ）に罹患している患者に有効量の医薬品を投与することを含む、癌の治療方法における使用のためのものである。１つのかかる実施形態では、該方法は、有効量の少なくとも１つの追加の治療剤、例えば、以下に記載されるものを個体に投与することをさらに含む。
【０２０５】
本明細書に記載される方法に用いられる組成物（例えば、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト）は、例えば静脈内に、筋肉内に、皮下に、皮内に、経皮的に、動脈内に、腹腔内に、病変内に、頭蓋内に、関節内に、前立腺内に、胸膜内に、気管内に、髄腔内に、鼻腔内に、腟内に、直腸内に、局所的に、腫瘍内に、腹膜に、結膜下に、小胞内に、粘膜に、心膜内に、臍帯内に、眼内に、眼窩内に、経口的に、局所的に、経皮的に、硝子体内に（例えば、硝子体内注射により）、点眼により、吸入により、注射により、移植により、注入により、持続注入により、標的細胞を直接的に浸す局所灌流により、カテーテルにより、洗浄により、クリームに入れて、または脂質組成物に入れて、を含む任意の好適な方法により投与され得る。本明細書に記載される方法に用いられる組成物はまた、全身または局所に投与することができる。投与方法は、様々な要因（例えば、投与される化合物または組成物、及び治療される状態、疾患、または障害の重症度）に応じて多様であり得る。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、眼窩内に、移植により、吸入により、髄腔内に、脳室内に、または鼻腔内に投与される。投薬は、任意の好適な経路により、例えば、投与が短時間であるか、または慢性的であるかに部分的に応じた、静脈内注射または皮下注射などの注射により、行うことができる。単回投与または様々な時点にわたる複数回投与、ボーラス投与、及びパルス注入を含むが、これらに限定されない、様々な投薬スケジュールが本明細書で企図される。
【０２０６】
本明細書に記載されるＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗体、結合ポリペプチド、及び／または小分子）（任意の追加の治療剤）は、良好な医療のための原則と一致する形で、製剤化、投薬、及び投与され得る。これに関連して考慮する要因には、治療されている特定の障害、治療されている特定の哺乳動物、個々の患者の臨床状態、障害の原因、薬剤の送達部位、投与方法、投与スケジュール、及び医師に既知である他の要因が含まれる。ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、その必要はないが、任意に、問題の障害を予防または治療するために現在使用される１つ以上の薬剤と共に製剤化されるか、それらと同時に投与される。かかる他の薬剤の有効量は、製剤中に存在するＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの量、障害または治療の種類、及び上で考察される他の要因に左右される。これらは一般に、本明細書に記載されるものと同じ投薬量及び投与経路で、または本明細書に記載される投薬量の約１〜９９％で、または経験的／臨床的に適切であると判定される任意の投薬量及び任意の経路で使用される。
【０２０７】
癌（例えば、非小細胞肺癌）の予防または治療のため、本明細書に記載されるＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの適切な投薬量（単独で、または１つ以上の他の追加の治療剤と組み合わせて使用されるとき）は、治療される疾患の種類、疾患の重症度及び経過、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストが予防目的で投与されるのかまたは治療目的で投与されるのかどうか、以前の治療、患者の臨床歴及びＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストへの応答、ならびに主治医の裁量に左右されることになる。ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、一度に、または一連の治療にわたって患者に好適に投与される。１つの典型的な１日用量は、上述の要因に応じて、約１μｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ以上の範囲に及び得る。病態に応じた数日間以上にわたる反復投与では、治療は一般に、疾患症状の所望の抑制が生じるまで持続されることになる。かかる用量は、例えば、毎週または３週間毎で（例えば、患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの用量を、例えば約２回〜約２０回、または例えば約６回受けるように）断続的に投与されてもよい。より高い初回負荷量、続いて１回以上のより低い用量が、投与されてもよい。しかしながら、他の投与量レジメンも有用であり得る。この療法の進行は、従来の技法及びアッセイによって容易に監視される。
【０２０８】
例えば、一般的な提案として、ヒトに投与される治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト抗体は、１回またはそれ以上の投与によるかどうかにかかわらず、約０．０１〜約５０ｍｇ／患者の体重ｋｇの範囲であろう。いくつかの実施形態では、使用される抗体は、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約４５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約４０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約３５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約３０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約２０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約１５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５ｍｇ／ｋｇ、または約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約１ｍｇ／ｋｇであり、これらは例えば、毎日、毎週、２週間毎、３週間毎、または毎月に投与される。いくつかの実施形態では、抗体は、１５ｍｇ／ｋｇで投与される。しかしながら、他の投与量レジメンも有用であり得る。一実施形態では、本明細書に記載される抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、２１日周期（３週間毎、ｑ３ｗ）の１日目に、約１００ｍｇ、約２００ｍｇ、約３００ｍｇ、約４００ｍｇ、約５００ｍｇ、約６００ｍｇ、約７００ｍｇ、約８００ｍｇ、約９００ｍｇ、約１０００ｍｇ、約１１００ｍｇ、約１２００ｍｇ、約１３００ｍｇ、約１４００ｍｇ、約１５００ｍｇ、約１６００ｍｇ、約１７００ｍｇ、または約１８００ｍｇの用量でヒトに投与される。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０Ａは、３週間毎（ｑ３ｗ）に、静脈内に１２００ｍｇで投与される。この用量は、注入などの、単回用量または複数回用量（例えば、２または３回用量）で投与され得る。併用治療において投与される本抗体の用量は、単剤治療と比較して減少し得る。この療法の進展は、従来の技法によって容易に監視される。
【０２０９】
いくつかの実施形態では、該方法は、有効量の第２の治療剤を患者に投与することをさらに伴う。いくつかの実施形態では、第２の治療剤は、細胞毒性剤、化学療法剤、成長阻害剤、放射線療法剤、血管新生阻害剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、化学療法または化学療法剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、放射線療法剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、標的療法または標的療法剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、免疫療法または免疫療法剤、例えばモノクローナル抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、第２の治療剤は、活性化共刺激分子に対して指向されるアゴニストである。いくつかの実施形態では、第２の治療剤は、阻害性共刺激分子に対して指向されるアンタゴニストである。
【０２１０】
上記のかかる併用療法は、併用投与（２つ以上の治療剤が同じかまたは別個の製剤中に含まれる）及びＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの投与が、追加の治療剤（複数可）の投与の前、それと同時、かつ／またはそれに続いて発生し得る、個別投与を包含する。一実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの投与及び追加の治療剤の投与は、互いの約１カ月以内、または約１、２、もしくは３週間以内、または約１、２、３、４、５、もしくは６日以内に発生する。
【０２１１】
理論に拘束されることを意図することなく、活性化共刺激分子を促進することまたは負の共刺激分子を阻害することによってＴ細胞刺激を増強することは、腫瘍細胞死を促進し得、それにより癌を治療するか、その進行を遅らせると考えられている。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、活性化共刺激分子に対して指向されるアゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、活性化共刺激分子には、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ、またはＣＤ１２７が含まれ得る。いくつかの実施形態では、活性化共刺激分子に対して指向されるアゴニストは、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ、またはＣＤ１２７に結合するアゴニスト抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、阻害性共刺激分子に対して指向されるアンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、阻害性共刺激分子には、ＣＴＬＡ−４（別名、ＣＤ１５２）、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ、またはアルギナーゼが含まれ得る。いくつかの実施形態では、阻害性共刺激分子に対して指向されるアンタゴニストは、ＣＴＬＡ−４、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ、またはアルギナーゼに結合するアンタゴニスト抗体である。
【０２１２】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＴＬＡ−４（別名、ＣＤ１５２）に対して指向されるアンタゴニスト、例えば遮断抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、イピリムマブ（別名、ＭＤＸ−０１０、ＭＤＸ−１０１、またはＹＥＲＶＯＹ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、トレメリムマブ（別名、チシリムマブまたはＣＰ−６７５，２０６）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ｂ７−Ｈ３（別名、ＣＤ２７６）に対して指向されるアンタゴニスト、例えば遮断抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＭＧＡ２７１と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＴＧＦ−ベータに対して指向されるアンタゴニスト、例えば、メテリムマブ（別名、ＣＡＴ−１９２）、フレソリムマブ（別名、ＧＣ１００８）、またはＬＹ２１５７２９９と併せて投与されてもよい。
【０２１３】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）を発現するＴ細胞（例えば、細胞毒性Ｔ細胞またはＣＴＬ）の養子移入を含む治療と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ドミナントネガティブＴＧＦベータ受容体、例えばドミナントネガティブＴＧＦベータＩＩ型受容体を含むＴ細胞の養子移入を含む治療と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＨＥＲＣＲＥＥＭプロトコル（例えば、ＣｌｉｎｉｃａｌＴｒｉａｌｓ．ｇｏｖ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ  ＮＣＴ００８８９９５４を参照されたい）を含む治療と併せて投与されてもよい。
【０２１４】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ１３７（別名、ＴＮＦＲＳＦ９、４−１ＢＢ、またはＩＬＡ）に対して指向されるアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ウレルマブ（別名、ＢＭＳ−６６３５１３）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ４０に対して指向されるアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＰ−８７０８９３と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＯＸ４０（別名、ＣＤ１３４）に対して指向されるアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗ＯＸ４０抗体（例えば、ＡｇｏｎＯＸ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ２７に対して指向されるアゴニスト、例えば活性化抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＤＸ−１１２７と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、インドールアミン−２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）に対して指向されるアンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＩＤＯアンタゴニストと共にあるのは、１−メチル−Ｄ−トリプトファン（別名、１−Ｄ−ＭＴ）である。
【０２１５】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗体薬物コンジュゲートと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、抗体薬物コンジュゲートは、メルタンシンまたはモノメチルオーリスタチンＥ（ＭＭＡＥ）を含む。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗ＮａＰｉ２ｂ抗体−ＭＭＡＥコンジュゲート（別名、ＤＮＩＢ０６００ＡまたはＲＧ７５９９）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、トラスツズマブエムタンシン（別名、Ｔ−ＤＭ１、アド−トラスツズマブエムタンシン、またはＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＤＭＵＣ５７５４Ａと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、エンドセリンＢ受容体（ＥＤＮＢＲ）を標的とする抗体薬物コンジュゲート、例えばＭＭＡＥとコンジュゲートされたＥＤＮＢＲに対して指向される抗体と併せて投与されてもよい。
【０２１６】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗血管新生剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＶＥＧＦに対して指向される抗体、例えばＶＥＧＦ−Ａと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ベバシズマブ（別名、ＡＶＡＳＴＩＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、アンジオポエチン２（別名、Ａｎｇ２）に対して指向される抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＭＥＤＩ３６１７と併せて投与されてもよい。
【０２１７】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗腫瘍剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＳＦ−１Ｒ（別名、Ｍ−ＣＳＦＲまたはＣＤ１１５）を標的とする薬剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、抗ＣＳＦ−１Ｒ（別名、ＩＭＣ−ＣＳ４）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、インターフェロン、例えばインターフェロンアルファまたはインターフェロンガンマと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ｒｏｆｅｒｏｎ−Ａ（別名、組換えインターフェロンアルファ−２ａ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＭ−ＣＳＦ（別名、組換えヒト顆粒球マクロファージコロニー刺激因子、ｒｈｕ  ＧＭ−ＣＳＦ、サルグラモスチム、またはＬＥＵＫＩＮＥ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−２（別名、アルデスロイキンまたはＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１２と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＤ２０を標的とする抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＣＤ２０を標的とする抗体は、オビヌツズマブ（別名、ＧＡ１０１もしくはＧＡＺＹＶＡ（登録商標））またはリツキシマブである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＩＴＲを標的とする抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＧＩＴＲを標的とする抗体は、ＴＲＸ５１８である。
