(57)【要約】  機器は、細長い部材と共に使用されてもよく、係合部材と、中空シャフトと、圧縮部材と、圧縮要素と、弾性把持部材と、を含む。中空シャフトは、係合部材から長手方向軸に沿って延びる。圧縮部材は、中空シャフト上に摺動可能に配設される。中空シャフトは、弾性把持部材の上に配設され、圧縮要素を支持する。圧縮部材は、戻り止め機構を含む円錐状の内側表面を有する。円錐状の内側表面は、戻り止め機構が圧縮要素を保持している状態でカラーがロック解除位置からロック位置に向かって前進すると、圧縮要素を半径方向内向きに付勢するように構成されている。圧縮要素は、弾性把持部材を半径方向内向きに変形させて細長い部材を把持し、細長い部材の並進を防止する。ロック解除されると、弾性把持部材は、細長い部材から半径方向に遠ざかるように移動し、並進を可能にする。
2022502198.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
細長い部材と共に使用する機器であって、
（ａ）係合部材と、
（ｂ）前記係合部材から長手方向軸に沿って延びる中空シャフトと、
（ｃ）前記中空シャフトによって支持された圧縮要素であって、前記中空シャフトに対して半径方向に移動可能である、圧縮要素と、
（ｄ）前記中空シャフト内に配設された弾性把持部材であって、前記弾性把持部材は、内部を通して前記細長い部材を前記長手方向軸に沿って摺動可能に受け入れるように構成され、前記圧縮要素が、前記弾性把持部材の半径方向外側表面と対面するように位置決めされている、弾性把持部材と、
（ｅ）前記中空シャフト上に摺動可能に配設された圧縮部材であって、前記圧縮部材がロック解除位置からロック位置に向かって前進する際に前記圧縮要素と係合するように構成された内側表面を含み、前記内側表面は、前記ロック位置で前記圧縮要素を異なるサイズの細長い部材と係合させるように構成された複数の戻り止め機構を有し、前記圧縮部材は、前記中空シャフトに沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進するように動作可能である、圧縮部材と、を備え、
前記ロック位置で、前記圧縮部材は、前記弾性把持部材が半径方向内向きに変形して前記細長い部材を把持し、それによって前記機器を通る前記細長い部材の並進を妨げるように、前記圧縮要素を前記弾性把持部材に対して半径方向に付勢するように構成され、
前記ロック解除位置で、前記圧縮部材は、前記圧縮要素及び前記弾性把持部材が前記細長い部材から半径方向に離れるように移動することを可能にし、それによって前記機器を通る前記細長い部材の並進を可能にするように構成されている、機器。
【請求項２】
前記弾性把持部材は、前記圧縮部材が前記ロック位置にあるとき、前記細長い部材を前記機器に対して軸方向及び回転方向に固定するように構成され、前記弾性把持部材は、前記圧縮部材が前記ロック解除位置にあるとき、内部を通して前記細長い部材を自由に並進及び回転させるように構成されている、請求項１に記載の機器。
【請求項３】
前記係合部材、前記中空シャフト、前記圧縮要素、前記弾性把持部材、及び前記圧縮部材は、前記長手方向軸を中心に共に回転するように構成されている、請求項２に記載の機器。
【請求項４】
前記圧縮要素は、前記ロック位置で前記弾性把持部材を覆うように構成されている、請求項３に記載の機器。
【請求項５】
前記圧縮要素はボールを備え、前記中空シャフトの側壁は、内部に前記ボールを移動可能に受け入れる開口部を含む、請求項４に記載の機器。
【請求項６】
前記圧縮要素は可撓性アームを備え、前記可撓性アームの基端部は前記中空シャフトに対して固定されている、請求項４に記載の機器。
【請求項７】
前記圧縮部材は、前記中空シャフトの周囲で円周方向に配置された複数の圧縮部材を備える、請求項６に記載の機器。
【請求項８】
前記中空シャフトは前記可撓性アームを含む、請求項６に記載の機器。
【請求項９】
前記可撓性アームは、前記戻り止め機構のうちの１つと係合するように構成された弓状突出部を含む、請求項８に記載の機器。
【請求項１０】
第１の端部分及び第２の端部分を有する支持構造体を更に備え、前記第１の端部分は、第１の連結部材の第１の端部を支持し、前記第２の端部分は、第２の連結部材の第２の端部を支持する、請求項９に記載の機器。
【請求項１１】
（ａ）ハンドルアセンブリと、
（ｂ）請求項９に記載の機器と、を備え、前記支持構造体が前記ハンドルアセンブリに摺動可能に連結されている、器具。
【請求項１２】
前記ハンドルアセンブリから遠位方向に延びるガイドカテーテルを更に備える、請求項１１に記載の器具。
【請求項１３】
前記ガイドカテーテルに対して摺動可能に配設された拡張カテーテルを更に備える、請求項１２に記載の器具。
【請求項１４】
前記ガイドカテーテル内又は前記拡張カテーテル内のうち一方又は両方に摺動可能に配設された細長い部材を更に備える、請求項１３に記載の器具。
【請求項１５】
前記細長い部材はガイドワイヤを備える、請求項１４に記載の器具。
【請求項１６】
可撓性器具を有する拡張器具と共に使用するための機器であって、
（ａ）第１の連結部材であって、
（ｉ）第１の端部と、
（ｉｉ）第２の端部と、
（ｉｉｉ）前記第１の連結部材の前記第１の端部と前記第２の端部との間に延びる第１の貫通穴と、を含む、第１の連結部材と、
（ｂ）前記第１の連結部材と解放可能に連結するように構成された第２の連結部材であって、
（ｉ）第１の端部と、
（ｉｉ）第２の端部と、
