【事件の表示】
　平成　６年特許願第　　６１８４号「画像表示方法」拒絶査定不服審判事件〔平成　７年　８月　８日出願公開、特開平　７−２０４１７０〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成６年１月２５日の出願であって、その請求項１及び２に係る発明は、平成１７年１０月５日付けで補正された明細書及び図面の記載からみて、特許請求の範囲の請求項１及び２に記載された事項によって特定されるとおりのものであるところ、そのうち請求項１の記載は次のとおりである。
「【請求項１】
　被検者へ刺激を印加していなかった期間に取得した一枚の画像を、あるいは複数枚の画像の加算平均画像を基準画像とし、被検者へ刺激を印加していた所定期間に取得した一連の時系列画像と前記基準画像との対応するピクセル間の差分をとって差分画像を作成し、前記刺激を印加していない期間に取得した画像と前記刺激を印加している期間に取得した画像とを用いて信号変化が刺激と同期している程度を検定しその結果を画像化した検定画像を作成し、作成された前記差分画像と前記検定画像と脳の構造を画像化した解剖学的画像、及び、前記三種類の画像のうち少なくとも一種類の画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化を表すグラフのうち、少なくとも２つをディスプレイ上の異なる位置に同時に表示することを特徴とする画像表示方法。」
　
２．引用刊行物の記載事項
（１）これに対して、当審における、平成１７年８月３日付けで通知した拒絶の理由に引用した「板垣博幸、他　『超高速ＭＲＩを用いたヒト脳運動野の描出と課題』　電気学会研究会資料　マグネティックス研究会 MAG−９３−２２４〜２３７　社団法人電気学会 １９９３年１１月２９日（日本科学技術情報センター資料受入日　１９９３年１２月６日）」（以下、「刊行物」という。）には、図面とともに以下の事項が記載されている。
 
（ア）「刺激の印加と信号変化の関係を統計的に処理するため、ｔ検定を用いて活性化領域の抽出を行った。抽出手順を図３に示す。・・・まず刺激印加前の加算平均画像、及び刺激印加期間中の加算平均画像を作成する。次に刺激印加期間中の加算平均画像を刺激印加前の加算平均画像を用いて差分・規格化し、変化率を計算する。この結果を画像化した変化率画像を作成する。これらの画像のうち、刺激印加前の加算平均画像を用いて背景雑音の除去を、変化率画像を用いて低変化率領域を除去する。すなわち、信号強度と変化率が所定の値以上であるピクセルだけを抽出し、ｔ検定を行う。この検定結果が、危険率0.001未満である領域を活性化領域と判断する。また、ｔの値を画像化した検定画像を作成し、計測断面を決定する際に撮影した同一断面のスピンエコー画像と重ね合わせて表示し、活性化部位の同定に使用する。」（１０７頁「４．１」の１０行〜２５行） 
 　 
（イ）「ｔ検定により抽出した活性化領域を図４に示す。図４は計測断面決定の際に撮影したスピンエコー画像に、検定画像を重ね合わせて表示したものである。危険率0.001未満の条件を満足するピクセルの中で、特にｔの値が大きい領域を矢印で示す。この領域が、脳溝の解剖学的構造と照らし合わせて運動野と推定された。なお、以下に述べる５．２及び５．３ではこの領域を使用した。 
 　
５．２　空間分解能が変化率に及ぼす影響
 　領域中の１ピクセルの変化率を図５(a)に、その近傍２×２ピクセルの平均変化率を図５(b)に示す。・・・」（１０８頁「５．１」の９行〜１３行及び「５．２」の１行〜２行）
　
（ウ）図３には、活性化領域抽出手順として「全時系列画像を用いてｔ検定」という工程が記載されている。（１０７頁）
　
（エ）図６には、タイトルが「図６　２×２ピクセル内の信号強度変化率分布」のうち「（ｅ）関心領域の位置関係」と記載されている。（１１０頁）
　
　これらの記載及び図を参照すると、刊行物には、
「刺激印加前の加算平均画像と、刺激印加期間中における時系列の加算平均画像とを用いて差分・規格化し変化率を計算して、この結果を画像化した変化率画像を作成し、前記変化率画像を基にｔ検定を行ない、ｔの値を画像化した検定画像を作成し、作成された前記検定画像と計測断面を決定する際に撮影した同一断面のスピンエコー画像とを重ね合わして表示し、重ね合わした画像から関心領域を抽出し、前記関心領域における信号強度の時間変化をグラフとして示す画像表示方法。」
が記載されているものと認められる。
　
３．対比・判断
　本願の請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）と刊行物に記載された発明（以下、「刊行物発明」という。）とを対比すると、
　刊行物発明における「刺激印加前の加算平均画像」、「刺激印加期間中における時系列の加算平均画像」、「計測断面を決定する際に撮影した同一断面のスピンエコー画像」は、それぞれ本願発明における「被検者へ刺激を印加していなかった期間に取得した複数枚の画像の加算平均画像」、「被検者へ刺激を印加していた所定期間に取得した一連の時系列画像」、「脳の構造を画像化した解剖学的画像」に相当する。