【０２１８】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、癌ワクチンと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、癌ワクチンは、ペプチド癌ワクチンであり、これは、いくつかの実施形態では、個別化ペプチドワクチンである。いくつかの実施形態では、ペプチド癌ワクチンは、多価長ペプチド、マルチペプチド、ペプチドカクテル、ハイブリッドペプチド、またはペプチドパルス樹状細胞ワクチン（例えば、Ｙａｍａｄａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｃｉ．１０４：１４−２１，２０１３を参照されたい）。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、アジュバントと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＴＬＲアゴニストを含む治療、例えば、Ｐｏｌｙ−ＩＣＬＣ（別名、ＨＩＬＴＯＮＯＬ（登録商標））、ＬＰＳ、ＭＰＬ、またはＣｐＧ  ＯＤＮと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）アルファと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＨＭＧＢ１と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１０アンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−４アンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＬ−１３アンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＨＶＥＭアンタゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、例えば、ＩＣＯＳ−Ｌの投与によってＩＣＯＳアゴニストと併せて、またはＩＣＯＳに対して指向されるアゴニスト抗体と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＸ３ＣＬ１を標的とする治療剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＸＣＬ９を標的とする治療剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＸＣＬ１０を標的とする治療剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＣＣＬ５を標的とする治療剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＬＦＡ−１またはＩＣＡＭ１アゴニストと併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、セレクチンアゴニストと併せて投与されてもよい。
【０２１９】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、標的療法と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ｂ−Ｒａｆの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ベムラフェニブ（別名、ＺＥＬＢＯＲＡＦ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ダブラフェニブ（別名、ＴＡＦＩＮＬＡＲ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、エルロチニブ（別名、ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＭＥＫの阻害剤、例えばＭＥＫ１（別名、ＭＡＰ２Ｋ１）またはＭＥＫ２（別名、ＭＡＰ２Ｋ２）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、コビメチニブ（別名、ＧＤＣ−０９７３またはＸＬ−５１８）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、トラメチニブ（別名、ＭＥＫＩＮＩＳＴ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ｋ−Ｒａｓの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ｃ−Ｍｅｔの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、オナルツズマブ（別名、ＭｅｔＭＡｂ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ａｌｋの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＡＦ８０２（別名、ＣＨ５４２４８０２またはアレクチニブ）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ホスファチジルイノシトール３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）の阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＢＫＭ１２０と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、イデラリシブ（別名、ＧＳ−１１０１またはＣＡＬ−１０１）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ペリホシン（別名、ＫＲＸ−０４０１）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、Ａｋｔの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＭＫ２２０６と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＳＫ６９０６９３と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＤＣ−０９４１と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ｍＴＯＲの阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、シロリムス（別名、ラパマイシン）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、テムシロリムス（別名、ＣＣＩ−７７９またはＴｏｒｉｓｅｌ（登録商標））と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、エベロリムス（別名、ＲＡＤ００１）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、リダフォロリムス（別名、ＡＰ−２３５７３、ＭＫ−８６６９、またはデフォロリムス）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＯＳＩ−０２７と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＡＺＤ８０５５と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＩＮＫ１２８と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、二重ＰＩ３Ｋ／ｍＴＯＲ阻害剤と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＸＬ７６５と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＤＣ−０９８０と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＢＥＺ２３５（別名、ＮＶＰ−ＢＥＺ２３５）と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＢＧＴ２２６と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＧＳＫ２１２６４５８と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＦ−０４６９１５０２と併せて投与されてもよい。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＦ−０５２１２３８４（別名、ＰＫＩ−５８７）と併せて投与されてもよい。
【０２２０】
Ｃ．本発明の方法での使用のためのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト
治療有効量のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを患者に投与することを含む、患者における癌（例えば、非小細胞肺癌）を治療するか、またはその進行を遅らせる方法が本明細書に提供される。癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者が、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に応答する可能性が高いかどうかを判定する方法が本明細書に提供される。癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストを含む治療に対する応答性を予測する方法が本明細書に提供される。癌（例えば、非小細胞肺癌）に罹患している患者のための療法を選択する方法が本明細書に提供される。前述の方法のいずれも、本明細書に提供されるバイオマーカーの発現レベル、例えば、腫瘍試料中、例えば、腫瘍浸潤免疫細胞中及び／または腫瘍細胞中のＰＤ−Ｌ１発現に基づいてもよい。
【０２２１】
例えば、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストを含む。ＰＤ−１（プログラム死１）は、当該技術分野において「プログラム細胞死１」、「ＰＤＣＤ１」、「ＣＤ２７９」、及び「ＳＬＥＢ２」とも称される。例示的なヒトＰＤ−１は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ受託番号Ｑ１５１１６に示される。ＰＤ−Ｌ１（プログラム死リガンド１）は、当該技術分野において「プログラム細胞死１リガンド１」、「ＰＤＣＤ１ＬＧ１」、「ＣＤ２７４」、「Ｂ７−Ｈ」、及び「ＰＤＬ１」とも称される。例示的なヒトＰＤ−Ｌ１は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ受託番号Ｑ９ＮＺＱ７．１に示される。ＰＤ−Ｌ２（プログラム死リガンド２）は、当該技術分野において「プログラム細胞死１リガンド２」、「ＰＤＣＤ１ＬＧ２」、「ＣＤ２７３」、「Ｂ７−ＤＣ」、「Ｂｔｄｃ」、及び「ＰＤＬ２」とも称される。例示的なヒトＰＤ−Ｌ２は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ受託番号Ｑ９ＢＱ５１に示される。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、及びＰＤ−Ｌ２は、ヒトＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、及びＰＤ−Ｌ２である。
【０２２２】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様において、ＰＤ−１リガンド結合パートナーは、ＰＤ−Ｌ１及び／またはＰＤ−Ｌ２である。別の実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１の、その結合リガンドへの結合を阻害する分子である。具体的な態様において、ＰＤ−Ｌ１結合パートナーは、ＰＤ−１及び／またはＢ７−１である。別の実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、そのリガンド結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様において、ＰＤ−Ｌ２結合リガンドパートナーは、ＰＤ−１である。アンタゴニストは、抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、またはオリゴペプチドであり得る。
【０２２３】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、例えば以下で記載されるような抗ＰＤ−１抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体、またはキメラ抗体）である。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群から選択される。ＭＤＸ−１１０６、別名ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８、またはニボルマブは、ＷＯ２００６／１２１１６８に記載される抗ＰＤ−１抗体である。ＭＫ−３４７５、別名ペンブロリズマブまたはランブロリズマブは、ＷＯ２００９／１１４３３５に記載される抗ＰＤ−１抗体である。ＣＴ−０１１、別名ｈＢＡＴ、ｈＢＡＴ−１、またはピディリズマブは、ＷＯ２００９／１０１６１１に記載される抗ＰＤ−１抗体である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、イムノアドヘシン（例えば、定常領域（例えば、免疫グロブリン配列のＦｃ領域）に融合されたＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外またはＰＤ−１結合部分を含むイムノアドヘシン）である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＡＭＰ−２２４である。ＡＭＰ−２２４、別名Ｂ７−ＤＣＩｇは、ＷＯ２０１０／０２７８２７及びＷＯ２０１１／０６６３４２に記載されるＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合可溶性受容体である。
【０２２４】
いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６である。「ＭＤＸ−１１０６」に対する代替的な名称としては、ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８、及びニボルマブが挙げられる。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ニボルマブ（ＣＡＳ登録番号９４６４１４−９４−４）である。なおさらなる実施形態では、配列番号１からの重鎖可変領域アミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び／または配列番号２からの軽鎖可変領域アミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む単離された抗ＰＤ−１抗体が提供される。なおさらなる実施形態では、重鎖及び／または軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−１抗体が提供され、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列
2018520996.tif 000003
と少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有し、かつ
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列
2018520996.tif 000004
と少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有する。
【０２２５】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ２抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体、またはキメラ抗体）である。いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、イムノアドヘシンである。
【０２２６】
いくつかの実施形態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、以下に記載されるものである。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との間及び／またはＰＤ−Ｌ１及びＢ７−１との間の結合を阻害することができる。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、モノクローナル抗体である。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト化抗体である。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト抗体である。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群から選択される。抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０は、ＷＯ２０１０／０７７６３４に記載される抗ＰＤ−Ｌ１である。ＭＤＸ−１１０５、別名ＢＭＳ−９３６５５９は、ＷＯ２００７／００５８７４に記載される抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）は、ＷＯ２０１１／０６６３８９及びＵＳ２０１３／０３４５５９に記載される抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体である。本発明の方法の使用に有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体の例及びその作製方法は、ＰＣＴ特許出願第ＷＯ２０１０／０７７６３４号、同第ＷＯ２００７／００５８７４号、同第ＷＯ２０１１／０６６３８９号、米国特許第８，２１７，１４９号及びＵＳ２０１３／０３４５５９に記載されており、これらは参照により本明細書に組み込まれる。
【０２２７】
ＷＯ２０１０／０７７６３４Ａ１及びＵＳ８，２１７，１４９に記載される抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載される方法に使用され得る。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号３の重鎖可変領域配列及び／または配列番号４の軽鎖可変領域配列を含む。なおさらなる実施形態では、重鎖可変領域及び／または軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号３）と少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有し、かつ
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）と少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有する。
【０２２８】
一実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２、及びＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、
