(57)【要約】  車対Ｘメッセージのフィルタリング方法、車対Ｘ通信装置およびコンピュータ可読記録媒体本発明は、車対Ｘメッセージのフィルタリング方法において：−ある数の車対Ｘメッセージを受信するステップと、−受信した車対Ｘメッセージの数から、破棄すべき車対Ｘメッセージの数により、処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、受信した車対Ｘメッセージをフィルタリングするためのフィルタパラメータを調整するステップと、を備える方法に関する。ここで、所定期間における処理すべき車対Ｘメッセージの数と所定期間における車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との偏差を示す補正値に応じて調整が行われる。また、本発明は、対応する車対Ｘ通信装置およびコンピュータ可読記録媒体に関する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車対Ｘメッセージのフィルタリング方法において、
−ある数の車対Ｘメッセージを受信するステップと、
−受信した車対Ｘメッセージの前記数から、破棄すべき車対Ｘメッセージの数により、処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、前記受信した車対Ｘメッセージをフィルタリングするためのフィルタパラメータを調整するステップと、を備え、
所定期間における処理すべき車対Ｘメッセージの前記数と前記所定期間における車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との偏差を用いた補正値に応じて調整を行う、方法。
【請求項２】
前記補正値の決定は、受信した車対Ｘメッセージの上昇または下降レートを用いて行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記所定期間を満了する前に、処理すべき車対Ｘメッセージの前記数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる前記数に到達するか、または超過する場合、受信した車対Ｘメッセージの上昇レートを適用する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記所定期間を満了するか、または超過するときに、処理すべき車対Ｘメッセージの前記数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる前記数に到達しないか、または超過しない場合、受信した車対Ｘメッセージの下降レートを適用する、請求項２または３に記載の方法。
【請求項５】
前記補正値を算出するために、前記フィルタパラメータの直近の調整以来の期間を再現するための時間情報および／または前記フィルタパラメータの直近の調整以来の車対Ｘメッセージの数を再現するためのカウント情報が用いられる、請求項１〜４の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項６】
前記補正値は、受信した車対Ｘメッセージが上昇レートの場合、前記所定期間と、処理すべき車対Ｘメッセージの前記数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる前記数に到達するか、または超過する時点までの期間との比の値を用いて決定される、請求項１〜５の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項７】
前記補正値は、受信した車対Ｘメッセージが下降レートの場合、前記所定期間を満了したか、または超過したときの処理すべき車対Ｘメッセージの前記数と、車対Ｘメッセージの処理用に設けられる前記数との比の値を用いて決定される、請求項１〜６の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項８】
処理すべき車対Ｘメッセージの前記数を制御するための制御方法に、前記補正値を適用する、請求項１〜７の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項９】
前記フィルタパラメータの調整は、前記所定期間の満了時または満了後に行われる、請求項１〜８の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記フィルタパラメータを調整するために、前記補正値は算術的に前記フィルタパラメータに適用される、請求項１〜９の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記車対Ｘメッセージのフィルタリング前に、前記受信した車対Ｘメッセージのコンテンツに関する分類が行われる、請求項１〜１０の少なくとも１項に記載の方法。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法を実行するように構成される車対Ｘ通信装置（１０）、および／または
