【事件の表示】
　平成１１年特許願第　５２０９７号「エネルギーサブトラクション画像生成方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１２年　２月２９日出願公開、特開２０００−　６０８３４〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、特許法第４１条に基づく優先権主張を伴う平成１１年３月１日（優先日：平成１０年６月９日、特願平１０−１６０９２１号）の出願であって、平成１４年１１月１３日付け及び平成１５年３月３１日付けの手続補正書によって補正された明細書及び図面の記載からみて、その請求項１ないし５に係る発明は、特許請求の範囲の請求項１ないし５に記載されたとおりのものであり、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という）は次のものである。
　「【請求項１】
　（Ａ）互いに放射線吸収率の異なる複数の組織から構成される被写体を透過した、エネルギー分布が互いに異なる放射線から得られた複数の放射線画像のそれぞれを表す複数の原画像データに基づいて、前記被写体中の主として第１の組織が記録された第１の画像を表す第１の画像データを求め、
　（Ｂ）前記第１の画像データを平滑化処理することにより前記第１の画像のノイズ成分が低減または除去された第１の平滑化画像を表す第１の平滑化画像データを求め、
　（Ｃ）前記原画像データから前記平滑化画像データを減算処理することにより、前記被写体の主として第２の組織が記録された第２の画像を表す第２の画像データを求めるエネルギーサブトラクション画像生成方法において、
　（Ｄ）前記原画像データを得た際における前記放射線の線量が大きいほど、前記第１の画像データに対する平滑化処理の程度を小さくすることを特徴とする
　（Ｅ）エネルギーサブトラクション画像生成方法。」
　
　注１：前記（Ａ），（Ｂ），（Ｃ），（Ｄ），（Ｅ）は、段落付けするために、便宜上付与したものである。
　
２．引用刊行物記載の発明
　これに対して、原査定の拒絶の理由に引用された刊行物は次のものである。
　刊行物１：特開平３−２８５４７５号公報
　刊行物２：特開平６−１６９９０６号公報
　刊行物３：特開平７−１６０８７６号公報
　
　刊行物１には、
　刊行物１の第１頁下段左欄第５−第１１行に、本願請求項１で記載の前記（Ａ）の内容が記載され、第１頁下段左欄第１２−１５行に前記（Ｂ）の内容が記載され、第１頁下段左欄第１６−１９行に前記（Ｃ）の内容が記載され、第１頁下段左下欄第１９−２０行に前記（Ｅ）の内容が記載されている。
　
　刊行物２には、
　「【０００２】【従来の技術】……、Ｘ線透視撮影の最中に撮影部位或いは撮影目的によって被爆線量を減少させる場合においては、画像の粒状値が増加する。」、
　「【０００４】そこで本発明は上記事情に鑑みて創案されたものであり、撮影部位或いは撮影目的による被爆線量の変化に対し、画像の粒状値を一定に保ち得るＸ線画像診断装置を提供することを目的とする。」、
　「【０００５】【課題を解決するための手段】上記の目的を達成するために本発明に基づく第１のＸ線画像診断装置は、被検体にＸ線を照射するＸ線管と、前記Ｘ線管からの照射Ｘ線量を制御するＸ線制御手段と、前記被検体を透過したＸ線を検出してアナログビデオ信号を得る手段と、前記アナログビデオ信号をデジタル量に変換するＡ／Ｄ変換器と、該デジタル量をフィルタ係数に基づいて平滑処理するためのフィルタ処理手段と、該フィルタ処理手段からの出力に所定の処理を施して前記被検体の診断情報を表示する画像表示装置と、を有するＸ線画像診断装置において、前記被検体を透過したＸ線量を検出する線量検出手段と、前記被検体の撮影部位情報を入力する撮影部位入力手段と、前記線量検出手段により検出されたＸ線量と前記撮影部位情報に基づいて前記フィルタ係数を決定し前記フィルタ処理手段に出力するフィルタ係数決定手段と、を有することを特徴とする。」、
　「【００１７】［ステップ３２］線量検出手段７により検出されたＸ線量が所定のＸ線量以上であるときは、画像の粒状値は一定値以下であるから粒状値を減少させて平滑化する必要がない。そこで、この場合には、フィルタ係数決定手段９は時間フィルタ係数＝１，空間フィルタ係数＝１とし、これらの係数値を時間フィルタ処理手段１２、空間フィルタ処理手段１３に出力する。」、
　「【００３１】上記実施例から明らかなように、照射するＸ線量によって時間フィルタと空間フィルタの係数を決定するので、照射線量を減少させる場合も、常に、粒状値の等しい画像が得られる。また、このときフィルタ係数を撮影部位に応じて決めるので被検体の動きによるアーチフェクトが生じない画像を提供できる。」、
　が記載されている。
　
　刊行物３には、
　「【０００７】Ｘ線画像には主にＸ線量子による量子ノイズが含まれており、上記の周波数処理を施すとこの量子ノイズも強調されることになる。そこで、画像処理部２５では上述の周波数処理に加え、Ｘ線画像の高周波数成分を抑制する平滑化処理も行われ、これにより、増大したノイズの高周波数成分が抑えられる。尚、上記の周波数処理と平滑化処理は、いずれが先に行われてもよい。」、
