【事件の表示】
　特許第３０４３４１４号「ポリエステルの細いフィラメントの製造法」の請求項１ないし８、１６ないし１９に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第３０４３４１４号の請求項１ないし８、１６ないし１９に係る特許を取り消す。
【理　由】
 １．手続きの経緯
　本件特許第３０４３４１４号の請求項１〜８及び１６〜１９に係る発明についての出願は、１９９２年１月２９日（優先権主張１９９１年１月２９日、米国）を国際出願日とする出願（国際出願番号　ＰＣＴ／ＵＳ９２／００３５９）であって、平成１２年３月１０日にその特許権の設定登録がなされ、その後、その請求項１〜３、７、８に係る発明の特許について、特許異議申立人　東レ株式会社より、また、その請求項１〜８、１６〜１９に係る発明の特許について、特許異議申立人　帝人株式会社より特許異議の申立てがなされ、平成１４年８月７日付けで特許異議申立人　東レ株式会社及び帝人株式会社に対して審尋が通知され、その指定期間内に回答書が提出され、平成１４年８月７日付けで取消理由が通知され、その指定期間内である平成１５年３月３日に特許異議意見書が提出され、平成１５年１０月１７日付けで再度の取消理由が通知され、その指定期間内である平成１６年４月２８日に特許異議意見書が提出されたものである。
　
２．特許請求の範囲の記載
　本件特許明細書の特許請求の範囲の請求項１〜８及び１６〜１９には、次のとおりに記載されている。
　
【請求項１】デニールが約１〜約０．２の範囲にある紡糸配向したポリエステルの細いフィラメントを製造する方法において、
（ｉ）該ポリエステル重合体は相対粘度（ＬＲＶ）が約１３〜約２３の範囲にあり、ゼロ剪断融点（ＴＭ゜）が約２４０〜約２６５℃の範囲にあり、ガラス転移温度（Ｔｇ）が約４０〜８０℃の範囲にあるものを選び、
（ｉｉ）該ポリエステルを熔融し、見掛けの重合体の融点（ＴＭ）ａよりも約２５〜約５５℃高い範囲の温度（ＴＰ）に加熱し、
（ｉｉｉ）得られた熔融物を滞在時間（ｔｒ）を約４分以下にして十分速い速度で濾過し、
（ｉｖ）濾過した熔融物を毎分約０．０７〜約０．７ｇの質量流速（ｗ）で紡糸口金の毛管を通して押し出し、この際該毛管は断面積（Ａｃ）が約１２５×１０−６ｃｍ２〜約１２５０×１０−６ｃｍ２、長さ（Ｌ）および直径ＤＲＮＤは（Ｌ／ＤＲＮＤ）の比が少なくとも約１．２５であり且つ約６以下であるように選ばれ、
（ｖ）押し出された熔融物が紡糸口金の毛管を出る際、少なくとも２ｃｍで且つ約（１２ｄｐｆ１／２）ｃｍ以下の距離（ＬＤＱ）に亙り該熔融物が直接冷却されるのを防ぎ、ここでｄｐｆは該細い紡糸配向したポリエステルフィラメントのフィラメント当たりのデニールを表し、
（ｖｉ）押し出された熔融物を重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）より低い温度に冷却し、細くして、見掛けの紡糸ラインの歪み（εａ）が約５．７〜約７．６になり、見掛けの紡糸ラインの内部應力（σａ）が約０．０４５〜約．１９５ｇ／ｄの範囲になるようにし、
（ｖｉｉ）次いで冷却したフィラメントを紡糸表面から約５０〜約１４０ｃｍの距離（Ｌｃ）において低摩擦表面を用いて集約して多フィラメント束にし、
（ｖｉｉｉ）この多フィラメントの束を約２〜約６ｋｍ／分の取出し速度（Ｖ）で取出し、該範囲の速度で巻取ることを特徴とする方法。
【請求項２】該ポリエステルは約１〜約３モル％のエチレン−５−Ｍ−スルフォイソフタレート構造単位、
但しＭはアルカリ金属の陽イオンである、           
を含んでいる請求の範囲１記載の方法。