2018520996.tif 000005
さらに式中、Ｘ１は、ＤまたはＧであり、Ｘ２は、ＳまたはＬであり、Ｘ３は、ＴまたはＳである。具体的な一態様において、Ｘ１は、Ｄであり、Ｘ２は、Ｓであり、Ｘ３は、Ｔである。別の態様において、ポリペプチドは、以下の式に従うＨＶＲ間に並置された可変領域重鎖フレームワーク配列をさらに含む：（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。さらなる一態様において、フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様において、フレームワーク配列のうちの少なくとも１つは、以下のものである：
2018520996.tif 000006
【０２２９】
なおさらなる一態様において、重鎖ポリペプチドは、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２、及びＨＶＲ−Ｌ３を含む可変領域軽鎖とさらに組み合わせられ、
2018520996.tif 000007
式中、Ｘ４は、ＤまたはＶであり、Ｘ５は、ＶまたはＩであり、Ｘ６は、ＳまたはＮであり、Ｘ７は、ＡまたはＦであり、Ｘ８は、ＶまたはＬであり、Ｘ９は、ＦまたはＴであり、Ｘ１０は、ＹまたはＡであり、Ｘ１１は、Ｙ、Ｇ、Ｆ、またはＳであり、Ｘ１２は、Ｌ、Ｙ、Ｆ、またはＷであり、Ｘ１３は、Ｙ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ、またはＩであり、Ｘ１４は、Ｈ、Ｖ、Ｐ、Ｔ、またはＩであり、Ｘ１５は、Ａ、Ｗ、Ｒ、Ｐ、またはＴである。なおさらなる態様において、Ｘ４は、Ｄであり、Ｘ５は、Ｖであり、Ｘ６は、Ｓであり、Ｘ７は、Ａであり、Ｘ８は、Ｖであり、Ｘ９は、Ｆであり、Ｘ１０は、Ｙであり、Ｘ１１は、Ｙであり、Ｘ１２は、Ｌであり、Ｘ１３は、Ｙであり、Ｘ１４は、Ｈであり、Ｘ１５は、Ａである。
【０２３０】
なおさらなる一態様において、軽鎖は、以下の式に従うＨＶＲ間に並置された可変領域軽鎖フレームワーク配列をさらに含む：（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。なおさらなる一態様において、フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる一態様において、フレームワーク配列のうちの少なくとも１つは、以下のものである：
2018520996.tif 000008
【０２３１】
別の実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗原結合断片が提供され、
（ａ）重鎖は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２、及びＨＶＲ−Ｈ３を含み、さらに、
2018520996.tif 000009
（ｂ）軽鎖は、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２、及びＨＶＲ−Ｌ３を含み、さらに、
2018520996.tif 000010
式中、Ｘ１は、ＤまたはＧであり、Ｘ２は、ＳまたはＬであり、Ｘ３は、ＴまたはＳであり、Ｘ４は、ＤまたはＶであり、Ｘ５は、ＶまたはＩであり、Ｘ６は、ＳまたはＮであり、Ｘ７は、ＡまたはＦであり、Ｘ８は、ＶまたはＬであり、Ｘ９は、ＦまたはＴであり、Ｘ１０は、ＹまたはＡであり、Ｘ１１は、Ｙ、Ｇ、Ｆ、またはＳであり、Ｘ１２は、Ｌ、Ｙ、Ｆ、またはＷであり、Ｘ１３は、Ｙ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ、またはＩであり、Ｘ１４は、Ｈ、Ｖ、Ｐ、Ｔ、またはＩであり、Ｘ１５は、Ａ、Ｗ、Ｒ、Ｐ、またはＴである。具体的な態様において、Ｘ１は、Ｄであり、Ｘ２は、Ｓであり、Ｘ３は、Ｔである。別の態様において、Ｘ４は、Ｄであり、Ｘ５は、Ｖであり、Ｘ６は、Ｓであり、Ｘ７は、Ａであり、Ｘ８は、Ｖであり、Ｘ９は、Ｆであり、Ｘ１０は、Ｙであり、Ｘ１１は、Ｙであり、Ｘ１２は、Ｌであり、Ｘ１３は、Ｙであり、Ｘ１４は、Ｈであり、Ｘ１５は、Ａである。なお別の態様において、Ｘ１は、Ｄであり、Ｘ２は、Ｓであり、Ｘ３は、Ｔであり、Ｘ４は、Ｄであり、Ｘ５は、Ｖであり、Ｘ６は、Ｓであり、Ｘ７は、Ａであり、Ｘ８は、Ｖであり、Ｘ９は、Ｆであり、Ｘ１０は、Ｙであり、Ｘ１１は、Ｙであり、Ｘ１２は、Ｌであり、Ｘ１３は、Ｙであり、Ｘ１４は、Ｈであり、Ｘ１５は、Ａである。
【０２３２】
さらなる一態様において、重鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含む。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、Ｋａｂａｔ下位群Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩ配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号８、９、１０、及び１１として記載される。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ、またはＩＶ下位群配列由来である。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号１５、１６、１７、及び１８として記載される。
【０２３３】
なおさらなる具体的な態様において、抗体は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、低減されたまたは最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしのＦｃ変異」またはアグリコシル化に起因する。なおさらなる実施形態では、エフェクターなしのＦｃ変異は、定常領域内のＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０２３４】
なお別の実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ａ）重鎖は、それぞれ、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）、及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２、及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含むか、または、
（ｂ）軽鎖は、それぞれ、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）、及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２、及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。
【０２３５】
具体的な態様において、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％である。
【０２３６】
別の態様において、重鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含む。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、Ｋａｂａｔ下位群Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩ配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号８、９、１０、及び１１として記載される。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ、またはＩＶ下位群配列由来である。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号１５、１６、１７、及び１８として記載される。
【０２３７】
なおさらなる具体的な態様において、抗体は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、低減されたまたは最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしのＦｃ変異」またはアグリコシル化に起因する。なおさらなる実施形態では、エフェクターなしのＦｃ変異は、定常領域内のＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０２３８】
別のさらなる実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２５）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有し、かつ／または
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０２３９】
具体的な態様において、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％である。別の態様において、重鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含む。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。さらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、Ｋａｂａｔ下位群Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩ配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号８、９、１０、及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２７）として記載される。
【０２４０】
なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ、またはＩＶ下位群配列由来である。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号１５、１６、１７、及び１８として記載される。
【０２４１】
なおさらなる具体的な態様において、抗体は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、低減されたまたは最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、原核細胞内での産生に起因する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしのＦｃ変異」またはアグリコシル化に起因する。なおさらなる実施形態では、エフェクターなしのＦｃ変異は、定常領域内のＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０２４２】
さらなる一態様において、重鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含む。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、Ｋａｂａｔ下位群Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩ配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、以下のものである：
2018520996.tif 000011
【０２４３】
なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ、またはＩＶ下位群配列由来である。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、以下のものである：
2018520996.tif 000012
【０２４４】
なおさらなる具体的な態様において、抗体は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、低減されたまたは最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしのＦｃ変異」またはアグリコシル化に起因する。なおさらなる実施形態では、エフェクターなしのＦｃ変異は、定常領域内のＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０２４５】
なお別の実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ｃ）重鎖は、それぞれ、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）、及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２、及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含み、かつ／または、
（ｄ）軽鎖は、それぞれ、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）、及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２、及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。
【０２４６】
具体的な態様において、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％である。
【０２４７】
別の態様において、重鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｈ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＦＲ−Ｈ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＦＲ−Ｈ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＦＲ−Ｈ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＦＲ−Ｌ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＦＲ−Ｌ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＦＲ−Ｌ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＦＲ−Ｌ４）のようにＨＶＲ間に並置された１つ以上のフレームワーク配列を含む。なお別の態様において、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、Ｋａｂａｔ下位群Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩ配列由来である。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＶＨ下位群ＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、重鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号８、９、１０、及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号３１）として記載される。
【０２４８】
なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ、またはＩＶ下位群配列由来である。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なおさらなる態様において、軽鎖フレームワーク配列のうちの１つ以上は、配列番号１５、１６、１７、及び１８として記載される。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、ヒトまたはマウス定常領域をさらに含む。なおさらなる態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。なおさらなる具体的な態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１である。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。なおさらなる態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ２Ａである。なおさらなる具体的な態様において、抗体は、低減されたまたは最小のエフェクター機能を有する。なおさらなる具体的な態様において、最小のエフェクター機能は、「エフェクターなしのＦｃ変異」またはアグリコシル化に起因する。なおさらなる実施形態では、エフェクターなしのＦｃ変異は、定常領域内のＮ２９７ＡまたはＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０２４９】
なおさらなる実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号２６）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有するか、または
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０２５０】
いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有し、重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、または１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施形態では、重鎖及び／または軽鎖のＮ末端の１、２、３、４、または５個のアミノ酸残基は、欠失、置換、または修飾され得る。
【０２５１】
なおさらなる実施形態では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧ（配列番号３２）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有し、かつ／または
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０２５２】
いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、または少なくとも９９％の配列同一性を有する。いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、重鎖配列は、配列番号３２のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、または少なくとも９９％の配列同一性を有する。いくつかの実施形態では、重鎖及び軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、または少なくとも９９％の配列同一性を有し、重鎖配列は、配列番号３２のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、または少なくとも９９％の配列同一性を有する。
【０２５３】