プログラムコードを有し、その実行の際には、計算装置または車対Ｘ通信装置によって、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法を実行する、コンピュータ可読記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車対Ｘメッセージのフィルタリング方法、ならびにそのような方法を実行するための車対Ｘ通信装置およびコンピュータ可読記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｃａｒ２Ｘ通信、Ｃ２Ｘ通信またはＶ２Ｘ通信とも称される、車対Ｘ通信は、ヨーロッパとアメリカ合衆国において標準化の過程にあり、現在はシリーズ導入の途上にある。
【０００３】
基本的に車対Ｘ通信においては、受信データのデータ量は、特定の、車両で実施される適用に関連するデータと比べて非常に大きい。多くの場合、実際にアプリケーションに関連するメッセージはごく僅かに過ぎず、すべての他のメッセージは、システム負荷を低減するべく、基本的には前処理により早期に破棄されてよい。
【０００４】
車対Ｘ通信の有用性と有効性は、可能な限り多くの車両に迅速に導入することに基づいている一方、非常に短い期間内にすべての車両が対応する技術を装備すると想定するのは非現実的である。特に、車対Ｘ通信の市場導入開始時は対応する技術を装備する車両はごく僅かに過ぎないことから、受信メッセージの数が僅かであるため前処理は必須ではない。車対Ｘ通信の普及が拡大して初めて前処理の実施が必要となり、実際に処理されたメッセージはシステム性能に適合する。したがって、車両のライフサイクルにおいては、十分に計算能力があり前処理なしで処理できる状態から、存在する計算能力を用いてさらにアプリケーションを実行するためには前処理が必要とされる状態へのシフトが行われる。
【０００５】
特許文献１は、破棄すべき車対Ｘメッセージの数を決定する方法であって、車対Ｘ通信ユニットの作業サイクルにおいて車対Ｘメッセージが受信され、作業サイクルにおいて受信した車対Ｘメッセージの数が決定され、作業サイクルにおいて存在する計算能力が利用可能である、方法を開示している。作業サイクルにおいて存在する計算能力を考慮して、ここで、受信した車対Ｘメッセージの数に応じて破棄すべき車対Ｘメッセージの数が決定される。その結果、受信した車対Ｘメッセージの数の増加に伴い、さらに多くの車対Ｘメッセージが破棄されるため、つまり、破棄すべき車対Ｘメッセージの数も同様に上昇するため、存在する計算能力を比較的大きな計算能力の負荷に合わせて構成する必要がないという点で有利である。
【０００６】
また、破棄すべき車対Ｘメッセージの特定の数により、作業サイクルにおいて存在する計算能力を超過することなく使用する処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、作業サイクルにおける前処理方法の分類パラメータは調整される。この場合、分類パラメータは閾値を調整することにより調整される。
【０００７】
特許文献２は、車対Ｘ通信におけるチャネル負荷を決定する方法であって、ある数の車対Ｘメッセージが受信され、車対Ｘメッセージに基づいてチャネル負荷パラメータの数が算出され、少なくともチャネル負荷パラメータに基づいてチャネル負荷が決定される、方法を開示している。この方法を用いることで、まず、受信した処理すべき車対Ｘメッセージの数、さらに必要に応じて、それに必要な計算能力に関する情報を提供する、チャネル負荷パラメータの数を算出することができる。また、メッセージを簡単にカウントすることに依ることができるだけでなく、特に特定のメッセージの処理に関する特定の状態、それに必要なコストおよび必要な計算能力を考慮するチャネル負荷パラメータを用いることもできる。
【０００８】
しかし、設定された閾値について超過または未満である場合にのみパラメータの調整は行われるため、例えばチャネル負荷に基づいてパラメータの継続的かつ動的な調整は実現されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】欧州特許第３０８５１２３号明細書