　「【００１５】【発明が解決しようとする課題】上述したように、周波数処理に併用し、平滑化処理を行うことによりノイズの増大は抑えられるが、その平滑化処理によって画像信号の高周波成分も抑えられるので、同時に画像のぼけが生じるという問題がある。Ｘ線画像の高周波ノイズは主にＸ線による量子ノイズであり、これはＸ線量が小さいほど大きい。輝尽蛍光体パネルを用いた画像読取装置の場合には画像信号強度はＸ線量が大きいほど大きいため、量子ノイズの大きさは、画像信号強度が小さいほど大きい。」、
　「【００１６】例えば、胸部Ｘ線画像においては画像信号の大きい肺野部は画像信号の小さい心臓・縦隔部に比べ、ノイズが小さく、したがって、肺野部についてはあまり平滑化する必要はなく、平滑化すると画像のぼけを生じることになり、かえって逆効果である。　本発明は、従来の手法における上記の問題点を考慮し、量子ノイズの影響を抑え、かつ、画像に不必要なぼけを生じさせずに周波数処理を行う画像処理装置を提供することを目的とする。」、
　「【００２９】……。このような選択を行うことにより、画素値の小さい画素データについては、量子ノイズに起因する画像の粒状性が改善されるよう十分な平滑化が行われ、画素値が大きい画素データについては、粒状性はさほど悪くはないため平滑化が押えられ画像のぼけが防止される。」、
　が記載されている。
　
３．刊行物１記載の発明
　刊行物１には、
　（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）からなる（Ｅ）のエネルギーサブトラクション画像生成方法、
　の発明が記載されている。
　
４．対比・検討
　本願発明と刊行物１記載の発明を対比すると、両者は、
（Ａ），（Ｂ）、（Ｃ）からなる（Ｅ）のエネルギーサブトラクション画像生成方法、である点で一致し、
　本願発明で（Ｄ）中に記載の「前記第１の画像データ」というのは、段落（Ａ）に記載のように、複数の原画像データに基づいて求められるものであることが明らかであるから、両者は次の点で相違する。　
　
　相違点
　本願発明は、原画像データを得た際における前記放射線の線量が大きいほど、複数の原画像データに基づいて求められる第１の画像データに対する平滑化処理の程度を小さくする、ものであるのに対し、刊行物１記載の発明は、複数の原画像データに基づいて求められる第１の画像データに対する平滑化処理をするものであるが、平滑化処理の程度を、どの程度にするか記載がない点。
　
　前記相違点について検討すると
　刊行物２の段落【００１７】に、Ｘ線量が大きいと、粒状値は小さいから、平滑化する必要がない旨記載されており、粒状値が小さいというのは、ノイズが小さいということと認められる。
［注２：「粒状」について、刊行物３の明細書段落【００２９】に「量子ノイズに起因する画像の粒状性」と記載されている］
　また刊行物３の段落【００１５】，【００１６】に、画像信号強度の大きいほど、Ｘ線量が大きいこと、量子ノイズの大きさは、画像信号強度が小さいほど大きいことが記載されており、量子ノイズが小さい場合は、あまり平滑化する必要がないこと、及び平滑化するとぼけが生ずることが記載されている。　
　さて、刊行物１記載の発明において、原画像データを得た際における放射線の線量が大きいほど、原画像はノイズの小さいものであることは、前記刊行物２，３で示されたとおり明らかであり、従ってその場合、複数のノイズの小さい原画像データに基づいて求められる第１の画像データもノイズが小さいものであることは、当然であり、また、刊行物２，３には、画像のノイズが小さい場合は、平滑化処理をあまりする必要がない、平滑化すると画像のぼけを生ずる、ことが記載されているのであるから、第１の画像データがノイズの小さなものである場合（つまり、原画像データを得た際における放射線の線量が大きい場合、ということである）に、この第１の画像データに対する平滑化処理に際して、平滑化処理の程度を小さくすることは、当業者が容易に想到できたものである。
　
　よって、本願発明は、刊行物１−３に記載された発明及び従来周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
５．むすび
　したがって、本願請求項１に係る発明は、刊行物１−３に記載された発明及び従来周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるので、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　上記のとおり、本願請求項１に係る発明が特許を受けることができないものであるから、本願のその余の請求項について検討するまでもなく、本願は
拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。