【請求項３】該ポリエステルは実質的にポリ（エチレンテレフタレート）であり、交互に存在する第１のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａ［−Ｏ−Ｃ２Ｈ４−Ｏ−］およびヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂ［−（Ｏ）Ｃ−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（Ｏ）−］から成り、これが交互に存在する第１のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａおよびヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂとは異なった少量の他のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａおよび／またはヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂで変性されてゼロ剪断融点（ＴＭ°）が約２４０〜２６５℃の範囲にあり、ガラス転移温度（Ｔｇ）が約４０〜約８０℃の範囲にあるポリエステル重合体となっている請求の範囲１記載の方法。
【請求項４】見掛けの紡糸ラインの歪み（εａ）を約６〜約７．３の範囲にし、伸び７％における強度（Ｔ７）が約０．５〜約１．７５ｇ／ｄであることによって表される平均の配向度を得るように見掛けの紡糸ラインの内部應力（σａ）を調節する請求の範囲１記載の方法。
【請求項５】重合体温度（ＴＰ）を見合けの重合体の融点（ＴＭ）ａよりも約３０〜約５０℃高くし、紡糸口金の毛管の断面積（Ａｃ）を約１２５×１０−６ｃｍ２〜約７５０×１０−６ｃｍ２の範囲にし、押し出しフィラメントの密度（＃ｃ／Ａｃ）を約２．５〜約２５本／ｃｍ２にし、押出された熔融物を冷却するには、温度（Ｔａ）が重合体ガラス転移温度（Ｔｇ）よりも低く、速度（Ｖａ）が約１０〜約３０ｍ／分の範囲にある半径方向を向けた空気を用いて行い、フィラメントの集約は約５０ｃｍ〜約（５０＋９０ｄｐｆ１／２）cmの範囲の距離（Ｌｃ）において仕上げ剤計量案内筒を用いて行い、取り出し速度（Ｖ）は約２〜約５ｋｍ／分とする請求の範囲１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】該フィラメントのデニールは約０．６〜約０．２の範囲にあり、デニールの分散（ＤＳ）は約２％以下である請求の範囲１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項７】デニールがフィラメントあたり約１〜約０．２の範囲にある紡糸配向したポリエステルのフィラメンにおいて、該ポリエステルは相対粘度（ＬＲＶ）が約１３〜約２３の範囲にあり、重合体のゼロ剪断融点（ＴＭ°）が約２４０〜約２６５℃の範囲にあり、重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）が約４０〜８０℃の範囲にあり、
（ｉ）ボイルオフ収縮（Ｓ）は最高潜在収縮（Ｓｍ）よりも少なく、ここでＳｍ＝［（５５０−ＥＢ）／６．５］％であり、破断時伸び（ＥＢ）は約４０〜約１６０％の範囲にあり、
（ｉｉ）最高収縮張力（ＳＴｍａｘ）は約０．０５〜約０．２ｇ／ｄであって、ピーク温度Ｔ（ＳＴｍａｘ）は重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）よりも約５〜約３０℃高い範囲にあり、
（ｉｉｉ）伸び７％における強度（Ｔ７）は約０．５〜約１．７５ｇ／ｄの範囲にあり、［（ＴＢ）ｎ／Ｔ７］の比は少なくとも約（５／Ｔ７）であり、ここで（ＴＢ）ｎは規格化された破断時強度であり、破断時伸び（ＥＢ）は約４０〜約１６０％の範囲にあり、
（ｉｖ）平均の１本毎のデニールの分散（ＤＳ）は約４％以下であるフィラメント。
【請求項８】ボイルオフ収縮（Ｓ）および乾燥加熱収縮（DHS）が少なくとも約１２％であり、破断時強度（ＥＢ）は約８０〜約１６０％であり、伸び７％における強度（Ｔ７）は約０．５〜約１ｇ／ｄである延伸供給糸として使用するのに特に適した請求の範囲７記載のフィラメント。
【請求項１６】フィラメントは約０．６〜約０．２ｄｐｆのデニールをもっている請求の範囲７〜１５のいずれかに記載のフィラメント。
【請求項１７】フィラメントの１本毎のデニールの分散（ＤＳ）は約２％以下で請求の範囲７〜１６のいずれかに記載のフィラメント。