【特許文献２】国際公開第２０１６１６６２３０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、本発明の課題は、車対Ｘメッセージのフィルタリングをより効率的に実装すること、またはそのようなものとしてより効率的に実装することを可能にする、車対Ｘメッセージのフィルタリング方法、ならびにそれに対応する車対Ｘ通信装置およびコンピュータ可読記録媒体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このことは、独立請求項に記載の車対Ｘメッセージのフィルタリング方法および車対Ｘ通信装置またはコンピュータ可読記録媒体により達成される。有利な構成は、例えば各従属請求項から見出すことができる。請求項の内容は、特定の参照により本明細書の内容に援用される。
【００１２】
本発明は、車対Ｘメッセージのフィルタリング方法において、
−特に、車対Ｘ通信装置を用いて、ある数の車対Ｘメッセージを受信するステップと、
−受信した車対Ｘメッセージの数から、破棄すべき車対Ｘメッセージの数により、処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、受信した車対Ｘメッセージをフィルタリングするためのフィルタパラメータを調整するステップと、を備え、
所定期間内の処理すべき車対Ｘメッセージの数と所定期間内の車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との偏差を用いた補正値に応じて調整を行う、方法を示す。
【００１３】
本発明は、処理すべき車対Ｘメッセージの数により、可能な限り最適な資源利用が可能になるように、フィルタパラメータを継続的で動的に調整するという思想に基づいている。ここで、フィルタパラメータの調整は、所定期間内の処理すべき車対Ｘメッセージの数と、所定期間内の車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との間の偏差に応じて決定される。記載の方法の有利な点は、入力条件が変化する場合、特に受信した車対Ｘメッセージのレートが変化する場合および／または一方でフィルタパラメータの調整に影響を及ぼすメッセージコンテンツの配信が変化する場合に所定の最適な利用が守られることと、各調整について必要な計算が比較的僅少であることにある。これにより、車対Ｘメッセージの効率的なフィルタリングと比較的簡単で資源を節約する実装が可能になり、これにより受信した車対Ｘメッセージを処理するための、より低い計算能力で、したがってコストが低減された電子計算モジュールが可能になる。また、基礎となる通信装置においては存在する計算能力をより良好に利用することができる。好適には、本方法は、受信した車対Ｘメッセージの処理の範囲に応じて実行されてよい。
【００１４】
フィルタパラメータの調整は、実施形態に応じて、少なくとも１つの閾値を用いる調整を介して行われる。
【００１５】
有利には、記載の本方法は、対応して構成される車対Ｘ通信装置を用いて実行可能である。
【００１６】
特に、本方法は、車対Ｘメッセージの受信装置の車対Ｘ通信装置を用いて実行される。この場合、車対Ｘメッセージの受信装置および／または送信装置は、例えば、車両である。車両は、例えば、原動機付車両、特に乗用車、重量物運搬車両、自動二輪車、電動車両またはハイブリッド車両、船舶または航空機であってよい。
【００１７】
１つの実施形態によると、車対Ｘメッセージのフィルタリング前に、受信した車対Ｘメッセージのコンテンツに関する分類が行われる。発展形態によると、フィルタリングは対応して分類されたメッセージコンテンツに関する。ここで、好適には、その基礎となる物理的大きさ、例えば位置、速度、受信した車対Ｘ信号の受信信号強度（ＲＳＳＩ）および／またはメッセージの送信元である送信者の経路について略連続的な履歴を有するメッセージコンテンツが用いられる。例えば位置についての場合、上記方法、分類およびそれに続くフィルタリングの調整は、関連すると評価されるために交通参加者が位置する必要がある車両周辺半径の調整を実現するのに特に効率的な実装可能性と合致する。
【００１８】
１つの実施形態によると、所定期間内の、または所定期間に関して処理すべき車対Ｘメッセージの数と、所定期間内の、または所定期間に関して車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との間の偏差が算出されると、フィルタパラメータの調整が行われる。
【００１９】