　また、刊行物発明において、刺激印加前の加算平均画像と、刺激印加期間中における時系列の加算平均画像とを用いて差分・規格化し変化率を計算して、この結果を画像化した変化率画像を作成し、前記変化率画像を基にｔ検定を行ない、ｔの値を画像化した検定画像を作成することは、本願発明における「前記刺激を印加していない期間に取得した画像と前記刺激を印加している期間に取得した画像とを用いて信号変化が刺激と同期している程度を検定しその結果を画像化した検定画像を作成」することに相当する。 
　そして、刊行物発明は、関心領域における信号強度の時間変化を表すグラフをみて、空間分解能が変化率に及ぼす影響を検討することから、技術常識に照らすと前記グラフは、ディスプレイ上に表示すると考えるのが自然である。
　そうしてみると、両者は、
「被検者へ刺激を印加していない期間に取得した画像と、被験者へ刺激を印加している期間に取得した画像とを用いて信号変化が刺激と同期している程度を検定しその結果を画像化した検定画像を作成し、作成された前記検定画像、脳の構造を画像化した解剖学的画像、及びこれらの画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化をグラフをディスプレイ上に表示する画像表示方法。」である点で一致し、以下の点で相違する。
　
［相違点１］
　本願発明は、「被検者へ刺激を印加していなかった期間に取得した一枚の画像を、あるいは複数枚の画像の加算平均画像を基準画像とし、被検者へ刺激を印加していた所定期間に取得した一連の時系列画像と前記基準画像との対応するピクセル間の差分をとって差分画像を作成」し、表示するのに対し、刊行物発明は、刺激印加前の加算平均画像と、刺激印加期間中における時系列の加算平均画像とを用いて差分・規格化するが、差分画像を作成し、表示するかは明確でない点。
　
［相違点２］
　本願発明は、「作成された前記差分画像と前記検定画像と脳の構造を画像化した解剖学的画像、及び、前記三種類の画像のうち少なくとも一種類の画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化を表すグラフのうち、少なくとも２つをディスプレイ上の異なる位置に同時に表示する」のに対し、刊行物発明は、検定画像と解剖学的画像とを重ね合わしてディスプレイ上に表示し、これらの画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化を表すグラフをディスプレイ上に表示する点。
　
　上記相違点について検討する。
・相違点１について
　刊行物において、「活性化領域の抽出法としては、刺激印加前の画像と刺激印加中の画像とから差分画像を作成し、これより信号が増加した領域を活性化領域と見做すのが一般的である。」（１０７頁「４．１」の１行〜５行）、「活性化領域の抽出法は２種類に大別される。一つは信号変化量から領域を抽出する方法であり、この方法には単純に差分画像を作成する方法と検定画像を作成する方法がある。」（１１２頁「６．１」の１行〜３行）と記載されているように、活性化領域の抽出に差分画像を用いることは、本願出願時における慣用的な手法であって、刊行物発明において、被検者へ刺激を印加していなかった期間に取得した一枚の画像を、あるいは複数枚の画像の加算平均画像を基準画像とし、被検者へ刺激を印加していた所定期間に取得した一連の時系列画像と前記基準画像との対応するピクセル間の差分をとって差分画像を作成し、表示することは、当業者が必要に応じて適宜採用し得る事項である。
　
・相違点２について
　上記相違点１での検討・判断事項を踏まえると、刊行物発明において、差分画像，検定画像，解剖学的画像、及び前記三種類の画像のうち少なくとも一種類の画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化を表すグラフを表示することは、当業者が容易になし得ることである。
　また、刊行物発明の画像の重ね合わせ表示は、異なる複数画像を比較するためであって、異なる複数画像等を比較するために、これらをディスプレイ上の異なる位置に同時に表示することは、本願出願時における技術常識（例えば、特開平１−９９０８３号公報（第２図），特開平４−１０５６４１号公報（第２図），特開昭６１−１２５３３３号公報（第２図），特開平５−２２０１３５号公報（第１４図）等を参照されたい。）にすぎない。
　よって、刊行物発明において、本願出願時における技術常識を斟酌すると、差分画像，検定画像，解剖学的画像、及び前記三種類の画像のうち少なくとも一種類の画像を用いて入力された関心領域の信号の時間変化を表すグラフを表示可能とし、これらのうち少なくとも２つをディスプレイ上の異なる位置に同時に表示させることは、当業者が必要に応じて適宜設計し得る事項であると認められる。
　以上のとおり、上記相違点１及び２の構成は、刊行物発明、及び技術常識に基づいて当業者が容易に為し得たことと認められる。
　そして、本願明細書に記載の効果も、刊行物の記載、及び技術常識に基づいて当業者であれば容易に予測できた程度のものである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本願の請求項１に係る発明は、刊行物発明、及び技術常識に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものと認められるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、請求項２に係る発明についての検討・判断を示すまでもなく、本願は拒絶されるべきものである。　
　よって、結論のとおり審決する。