【事件の表示】
　特願２０００−３５５５２２「音場シミュレーション装置および音場シミュレーション方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１４年　５月３１日出願公開、特開２００２−１５９０９７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
【１】手続の経緯
　本願は、平成１２年１１月２２日の出願であって、原審において平成１５年９月２９日付けで拒絶査定がなされた。
　これに対して、平成１５年１１月６日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、同年１２月８日付けで手続補正がなされたものである。
　
【２】平成１５年１２月８日付けの手続補正についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］
　平成１５年１２月８日付けの手続補正を却下する。
［理由］
１．補正の内容
　平成１５年１２月８日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）は、平成１５年１月２７日付けでなされた手続補正による明細書の特許請求の範囲の請求項１ないし３、１０ないし１２、及び明細書の項目【００１２】、【００１３】の内容を以下のように補正するものである（なお、補正箇所に下線を付して示す。）。
　
「【請求項１】　音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段と、
　前記
入力された
波動音響理論により
　前記再生データに基づいて、音波を再生する再生手段と、
　を具備することを特徴とする音場シミュレーション装置。」
「【請求項２】　前記再生データは、
前記音圧情報の方向別に対応する
「【請求項３】　前記音響特性は、音響空間の形状に関する情報、音源
の位置
「【請求項１０】　音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション方法において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力し、
　前記
入力された
波動音響理論により
　前記再生データに基づいて、音波を再生する
　ことを具備することを特徴とする音場シミュレーション方法。」
「【請求項１１】　前記音響特性は、音響空間の形状に関する情報、音源
の位置
「【請求項１２】　
前記再生データ
「【００１２】
【課題を解決するための手段】
　この発明によれば、
　音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段と、
　前記
入力された
波動音響理論により
　前記再生データに基づいて、音波を再生する再生手段と、
　を具備することを特徴とする音場シミュレーション装置によって提供される。」
「【００１３】
　更にこの発明によれば、
　音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション方法において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力し、
　前記
入力された
波動音響理論により
　前記再生データに基づいて、音波を再生する
　ことを具備することを特徴とする音場シミュレーション方法によって提供される。」
　
２．補正の適合性
（１）特許法第１７条の２第４項（補正の目的）について
　請求項１の補正は、本件補正前の請求項１に記載された「前記データ」を「前記
入力された
波動音響理論により
　請求項２の補正は、本件補正前の請求項２に記載された「複数のチャネル」を「
前記音圧情報の方向別に対応する
　請求項３の補正は、音響特性に含まれる項目について、本件補正前の請求項３に記載された「音源」を「音源
の位置
　請求項１０及び１１の補正は、請求項１及び３の補正と実質的に同様のものである。
　請求項１２の補正は、本件補正前の請求項１２に記載された「音響特性」を「再生データ」に補正するものであるが、明細書に記載される発明は、「音響特性」を入力として音場を予測するための理論に基づいて「再生データ」を決定するものであり、決定されるものは「音響特性」ではなく「再生データ」であるから、当該補正は誤記を訂正するものと認められる。
　明細書の項目【００１２】、【００１３】の補正は、明細書の記載を補正された請求項１及び１０の記載に整合させるための補正である。
　よって、本件補正は、特許法第１７条の２第４項第２号の特許請求の範囲の減縮、第３号の誤記の訂正、及び第４号の明りょうでない記載の釈明を目的とするものに該当する。
　
（２）特許法第１７条の２第５項（独立特許要件）について
　本件補正後の発明が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるかについて以下に検討する。
　
（イ）本件補正後の請求項１に係る発明
　本件補正後の請求項１に係る発明（以下、「本願補正発明」という。）は、上記１．の本件補正後の特許請求の範囲の【請求項１】に記載した事項により特定されるとおりのものと認める。
　
（ロ）引用文献 