１つの実施形態によると、補正値の決定は、受信した車対Ｘメッセージについて上昇または下降レートが存在するか否かを考慮して行われる。所定期間を満了するか、または超過する前に、車対Ｘメッセージの処理用に定められる数が達成されるか、または超過される場合、特に、受信した車対Ｘメッセージの上昇レートが利用可能である。車対Ｘメッセージの処理用に定められる数が達成されるか、または超過される前に、所定期間を満了するか、または超過する場合、特に、受信した車対Ｘメッセージの下降レートが利用可能である。期間および／またはカウントの参照点または始点として、特に、それぞれ、フィルタパラメータの最後の調整の時点が基準および／または初期値となる。これにより、フィルタパラメータの調整は、基礎となるシステム、例えば対応する計算装置の時間的に定められた作業サイクルに依らずに行われる。また、したがって、有利には、比較的単純な実装を、パケット指向の処理に最適化されたパケット指向の機能で実現できる。１つの実施形態によると、フィルタパラメータの調整または補正値の算出は、特に最後の調整以来の所定期間を満了するか、または超過するときに行われる。
【００２０】
１つの実施形態によると、補正値を算出するために、フィルタパラメータの直近の調整以来の期間を再現するための時間情報および／またはフィルタパラメータの直近の調整以来の車対Ｘメッセージの数を再現するための、特に基礎となる車対Ｘ通信装置のメッセージカウンタを用いて提供される、カウント情報が用いられる。したがって、有利には、例えばＦＩＦＯバッファを用いてメッセージのキャッシュを行う必要がない。これにより、フィルタリングを実現するための負荷となる計算資源を比較的少なくすることができる。
【００２１】
１つの実施形態によると、補正値は、受信した車対Ｘメッセージが上昇レートの場合、所定期間と、処理すべき車対Ｘメッセージの数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数に到達するか、または超過する時点までの期間との比の値を用いて決定される。
【００２２】
１つの実施形態によると、補正値は、受信した車対Ｘメッセージが下降レートの場合、所定期間を満了したか、または超過したときの処理すべき車対Ｘメッセージの数と、車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との比の値を用いて決定される。
【００２３】
発展形態によると、処理すべき車対Ｘメッセージの数を制御するための制御方法において、補正値を適用する。それによる有利な点は、制御技術の方法および実装を車対Ｘメッセージのフィルタリングに応用できることである。
【００２４】
発展形態によると、制御方法は所定期間のメッセージレートに関して構成される。しかし、連続するメッセージ間の期間に関して、つまり逆数に関して制御されてもよい。
【００２５】
１つの実施形態によると、フィルタパラメータの変更は補正値と線形独立で行われる。これは、制御技術から知られている、比例する伝達特性を有するＰ要素に対応する。少なくとも１つのさらなる実施形態によると、少なくとも１つのフィルタパラメータの変更は、少なくとも１つの拡張された制御概念、例えばＰＩ制御、ＰＩＤ制御、ＰＤ制御、状態制御、カスケード制御などに基づいて構成されてよい。
【００２６】
１つの実施形態によると、フィルタパラメータの調整は、所定期間の満了時または満了後に行われる。
【００２７】
１つの実施形態によると、フィルタパラメータを調整するために、補正値は算術的にフィルタパラメータに適用される。
スカラー閾値を用いてＰ制御を実装する１つの実施形態によると、所定期間の満了後か、処理すべき車対Ｘメッセージの数の到達または超過後それぞれに、実施には２つの掛け算のみが必要となる。
【００２８】
好適には、一方では、特に、オーバーフローを避けるべくフィルタリングは十分動的に実行可能であり、つまり、可能な限り短い所定期間に対応するように、他方では、制御の資源コスト可能な限り低く抑え、あるいはシステムの不安定化を避けるべく既定値の連続性が維持されるように、処理すべき車対Ｘメッセージの数および／または所定期間は構成される。
【００２９】
発展形態によると、車対Ｘメッセージは少なくとも１つの以下の接続方法を用いて送信と受信が可能である：
−無線接続、特にＩＥＥＥ８０２．１１ｐ、
−移動体通信ネットワークを用い、かつ／または直接接続、例えば３Ｇ／４Ｇ／５Ｇもしくは次世代を用いたセルラＶ２Ｘ（Ｃ−Ｖ２Ｘ）
−ＩＳＭ接続（Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ，  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ，  Ｍｅｄｉｃａｌ  ｂａｎｄ）、
−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）接続、
−ＺｉｇＢｅｅ接続、
−ＵＷＢ接続（Ｕｌｔｒａ  Ｗｉｄｅ  Ｂａｎｄ）、