【請求項１８】該ポリエステル繊維は約１〜約３モル％の５−エチレン−Ｍ−スルフォイソフタレート構造単位、
但しＭはアルカリ金属の陽イオンである、
を含んでいる請求の範囲７〜１７のいずれかに記載のフィラメント。
【請求項１９】該ポリエステルは実質的にポリ（エチレンテレフタレート）であり、交互に存在する第１のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａ［−Ｏ−Ｃ２Ｈ４−Ｏ−］およびヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂ［−（Ｏ）Ｃ−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（Ｏ）−］から成り、これが交互に存在する第１のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａおよびヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂとは異なった少量の他のヒドロカルボレンジオキシ構造単位Ａおよび／またはヒドロカルボレンジカルボニル構造単位Ｂで変性されてゼロ剪断融点（ＴＭ゜）が約２４０〜２６５℃の範囲にあり、ガラス転移温度（Ｔｇ）が約４０〜約８０℃の範囲にあるポリエステル重合体になっている請求の範囲７〜１８のいずれかに記載のフィラメント。
　
３．取消理由通知について
　平成１５年１０月１７日付け取消理由の概要は、次のとおりである。
『　本件請求項１〜８及び１６〜１９に係る発明の特許は、下記の理由により、特許法第３６条第５項及び第６項に規定する要件を満たしていない特許出願に対してなされたものであるから、該特許は取り消すべきものである。
　
 　　　　　　　　　　　　　　　記　
１．本件請求項１における「（ｖｉ）押し出された熔融物を・・・（Ｔｇ）より低い温度に冷却し、細くして」の記載は、紡糸したフィラメントを冷却した後細くするということであるから、本件発明の紡糸配向フィラメントの特徴である「紡糸したフィラメントを細くした後に冷却する」、すなわち、「紡糸したフィラメントを冷却する前に細くする」ということと相矛盾した記載となり、請求項１に係る発明が明確でないため、請求項１は、発明の構成に欠くことができない事項のみを記載したものとはいえない。
　また、請求項１を引用した請求項２〜６に係る発明も同様である。      
　　
２．請求項７、８に記載する「ボイルオフ収縮（Ｓ）」、「最高潜在収縮（Ｓｍ）」、「最高収縮張力（ＳＴｍａｘ）」、「ピーク温度Ｔ」及び「乾燥加熱収縮（ＤＨＳ）」は、用語を明確に解釈することができず、「沸騰収縮（Ｓ）」との関係も不明りょうなため、該請求項に係る発明が明確に把握できない。
　　
３．請求項１６〜１９に係る発明は、請求項７、８に係る発明を引用するものである。
　したがって、該請求項１６〜１９に係る発明も上記２．と同様の理由により、請求項に係る発明が明確に把握できない。』というものである。　　
　
４．当審の判断
（取消理由１．について）
　本件請求項１に係る発明は、特許請求の範囲の請求項１において「デニールが約１〜約０．２の範囲にある紡糸配向したポリエステルの細いフィラメントを製造する方法において」と規定されていること、また、本件特許明細書の発明の詳細な説明における「本発明は、・・・新規の直接紡糸／巻取り法により細いフィラメントを製造する方法に関する。・・・本発明のフィラメントは「紡糸配向した」フィラメントである。・・・
　市販のポリエステルフィラメントは、紡糸して未延伸のフィラメントを巻取った後別の延伸工程を行う・・・
　ポリエステル分子が配向している・・・紡糸配向フィラメントと、・・・熔融物を冷却し・・・固化したフィラメントをつくり・・・延伸を行って配向させた延伸フィラメントとの間には、微細構造および特性に基本的な差が存在する。」（特許公報第６欄２９行〜第７欄３７行参照）の記載及び「本発明のポリエステルの細いフィラメントは延伸および熱処理を含まない簡単化された直接紡糸配向（ＳＤＳＯ）法により製造され」（特許公報第１８欄１１〜１３行参照）等の記載からみても、従来の紡糸したフィラメントを冷却し延伸する延伸フィラメントの製造方法と異なり、冷却する前に細くするような、延伸を行わない直接紡糸法による紡糸配向フィラメントの製造方法に関するものと認められる。