いくつかの実施形態では、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、アグリコシル化される。抗体のグリコシル化は、典型的には、Ｎ結合またはＯ結合のいずれかである。Ｎ結合とは、アスパラギン残基の側鎖への炭水化物部分の結合を指す。トリペプチド配列であるアスパラギン−Ｘ−セリン及びアスパラギン−Ｘ−スレオニン（式中、Ｘは、プロリン以外の任意のアミノ酸である）は、炭水化物部分のアスパラギン側鎖への酵素結合の認識配列である。したがって、ポリペプチド内でのこれらのトリペプチド配列のいずれかの存在により、潜在的なグリコシル化部位が作製される。Ｏ結合グリコシル化とは、糖類であるＮ−アセイルガラクトサミン（ａｃｅｙｌｇａｌａｃｔｏｓａｍｉｎｅ）、ガラクトース、またはキシロースのうちの１つのヒドロキシアミノ酸、最も一般的にはセリンまたはスレオニンへの結合を指すが、５−ヒドロキシプロリンまたは５−ヒドロキシリジンも使用され得る。抗体からのグリコシル化部位の除去は、上記のトリペプチド配列（Ｎ結合グリコシル化部位について）のうちの１つが除去されるようにアミノ酸配列を改変することによって好都合に達成される。この改変は、グリコシル化部位内のアスパラギン、セリン、またはスレオニン残基の置換別のアミノ酸残基（例えば、グリシン、アラニン、または保存的置換）によって行われ得る。
【０２５４】
本明細書の実施形態のいずれにおいても、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒトＰＤ−Ｌ１、例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ受託番号Ｑ９ＮＺＱ７．１に示されるようなヒトＰＤ−Ｌ１、またはその変異型に結合することができる。
【０２５５】
なおさらなる実施形態では、本明細書に記載の抗体のうちのいずれかをコードする単離核酸が提供される。いくつかの実施形態では、核酸は、前述の抗ＰＤ−Ｌ１抗体のいずれかをコードする核酸の発現に好適なベクターをさらに含む。なおさらなる具体的な態様において、ベクターは、核酸の発現に好適な宿主細胞内にある。なおさらなる具体的な態様において、宿主細胞は、真核細胞または原核細胞である。なおさらなる具体的な態様において、真核細胞は、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞などの哺乳動物細胞である。
【０２５６】
抗体またはその結合断片は、かかる抗体または断片を生成するのに好適な条件下で、当該技術分野で既知の方法を使用して、例えば、発現に好適な形態にある前述の抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗原結合断片のいずれかをコードする核酸を含有する宿主細胞を培養することと、抗体または断片を回収することとを含むプロセスによって作製することができる。
【０２５７】
上記で列挙される実施形態のいずれかにおける使用のためのかかるＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＰＤ−１抗体、及び抗ＰＤ−Ｌ２抗体）または本明細書に記載される他の抗体（例えば、ＰＤ−Ｌ１発現レベルの検出のための抗ＰＤ−Ｌ１抗体）が、以下の１〜７項に記載される特徴のうちのいずれかを、単独でまたは組み合わせて有し得ることが明白に企図される。
【０２５８】
１．抗体親和性
特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）は、１μＭ以下、１００ｎＭ以下、１０ｎＭ以下、１ｎＭ以下、０．１ｎＭ以下、０．０１ｎＭ以下、または０．００１ｎＭ以下（例えば、１０−８Ｍ以下、例えば、１０−８Ｍ〜１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍ〜１０−１３Ｍ）の解離定数（Ｋｄ）を有する。
【０２５９】
一実施形態では、Ｋｄは、放射標識抗原結合アッセイ（ＲＩＡ）によって測定される。一実施形態では、ＲＩＡは、Ｆａｂバージョンの目的の抗体及びその抗原を用いて実施される。例えば、抗原に対するＦａｂの溶液結合親和性は、未標識抗原の一連の滴定の存在下で、Ｆａｂを最低濃度の（１２５Ｉ）標識抗原と平衡させ、次いで、抗Ｆａｂ抗体をコーティングしたプレートで結合した抗体を捕捉することによって測定される（例えば、Ｃｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２９３：８６５−８８１（１９９９）を参照されたい）。アッセイの条件を確立するために、ＭＩＣＲＯＴＩＴＥＲ（登録商標）マルチウェルプレート（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を、５０ｍＭの炭酸ナトリウム（ｐＨ９．６）中の５μｇ／ｍｌの捕捉用抗Ｆａｂ抗体（Ｃａｐｐｅｌ  Ｌａｂｓ）で一晩コーティングし、その後、ＰＢＳ中の２％（ｗ／ｖ）ウシ血清アルブミンで２〜５時間にわたって室温（約２３℃）で遮断する。非吸着プレート（Ｎｕｎｃ＃２６９６２０）中で、１００ｐＭまたは２６ｐＭの［１２５Ｉ］抗原を、目的のＦａｂの段階希釈（Ｐｒｅｓｔａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７：４５９３−４５９９（１９９７）における抗ＶＥＧＦ抗体、Ｆａｂ−１２の評価と一致する）と混合する。次いで、目的のＦａｂを一晩インキュベートするが、平衡が達成されたことを確実にするために、このインキュベーションをより長い時間（例えば、約６５時間）にわたって継続してもよい。その後、室温でのインキュベーション（例えば、１時間にわたる）のために混合物を捕捉プレートに移す。次いで、溶液を除去し、ＰＢＳ中０．１％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（登録商標））を用いてプレートを８回洗浄する。プレートが乾燥したら、１５０μＬ／ウェルのシンチラント（ｓｃｉｎｔｉｌｌａｎｔ）（ＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ−２０（商標）、Ｐａｃｋａｒｄ）を添加し、ＴＯＰＣＯＵＮＴ（商標）ガンマ計数器（Ｐａｃｋａｒｄ）上でプレートを１０分間、計数する。最大結合の２０％以下をもたらす各Ｆａｂの濃度を競合結合アッセイでの使用に選択する。
【０２６０】
別の実施形態によると、Ｋｄは、ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）表面プラズモン共鳴アッセイを使用して測定される。例えば、ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−２０００またはＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−３０００（ＢＩＡｃｏｒｅ，Ｉｎｃ．，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ）を使用したアッセイは、約１０の応答単位（ＲＵ）で固定化抗原ＣＭ５チップを用いて２５℃で実施される。一実施形態では、カルボキシメチル化デキストランバイオセンサーチップ（ＣＭ５、ＢＩＡＣＯＲＥ，Ｉｎｃ．）は、供給業者の指示に従って、Ｎ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミドヒドロクロリド（ＥＤＣ）及びＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）を用いて活性化される。１０ｍＭの酢酸ナトリウム（ｐＨ４．８）を用いて抗原を５μｇ／ｍｌ（約０．２μＭ）になるまで希釈した後に、５μＬ／分の流量で注入して、およそ１０応答単位（ＲＵ）のカップリングしたタンパク質を得る。抗原の注入に続いて、１Ｍのエタノールアミンを注入して、未反応基を遮断する。反応速度測定のために、Ｆａｂの２倍段階希釈液（０．７８ｎＭ〜５００ｎＭ）を、２５℃の０．０５％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（商標））界面活性剤（ＰＢＳＴ）を含むＰＢＳ中におよそ２５μＬ／分の流量で注入する。会合速度（ｋｏｎ）及び解離速度（ｋｏｆｆ）は、単純な１対１のラングミュア結合モデル（ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  Ｓｏｆｔｗａｒｅバージョン３．２）を使用して、会合センサグラムと解離センサグラムとを同時に当てはめることによって計算される。平衡解離定数（Ｋｄ）をｋｏｆｆ／ｋｏｎ比として計算する。例えば、Ｃｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２９３：８６５−８８１（１９９９）を参照されたい。上記の表面プラズモン共鳴アッセイによるオンレートが１０６Ｍ−１ｓ−１を超える場合、オンレートは、ストップフローを備える分光光度計（Ａｖｉｖ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）または撹拌キュベットを備える８０００シリーズＳＬＭ−ＡＭＩＮＣＯ（商標）分光光度計（ＴｈｅｒｍｏＳｐｅｃｔｒｏｎｉｃ）などの分光器で測定される増加する抗原濃度の存在下で、ＰＢＳ（ｐＨ７．２）中の２０ｎＭ抗抗原抗体（Ｆａｂ形態）の２５℃での蛍光発光強度（励起＝２９５ｎｍ、発光＝３４０ｎｍ、１６ｎｍ帯域通過）の増加または減少を測定する蛍光消光技術を使用して判定することができる。
【０２６１】
２．抗体断片
特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）は、抗体断片である。抗体断片には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、及びｓｃＦｖ断片、ならびに以下に記載される他の断片が含まれるが、これらに限定されない。特定の抗体断片の概説については、Ｈｕｄｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）を参照されたい。ｓｃＦｖ断片の概説については、例えば、Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ，Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，ｖｏｌ．１１３，Ｒｏｓｅｎｂｕｒｇ  ａｎｄ  Ｍｏｏｒｅ  ｅｄｓ．，（Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ），ｐｐ．２６９−３１５（１９９４）を参照されたい。ＷＯ９３／１６１８５、ならびに米国特許第５，５７１，８９４号及び同第５，５８７，４５８号も参照されたい。サルベージ受容体結合エピトープ残基を含み、増加したインビボ半減期を有するＦａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片の考察については、米国特許第５，８６９，０４６号を参照されたい。
【０２６２】
ダイアボディは、二価または二重特異性であり得る２つの抗原結合部位を有する抗体断片である。例えば、ＥＰ４０４，０９７、ＷＯ１９９３／０１１６１、Ｈｕｄｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）、及びＨｏｌｌｉｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８（１９９３）を参照されたい。トリアボディ及びテトラボディもまた、Ｈｕｄｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）に記載されている。
【０２６３】
単一ドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインの全てもしくは一部、または軽鎖可変ドメインの全てもしくは一部を含む抗体断片である。特定の実施形態では、単一ドメイン抗体は、ヒト単一ドメイン抗体である（Ｄｏｍａｎｔｉｓ，Ｉｎｃ．，Ｗａｌｔｈａｍ，ＭＡ、例えば、米国特許第６，２４８，５１６Ｂ１号を参照されたい）。
【０２６４】
抗体断片は、本明細書に記載されるような無傷抗体のタンパク質分解、ならびに組換え宿主細胞（例えば、Ｅ．ｃｏｌｉまたはファージ）による産生を含むがこれらに限定されない様々な技術によって作製することができる。
【０２６５】
３．キメラ抗体及びヒト化抗体
特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）は、キメラ抗体である。特定のキメラ抗体は、例えば、米国特許第４，８１６，５６７号、及びＭｏｒｒｉｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，８１：６８５１−６８５５（１９８４））に記載されている。一例において、キメラ抗体は、非ヒト可変領域（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、または非ヒト霊長類、例えばサルに由来する可変領域）及びヒト定常領域を含む。さらなる例において、キメラ抗体は、そのクラスまたはサブクラスが、親抗体のクラスまたはサブクラスから変化した「クラススイッチした」抗体である。キメラ抗体は、その抗原結合断片を含む。
【０２６６】
特定の実施形態では、キメラ抗体は、ヒト化抗体である。典型的には、非ヒト抗体は、ヒト化してヒトに対する免疫原性を低減する一方で、親非ヒト抗体の特異性及び親和性を保持する。一般に、ヒト化抗体は、１つ以上の可変ドメインを含み、そのＨＶＲ、例えば、ＣＤＲ（またはその一部）は、非ヒト抗体に由来し、ＦＲ（またはその一部）は、ヒト抗体配列に由来する。ヒト化抗体は、任意に、ヒト定常領域の少なくとも一部も含むことになる。いくつかの実施形態では、ヒト化抗体中のいくつかのＦＲ残基は、例えば、抗体特異性または親和性を復元または改善するために、非ヒト抗体（例えば、ＨＶＲ残基が由来する抗体）由来の対応する残基で置換される。
【０２６７】
ヒト化抗体及びそれらの作製方法は、例えば、Ａｌｍａｇｒｏ  ａｎｄ  Ｆｒａｎｓｓｏｎ，Ｆｒｏｎｔ．Ｂｉｏｓｃｉ．１３：１６１９−１６３３（２００８）に概説され、例えば、Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２９（１９８８）、Ｑｕｅｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８６：１００２９−１００３３（１９８９）、米国特許第５，８２１，３３７号、同第７，５２７，７９１号、同第６，９８２，３２１号、及び同第７，０８７，４０９号、Ｋａｓｈｍｉｒｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：２５−３４（２００５）（特異性決定領域（ＳＤＲ）グラフトについて記載）、Ｐａｄｌａｎ，Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２８：４８９−４９８（１９９１）（「表面再構成」について記載）、Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：４３−６０（２００５）（「ＦＲシャッフリング」について記載）、ならびにＯｓｂｏｕｒｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：６１−６８（２００５）及びＫｌｉｍｋａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ，８３：２５２−２６０（２０００）（ＦＲシャッフリングへの「誘導選択」アプローチについて記載）にさらに記載されている。
【０２６８】
ヒト化に使用され得るヒトフレームワーク領域には、「ベストフィット」法を使用して選択されるフレームワーク領域（例えば、Ｓｉｍｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５１：２２９６（１９９３）を参照されたい）、軽鎖または重鎖可変領域の特定の下位群のヒト抗体のコンセンサス配列に由来するフレームワーク領域（例えば、Ｃａｒｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，８９：４２８５（１９９２）、及びＰｒｅｓｔａ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１５１：２６２３（１９９３）を参照されたい）、ヒト成熟（体細胞変異）フレームワーク領域またはヒト生殖系フレームワーク領域（例えば、Ａｌｍａｇｒｏ  ａｎｄ  Ｆｒａｎｓｓｏｎ，Ｆｒｏｎｔ．Ｂｉｏｓｃｉ．１３：１６１９−１６３３（２００８）を参照されたい）、ならびにＦＲライブラリのスクリーニングから得られるフレームワーク領域（例えば、Ｂａｃａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１０６７８−１０６８４（１９９７）及びＲｏｓｏｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７１：２２６１１−２２６１８（１９９６）を参照されたい）が含まれるが、これらに限定されない。
【０２６９】
４．ヒト抗体
特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）は、ヒト抗体である。ヒト抗体は、当該技術分野で既知の様々な技法を使用して産生され得る。ヒト抗体は、概して、ｖａｎ  Ｄｉｊｋ  ａｎｄ  ｖａｎ  ｄｅ  Ｗｉｎｋｅｌ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．５：３６８−７４（２００１）及びＬｏｎｂｅｒｇ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２０：４５０−４５９（２００８）に記載されている。
【０２７０】
ヒト抗体は、抗原投与に応答してヒト可変領域を有する無傷ヒト抗体または無傷抗体を産生するように修飾されたトランスジェニック動物に免疫原を投与することによって調製することができる。かかる動物は、典型的には、内因性免疫グロブリン遺伝子座を置き換えるか、または染色体外に存在するか、もしくはその動物の染色体にランダムに組み込まれるヒト免疫グロブリン遺伝子座の全てまたは一部を含有する。かかるトランスジェニックマウスにおいて、内因性免疫グロブリン遺伝子座は、一般に、不活性化されている。トランスジェニック動物からヒト抗体を得るための方法の概説については、Ｌｏｎｂｅｒｇ，Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２３：１１１７−１１２５（２００５）を参照されたい。例えば、米国特許第６，０７５，１８１号及び同第６，１５０，５８４号（ＸＥＮＯＭＯＵＳＥ（商標）技術を記載する）、米国特許第５，７７０，４２９号（ＨＵＭＡＢ（登録商標）技術を記載する）、米国特許第７，０４１，８７０号（Ｋ−Ｍ  ＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載する）、ならびに米国特許出願公開第ＵＳ２００７／００６１９００号（ＶＥＬＯＣＩＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載する）も参照されたい。かかる動物によって生成される無傷抗体由来のヒト可変領域は、例えば、異なるヒト定常領域と組み合わせることによってさらに修飾され得る。
【０２７１】