　原査定の拒絶の理由に引用された特開平６−２８９８８２号公報（平成６年１０月１８日公開、以下「引用文献１」という。）は、「音場シミュレーションシステム」に関するものであって、その公報には図面と共に次の事項が記載されている。 
ア．「【０００１】
【産業上の利用分野】本発明は、室内音場をシミュレートするための音場シミュレーションシステムに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】従来より、コンサートホールや劇場等の音場を人工的に再現する音場シミュレーションシステムがある。このような音場シミュレーションシステムは、室形状、室内壁面に使用される内装材料、音の発生点から聴取位置までの距離等のデータを基にインパルス応答を算出し、複数のＤＳＰボードを用いて無響室で録音した音源の音声信号を畳み込み、アンプで増幅して無響室に設けた複数のスピーカにより再現する等の方法を取っている。このように、コンサートホールや劇場等の完成後の室内音場を、人工的に再現できるので、建設前の天井や壁面の形状、内装材料等を検討するのに使用されている。」（項目【０００１】、【０００２】） 
イ．「上述のような音場シミュレーションシステムは、コンサートホールや劇場等の室内音響設計に使用されるものであるため、そのシステム構成は大掛かりなものであり、また複数のＤＳＰ毎にインパルス応答を算出する必要がある。  また、ＤＳＰを複数用いれば、忠実に音場を再現することができるが、パラメータ設定に時間が掛かり、シミュレーションの結果を瞬時に聞くことができなくなってしまう。」（項目【０００３】）
ウ．「一般家庭の室内音場をシミュレートさせるために従来の音場シミュレーションシステムを使用するには取り扱いが難しく、コストも掛りすぎる。例えば、一般家庭の室内でどの内装材を使用すれば一番良い音場空間を作り出せるかを検討したい場合には、内装材を変えることにより、どのように音場が変化するかをシミュレーションする。このようなシミュレーションに、上述のようなホール設計用の大掛かりな音場シミュレーションシステムを使用するには、取扱いが面倒でありコストも掛かる。」（項目【０００４】）
エ．「【０００５】そこで、本発明は上記の点に着目してなされたものであり、簡単な構成で室内音場をシミュレートする音場シミュレーションシステムを提供することを目的とするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】本発明は、上記目的を達成するための手段として、計算機を用いて算出した音場シミュレーションの結果を視覚的に表示すると共に、計算機を用いて算出した結果に応じたＭＩＤＩ信号で制御した音場再生装置を用いて聴覚的に再現することを特徴とする音場シミュレーションシステムを提供しようとするものである。」（項目【０００５】、【０００６】） 
オ．「【０００９】図１は、本発明の音場シミュレーションシステムの概略構成図である。同図において、音場シミュレーションシステム１は、ＣＤプレーヤ等のアナログ音声信号を出力する音源２と、この音源２から出力される音声信号を６個（中心周波数がそれぞれ１２５Ｈｚ，２５０Ｈｚ，５００Ｈｚ，１ｋＨｚ，２ｋＨｚ，４ｋＨｚ）の周波数帯域に分割して出力信号とする周波数帯域フィルタ３と、この周波数帯域フィルタ３の周波数帯域毎（６個）に設けられたＭＩＤＩ信号対応の残響付加装置４（４−１〜４−６）と、この６個の残響付加装置４からそれぞれ出力される音声信号を合成するミキサ５と、入力される音声信号の周波数特性の補正を行うＭＩＤＩ信号対応のグラフィックイコライザ６と、このグラフィックイコライザ６から出力される音声信号を増幅するアンプ７と、ヘッドホン８と、を有して構成される音場再生装置１Ａと、計算機９とで構成される。」（項目【０００９】）
カ．「この計算機９において、室内データ（室内の表面積と体積、使用される内装材とこの内装材が使用されている表面積、スピーカから聴取位置までの距離等）を図示されない入力装置から計算部９ａへ入力すると、計算部９ａ上のプログラムが、上記室内データに基づき、上記周波数帯域フィルタ３で分割する周波数帯域毎のパラメータである残響時間と聴取位置までのスピーカ伝送周波数特性とを算出する。この計算部９ａによる残響時間とスピーカ伝送周波数特性との算出は、従来の音場シミュレーションシステムでも行っていた算出方法により算出される。」（項目【００１０】） 
キ．「【００１１】このようにシミュレーション結果が視覚表示されると同時に上記計算部９ａにより算出されたパラメータである周波数帯域毎の残響時間及びスピーカ伝送周波数特性はＭＩＤＩ信号変換部９ｃへも転送される。このＭＩＤＩ信号変換部９ｃでは、算出された結果を上述したＭＩＤＩ規格に基づきＭＩＤＩ信号に変換する。」（項目【００１１】） 
ク．「【００１２】このＭＩＤＩ信号により音場再生装置１Ａの残響付加装置４−１〜４−６と、グラフィックイコライザ６とのパラメータは、瞬時に設定される。そして、このようにパラメータが設定された音場再生装置１Ａでは、音源２から供給される音声信号を、周波数特性毎の残響音と、聴取位置でのスピーカ伝送特性とを考慮した音声信号にして、この音声信号をアンプ７で増幅した後、ヘッドホン８から出力する。」（項目【００１２】） 