−ＷｉＭａｘ（登録商標）接続（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、
−赤外線接続および
−移動体通信接続。
この場合、これらの接続方法は、方式、波長および使用されるデータプロトコルに応じて異なる有利な点を有する。したがって、いくつかの上記接続方法は、例えば比較的高いデータ伝送レートと比較的高速な接続セットアップを可能にし、それ以外の接続方法は、障害を回避した広範囲なデータ伝送に適している。複数のこれらの接続方法を組み合わせ、同時または並行して使用することでさらなる有利な点が得られるのは、このようにして個々の接続方法の不利な点を解消することもできるからである。
【００３０】
また、本発明は、本発明に係る方法の少なくとも１つの実施形態を実行するように構成される車対Ｘ通信装置に関する。発展形態によると、車対Ｘ通信装置は、計算装置、例えばプロセッサ、メモリなどを備え、メモリにはプログラムコードが格納され、その実行の際には、計算装置はそのような方法を実行する。
【００３１】
また、本発明は、プログラムコードを有し、その実行の際には、計算装置または車対Ｘ通信装置によって、本明細書に記載の１つまたは複数の実施形態による本発明に係る方法を実行する、コンピュータ可読記録媒体に関する。
【００３２】
車対Ｘ通信システムとコンピュータ可読記録媒体において、本明細書に記載の実施形態および本発明に係る方法の変形のすべてが参照されてよい。
【００３３】
以下、本発明の意味内であるさらなる実施形態について添付の図面を参照して説明する。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】図１は、本発明に係る方法の１つの実施形態例のフロー図である。
【図２】図２は、本発明に係る方法のさらなる実施形態例のフロー図である。
【図３】図３は、本発明に係る車対Ｘ通信装置の１つの例示的な実施形態のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
図１は、本発明に係る車対Ｘメッセージのフィルタリング方法の実施形態例を示す。ステップ１．１において、車対Ｘ通信装置を用いてある数の車対Ｘメッセージを受信する。受信した車対Ｘメッセージに基づいて、ステップ１．２において、所定期間における処理すべき車対Ｘメッセージの数と所定期間における車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との偏差を算出する。ステップ１．３において、算出された偏差を用いて補正値を算出する。ステップ１．４において、受信した車対Ｘメッセージの数から、破棄すべき車対Ｘメッセージの数により、処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、フィルタパラメータを調整する。
【００３６】
図２は、本発明に係る車対Ｘメッセージのフィルタリング方法のさらなる実施形態例を示す。ステップ２．１において、車対Ｘ通信装置を用いてある数の車対Ｘメッセージを受信する。所定期間を満了するか、または超過するとき、ステップ２．２において、受信した車対Ｘメッセージの上昇または下降レートが存在するか否かが検証され、例えば、所定期間を満了する前に、処理すべき車対Ｘメッセージの数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数に到達するか、または超過する場合、受信した車対Ｘメッセージの上昇レートを適用し、所定期間を満了するか、または超過するときに、処理すべき車対Ｘメッセージの数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数に到達しないか、または超過しない場合、受信した車対Ｘメッセージの下降レートを適用する。受信した車対Ｘメッセージに基づいて、ステップ２．３において、所定期間における処理すべき車対Ｘメッセージの数と所定期間における車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との偏差を算出する。ステップ２．４において、受信した車対Ｘメッセージが上昇レートの場合、所定期間と、処理すべき車対Ｘメッセージの数が車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数に到達するか、または超過する時点までの期間との比の値を用いて補正値を算出する。受信した車対Ｘメッセージが下降レートの場合、ステップ２．４において、所定期間を満了したか、または超過したときの処理すべき車対Ｘメッセージの数と、車対Ｘメッセージの処理用に設けられる数との比の値を用いて補正値を算出する。ステップ２．５において、受信した車対Ｘメッセージの数から、破棄すべき車対Ｘメッセージの数により、処理すべき車対Ｘメッセージの数が残るように、フィルタパラメータを調整する。