ヒト抗体は、ハイブリドーマに基づく方法によって作製することもできる。ヒトモノクローナル抗体の産生のためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ骨髄腫細胞株について記載されてきた。（例えば、Ｋｏｚｂｏｒ  Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１３３：３００１（１９８４）、Ｂｒｏｄｅｕｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，ｐｐ．５１−６３（Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８７）、及びＢｏｅｒｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１４７：８６（１９９１）を参照されたい）。ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術によって生成されたヒト抗体については、Ｌｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，１０３：３５５７−３５６２（２００６）にも記載されている。さらなる方法としては、例えば、米国特許第７，１８９，８２６号（ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒトＩｇＭ抗体の産生について記載）及びＮｉ，Ｘｉａｎｄａｉ  Ｍｉａｎｙｉｘｕｅ，２６（４）：２６５−２６８（２００６）（ヒト−ヒトハイブリドーマについて記載）に記載されるものが挙げられる。ヒトハイブリドーマ技術（トリオーマ技術）については、Ｖｏｌｌｍｅｒｓ  ａｎｄ  Ｂｒａｎｄｌｅｉｎ，Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ，２０（３）：９２７−９３７（２００５）及びＶｏｌｌｍｅｒｓ  ａｎｄ  Ｂｒａｎｄｌｅｉｎ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｆｉｎｄｉｎｇｓ  ｉｎ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，２７（３）：１８５−９１（２００５）にも記載されている。
【０２７２】
ヒト抗体は、ヒト由来のファージディスプレイライブラリから選択されるＦｖクローン可変ドメイン配列を単離することによって生成することもできる。その後、かかる可変ドメイン配列は、所望のヒト定常ドメインと組み合わせられ得る。抗体ライブラリからヒト抗体を選択するための技法が以下に記載される。
【０２７３】
５．ライブラリ由来抗体
本発明の抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体及び抗ＰＤ−１抗体）は、所望の活性（複数可）を有する抗体についてコンビナトリアルライブラリをスクリーニングすることによって単離され得る。例えば、ファージディスプレイライブラリを生成し、所望の結合特性を保有する抗体についてかかるライブラリをスクリーニングするための多様な方法が当該技術分野で既知である。かかる方法は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，ｅｄ．，Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｔｏｔｏｗａ，ＮＪ，２００１）に概説され、例えば、ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３４８：５５２−５５４、Ｃｌａｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３５２：６２４−６２８（１９９１）、Ｍａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２２：５８１−５９７（１９９２）、Ｍａｒｋｓ  ａｎｄ  Ｂｒａｄｂｕｒｙ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２４８：１６１−１７５（Ｌｏ，ｅｄ．，Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｔｏｔｏｗａ，ＮＪ，２００３）、Ｓｉｄｈｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３８（２）：２９９−３１０（２００４）、Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３４０（５）：１０７３−１０９３（２００４）、Ｆｅｌｌｏｕｓｅ，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０１（３４）：１２４６７−１２４７２（２００４）、及びＬｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２８４（１−２）：１１９−１３２（２００４）にさらに記載されている。
【０２７４】
ある特定のファージディスプレイ法では、ＶＨ及びＶＬ遺伝子のレパートリーがポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）によって別個にクローニングされ、ファージライブラリ内でランダムに組換えられ、その後、これは、Ｗｉｎｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１２：４３３−４５５（１９９４）に記載されるように、抗原結合ファージについてスクリーニングされ得る。ファージは、典型的には、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片またはＦａｂ断片のいずれかとして抗体断片をディスプレイする。免疫化源由来のライブラリは、ハイブリドーマの構築を必要とすることなく、免疫原に高親和性抗体を提供する。あるいは、Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓ  ｅｔ  ａｌ．，ＥＭＢＯ  Ｊ．１２：７２５−７３４（１９９３）に記載されるように、ナイーブレパートリーを（例えば、ヒトから）クローニングして、免疫付与を伴うことなく、広範な非自己抗原及び自己抗原に対する単一源の抗体を提供することができる。最後に、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ  ａｎｄ  Ｗｉｎｔｅｒ，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２２７：３８１−３８８（１９９２）に記載されるように、幹細胞由来の再編成されていないＶ遺伝子断片をクローニングし、ランダム配列を含有するＰＣＲプライマーを使用して高度に可変的なＣＤＲ３領域をコードし、インビトロでの再編成を達成することによってナイーブライブラリを合成的に作製することもできる。ヒト抗体ファージライブラリについて記載する特許公報としては、例えば、米国特許第５，７５０，３７３号、ならびに米国特許出願公開第２００５／００７９５７４号、同第２００５／０１１９４５５号、同第２００５／０２６６０００号、同第２００７／０１１７１２６号、同第２００７／０１６０５９８号、同第２００７／０２３７７６４号、同第２００７／０２９２９３６号、及び同第２００９／０００２３６０号が挙げられる。
【０２７５】
ヒト抗体ライブラリから単離された抗体または抗体断片は、本明細書においてヒト抗体またはヒト抗体断片と見なされる。
【０２７６】
６．多重特異性抗体
上記の態様のいずれか１つにおいて、本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）は、多重特異性抗体、例えば、二重特異性抗体であり得る。多重特異性抗体は、少なくとも２つの異なる部位への結合特異性を有するモノクローナル抗体である。特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体は、多重特異性抗体、例えば、二重特異性抗体である。特定の実施形態では、結合特異性の一方は、ＰＤ−Ｌ１へのものであり、他方は、任意の他の抗原へのものである。特定の実施形態では、二重特異性抗体は、ＰＤ−Ｌ１の２つの異なるエピトープに結合し得る。二重特異性抗体を使用して、ＰＤ−Ｌ１を発現する細胞に細胞毒性剤を局所化することもできる。二重特異性抗体は、全長抗体または抗体断片として調製することができる。
【０２７７】
多重特異性抗体を作製するための技法としては、異なる特異性を有する２つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖対の組換え共発現（Ｍｉｌｓｔｅｉｎ  ａｎｄ  Ｃｕｅｌｌｏ，Ｎａｔｕｒｅ  ３０５：５３７（１９８３））、ＷＯ９３／０８８２９、及びＴｒａｕｎｅｃｋｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，ＥＭＢＯ  Ｊ．１０：３６５５（１９９１）を参照されたい）、及び「ノブインホール」操作（例えば、米国特許第５，７３１，１６８号を参照されたい）が挙げられるが、これらに限定されない。多重特異性抗体はまた、静電ステアリング効果を操作して抗体Ｆｃヘテロ二量体分子を作製すること（例えば、ＷＯ２００９／０８９００４Ａ１を参照されたい）、２つ以上の抗体または断片を架橋すること（例えば、米国特許第４，６７６，９８０号、及びＢｒｅｎｎａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ，２２９：８１（１９８５）を参照されたい）、ロイシンジッパーを使用して二重特異性抗体を産生すること（例えば、Ｋｏｓｔｅｌｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４８（５）：１５４７−１５５３（１９９２）を参照されたい）、「ダイアボディ」技術を使用して二重特異性抗体断片を作製すること（例えば、Ｈｏｌｌｉｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８（１９９３）を参照されたい）、ならびに一本鎖Ｆｖ（ｓＦｖ）二量体を使用すること（例えば、Ｇｒｕｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５２：５３６８（１９９４）を参照されたい）、ならびに三重特異性抗体を調製すること（例えば、Ｔｕｔｔ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４７：６０（１９９１）に記載されるように）によって作製され得る。
【０２７８】
「オクトパス抗体」を含む、３つ以上の機能的抗原結合部位を有する操作された抗体も本明細書に含まれる（例えば、ＵＳ２００６／００２５５７６Ａ１を参照されたい）。
【０２７９】
本明細書の抗体または断片には、ＰＤ−Ｌ１ならびに別の異なる抗原に結合する抗原結合部位を含む「二重作用Ｆａｂ」すなわち「ＤＡＦ」も含まれる。
【０２８０】
７．抗体変異型
特定の実施形態では、本発明の抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体及び抗ＰＤ−１抗体）のアミノ酸配列変異型が企図される。例えば、抗体の結合親和性及び／または他の生物学的特性を改善することが望ましい場合がある。抗体のアミノ酸配列変異型は、抗体をコードするヌクレオチド配列に適切な修飾を導入することによって、またはペプチド合成によって調製され得る。かかる修飾には、例えば、抗体のアミノ酸配列内の残基からの欠失、及び／またはそれへの挿入、及び／またはその置換が含まれる。欠失、挿入、及び置換を任意に組み合わせて最終構築物を得ることができるが、但し、その最終構築物が、所望の特性、例えば、抗原結合性を保有することを条件とする。
【０２８１】
Ｉ．置換、挿入、及び欠失変異型
特定の実施形態では、１つ以上のアミノ酸置換を有する抗体変異型が提供される。置換型変異誘発の目的の部位には、ＨＶＲ及びＦＲが含まれる。保存的置換は、表１の「保存的置換」という見出しの下に示される。より実質的な変化は、表１の「例示的な置換」という見出しの下に示され、アミノ酸側鎖クラスを参照して以下にさらに記載される。アミノ酸置換は、目的の抗体中に導入され得、その産物は、所望の活性、例えば、保持／改善された抗原結合、減少した免疫原性、または改善されたＡＤＣＣもしくはＣＤＣについてスクリーニングされ得る。
表１．例示的、かつ好ましいアミノ酸置換
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アミノ酸は、一般的な側鎖特性に従って群分けされ得る。
（１）疎水性：ノルロイシン、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、
（２）中性親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ、
（３）酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ、
（４）塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ、
（５）鎖配向に影響を及ぼす残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ、
（６）芳香族：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ。
【０２８２】
非保存的置換は、これらのクラスのうちの１つのあるメンバーと別のクラスとの交換を伴うことになる。
【０２８３】
置換変異型の１つの種類は、親抗体（例えば、ヒト化抗体またはヒト抗体）の１つ以上の超可変領域残基を置換することを伴う。一般に、さらなる研究のために選択される得られた変異型（複数可）は、親抗体と比べて、特定の生物学的特性（例えば、親和性の増加及び／または免疫原性の低減）における変更（例えば、改善）を有し、かつ／または実質的に保持された親抗体の特定の生物学的特性を有することになる。例示的な置換変異型は、親和性成熟抗体であり、これは、例えば本明細書に記載されるようなファージディスプレイに基づく親和性成熟技法を使用して好都合に生成され得る。簡潔には、１つ以上のＨＶＲ残基が変異し、変異型抗体がファージ上にディスプレイされ、特定の生体活性（例えば、結合親和性）についてスクリーニングされる。
【０２８４】
改変（例えば、置換）は、例えば、抗体親和性を改善するために、ＨＶＲ内に行われてもよい。かかる改変は、ＨＶＲ「ホットスポット」、すなわち体細胞成熟プロセス中に高頻度で変異を経るコドンによってコードされる残基（例えば、Ｃｈｏｗｄｈｕｒｙ，Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２０７：１７９−１９６（２００８）を参照されたい）、及び／または抗原と接触する残基において行われてもよく、結果として生じる変異型ＶＨまたはＶＬは、結合親和性について試験される。二次ライブラリの構築及びそこからの再選択による親和性成熟は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，ｅｄ．，Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｔｏｔｏｗａ，ＮＪ，（２００１））に記載されている。親和性成熟のいくつかの実施形態では、多様な方法（例えば、エラープローンＰＣＲ、鎖シャッフリング、またはオリゴヌクレオチド指向性変異誘発）のいずれかによって、成熟のために選択される可変遺伝子に多様性が導入される。次いで、二次ライブラリが作製される。次いで、このライブラリをスクリーニングして、所望の親和性を有する任意の抗体変異型を識別する。多様性を導入する別の方法は、いくつかのＨＶＲ残基（例えば、一度に４〜６個の残基）がランダム化されるＨＶＲ指向性アプローチを伴う。抗原結合に関与するＨＶＲ残基は、例えば、アラニンスキャニング変異誘発またはモデリングを使用して、特異的に識別され得る。とりわけＣＤＲ−Ｈ３及びＣＤＲ−Ｌ３が標的とされることが多い。
【０２８５】
特定の実施形態では、置換、挿入、または欠失は、かかる改変が抗体の抗原に結合する能力を実質的に低減させない限り、１つ以上のＨＶＲ内で生じ得る。例えば、結合親和性を実質的に低減させない保存的改変（例えば、本明細書に提供される保存的置換）が、ＨＶＲ内で行われてもよい。かかる改変は、例えば、ＨＶＲ内の抗原接触残基の外側であってもよい。上述の変異型ＶＨ及びＶＬ配列の特定の実施形態では、各ＨＶＲは、改変されていないか、または１つ、２つ、または３つ以下のアミノ酸置換を有するかのいずれかである。
【０２８６】
変異誘発の標的とされ得る抗体の残基または領域の識別のための有用な方法は、「アラニンスキャニング変異誘発」と称され、Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍ  ａｎｄ  Ｗｅｌｌｓ（１９８９）  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２４４：１０８１−１０８５に記載されている。この方法において、残基または標的残基（例えば、Ａｒｇ、Ａｓｐ、Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、及びＧｌｕなどの荷電残基）の群が識別され、中性または負に荷電されたアミノ酸（例えば、アラニンまたはポリアラニン）によって置き換えられて、抗体の抗原との相互作用が影響されたかどうかを判定する。さらなる置換が最初の置換に対する機能感受性を示すアミノ酸位置に導入され得る。あるいは、または加えて、抗体と抗原との間の接触点を識別するための抗原−抗体複合体の結晶構造。かかる接触残基及び隣接する残基が置換の候補として標的とされ得るか、または排除され得る。変異型をスクリーニングして、それらが所望の特性を有するかどうかを判定することができる。
【０２８７】
アミノ酸配列挿入としては、１個の残基から１００個以上の残基を含有するポリペプチドの範囲の長さを有するアミノ末端及び／またはカルボキシル末端の融合、ならびに単一または複数のアミノ酸残基の配列内挿入が挙げられる。末端挿入の例としては、Ｎ末端メチオニル残基を有する抗体が挙げられる。抗体分子の他の挿入型変異型には、酵素（例えば、ＡＤＥＰＴのため）または抗体の血清半減期を増加させるポリペプチドへの抗体のＮ末端またはＣ末端の融合が含まれる。
【０２８８】
ＩＩ．グリコシル化変異型
特定の実施形態では、本発明の抗体を改変して、抗体がグリコシル化する程度を増加または減少させることができる。本発明の抗体へのグリコシル化部位の付加または欠失は、１つ以上のグリコシル化部位を作り出すかまたは除去するように、アミノ酸配列を改変することによって簡便に達成することができる。
【０２８９】
抗体がＦｃ領域を含む場合、それに結合する炭水化物を改変してもよい。哺乳動物細胞によって産生される天然抗体は、典型的には、一般にＮ結合によってＦｃ領域のＣＨ２ドメインのＡｓｎ２９７に結合される分岐状の二分岐オリゴ糖を含む。例えば、Ｗｒｉｇｈｔ  ｅｔ  ａｌ．ＴＩＢＴＥＣＨ  １５：２６−３２（１９９７）を参照されたい。オリゴ糖には、様々な炭水化物、例えば、マンノース、Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、ガラクトース、及びシアル酸、ならびに二分岐オリゴ糖構造の「幹」中のＧｌｃＮＡｃに結合したフコースが含まれ得る。いくつかの実施形態では、特定の特性が改善された抗体変異型を作製するために、本発明の抗体中オリゴ糖の修飾が行われ得る。
【０２９０】