ケ．「更に、上記実施例ではヘッドホン８を用いて音声信号を出力させたが、スピーカを用いた構造にすれば、音場シミュレーションの結果を複数の人数で確認することが可能である。但し、この場合は、スピーカを無響室に設置する必要がある。」（項目【００１３】） 
　
（ハ）対比
　本願補正発明と上記（ロ）の記載から認定される引用文献１に記載された発明（以下「引用発明１」という。）とを以下に対比する。
（ａ）引用発明１は、室形状、室内壁面に使用される内装材料、音の発生点から聴取位置までの距離等のデータを基に、インパルス応答を算出すること等を行って室内音場を再現する音場シミュレーションシステムに関するものであり（記載事項アないしエ）、本願補正発明と同様の「音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置」に関する発明であると認められる。
（ｂ）引用発明１は、「室内データ（室内の表面積と体積、使用される内装材とこの内装材が使用されている表面積、スピーカから聴取位置までの距離等）を図示されない入力装置から計算部９ａへ入力する」ものである（記載事項カ）。ここで、「室内データ（室内の表面積と体積、使用される内装材とこの内装材が使用されている表面積、スピーカから聴取位置までの距離等）」が本願補正発明の「音響空間内の音響特性に関するデータ」に相当するものと認められることから、引用発明１は、本願補正発明と同様の「音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段」を実質的に備えているものと認められる。
（ｃ）引用発明１においては、計算部９ａ上のプログラムが、上記室内データに基づき、上記周波数帯域フィルタ３で分割する周波数帯域毎のパラメータである残響時間と聴取位置までのスピーカ伝送周波数特性とを算出する（記載事項カ）。また、計算部９ａにより算出されたパラメータである周波数帯域毎の残響時間及びスピーカ伝送周波数特性が、ＭＩＤＩ信号変換部９ｃへ転送されＭＩＤＩ信号に変換される（記載事項キ）。さらに、音場再生装置１Ａは、このＭＩＤＩ信号により音源２から供給される音声信号を周波数特性毎の残響音と聴取位置でのスピーカ伝送特性とを考慮した音声信号に変換する（記載事項ク）。
　そして、この音声信号は本願補正発明の「音響空間内の音場を再現するための再生データ」に相当するものと認められるから、引用発明１は、「入力されたデータに基づいて、音波の周波数情報を含む、音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するための数値解析手段」を備えているものと認められる。
　また、本願補正発明が、「前記入力されたデータに基づいて、前記音波の周波数情報及び前記受音点での前記音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを波動音響理論により算出するための数値解析手段」を備えるものであるから、両者はいずれも「前記入力されたデータに基づいて、前記音波の周波数情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するための数値解析手段」を備えたものといえる。
（ｄ）引用発明１においては、音場再生装置１Ａ出力する音声信号は、アンプ７で増幅した後、ヘッドホン８または無響室に設置したスピーカから出力されるものであり（記載事項ク、ケ）、これらの構成は、本願補正発明の「再生データに基づいて、音波を再生する再生手段」に相当するものと認められる。
　
　したがって、両者は、
「音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段と、
　前記入力されたデータに基づいて、前記音波の周波数情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するための数値解析手段と、
　前記再生データに基づいて、音波を再生する再生手段と、
　を具備することを特徴とする音場シミュレーション装置。」 
である点で一致し、次の点で相違する。
（相違点）
　本願補正発明では、数値解析手段が「前記音波の周波数情報及び前記受音点での前記音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを波動音響理論により算出する」ものであるのに対し、引用発明１の数値解析手段は、音波の周波数情報を含む、音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するものである点。
　
（ニ）当審の判断 
　上記相違点につき、以下に検討する。
　音場をシミュレーションする解析技術において、音の波動性を考慮して室内音場を解析する方法は周知のものである（例えば、出願人が平成１５年１月２７日付けの意見書において提示した参考文献、（１）崔錫柱、橘秀樹、「有限要素法による室内音場のインパルス応答の数値計算」、日本音響学会誌、社団法人日本音響学会、平成５年５月１日、第４９巻、第５号、ｐ．３２８−３３３、（２）高根昭一、山田祐生、鈴木陽一、曽根敏夫、「境界要素法を用いた３次元閉空間音場のインパルス応答の推定手法について」、日本音響学会誌、社団法人日本音響学会、平成６年３月１日、第５０巻、第３号、ｐ．１８８−１９７等を参照のこと。）。