（ｉｉｉ）前記第２の連結部材の前記第１の端部と前記第２の端部との間に延びる第２の貫通穴と、を含む、第２の連結部材と、
（ｃ）前記第１の連結部材内に配設された圧縮性本体であって、前記第１の貫通穴及び前記第２の貫通穴と同軸状に整列して、前記可撓性器具を内部を通して軸方向に受け入れるように構成された穴を画定する、圧縮性本体と、を備え、
前記第１の貫通穴及び前記第２の貫通穴は、内部を通して可撓性器具を軸方向に受け入れるようなサイズであり、
前記圧縮性本体は、前記可撓性器具が前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材並びに前記圧縮性本体を通って自由に並進可能である膨張状態に向かって弾性的に付勢され、
前記圧縮性本体は、前記第１の連結部材と前記第２の連結部材との間の相対的回転に応答して半径方向内向きに圧縮して前記可撓性器具と摩擦係合し、それによって前記可撓性器具を前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材に対して固定するように構成されている、機器。
【請求項１７】
前記第１の連結部材は第１のねじ山付き部分を含み、前記第２の連結部材は、前記第１の連結部材が前記第２の連結部材に対して回転すると、前記第１のねじ山付き部分にねじ式に係合するように構成された第２のねじ山付き部分を含む、請求項１６に記載の機器。
【請求項１８】
前記第１のねじ山付き部分は雄ねじを含み、前記第２のねじ山付き部分は雌ねじを含む、請求項１７に記載の機器。
【請求項１９】
前記第２の連結部材は突出部を更に備え、前記突出部は、前記第１の連結部材と前記第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、前記圧縮性本体を圧縮するように構成されている、請求項１８に記載の機器。
【請求項２０】
（ａ）第１の穴を画定する第１の細長い部材であって、前記第１の細長い部材の前記第１の穴はガイドワイヤを受け入れるようなサイズである、第１の細長い部材と、
（ｂ）第２の穴を画定する第２の細長い部材であって、前記第２の細長い部材の前記第２の穴は、前記第１の細長い部材の前記第１の穴と同軸状に整列し、ガイドワイヤを受け入れるようなサイズであり、前記第２の細長い部材は、前記第１の細長い部材の前記第１の穴内に位置決めされた突出部を更に含む、第２の細長い部材と、
（ｃ）前記第１の細長い部材の前記第１の穴内に配設された圧縮性本体であって、前記圧縮性本体は第３の穴を画定し、前記圧縮性本体は弾性的に付勢されて、前記圧縮性本体の前記第３の穴の第１の内径を画定し、前記第２の細長い部材の前記突出部は、前記第１の細長い部材と前記第２の細長い部材との間の相対的並進に応答して、前記圧縮性本体を変形させるように構成されており、前記圧縮性本体は、前記第２の細長い部材の前記突出部による変形に応答して、前記圧縮性本体の前記第３の穴の第２の内径を画定するように構成されている、圧縮性本体と、を備え、
前記第２の内径は前記第１の内径よりも大きく、
前記圧縮性本体は、前記第１の穴が前記第１の内径を有するときは、前記圧縮性本体の前記第３の穴内で前記ガイドワイヤを把持するように構成されており、
前記圧縮性本体は、前記圧縮性本体の前記第３の穴が前記第２の内径を有するときは、前記圧縮性本体の前記第３の穴内で前記ガイドワイヤを解放するように構成されている、機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（優先権）
本出願は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ  ｆｏｒ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄｉａｍｅｔｅｒ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ」と題する２０１８年１０月５日出願の米国仮特許出願第６２／７４１，６１１号に対する優先権を主張する。
【０００２】
本出願は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｌｏｃｋｉｎｇ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍ  ｆｏｒ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄｉａｍｅｔｅｒ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ」と題する２０１８年１２月１９日出願の米国仮特許出願第６２／７８１，６６７号に対する優先権も主張する。
【０００３】
本出願は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｑｕｉｃｋ  Ｒｅｌｅａｓｅ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍ  ｆｏｒ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄｉａｍｅｔｅｒ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ」と題する２０１９年３月２９日出願の米国仮特許出願第６２／８２５，８４７号に対する優先権も主張する。
【背景技術】
【０００４】
