【事件の表示】
　平成１０年特許願第　　５０２７号「エネルギーサブトラクション画像生成方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１１年　７月３０日出願公開、特開平１１−２０５６８２〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成１０年１月１３日の出願であって、平成１４年１１月１３日付け及び平成１５年３月３１日付けの手続補正書によって補正された明細書及び図面の記載からみて、その請求項１ないし２に係る発明は、特許請求の範囲の請求項１ないし２に記載されたとおりのものであり、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という）は次のものである。
　「【請求項１】
　（Ａ）互いに放射線吸収率の異なる複数の組織から構成される被写体を透過した、エネルギー分布が互いに異なる放射線から得られた複数の放射線画像のそれぞれを表す複数の原画像データに基づいて、前記被写体中の主として第１の組織が記録された第１の画像を表す第１の画像データを求める第１の処理を行った後、
　（Ｂ）前記第１の画像データを処理することにより前記第１の画像のノイズ成分が低減された第１の平滑化画像を表す第１の平滑化画像データを求めて、前記原画像データから該第１の平滑化画像データを減算処理することにより、前記被写体の主として第２の組織が記録された第２の画像を表す第２の画像データを求める第２の処理を行い、
　（Ｃ）該第２の処理の後、前記第２の画像データを処理することにより前記第２の画像のノイズ成分が低減された第２の平滑化画像を表す第２の平滑化画像データを求めて、前記原画像データから該第２の平滑化画像データを減算処理することにより、前記被写体の主として前記第１の組織が記録された新たな第１の画像を表す新たな第１の画像データを求める第３の処理を行い、
　（Ｄ）該第３の処理の後、前記第３の処理により求められた前記新たな第１の画像データを前記第２の処理における前記第１の画像データとして再度前記第２の処理を行うことにより、前記被写体の主として前記第２の組織が記録された新たな第２の画像を表す新たな第２の画像データを求める新たな第２の処理と、該新たな第２の画像データを前記第３の処理における前記第２の画像データとして再度前記第３の処理を行うことにより、前記被写体の主として前記第１の組織が記録された新たな第１の画像を表す新たな第１の画像データを求める新たな第３の処理とを所定回数行うエネルギーサブトラクション画像生成方法において、
　（Ｅ）前記原画像データを得た際における前記放射線の線量が大きいほど少ない回数で、前記新たな第２の処理および前記新たな第３の処理を行うことを特徴とするエネルギーサブトラクション画像生成方法。」
　
　注：前記（Ａ），（Ｂ），（Ｃ），（Ｄ），（Ｅ）は、段落付けするために、便宜上付与したものである。
　
２．引用刊行物記載の発明
　これに対して、原査定の拒絶の理由に引用された刊行物は次のものである。
　刊行物１：特開平３−２８５４７５号公報
　
　刊行物１には、
　刊行物１は、順序数について「第一の」、「第二の」、「第三の」といったように漢字で表記しているが、その表記形式をにアラビア数字に変更して、以下で刊行物１の記載内容を記述する。
　刊行物１の第１頁下段左欄第５行−第２頁上段左欄第１８行に、本願請求項１で記載の前記（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）からなるエネルギーサブトラクション画像生成方法が記載されるとともに、（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）を行い、その後、（Ｄ）の「前記第３の処理により求められた前記新たな第１の画像データを前記第２の処理における前記第１の画像データとして再度前記第２の処理を行うことにより、前記被写体の主として前記第２の組織が記録された新たな第２の画像を表す新たな第２の画像データを求める新たな第２の処理」（以下で、単に「新たな第２の処理」という）と、「該新たな第２の画像データを前記第３の処理における前記第２の画像データとして再度前記第３の処理を行うことにより、前記被写体の主として前記第１の組織が記録された新たな第１の画像を表す新たな第１の画像データを求める新たな第３の処理」（以下で、単に「新たな第３の処理」という）とを１回又は複数回繰り返すことを特徴とするエネルギーサブトラクション画像生成方法も記載されている。
　
３．刊行物１記載の発明
　（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）だけで（Ｄ）を行わない場合は、「新たな２の処理」と「新たな第３の処理」とを繰り返す回数が０回ということであるから、刊行物１には、
　（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）を行った後、（Ｄ）の「新たな第２の処理」と「新たな第３の処理」とを所定回数（所定回数としては、０回、１回、複数回の場合がある）行うことを特徴とするエネルギーサブトラクション画像生成方法、
　の発明が記載されている。
　
４．対比・検討
　本願発明と刊行物１記載の発明を対比すると、両者は、
　（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）を行った後、（Ｄ）の「新たな第２の処理」と「新たな第３の処理」とを所定回数行うことを特徴とするエネルギーサブトラクション画像生成方法、
　である点で一致し、次の点で相違する。
　
　相違点
　本願発明は、原画像データを得た際における放射線の線量が大きいほど少ない回数で、（Ｄ）の「新たな第２の処理」および「新たな第３の処理」を行うものであるのに対し、刊行物１記載の発明は、（Ｄ）の「新たな第２の処理」および「新たな第３の処理」を０回、又は１回、又は複数回行うものであるが、行う回数について放射線の線量との関係が記載されていないものである点。
　
　前記相違点について検討すると
　原画像データを得た際における放射線の線量が大きい場合に得られる原画像は、放射線の線量が小さい場合に得られる原画像よりも、シャープ、乃至は、くっきりしたもの、乃至、量子ノイズの小さなものであるのは当然である。
　［注：例えば、特開平７−１６０８７６号公報の明細書に「【００１５】……。Ｘ線画像の高周波ノイズは主にＸ線による量子ノイズであり、これはＸ線量が小さいほど大きい。輝尽蛍光体パネルを用いた画像読取装置の場合には画像信号強度はＸ線量が大きいほど大きいため、量子ノイズの大きさは、画像信号強度が小さいほど大きい」と説明されているとおりである］。
　シャープ、乃至は、クッキリした、乃至、量子ノイズの小さな原画像を用いるのであれば、観察適性の優れた「第１の組織が記録された新たな第１の画像」を得るために要する処理の回数、すなわち「新たな第２の処理」及び「新たな第３の処理」という処理の回数は、シャープでない、乃至は、くっきりしない、乃至、量子ノイズが大きい原画像を用いて、観察適性の優れた「第１の組織が記録された新たな第１の画像」を得るために要する処理の回数よりも、より少なくて済むと考えるのは当然である。
　したがって、原画像データを得た際における放射線の線量が大きいほど少ない回数で、（Ｄ）の「新たな第２の処理」及び「新たな第３の処理」を行うことは、当業者が容易に想到できたものである。
　
　よって、本願発明は、刊行物１記載の発明及び従来周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
５．むすび
　したがって、本願請求項１に係る発明は、刊行物１に記載された発明及び従来周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるので、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　上記のとおり、本願請求項１に係る発明が特許を受けることができないものであるから、本願のその余の請求項について検討するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。