一実施形態では、Ｆｃ領域に結合した（直接的にまたは間接的に）フコースを欠く炭水化物構造を有する抗体変異型が提供される。例えば、かかる抗体におけるフコースの量は、１％〜８０％、１％〜６５％、５％〜６５％、または２０％〜４０％であり得る。フコースの量は、例えばＷＯ２００８／０７７５４６に記載されるように、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析によって測定される、Ａｓｎ２９７に結合した全ての糖構造（例えば、複合体、ハイブリッド、及び高マンノース構造）の合計に対する、Ａｓｎ２９７での糖鎖内のフコースの平均量を計算することによって判定される。Ａｓｎ２９７は、Ｆｃ領域内の約２９７位（Ｆｃ領域残基のＥＵ番号付け）に位置するアスパラギン残基を指すが、Ａｓｎ２９７はまた、抗体における小規模な配列変異に起因して、２９７位から約±３アミノ酸、上流または下流、すなわち、２９４〜３００位の間に位置してもよい。かかるフコシル化変異型は、改善されたＡＤＣＣ機能を有し得る。例えば、米国特許出願公開第ＵＳ２００３／０１５７１０８号、同第ＵＳ２００４／００９３６２１号を参照されたい。「脱フコシル化」または「フコース欠損」抗体変異型に関する出版物の例としては、ＵＳ２００３／０１５７１０８、ＷＯ２０００／６１７３９、ＷＯ２００１／２９２４６、ＵＳ２００３／０１１５６１４、ＵＳ２００２／０１６４３２８、ＵＳ２００４／００９３６２１、ＵＳ２００４／０１３２１４０、ＵＳ２００４／０１１０７０４、ＵＳ２００４／０１１０２８２、ＵＳ２００４／０１０９８６５、ＷＯ２００３／０８５１１９、ＷＯ２００３／０８４５７０、ＷＯ２００５／０３５５８６、ＷＯ２００５／０３５７７８、ＷＯ２００５／０５３７４２、ＷＯ２００２／０３１１４０、Ｏｋａｚａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３６：１２３９−１２４９（２００４）、Ｙａｍａｎｅ−Ｏｈｎｕｋｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｅｎｇ．８７：６１４（２００４）が挙げられる。脱フコシル化抗体を産生することができる細胞株の例としては、タンパク質フコシル化が欠損したＬｅｃ１３  ＣＨＯ細胞（Ｒｉｐｋａ  ｅｔ  ａｌ．Ａｒｃｈ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．２４９：５３３−５４５（１９８６）、米国特許出願第ＵＳ２００３／０１５７１０８Ａ１号、及びＷＯ２００４／０５６３１２Ａ１，Ａｄａｍｓ  ｅｔ  ａｌ．、特に実施例１１）、及びアルファ−１，６−フコシルトランスフェラーゼ遺伝子、ＦＵＴ８、ノックアウトＣＨＯ細胞などのノックアウト細胞株（例えば、Ｙａｍａｎｅ−Ｏｈｎｕｋｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｅｎｇ．８７：６１４（２００４）、Ｋａｎｄａ，Ｙ．ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．Ｂｉｏｅｎｇ．，９４（４）：６８０−６８８（２００６）、及びＷＯ２００３／０８５１０７を参照されたい）が挙げられる。
【０２９１】
例えば、抗体のＦｃ領域に結合した二分岐オリゴ糖がＧｌｃＮＡｃによって二分されている、二分されたオリゴ糖を有する抗体変異型がさらに提供される。かかる抗体変異型は、低減されたフコシル化及び／または改善されたＡＤＣＣ機能を有し得る。かかる抗体変異型の例は、例えば、ＷＯ２００３／０１１８７８、米国特許第６，６０２，６８４号、及びＵＳ２００５／０１２３５４６に記載されている。Ｆｃ領域に結合したオリゴ糖内に少なくとも１つのガラクトース残基を有する抗体変異型もまた提供される。かかる抗体変異型は、改善されたＣＤＣ機能を有し得る。かかる抗体変異型は、例えば、ＷＯ１９９７／３００８７、ＷＯ１９９８／５８９６４、及びＷＯ１９９９／２２７６４に記載されている。
【０２９２】
ＩＩＩ．Ｆｃ領域変異型
特定の実施形態では、１つ以上のアミノ酸修飾が、本発明の抗体のＦｃ領域内に導入され得、それによりＦｃ領域変異型を生成され得る。Ｆｃ領域変異型は、１つ以上のアミノ酸位にアミノ酸修飾（例えば、置換）を含むヒトＦｃ領域配列（例えば、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、またはＩｇＧ４  Ｆｃ領域）を含み得る。
【０２９３】
特定の実施形態では、本発明は、全てではないがいくつかのエフェクター機能を保有し、それにより抗体のインビボでの半減期が重要であるが、特定のエフェクター機能（補体及びＡＤＣＣなど）が不要または有害である用途に望ましい候補となる抗体変異型を企図する。インビトロ及び／またはインビボ細胞毒性アッセイを行って、ＣＤＣ及び／またはＡＤＣＣ活性の低減／枯渇を確認することができる。例えば、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合アッセイを行って、抗体がＦｃγＲ結合を欠く（ゆえに、ＡＤＣＣを欠く可能性が高い）が、ＦｃＲｎ結合能力を保持していることを確認することができる。ＡＤＣＣを媒介するための初代細胞であるＮＫ細胞がＦｃγＲＩＩＩのみを発現する一方で、単球は、ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩ、及びＦｃγＲＩＩＩを発現する。造血細胞でのＦｃＲ発現は、Ｒａｖｅｔｃｈ  ａｎｄ  Ｋｉｎｅｔ，Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９：４５７−４９２（１９９１）の４６４頁の表３中に要約されている。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのインビトロアッセイの非限定的な例は、米国特許第５，５００，３６２号（例えば、Ｈｅｌｌｓｔｒｏｍ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８３：７０５９−７０６３（１９８６）を参照されたい）、及びＨｅｌｌｓｔｒｏｍ，Ｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８２：１４９９−１５０２（１９８５）、５，８２１，３３７（Ｂｒｕｇｇｅｍａｎｎ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１６６：１３５１−１３６１（１９８７））に記載されている。あるいは、非放射性アッセイ方法を用いてもよい（例えば、フローサイトメトリーのためのＡＣＴＩ（商標）非放射性細胞毒性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ，ＣＡ、及びＣＹＴＯＴＯＸ  ９６（登録商標）非放射性細胞毒性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ，Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）を参照されたい。かかるアッセイに有用なエフェクター細胞としては、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞が挙げられる。あるいは、または加えて、目的の分子のＡＤＣＣ活性を、インビボで、例えば、Ｃｌｙｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９５：６５２−６５６（１９９８）に開示されるような動物モデルにおいて評価することができる。Ｃ１ｑ結合アッセイを実施して、抗体がＣ１ｑに結合することができず、それによりＣＤＣ活性を欠くことを確認することもできる。例えば、ＷＯ２００６／０２９８７９及びＷＯ２００５／１００４０２におけるＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照されたい。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイを行ってもよい（例えば、Ｇａｚｚａｎｏ−Ｓａｎｔｏｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２０２：１６３，１９９６、Ｃｒａｇｇ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｌｏｏｄ．１０１：１０４５−１０５２，２００３、及びＣｒａｇｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ．１０３：２７３８−２７４３（２００４）を参照されたい）。ＦｃＲｎ結合及びインビボクリアランス／半減期の判定は、当該技術分野で既知の方法を使用して行うこともできる（例えば、Ｐｅｔｋｏｖａ  ��ｔ  ａｌ．Ｉｎｔ’ｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１８（１２）：１７５９−１７６９（２００６）を参照されたい）。
【０２９４】
低減したエフェクター機能を有する抗体としては、Ｆｃ領域残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７、及び３２９のうちの１つ以上の置換を有する抗体が挙げられる（米国特許第６，７３７，０５６号及び同第８，２１９，１４９号）。かかるＦｃ変異体としては、アミノ酸２６５、２６９、２７０、２９７、及び３２７位のうちの２つ以上での置換を有するＦｃ変異体、例えば、残基２６５及び２９７のアラニンへの置換を有するいわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ変異体が挙げられる（米国特許第７，３３２，５８１号及び同第８，２１９，１４９号）。
【０２９５】
ＦｃＲへの結合が改善または低減された特定の抗体変異型が記載される。（例えば、米国特許第６，７３７，０５６号、ＷＯ２００４／０５６３１２、及びＳｈｉｅｌｄｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．９（２）：６５９１−６６０４（２００１）を参照されたい。）
【０２９６】
特定の実施形態では、抗体変異型は、ＡＤＣＣを改善する１つ以上のアミノ酸置換、例えば、Ｆｃ領域の２９８、３３３、及び／または３３４位（残基のＥＵ番号付け）での置換を有するＦｃ領域を含む。
【０２９７】
いくつかの実施形態では、改変はＦｃ領域内で行われ、これは、例えば、米国特許第６，１９４，５５１号、ＷＯ９９／５１６４２、及びＩｄｕｓｏｇｉｅ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６４：４１７８−４１８４（２０００）に記載されるように、改変された（すなわち、改善または低減のいずれか）Ｃ１ｑ結合及び／または補体依存性細胞毒性（ＣＤＣ）をもたらす。
【０２９８】
半減期の延長及び母体ＩｇＧの胎児への移送に関与する新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）への結合の改善を有する抗体（Ｇｕｙｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１７：５８７（１９７６）、及びＫｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２４：２４９（１９９４））については、ＵＳ２００５／００１４９３４Ａ１（Ｈｉｎｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．）に記載されている。それらの抗体は、Ｆｃ領域のＦｃＲｎへの結合を改善する１つ以上の置換をそこに有するＦｃ領域を含む。かかるＦｃ変異型は、Ｆｃ領域残基２３８、２５６、２６５、２７２、２８６、３０３、３０５、３０７、３１１、３１２、３１７、３４０、３５６、３６０、３６２、３７６、３７８、３８０、３８２、４１３、４２４、または４３４のうちの１つ以上での置換、例えば、Ｆｃ領域残基４３４の置換を有するものを含む（米国特許第７，３７１，８２６号）。
【０２９９】
Ｆｃ領域変異型の他の例に関して、Ｄｕｎｃａｎ  ＆  Ｗｉｎｔｅｒ，Ｎａｔｕｒｅ  ３２２：７３８−４０（１９８８）、米国特許第５，６４８，２６０号、米国特許第５，６２４，８２１号、及びＷＯ９４／２９３５１も参照されたい。
【０３００】
ＩＶ．システイン操作された抗体変異型
特定の実施形態では、抗体の１つ以上の残基が、システイン残基で置換されている、システイン操作された抗体、例えば、「ｔｈｉｏＭａｂ」を作製することが望ましい場合がある。特定の実施形態では、置換された残基は、抗体の利用しやすい部位で生じる。これらの残基をシステインで置換することによって、反応性のチオール基がそれにより抗体の利用しやすい部位に位置付けられ、それを使用し、抗体を他の部分、例えば薬物部分またはリンカー−薬物部分にコンジュゲートして、本明細書にさらに記載される免疫コンジュゲートを作製することができる。特定の実施形態では、以下の残基のうちの任意の１つ以上を、システインで置換することができる：軽鎖のＶ２０５（Ｋａｂａｔ番号付け）、重鎖のＡ１１８（ＥＵ番号付け）、及び重鎖Ｆｃ領域のＳ４００（ＥＵ番号付け）。システイン操作された抗体は、例えば、米国特許第７，５２１，５４１号に記載されるように生成され得る。
【０３０１】
Ｖ．抗体誘導体
特定の実施形態では、本明細書に提供される抗体は、当該技術分野で既知であり、容易に入手可能な追加の非タンパク質性部分を含有するようにさらに修飾され得る。抗体の誘導体化に好適な部分には、水溶性ポリマーが含まれるが、これに限定されない。水溶性ポリマーの非限定的な例としては、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、エチレングリコール／プロピレングリコールのコポリマー、カルボキシメチルセルロース、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ−１，３−ジオキソラン、ポリ−１，３，６−トリオキサン、エチレン／無水マレイン酸コポリマー、ポリアミノ酸（ホモポリマーまたはランダムコポリマーのいずれか）、及びデキストランまたはポリ（ｎ−ビニルピロリドン）ポリエチレングリコール、プロプロピレングリコールホモポリマー、プロリプロピレンオキシド／エチレンオキシドコポリマー、ポリオキシエチル化ポリオール（例えば、グリセロール）、ポリビニルアルコール、ならびにこれらの混合物が含まれるが、これらに限定されない。ポリエチレングリコールプロピオンアルデヒドは、水中でのその安定性のため、製造時に有利であり得る。ポリマーは、任意の分子量のものであり得、分岐状または非分岐状であり得る。抗体に結合したポリマーの数は異なり得、１つ以上のポリマーが結合している場合、それらは同じかまたは異なる分子であり得る。一般に、誘導体化に使用されるポリマーの数及び／または種類は、改善される抗体の特定の特性または機能、抗体の誘導体が規定の条件下で療法に使用されるかどうかなどを含むがこれらに限定されない、検討事項に基づいて判定され得る。
【０３０２】
別の実施形態では、放射線への曝露によって選択的に加熱され得る抗体及び非タンパク質性部分のコンジュゲートが提供される。一実施形態では、非タンパク質性部分は、カーボンナノチューブである（Ｋａｍ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０２：１１６００−１１６０５（２００５））。放射線は、通常の細胞を傷つけないが、抗体−非タンパク質性部分に近位の細胞を死滅させる温度まで非タンパク質性部分を加熱する波長を含むがこれらに限定されない、任意の波長のものであり得る。
【０３０３】
ＶＩ．免疫コンジュゲート
本発明は、化学療法剤もしくは薬物、成長阻害剤、毒素（例えば、タンパク質毒素、細菌、真菌、植物、もしくは動物起源の酵素活性毒素、またはそれらの断片）、または放射性同位体などの１つ以上の細胞毒性剤とコンジュゲートされた、本明細書の抗体（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−１抗体）を含む免疫コンジュゲートも提供する。
【０３０４】
一実施形態では、免疫コンジュゲートは、抗体が、マイタンシノイド（米国特許第５，２０８，０２０号、同第５，４１６，０６４号、及び欧州特許第ＥＰ０４２５２３５  Ｂ１号を参照されたい）、モノメチルオーリスタチン薬物部分ＤＥ及びＤＦ（ＭＭＡＥ及びＭＭＡＦ）などのオーリスタチン（米国特許第５，６３５，４８３号、及び同第５，７８０，５８８号、及び同第７，４９８，２９８号を参照されたい）、ドラスタチン、カリケアマイシンまたはその誘導体（米国特許第５，７１２，３７４号、同第５，７１４，５８６号、同第５，７３９，１１６号、同第５，７６７，２８５号、同第５，７７０，７０１号、同第５，７７０，７１０号、同第５，７７３，００１号、及び同第５，８７７，２９６号、Ｈｉｎｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５３：３３３６−３３４２（１９９３）、ならびにＬｏｄｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：２９２５−２９２８（１９９８）を参照されたい）、ダウノマイシンまたはドキソルビシンなどのアントラサイクリン（Ｋｒａｔｚ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１３：４７７−５２３（２００６）、Ｊｅｆｆｒｅｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ＆Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔｅｒｓ  １６：３５８−３６２（２００６）、Ｔｏｒｇｏｖ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｃｏｎｊ．Ｃｈｅｍ．１６：７１７−７２１（２００５）、Ｎａｇｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９７：８２９−８３４（２０００）、Ｄｕｂｏｗｃｈｉｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｏｒｇ．＆Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔｅｒｓ  １２：１５２９−１５３２（２００２）、Ｋｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４５：４３３６−４３４３（２００２）、及び米国特許第６，６３０，５７９号を参照されたい）、メトトレキサート、ビンデシン、ドセタキセル、パクリタキセル、ラロタキセル、テセタキセル、及びオルタタキセルなどのタキサン、トリコテセン、ならびにＣＣ１０６５を含むがこれらに限定されない１つ以上の薬物とコンジュゲートされている抗体薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）である。
【０３０５】
別の実施形態では、免疫コンジュゲートは、ジフテリアＡ鎖、ジフテリア毒素の非結合活性断片、外毒素Ａ鎖（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ａｅｒｕｇｉｎｏｓａ由来）、リシンＡ鎖、アブリンＡ鎖、モデシンＡ鎖、アルファ−サルシン、Ａｌｅｕｒｉｔｅｓ  ｆｏｒｄｉｉタンパク質、ジアンシンタンパク質、Ｐｈｙｔｏｌａｃａ  ａｍｅｒｉｃａｎａタンパク質（ＰＡＰＩ、ＰＡＰＩＩ、及びＰＡＰ−Ｓ）、ｍｏｍｏｒｄｉｃａ  ｃｈａｒａｎｔｉａ阻害剤、クルシン、クロチン、ｓａｐａｏｎａｒｉａ  ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ阻害剤、ゲロニン、ミトゲリン、レストリクトシン、フェノマイシン、エノマイシン、及びトリコテセンを含むがこれらに限定されない酵素活性毒素またはその断片にコンジュゲートされた、本明細書に記載される抗体を含む。
【０３０６】