　しかしながら、本件請求項１の工程（ｖｉ）には、「押し出された熔融物を重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）より低い温度に冷却し、細くして、見掛けの紡糸ラインの歪み（εａ）が約５．７〜約７．６になり、見掛けの紡糸ラインの内部應力（σａ）が約０．０４５〜約．１９５ｇ／ｄの範囲になるようにし、」の事項が記載され、この工程（ｖｉ）において、押し出された熔融物をガラス転移温度以下に冷却し、その後細くすることが規定されている。
　そして、このことは、発明の詳細な説明において、該請求項の紡糸配向したポリエステルの細いフィラメントの製造方法を時系列的記載したと解される、「紡糸配向したポリエステルの細いフィラメントの製造法において、
（ｉ）ポリエステル重合体は相対粘度（ＬＲＶ）が・・・の範囲にあるものが選ばれ、
（ｉｉ）該ポリエステルを熔融し、・・・温度（ＴＰ）まで加熱し、
（ｉｉｉ）得られた熔融物を・・・十分に迅速に濾過し、
（ｉｖ）紡糸口金の毛管を通し、・・・
（ｖ）押し出された熔融物が紡糸口金の毛管を出て来る際、・・・該熔融物が直接冷却されるのを防ぐようにし、・・・
（ｖｉ）細くなった紡糸ラインを、・・・重合体ガラス転移温度（Ｔｇ）よりも低い温度に冷却し、
（ｖｉｉ）見掛けの紡糸ラインの歪み・・・見掛けの紡糸ラインの内部應力・・・の範囲になるまでフィラメントを細くし、
（ｖｉｉｉ）・・・低摩擦表面を使用し、冷却して細くしたフィラメントを集約して多フィラメントの束をつくり、
・・・」（特許公報第８欄２６〜第９欄２５行参照）の記載及び「本発明に従えば、下記工程により・・・紡糸配向ポリエステルフィラメントの製造法する方法が提供される。
・・・
（ｅ）押し出された熔融物を重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）よりも低くなるまで注意して冷却する。・・・
（ｆ）冷却した熔融物を見掛けの紡糸ラインの歪み・・・の範囲になるまで細くする。・・・」（特許公報第１５欄５行〜第１６欄４０行参照）等の各記載において、フィラメントを細くする工程（上記工程（ｖｉｉ）及び（ｆ））がフィラメントの冷却工程（上記工程（ｖｉ）及び（ｅ））の次工程として記載されていることからも裏付けられている。
　してみると、本件請求項１には、前記「直接紡糸法による紡糸配向フィラメントの製造方法」についての発明が記載されているものとはいえず、また、本件特許明細書には、本件請求項１に係る発明に関して、相矛盾した記載が存在するため、当業者が該発明を明確に理解し解釈することができない。
　したがって、請求項１には、発明の構成に欠くことができない事項のみが記載されているものとは認められない。
　一方、特許権者は、前記平成１６年４月２８日付け特許異議意見書において、『特許公報第８欄２５−第９欄２５行に記載の（ｖｉ）では、「細くなった紡糸ライン」を対象としており、この時点においても紡糸ラインはある程度細くなっている。また、（ｖｉｉ）では、「見掛けの紡糸ラインの歪み（εａ）」、「伸び７％における強度」、「見掛けの紡糸ラインの内部魔力（σａ）」等の各種パラメータが一定の範囲になるように調整することが説明されていることから、（ｖｉｉ）の部分は、（ｖｉ）の部分をさらに詳細に説明している部分であり、（ｖｉ）の後に（ｖｉｉ）が行われることを示すものではなく、（ｖｉ）と（ｖｉｉ）はほぼ同時に起きると理解すべきである。』旨主張している。
　しかしながら、上記のとおり、本件請求項１に係る発明は方法の発明であって、特許公報第８欄２５−第９欄２５行の工程（ｉ）〜（ｖｉｉｉ）は、時系列的に記載されていることから、この記載の（ｖｉｉ）の記載は、（ｖｉ）の冷却した後、（ｖｉｉ）に記載の物性値を有するフィラメントになるまで細くする、と解釈するのが自然であり、（ｖｉｉ）の部分は、（ｖｉ）の部分をさらに詳細に説明している部分と解する根拠はない。