【００３７】
図３は、本発明に係る車対Ｘ通信装置１０の１つの例示的な実施形態のブロック図を示す。通信装置は、例えば、計算装置１０−１と、メモリ１０−２と、車対Ｘ通信用アンテナ１０−３とを備える。データ伝送インタフェース１０−４を用いて、通信装置は他の電子システム、例えば運転支援システムとオフにされる。ここで、車対Ｘ通信装置１０は、本発明に係る方法、したがって図１または図２に記載された例示的な方法の少なくとも１つの実施形態を実行するように構成される。
【００３８】
車対Ｘ通信装置１０は、一般に、原動機付車両、例えば自動車、二輪車または重量物運搬車両に設置され、そのような設置のために構成され、それに応じて使用されると理解されるべきである。また、車対Ｘ通信装置１０は、一般に、他の車両構成要素とのインタフェースと、さらなる機能性を有する。この点については、図示および説明の簡略化のため、本明細書においてはさらには説明されない。
【００３９】
一般に、車対Ｘ通信とは、特に、車両間および／または車両とインフラ設備との間の直接的な通信と理解されてよいことに注意されたい。したがって、例えば、車車間通信または路車間通信に関してよい。本願における車車間通信に関する限り、この通信は、基本的に例えば、一般に、移動体通信ネットワークまたは同様の外部インフラによる媒体を用いることなく行われるものであり、したがって、例えば移動体通信ネットワークに基づく他の処理とは区別されるものである、車車間通信の範囲内で行われてよい。例えば、車対Ｘ通信は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ規格またはＩＥＥＥ１６０９．４規格に準拠して行われてよい。また、車対Ｘ通信は、Ｃ２Ｘ通信と称されてもよい。一部の分野は、Ｃ２Ｃ（Ｃａｒ−ｔｏ−Ｃａｒ）またはＣ２Ｉ（Ｃａｒ−ｔｏ−Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）と称されてよい。一方、本発明は、媒体を用いた、例えば移動体通信ネットワークを介した車対Ｘ通信を明示的に除外するものではない。
【００４０】
本発明に係る方法の上記ステップは、記載の順序で実行されてよい。一方、これらのステップは、別の順序で実行されてもよい。本発明に係る実施形態のうちの、例えばステップの特定の組み合わせを備える１つの実施形態においては、さらなるステップが実行されないように、本発明の方法が実行されてよい。一方、原則的に、記載されていないようなさらなるステップが実行されてもよい。
【００４１】
本願に属する特許請求の範囲は、さらなる保護を得ることを放棄するものではない。
【００４２】
１つの特徴または一群の特徴が、本願の手続き中に必ずしも必要でないことが判明した場合、当該特徴または当該一群の特徴をもはや有さない少なくとも１つの独立請求項の記載が出願人によって遅滞なく求められる。この場合、例えば、本出願日に存在する請求項のサブコンビネーションまたは本出願日に存在する請求項の、さらなる特徴によって限定された、サブコンビネーションであってよい。このような新たに補正すべき請求項または特徴の組み合わせは、本願の開示により同時に公開されていると理解されるべきである。
【００４３】
また、様々な形態もしくは実施形態例で記載されており、かつ／または図面に示されている、本発明に係る構成、特徴および変形は、任意に互いに組み合わせ可能であることに注意されたい。個々のまたは複数の特徴は、任意に互いに入れ替え可能である。これらから生じる特徴の組み合わせは、本出願の開示により同時に公開されていると理解されるべきである。
【００４４】
従属請求項における引用は、引用される従属請求項に記載の特徴の独立した実体的な保護を得ることを放棄するものではないと理解されるべきである。また、これらの特徴は、任意に他の特徴と組み合わせ可能である。
【００４５】
明細書のみに開示される特徴、または他の特徴と関連してのみ明細書もしくは請求項に開示される特徴は、基本的に、本発明にとって本質的な独立した意義がある場合がある。したがって、これらの特徴は、従来技術と区別するため、個別に請求項に含まれてもよい。
【図１】
2022501854.tif 000003
【図２】
2022501854.tif 000004
【図３】
2022501854.tif 000005
【国際調査報告】
2022501854.tif 000006
2022501854.tif 000007
2022501854.tif 000008
2022501854.tif 000009