別の実施形態では、免疫コンジュゲートは、放射性原子にコンジュゲートされ、放射性コンジュゲートを形成する、本明細書に記載される抗体を含む。多様な放射性同位体が、放射性コンジュゲートの産生のために利用可能である。例としては、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２、及びＬｕの放射性同位体が挙げられる。放射性コンジュゲートを検出のために使用する場合、それは、シンチグラフィー研究のための放射性原子、例えば、ｔｃ９９ｍもしくはＩ１２３、または核磁気共鳴（ＮＭＲ）画像法（別名、磁気共鳴画像法、ｍｒｉ）のためのスピン標識、例えば、再びヨウ素−１２３、ヨウ素−１３１、インジウム−１１１、フッ素−１９、炭素−１３、窒素−１５、酸素−１７、ガドリニウム、マンガン、もしくは鉄を含み得る。抗体及び細胞毒性剤のコンジュゲートは、Ｎ−スクシンイミジル−３−（２−ピリジルジチオ）プロピオネート（ＳＰＤＰ）、スクシンイミジル−４−（Ｎ−マレイミドメチル）シクロヘキサン−１−カルボキシレート（ＳＭＣＣ）、イミノチオラン（ＩＴ）、イミドエステルの二官能性誘導体（例えば、アジプイミド酸ジメチルＨＣｌ）、活性エステル（例えば、スベリン酸ジスクシンイミジル）、アルデヒド（例えば、グルタルアルデヒド）、ビス−アジド化合物（例えば、ビス（ｐ−アジドベンゾイル）ヘキサンジアミン）、ビス−ジアゾニウム誘導体（例えば、ビス−（ｐ−ジアゾニウムベンゾイル）−エチレンジアミン）、ジイソシアネート（例えば、トルエン２，６−ジイソシアネート）、及びビス活性フッ素化合物（例えば、１，５−ジフルオロ−２，４−ジニトロベンゼン）などの多様な二官能性タンパク質結合剤を使用して作製され得る。例えば、リシン免疫毒素を、Ｖｉｔｅｔｔａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２３８：１０９８（１９８７）に記載されるように調製することができる。炭素−１４で標識された１−イソチオシアナトベンジル−３−メチルジエチレントリアミンペンタ酢酸（ＭＸ−ＤＴＰＡ）は、放射性ヌクレオチドの抗体へのコンジュゲ−ションのための例示的なキレート剤である。ＷＯ９４／１１０２６を参照されたい。リンカーは、細胞内において細胞毒性薬物の放出を容易にする「切断可能リンカー」であってもよい。例えば、酸不安定性リンカー、ペプチダーゼ感受性リンカー、感光性リンカー、ジメチルリンカー、またはジスルフィド含有リンカー（Ｃｈａｒｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５２：１２７−１３１（１９９２）、米国特許第５，２０８，０２０号）を使用してもよい。
【０３０７】
本明細書の免疫コンジュゲートまたはＡＤＣは、（例えば、Ｐｉｅｒｃｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．，Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，ＩＬ．，Ｕ．Ｓ．Ａから）市販されている、ＢＭＰＳ，ＥＭＣＳ、ＧＭＢＳ、ＨＢＶＳ、ＬＣ−ＳＭＣＣ、ＭＢＳ、ＭＰＢＨ、ＳＢＡＰ、ＳＩＡ、ＳＩＡＢ、ＳＭＣＣ、ＳＭＰＢ、ＳＭＰＨ、スルホ−ＥＭＣＳ、スルホ−ＧＭＢＳ、スルホ−ＫＭＵＳ、スルホ−ＭＢＳ、スルホ−ＳＩＡＢ、スルホ−ＳＭＣＣ、スルホ−ＳＭＰＢ、及びＳＶＳＢ（スクシンイミジル−（４−ビニルスルホン）ベンゾエート）を含むがこれらに限定されない架橋試薬で調製されたかかるコンジュゲートを明白に企図するが、これらに限定されない。
【０３０８】
Ｖ．薬学的製剤
本発明に従って使用されるＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ））の治療用製剤は、所望の純度を有するアンタゴニストを、凍結乾燥した製剤または水溶液の形態にある任意の薬学的に許容される担体、賦形剤、または安定剤と混合することによって、保管のために調製される。製剤に関する一般情報については、例えば、Ｇｉｌｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｅｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，８ｔｈ  Ｅｄ．，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９０、Ａ．Ｇｅｎｎａｒｏ（ｅｄ．），Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１８ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ，１９９０、Ａｖｉｓ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｐａｒｅｎｔｅｒａｌ  Ｍｅｄｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９３、Ｌｉｅｂｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｔａｂｌｅｔｓ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９０、Ｌｉｅｂｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｄｉｓｐｅｒｓｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９０、及びＷａｌｔｅｒｓ（ｅｄ．）Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｔｒａｎｓｄｅｒｍａｌ  Ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎｓ（Ｄｒｕｇｓ  ａｎｄ  ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ），Ｖｏｌ  １１９，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，２００２を参照されたい。
【０３０９】
許容される担体、賦形剤、または安定剤は、用いられる用量及び濃度で受容者に対して非毒性であり、これには、緩衝剤（例えばリン酸塩、クエン酸塩、及び他の有機酸）、抗酸化剤（例えばアスコルビン酸及びメチオニン）、保存剤（例えば、オクタデシルジメチルベンジル塩化アンモニウム、塩化ヘキサメトニウム、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、フェノール、ブチルまたはベンジルアルコール、アルキルパラベン（例えばメチルまたはプロピルパラベン）、カテコール、レゾルシノール、シクロヘキサノール、３−ペンタノール、及びｍ−クレゾール）、低分子量（約１０残基未満）のポリペプチド、タンパク質（例えば血清アルブミン、ゼラチン、または免疫グロブリン）、親水性ポリマー（例えばポリビニルピロリドン）、アミノ酸（例えばグリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン、またはリジン）、単糖類、二糖類、及び他の炭水化物（例えばグルコース、マンノース、またはデキストリン）、キレート剤（例えばＥＤＴＡ）、糖（例えばスクロース、マンニトール、トレハロース、またはソルビトール）、塩形成対イオン（例えばナトリウム）、金属複合体（例えば、Ｚｎ−タンパク質複合体）、ならびに／または非イオン性界面活性剤（例えばＴＷＥＥＮ（商標）、ＰＬＵＲＯＮＩＣＳ（商標）、またはポリエチレングリコール（ＰＥＧ））が含まれる。
【０３１０】
本明細書の製剤は、１つ超の活性化合物、好ましくは、互いに悪影響を及ぼさない相補的活性を有するものも含有し得る。かかる医薬品の種類及び有効量は、例えば、製剤中に存在するアンタゴニストの量及び種類、ならびに対象の臨床的パラメータに依存する。
【０３１１】
活性成分はまた、例えば、コアセルベーション技法によって、または界面重合によって調製されたマイクロカプセル、例えば、それぞれ、ヒドロキシメチルセルロースまたはゼラチンマイクロカプセル及びポリ−（メチルメタシレート）マイクロカプセル内に、コロイド薬物送達系（例えば、リポソーム、アルブミンマイクロスフェア、マイクロ乳濁液、ナノ粒子、及びナノカプセル）中、またはマクロ乳濁液中に取り込まれ得る。かかる技法は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  １６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｏｓｏｌ，Ａ．Ｅｄ．（１９８０）に開示されている。
【０３１２】
徐放性調製物を調製してもよい。徐放性調製物の好適な例としては、アンタゴニストを含有する固体の疎水性ポリマーの半透性マトリクスが挙げられ、このマトリクスは、成型品、例えば、フィルムまたはマイクロカプセルの形態にある。徐放性マトリクスの例としては、ポリエステル、ヒドロゲル（例えば、ポリ（２−ヒドロキシエチル−メタクリレート）またはポリ（ビニルアルコール））、ポリラクチド（米国特許第３，７７３，９１９号）、Ｌ−グルタミン酸とγエチル−Ｌ−グルタメートとのコポリマー、非分解性エチレン酢酸ビニル、分解性の乳酸−グリコール酸コポリマー、例えばＬＵＰＲＯＮ  ＤＥＰＯＴ（商標）（乳酸−グリコール酸コポリマー及び酢酸ロイプロリドから構成される注射可能なマイクロスフェア）、及びポリ−Ｄ−（−）−３−ヒドロキシ酪酸が挙げられる。
【０３１３】
インビボ投与に使用される製剤は、滅菌されてなければならない。これは、滅菌濾過膜を通す濾過によって容易に達成される。
【０３１４】
上記の製品のうちのいずれも、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストの代わりに、またはそれに加えて本明細書に記載される免疫コンジュゲートを含み得ることを理解されたい。
【０３１５】
ＶＩ．診断用キット及び製品
疾患または障害（例えば、非小細胞肺癌を含む癌）を有する個体または患者からの試料中のバイオマーカー（例えば、例えば、腫瘍細胞及び／または腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現レベル）の存在を判定するための１つ以上の試薬を含む診断用キットが本発明に提供される。いくつかの事例では、試料中のバイオマーカーの存在は、個体がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストで治療された際の有効性のより高い可能性を示す。いくつかの事例では、試料中のバイオマーカーの不在は、疾患を有する個体がＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストで治療された際の有効性のより低い可能性を示す。任意で、キットには、個体が試料中のバイオマーカーを発現した場合に、キットを使用して、疾患または障害を治療するための医薬品（例えば、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト、例えば抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えばＭＰＤＬ３２８０Ａ）を選択するための指示書がさらに含まれ得る。別の事例では、指示書は、個体が試料中のバイオマーカーを発現しない場合に、キットを使用して、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト以外の医薬品を選択するためのものである。
【０３１６】
薬学的に許容される担体中のＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体）、及びＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体）が、バイオマーカーの発現に基づいて疾患または障害（例えば、癌）を有する患者を治療するものであることを示す添付文書を同封して含む製品もまた本明細書に提供される。治療方法には、本明細書に開示される治療方法のいずれかが含まれる。本発明は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体）を含む薬学的組成物、及び該薬学的組成物が、バイオマーカーの発現（例えば、腫瘍細胞及び／または腫瘍浸潤免疫細胞中のＰＤ−Ｌ１発現レベル）に基づいて疾患または障害を有する患者を治療するものであることを示す添付文書をパッケージ中に組み合わせることを含む、製品を製造する方法に関し、さらに提供される。
【０３１７】
製品に、例えば、容器と、及び容器上のまたは容器に関連するラベルまたは添付文書とを含んでもよい。好適な容器には、例えば、ボトル、バイアル、シリンジなどが含まれる。容器は、ガラスまたはプラスチックなどの多様な材料から形成されてもよい。容器は、癌の医薬品を活性薬剤として含む組成物を保持または収容し、滅菌アクセスポートを有し得る（例えば、容器は、皮下注射針によって穿刺可能なストッパーを有する静脈用溶液袋またはバイアルであり得る）。
【０３１８】
製品は、注射用静菌水（ＢＷＦＩ）、リン酸緩衝生理食塩水、リンガー溶液、及び／またはデキストロース溶液などの薬学的に許容される希釈緩衝液を含む第２の容器をさらに含んでもよい。製品は、他の緩衝液、希釈剤、フィルター、針、及びシリンジを含む、商業的観点及びユーザの観点から望ましい他の材料をさらに含んでもよい。
【０３１９】
本発明の製品はまた、例えば添付文書の形態で、組成物が、本明細書のバイオマーカー（複数可）の発現レベルに基づいて癌を治療するために使用されることを示す情報も含む。添付文書またはラベルは、例えば、紙面または電子媒体上、例えば磁気記録媒体（例えば、フロッピーディスク）、ＣＤ−ＲＯＭ、汎用シリアルバス（ＵＳＢ）フラッシュドライブなどの任意の形態を取ってもよい。ラベルまたは添付文書はまた、キットまたは製品中の薬学的組成物及び投与剤形に関する他の情報も含み得る。
【実施例】
【０３２０】
以下の実施例は、本明細書で特許請求される発明を例示するために提供されるのであって、限定するものではない。
【０３２１】
実施例１：腫瘍試料中のＰＤ−Ｌ１発現の免疫組織化学的（ＩＨＣ）分析
免疫組織化学（ＩＨＣ）：ホルマリン固定パラフィン包埋組織切片を脱パラフィン化した後に抗原を回収し、遮断し、一次抗ＰＤ−Ｌ１抗体と共にインキュベートした。二次抗体とのインキュベーション及び酵素着色後、切片を対比染色し、一連のアルコール及びキシレンで脱水した後、カバースリップした。
以下のプロトコルをＩＨＣに使用した。Ｖｅｎｔａｎａ  Ｂｅｎｃｈｍａｒｋ  ＸＴまたはＢｅｎｃｈｍａｒｋ  Ｕｌｔｒａシステムを使用して、以下の試薬及び物質を使用したＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣ染色を行った。
一次抗体：抗ＰＤ−Ｌ１ウサギモノクローナル一次抗体
検体型：腫瘍試料のホルマリン固定パラフィン包埋（ＦＦＰＥ）切片
エピトープ回収条件：細胞条件付け、標準１（ＣＣ１、Ｖｅｎｔａｎａ、カタログ番号９５０−１２４）
一次抗体条件：１／１００、６．５μｇ／ｍｌ、３６℃で１６分間
希釈剤：抗体希釈緩衝液（担体タンパク質及びＢＲＩＪ（商標）−３５を含有するトリス緩衝生理食塩水）
陰性対照：６．５μｇ／ｍｌのナイーブウサギＩｇＧ（細胞シグナル伝達）または希釈剤のみ
検出：ＯｐｔｉｖｉｅｗまたはｕｌｔｒａＶｉｅｗ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ＤＡＢ検出キット（Ｖｅｎｔａｎａ）、及び増幅キット（該当する場合）を製造業者（Ｖｅｎｔａｎａ）の指示に従って使用した。
対比染色：ＶｅｎｔａｎａヘマトキシリンＩＩ（カタログ番号７９０−２２０８）／ブルーイング試薬（カタログ番号７６０−２０３７）（それぞれ、４分間及び４分間）
Ｖｅｎｔａｎａベンチマークプロトコルは、以下の通りであった：
１．パラフィン（選択）
２．脱パラフィン化（選択）
３．細胞条件付け（選択）
４．調節剤番号１（選択）
５．標準のＣＣ１（選択）
６．Ａｂインキュベーション温度（選択）
７．３６Ｃ  Ａｂ  Ｉｎｃ．（選択）
８．滴定（選択）
９．自動分注（一次抗体）、及びインキュベート（１６分間）
１０．対比染色（選択）
１１．一滴の（ヘマトキシリンＩＩ）（対比染色）の適用、カバースリップの適用、インキュベート（４分間）
１２．対比染色後（選択）
１３．一滴の（ブルーイング試薬）（対比染色後）の適用、カバースリップの適用、インキュベート（４分間）
１４．スライドを石鹸水で洗浄して油を除去する
１５．スライドを水ですすぐ
１６．スライドを９５％エタノール、１００％エタノール、さらにキシレンで脱水する（Ｌｅｉｃａ自動染色機プログラム番号９）
１７．スリップで覆う
【０３２２】
実施例２：腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、非小細胞肺癌における抗ＰＤ−Ｌ１抗体での治療への応答のための独立した予測因子である
腫瘍内に存在する様々な細胞型におけるＰＤ−Ｌ１発現と、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療への応答との間の相関性を評価した。
【０３２３】
ＮＳＣＬＣ患者のコホートを含む、ＭＰＤＬ３２８０Ａでの癌患者の治療について進行中のいくつかの臨床試験（第Ｉａ相臨床試験及び２つの第ＩＩ相臨床試験を含む）において、実施例１に記載されるように免疫組織化学（ＩＨＣ）を使用して治療前の腫瘍試料中のＰＤ−Ｌ１発現を評価した。腫瘍試料は、表２及び表３に示される診断評価のための基準の両方に従って、腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１陽性についてスコア化された。進行中の第Ｉａ相試験は、進行性固形腫瘍及び血液悪性腫瘍を有する患者において、３週間毎に１２００ｍｇの用量で静脈内注入によって投与される抗ＰＤ−Ｌ１抗体（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）の安全性及び認容性を評価するためのものである。研究は、ＮＳＣＬＣ患者の大規模なコホートを含む（ｎ＝８８）。両方の進行中の第ＩＩ相研究（本明細書で「第ＩＩ−１相」及び「第ＩＩ−２相」と称される）は、第Ｉａ相臨床試験と同じ投与レジメン（３週間毎に１２００ｍｇのＩＶ）でＭＰＤＬ３２８０Ａを投与されてきた局所進行性及び転移性ＮＳＣＬＣ患者を含む。
表２：腫瘍浸潤免疫細胞（ＩＣ）ＩＨＣ診断基準
2018520996.tif 000014
表３：腫瘍細胞（ＴＣ）ＩＨＣ診断基準
2018520996.tif 000015
【０３２４】
ＰＤ−Ｌ１は、実施例１に記載される抗ＰＤ−Ｌ１診断用抗体を使用するＩＨＣによって判定され、ＮＳＣＬＣ、膀胱癌、腎細胞癌腫、黒色腫、頭頸部扁平上皮癌（ＨＮＳＣＣ）、胃癌、膵臓癌、トリプルネガティブ乳癌、前立腺癌を含む多くのヒト癌において広範に発現された（図１Ａ）。ＭＰＤＬ３２８０Ａ試験（ｎ＝４９８）及び非試験コホート（ｎ＝７０６）の両方からの治療前腫瘍試験からのＮＳＣＬＣ検体が、実施例１に記載されるように、腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現について抗ＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣアッセイを使用して評価された。検体は、腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現の増加に基づいて、それぞれＴＣ０〜３及びＩＣ０〜３にスコア化された。ＴＣ３またはＩＣ３、ＴＣ２／３またはＩＣ２／３、及びＴＣ１／２／３またはＩＣ１／２／３腫瘍は、それぞれＮＳＣＬＣ検体の２０％、４０％、及び６５％を占めた。