　さらに、特許権者は、『本明細書の図１および図１に関する説明として明細書中（本件特許公報第１１欄３６−１２欄２行）に紡糸速度は押出し時の速度（Ｖ０）からフィラメントを完全に細くした後（典型的には集約点Ｖｃの所で測定される）の最終（取出し速度）まで増加する。紡糸ラインの温度も紡糸ラインの距離（ｘ）に対して目盛られており、これは距離と共に均一に減少するが、これに対して紡糸ラインの速度はネック・ポイントの所では急激に立ち上がっていることが観察できる。この図１から、紡糸ラインが紡糸口金から収束ポイントに行くにつれて、紡糸速度が増加しすなわち曲線が立ち上がっていることがわかる。図１において、Ｔｇは紡糸速度がプロセス速度に達したＶｃのポイントの点に対応する縦軸の温度曲線上に示されることになる。このように、図１からＴｇを読み取ることができるので、本発明においては、フィラメントの冷却と細化は同時に起こっていると理解できるから、特許法第３６条第４項及び第５項に規定する要件を満たしていないという取消理由は存在しない。』旨主張している。
　しかしながら、図１は、紡糸速度は押出し時の速度（Ｖ０）からフィラメントを完全に細くした後（典型的には集約点Ｖｃの所で測定される）の最終（取出し速度）まで増加することを示したものにすぎず、図１には、Ｔｇとネック・ポイントが明記されていないため、Ｔｇが紡糸速度がプロセス速度に達したＶｃのポイントの点に対応する縦軸の温度曲線上に示されるという根拠はなく、図１がフィラメントがガラス転移温度以下まで冷却されながら細化されていることを示すものとはいえない。
　したがって、特許権者の主張はいずれも理由がなく、本件請求項１及び請求項１を引用する請求項２〜６は、発明の構成に欠くことができない事項のみを記載したものとはいえない。
　
（取消理由２．、３．について）
　本件請求項７、８に記載の「ボイルオフ収縮（Ｓ）」、「乾燥加熱収縮（ＤＨＳ）」、「最高収縮張力（ＳＴｍａｘ）」、「ピーク温度Ｔ」、「最高潜在収縮（Ｓｍ）」の各用語については、学術用語とも認められず、明細書中に試験・測定方法等の定義や説明が何ら記載されておらず、出願時の技術常識に基づいても、上記各用語の技術的意味を理解することができない。
　以上のとおり、本件請求項７、８に記載の各用語については、その定義が明りょうでないため、該請求項には、発明の構成に欠くことができない事項のみが記載されているとは認められない。
　さらに、請求項７、８を引用する請求項１６〜１９についても、同様の理由により、発明の構成に欠くことができない事項のみが記載されているとは認められない。
　なお、特許権者は、『「ボイルオフ収縮（Ｓ）」の用語については、「煮沸収縮（Ｓ）」及び「沸騰収縮（Ｓ）」という用語と同義語であることから、「乾燥加熱収縮（ＤＨＳ）」の用語についても、「乾燥収縮（ＤＨＳ）」という用語で使用されることもあるが、いずれも当業者にとっては明確であり、また、「最高収縮張力（ＳＴｍａｘ）」、「ピーク温度Ｔ」、「最高潜在収縮（Ｓｍ）」については、本明細書の記載に基づいて明らかな事項である。』旨主張しているが、何ら根拠のない主張であり、到底認めることはできない。
　したがって、前記取消理由２、３は、妥当なものである。
　
５．むすび
　以上のとおりであるから、本件の請求項１〜８、１６〜１９に係る特許は、特許法第３６条第５項及び第６項に規定する要件を満たしていない特許出願に対してされたものと認められ、本件の請求項１〜８、１６〜１９に係る特許は、拒絶の査定をしなければならない特許出願に対してされたものと認める。
　したがって、特許法等の一部を改正する法律（平成６年法律第１１６号）附則第１４条の規定に基づく、特許法等の一部を改正する法律の一部の施行に伴う経過措置を定める政令（平成７年政令第２０５号）第４条第２項の規定により、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１８年２月１０日（２００６．２．１０）