　このような音の波動性を考慮した解析方法、すなわち波動音響理論に基づく解析方法においては、音波の周波数特性と音圧ベクトル（音圧及び音波の進行方向）を解析の対象とする。したがって、音場のシミュレーション技術において、音波の周波数情報及び受音点での音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む音響空間内の音場を再現するためのデータを算出することは周知であるといえる。
　そして、音場シミュレーションに関する引用発明１に上記周知技術を適用し、引用発明１の数値解析手段を上記相違点に係る「音波の周波数情報及び受音点での音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む、音響空間内の音場を再現するための再生データを波動音響理論により算出する」ものとすることは、当業者が容易に想到し得ることである。
　
　さらに、本願補正発明の効果も、引用文献１の記載及び周知技術から予測することができる程度のものにすぎない。
　したがって、本願補正発明は、引用文献１に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　 
（ホ）むすび
　以上のとおり、本件補正は、平成１５年改正前特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条４項の規定に違反するので、特許法第１５９条第１項において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。
　
【３】本願発明について
１．本願発明
　平成１５年１２月８日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので、本願発明は、平成１５年１月２７日付け手続補正書により補正された明細書の特許請求の範囲の請求項１ないし１３に記載された事項により特定されるものであるところ、その請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は、以下に記載した事項により特定されるとおりのものと認める。
　
「【請求項１】　音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段と、
　前記データに基づいて、前記音波の周波数情報及び前記受音点での前記音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するための数値解析手段と、
　前記再生データに基づいて、音波を再生する再生手段と、
　を具備することを特徴とする音場シミュレーション装置。」
　
２．引用文献
　原査定の拒絶の理由に引用された引用文献１及びその記載事項は、上記【２】２．（２）（ロ）に記載したとおりである。
　
３．対比・判断
　本願発明と上記引用発明１とを対比すると、上記【２】２．（２）（ハ）の（ａ）ないし（ｄ）の検討から、両者は、 
「音源から音波が伝搬する音響空間のある受音点における音場を予測するための音場シミュレーション装置において、
　前記音響空間内の音響特性に関するデータを入力する入力手段と、
　前記データに基づいて、前記音波の周波数情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するための数値解析手段と、
　前記再生データに基づいて、音波を再生する再生手段と、
　を具備することを特徴とする音場シミュレーション装置。」 
である点で一致し、次の点で相違する。
（相違点）
　本願発明では、数値解析手段が「前記音波の周波数情報及び前記受音点での前記音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む、前記音響空間内の音場を再現するための再生データを算出する」ものであるのに対し、引用発明１の数値解析手段は、音波の周波数情報を含む、音響空間内の音場を再現するための再生データを算出するものである点。
（相違点について）
　上記相違点に係る本願発明の「数値解析手段」は、本願発明の「再生データを算出するための数値解析手段」を限定した本願補正発明の「波動音響理論により」算出するという構成を省いたものであるが、音波の周波数情報及び受音点での音波の進行方向に依存した方向別の音圧情報を含む音響空間内の音場を再現するためのデータを算出することは、前記【２】２．（２）（ニ）の記載の通り周知の技術であり、上記相違点に係る構成は、引用発明１に上記周知技術を適用することによって、当業者が容易に想到し得ることである。
　そして、本願発明の効果も、引用文献１の記載及び周知技術から予測することができる程度のものにすぎない。
　したがって、本願発明は、引用文献１に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本願の請求項１に係る発明は、引用文献１に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願の他の請求項について検討するまでもなく、本願は拒絶されるべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。