【０３２５】
ＮＳＣＬＣ患者の固有のサブ集団が、患者の腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現に基づいて識別された（図１Ｂ〜１Ｄ、図２Ａ〜２Ｂ）。ＴＣ３腫瘍及びＩＣ３腫瘍は、２つの固有のサブ集団を表し、表２及び３に記載される基準を使用してＴＣ３にスコア化された腫瘍試料及びＩＣ３にスコア化された腫瘍試料において１％未満の重複があった。ＴＣ３またはＩＣ３腫瘍試料は、ＮＳＣＬＣ腫瘍のかなりの部分を占めた（例えば、図２Ａ〜２Ｂ及び図１１を参照されたい）。
【０３２６】
上記の臨床試験に参加するＮＳＣＬＣ患者から得られた腫瘍試料中の腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現パターンは、患者の治療への応答と相関した。各臨床試験にわたって、腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、ＮＳＣＬＣ患者におけるＭＰＤＬ３２８０治療の結果を独立して予測した（図３Ａ〜３Ｂ）。例えば、腫瘍試料がＩＣ３のＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣスコアを有した患者は、第Ｉａ相臨床試験において４４％の奏効率（ＯＲＲ）を有し、腫瘍試料がＴＣ３のＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣスコアを有した患者は、５０％のＯＲＲを有した（図３Ａ）。対照的に、腫瘍試料がＴＣ３またはＩＣ３としてスコア化されなかったＮＳＣＬＣ患者は、１４％のＯＲＲを有した。
【０３２７】
両方の第ＩＩ相臨床試験において同様の結果が認められた。第ＩＩ−１相臨床試験において、ｍＲＥＣＩＳＴ（図３Ｂ）及びＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１（図３Ｃ）を使用して有効性結果を判定した。研究は、３つのコホートの患者を含んだ：第１コホートは、１ＬのＮＳＣＬＣを有する患者を含み、第２コホートは、脳転移を伴わない２Ｌ以上のＮＳＣＬＣを有する患者を含み、第３コホートは、治療された脳転移を伴う２Ｌ以上のＮＳＣＬＣを有する患者を含んだ。とりわけ、腫瘍試料がＴＣ３またはＩＣ３にスコア化された第２及び第３コホートにおける患者が、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）での治療後に、全患者集団と比較して、ＯＲＲ及び６カ月無増悪生存期間（ＰＦＳ）の増加を示した（図３Ｂ〜３Ｃ）。
【０３２８】
第ＩＩ−２相臨床試験において、ＩＣ及びＴＣのＩＨＣスコア化は、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）で治療されるＮＳＣＬＣ患者の全生存期間、無増悪生存期間、及び奏効率の向上について予測的であった（図３Ｄ〜３Ｆ）。腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、腫瘍試料がＴＣ０及びＩＣ０であった患者と比較した、ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療後の全生存期間の向上に関連付けられた（図３Ｄ）。腫瘍試料がＴＣ３またはＩＣ３にスコア化された患者は、腫瘍試料がＴＣ０またはＩＣ０にスコア化された患者と比較した、ＭＰＤＬ３２８０Ａ治療後の全生存期間の向上を示した（図３Ｄ）。ＴＣ２／３またはＩＣ２／３の低いカットオフ値も、全生存期間について予測的であった（図３Ｄ）。
【０３２９】
腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、腫瘍試料がＴＣ０及びＩＣ０であった患者と比較した、ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療後の無増悪生存期間の向上に関連付けられた（図３Ｅ）。腫瘍試料がＴＣ３またはＩＣ３にスコア化された患者は、腫瘍試料がＴＣ０またはＩＣ０にスコア化された患者と比較した、ＭＰＤＬ３２８０Ａ治療後の無増悪生存期間の向上を示した（図３Ｅ）。
【０３３０】
腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現はまた、第ＩＩ−２相研究において、ＯＲＲの増加にも関連付けられた（図３Ｆ）。腫瘍試料がＴＣ３またはＩＣ３のＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣスコアを有した患者は、ドセタキセルでの治療後の１３％のＯＲＲと比較して、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）での治療後に３８％のＯＲＲを有した（図３Ｆ）。ＭＰＤＬ３２８０Ａで治療されるＩＣ３またはＴＣ３腫瘍を有する患者のＯＲＲも、腫瘍試料がＴＣ０及びＩＣ０にスコア化された患者よりも高かった（図３Ｆ）。
【０３３１】
したがって、腫瘍浸潤免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、ＭＰＤＬ３２８０Ａなどの抗ＰＤ−Ｌ１抗体を含むＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療への応答についての独立した予測的なバイオマーカーを表す。腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現は、ＭＰＤＬ３２８０Ａで治療されるＮＳＣＬＣ患者におけるＯＳ、ＰＦＳ、及びＯＲＲに関連付けられた。例えば、これらの結果に基づき、腫瘍浸潤免疫細胞及び／または腫瘍細胞におけるＰＤ−Ｌ１発現に基づいて、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療のための患者を選択することができる。とりわけ、ＴＣ３またはＩＣ３のＩＨＣ分類を有する患者は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療に応答すると予測される。
【０３３２】
実施例３：ＰＤ−Ｌ１陽性腫瘍浸潤免疫細胞によって特徴付けられる腫瘍及びＰＤ−Ｌ１陽性腫瘍細胞によって特徴付けられる腫瘍は、ＮＳＣＬＣの生物学的に固有のサブ集団を表す
腫瘍浸潤免疫細胞及び腫瘍細胞の両方におけるＰＤ−Ｌ１発現が、抗ＰＤ−Ｌ１抗体ＭＰＤＬ３２８０ＡなどのＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療への応答をどのように予測したかを理解するために、ＩＣ３及びＴＣ３のサブ集団を病理組織学的及び遺伝子発現分析によって研究した。
【０３３３】
腫瘍浸潤免疫細胞の存在は、ＩＣ  ＩＨＣ診断基準におけるＰＤ−Ｌ１陽性を反映するのに必要であるが十分ではなかった（図４）。免疫細胞浸潤物は、ＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣに基づいてＩＣ３として分類された腫瘍と比較するとより低度であるが、腫瘍がＰＤ−Ｌ１  ＩＨＣに基づいてＴＣ３として分類された患者において認められた（図５Ａ）。ＴＣ３患者において存在する免疫細胞浸潤物は、存在するものの、ほとんどがＰＤ−Ｌ１陰性であった（図５Ａ）。ＴＣ３サブ集団は、高レベルのＣＤ６８  ｍＲＮＡ発現レベルまたは低レベルのＣＤ６８  ｍＲＮＡ発現レベルを示す集団にさらに分類することができた（図５Ｂ）。ＣＤ８  ｍＲＮＡの発現は、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍試料と比較して、ＴＣ３及びＩＣ３腫瘍試料の両方において増加した（図５Ｃ）。
【０３３４】
ＴＣ３  ＩＨＣ分類のＮＳＣＬＣ腫瘍試料は、ＩＣ３  ＩＨＣ分類の腫瘍試料と比較して、固有の病理組織学的特徴を示した（図６Ａ〜６Ｂ）。ヘマトキシリン・エオジン（Ｈ＆Ｅ）染色を使用して腫瘍試料を分析した。ＴＣ３腫瘍は、低度の上皮内及び間質性腫瘍浸潤免疫細胞を有する線維形成性及び硬化性腫瘍微小環境を提示した一方、ＩＣ３腫瘍は、最小の硬化性反応を伴ってまたは硬化性反応を全く伴わない、腫瘍、間質、及び腫瘍／間質界面における免疫細胞浸潤物を高頻度で提示した（図６Ａ〜６Ｂ）。存在する場合、免疫細胞浸潤物は主に周辺細胞中に位置していた。病理組織学と一貫して、ＴＣ３腫瘍は、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍及びＩＣ３腫瘍と比較した、コラーゲン遺伝子（ＣＯＬ６Ａ１及びＣＯＬ６Ａ２）の発現レベルの増加を示した（図７  １８Ａ、及び１８Ｂ）。ＴＣ０及びＩＣ０であった腫瘍（ＮＳＣＬＣ試料のおよそ３５％）は、免疫学的無視と一貫して、免疫細胞浸潤または活性化の徴候をほとんどまたは全く示さなかった。
【０３３５】
７９８個のカスタムアノテートされた免疫関連遺伝子を含むカスタムＮａｎｏＳｔｒｉｎｇ免疫パネルを使用した遺伝子発現分析を実施して、ＩＣ及びＴＣサブタイプにわたるＮＳＣＬＣ腫瘍試料における免疫シグネチャーの発現パターンを判定した（図８）。ＩＣ３のＩＨＣ分類を有するＮＳＣＬＣ腫瘍試料は、ＣＤ８及びＣＸＣＬ９の増加したｍＲＮＡ発現レベルを有した（図９Ａ〜９Ｂ）。ＩＣ３のＩＨＣ分類を有するＮＳＣＬＣ腫瘍試料はまた、Ｂ細胞遺伝子シグネチャー（図１２Ａ）ならびにナチュラルキラー（ＮＫ）細胞遺伝子シグネチャー（図１２Ｂ）の増加した発現を有した。Ｂ細胞遺伝子シグネチャーには、遺伝子ＣＤ１９、ＭＳ４Ａ１、及びＣＤ７９Ａが含まれた。ＮＫ細胞遺伝子シグネチャーには、ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、及びＭＩＣＢが含まれた。したがって、ＩＣ３腫瘍試料は、ＣＤ８、ＣＸＣＬ９、Ｂ細胞遺伝子、及びＮＫ細胞遺伝子を含むバイオマーカーのセットの発現レベルの増加によって特徴付けられる。
【０３３６】
ＴＣ３のＩＨＣ分類を有するＮＳＣＬＣ腫瘍試料は、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍及びＩＣ３腫瘍と比較して、ＳＴＡＴ１及びＭＥＫの増加した発現レベルを有した（図１０Ａ〜１０Ｂ）。ＪＡＫ１発現レベルは、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍と比較して、ＰＤ−Ｌ１陽性腫瘍においてより高いと判定された（図１０Ｃ）。しかしながら、活性ＳＴＡＴシグナル伝達にもかかわらず、いくつかの腫瘍細胞株は、インターフェロンガンマ（ＩＦＮγ）に応答してＰＤ−Ｌ１を上方制御しない（図１０Ｄ）。したがって、ＴＣ３  ＮＳＣＬＣ腫瘍試料は、ＳＴＡＴ、ＭＥＫ、及びＪＡＫ１の増加した発現レベルによって特徴付けられる。
【０３３７】
ＴＣ３  ＩＨＣスコアを有するＮＳＣＬＣ腫瘍試料は、ＲＮＡ配列決定によって評価されたＩＣ３腫瘍試料ならびにＴＣ０及びＩＣ０腫瘍試料と比較して、ＰＤ−Ｌ１の著しく増加した発現レベルを有した（図１７Ａ）。ＰＤ−Ｌ２の発現は、ＲＮＡ配列決定によって評価されたＴＣ３及びＩＣ３腫瘍試料集団間で一貫した（図１７Ｂ）。
【０３３８】
ＮａｎｏＳｔｒｉｎｇ分析はまた、ＰＤ−Ｌ１陽性腫瘍試料（ＴＣ３及びＩＣ３を含む）が、ＰＤ−Ｌ１陰性腫瘍試料と比較して、ＣＤ８Ａ、ＧＺＭＡ、ＧＺＭＢ、ＩＦＮＧ、ＥＯＭＥＳ、ＰＲＦ１、ＣＸＣＬ９、ＣＸＣＬ１０、及びＴＢＸ２１を含む、Ｔｅｆｆ遺伝子シグネチャー中の遺伝子の上昇した発現レベルを有したことも示した（図１３Ａ）。ＲＮＡ配列決定は、とりわけＩＣ３腫瘍が、Ｔｅｆｆシグネチャーマーカーの高い発現によって特徴付けられたことを示した（図１３Ｄ）。ＲＮＡ配列決定は、ＩＣ３腫瘍が、ＩＦＮＧ、ＧＺＭＢ、及びＣＸＣＬ９の増加した発現を有することを確認した（図１３Ｅ〜１３Ｆ）。理論に拘束されることなく、これらの結果は、ＩＣにおけるＰＤ−Ｌ１発現が、既存の免疫を反映して、適応インターフェロンガンマ（ＩＦＮＧ）媒介機構（複数可）によって制御されることを示した。ＭＤＳＣ遺伝子シグネチャー（ＩＴＧＡＭ、ＣＤ３３、ＡＲＧ１、ＮＯＳ１、ＣＤ６８、ＣＤ１６３、ＬＡＩＲ１、及びＩＬ３４を含む）の発現レベルもまた判定された（図１３Ｂ）。Ｔｈ２遺伝子シグネチャー（ＩＬ１３、ＩＬ４、ＧＡＴＡ３、ＩＬ５、ＣＸＣＲ４、ＣＣＲ３、及びＣＣＲ４を含む）の発現レベルもまた判定された（図１３Ｃ）。
【０３３９】
これらのデータに基づき、ＮＳＣＬＣを、ＰＤ−Ｌ１標的療法での治療への感度を定義する固有の分子的及び病理組織学的サブセットに分類することができる。腫瘍浸潤免疫細胞及び／または免疫細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現がＭＰＤＬ３２８０Ａへの感度を付与し得る一方、免疫学的文脈及び治療への応答は異なり得る。
【０３４０】
実施例４：ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストへのＮＳＣＬＣ患者の応答を予測するための代用バイオマーカー
ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａなどの抗ＰＤ−Ｌ１抗体）での治療のための循環薬力学及び予測バイオマーカーを評価した。
【０３４１】
インターフェロンガンマ（ＩＦＮγ）に関連するマーカーインターロイキン−１８及びＩＴＡＣは、ＭＰＤＬ３２８０ＡでのＮＳＣＬＣ患者の治療後に増加した発現レベルを示した（図１４Ａ〜１４Ｂ）。したがって、これらのタンパク質は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストへの応答についての薬力学的バイオマーカーを表す。
【０３４２】
７９８個のカスタムアノテートされた免疫関連遺伝子を含むＮａｎｏＳｔｒｉｎｇ免疫パネルを使用して、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）中のバイオマーカーの発現レベルが、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニスト（例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ抗ＰＤ−Ｌ１抗体などの）での治療に関連付けられるかどうかを評価した。この研究のための患者集団には、ＭＰＤＬ３２８０Ａで治療されている、ＮＳＣＬＣ患者、ならびに尿路上皮膀胱癌（ＵＢＣ）、黒色腫、乳癌、及び腎細胞癌腫（ＲＣＣ）患者が含まれた。ベースラインＰＤ−Ｌ１と、ＮＳＣＬＣ患者におけるＭＤＰ３２８０Ａ治療に応答したＰＢＭＣ中のＰＤ−１  ｍＲＮＡ発現との間の関連性を評価した（図１５Ａ〜１５Ｃ）。ＰＢＭＣ中のＮＫ細胞（図１６Ａ）及び骨髄細胞（図１６Ｂ）遺伝子シグネチャーのベースラインｍＲＮＡ発現レベルは、ＭＰＤＬ３２８０Ａでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答に関連付けられた。ＮＫ細胞遺伝子シグネチャーには、遺伝子ＫＬＲＢ１、ＫＬＲＣ１、ＫＬＲＣ２、ＫＬＲＣ３、ＫＬＲＤ１、ＫＬＲＦ１、ＫＬＲＧ１、ＫＬＲＫ１、ＮＣＡＭ１、ＰＲＦ１、ＮＣＲ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３、ＫＩＲ２ＤＬ４、ＫＩＲ２ＤＳ２、ＫＩＲ３ＤＬ１、ＦＣＧＲ３Ａ、ＭＩＣＡ、及びＭＩＣＢが含まれ、骨髄細胞遺伝子シグネチャーには、遺伝子ＩＬ１Ｂ、ＩＬ８、及びＣＣＬ２が含まれた。免疫抑制骨髄細胞遺伝子シグネチャーの発現レベルの増加は進行と関連付けられた一方、細胞毒性ＮＫ細胞の増加した発現レベルはＭＰＤＬ３２８０Ａへの応答と関連付けられた。
【０３４３】
したがって、ＮＫ細胞遺伝子シグネチャー中の遺伝子は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答を予測するバイオマーカーを表し、発現レベルの増加は、治療に応答する可能性の増加を示す。骨髄細胞遺伝子シグネチャー中の遺伝子は、ＰＤ−Ｌ１軸結合アンタゴニストでの治療へのＮＳＣＬＣ患者の応答を予測するバイオマーカーを表し、発現レベルの増加は、治療に応答する可能性の減少を示す。
【０３４４】
他の実施形態
前述の発明が明確な理解のために例証及び例によって多少詳しく説明されているが、これらの説明及び例は、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。本明細書で引用される全ての特許及び科学文献の開示は、参照によりそれらの全体が明示的に組み込まれる。
【図１Ａ】
2018520996.tif 000016
【図１Ｂ】
2018520996.tif 000017
【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
2018520996.tif 000019
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
2018520996.tif 000023
【図３Ｃ】
2018520996.tif 000024
【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
2018520996.tif 000026
【図３Ｆ】
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【図４】
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【図５Ａ】
2018520996.tif 000029
【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
2018520996.tif 000038
【図１０Ｂ】
2018520996.tif 000039
【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
2018520996.tif 000041
【図１１】
2018520996.tif 000042
【図１２Ａ】
2018520996.tif 000043
【図１２Ｂ】
2018520996.tif 000044
【図１３Ａ】
2018520996.tif 000045
【図１３Ｂ】
2018520996.tif 000046
【図１３Ｃ】
2018520996.tif 000047
【図１３Ｄ】
2018520996.tif 000048
【図１３Ｅ】
2018520996.tif 000049
【図１３Ｆ】
2018520996.tif 000050
【図１３Ｇ】
2018520996.tif 000051
【図１４Ａ】
2018520996.tif 000052
【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
2018520996.tif 000054
【図１５Ｂ】
2018520996.tif 000055
【図１５Ｃ】
2018520996.tif 000056
【図１６Ａ】
2018520996.tif 000057
【図１６Ｂ】
2018520996.tif 000058
【図１７Ａ】
2018520996.tif 000059
【図１７Ｂ】
2018520996.tif 000060
【図１８Ａ】
2018520996.tif 000061
【図１８Ｂ】
2018520996.tif 000062
【配列表】
2018520996000001.app
【国際調査報告】
2018520996.tif 000063
2018520996.tif 000064
2018520996.tif 000065
2018520996.tif 000066
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2018520996.tif 000068
2018520996.tif 000069