一部の症例においては、患者の解剖学的通路の拡張が望ましい場合がある。これには、副鼻腔の口の拡張（例えば、副鼻腔炎を治療するため）、喉頭の拡張、耳管の拡張、耳、鼻、又は喉内の他の通路の拡張などが含まれ得る。解剖学的通路を拡張する１つの方法としては、ガイドワイヤ及びカテーテルを用いて解剖学的通路内に膨張可能なバルーンを配置し、続いてバルーンを流体（例えば、生理食塩水）を用いて膨張させて解剖学的通路を拡張することが挙げられる。例えば、拡張可能なバルーンを副鼻腔の口内に位置決めし、次に膨張させることによって、粘膜の切開や骨の切除を必要とせずに、口に隣接する骨を再構築することにより口を拡張することができる。その後、拡張した口によって、罹患した副鼻腔からの排液及びその副鼻腔の通気を改善することができる。こうした処置を実施するために使用できるシステムは、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ｏｒ  Ｔｈｒｏａｔ」と題する２０１１年１月６日公開の米国特許出願公開第２０１１／０００４０５７号の教示に従って提供され得る。かかるシステムの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ  Ｓｙｓｔｅｍがある。
【０００５】
耳管拡張との関連で、拡張カテーテル又は他の拡張器具を耳管に挿入し、続いて、これを膨張させるか、又は別の方法で拡張することによって耳管を拡張することができる。拡張された耳管は、鼻咽頭から中耳への通気を改善し、更に中耳から鼻咽頭への排液を改善することができる。耳管を拡張するための方法及び装置は、その開示が参照により本明細書に組み込まれる、２０１０年１０月２８日公開の「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｉｎｇ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｉｓｓｕｅ  ｗｉｔｈｉｎ  ｔｈｅ  ＥＴ」と題する米国特許出願公開第２０１０／０２７４１８８号、及びその開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１３年１０月１７日公開の「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｅｕｓｔａｃｈｉａｎ  Ｔｕｂｅ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ」と題する米国特許出願公開第２０１３／０２７４７１５号に開示されている。かかるシステムの一例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＡｅｒａ（登録商標）Ｅｕｓｔａｃｈｉａｎ  Ｔｕｂｅ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍである。
【０００６】
可変視野方向内視鏡は、解剖学的通路内の可視化に使用できるが、バルーンの膨張前に、バルーンの正しい位置決めの更なる視覚的確認を得ることが望ましい場合もある。これは、照明ガイドワイヤを用いて行うことができる。かかるガイドワイヤが標的領域内に位置決めされ、その後、ガイドワイヤの遠位端部から投射される光によって照明することができる。この光は、隣接組織（例えば、皮下（hypodermis）組織、皮下（subdermis）組織など）を照明するため、皮膚を通過する照明により患者の体外から肉眼で見ることができる。例えば、遠位端部が上顎洞内に位置決めされると、患者の頬を通して光を見ることができる。ガイドワイヤの位置の確認にこのような外部可視化を利用して、バルーンをその後、拡張部位の位置内にガイドワイヤに沿って遠位に進めることができる。このような照明ガイドワイヤは、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題する２０１５年１０月１３日発行の米国特許第９，１５５，４９２号の教示に従って得ることができる。かかる照明ガイドワイヤの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（登録商標）副鼻腔照明システムがある。
【０００７】
画像誘導手術（image-guided surgery、ＩＧＳ）は、コンピュータを用いて、患者の身体内に挿入された器具の位置の、術前に得られた画像（例えば、ＣＴスキャン又はＭＲＩスキャン、３Ｄマップなど）のセットに対するリアルタイムの相関を得ることで、コンピュータシステムが器具の現在の位置を術前に得られた画像に重ねる技術である。ＩＧＳ処置で使用できる電磁ＩＧＳナビゲーションシステムの例は、Ｂｉｏｓｅｎｓｅ−Ｗｅｂｓｔｅｒ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＣＡＲＴＯ（登録商標）３  Ｓｙｓｔｅｍである。いくつかのＩＧＳ手技では、手術の前に術野のデジタルトモグラフィスキャン（例えば、ＣＴ又はＭＲＩ、３Ｄマップなど）を得る。次に、特別にプログラムされたコンピュータを用いて、デジタルトモグラフィスキャンデータをデジタルマップに変換する。手術中、センサ（例えば、電磁界を発生させる及び／又は外部で発生した電磁界に反応する電磁コイル）を有する特別な器具を用いて処置を実行し、同時に、センサがコンピュータに各外科用器具の現在位置を示すデータを送る。コンピュータは、センサから受信したデータを、術前トモグラフィスキャンから作成されたデジタルマップと相関付ける。トモグラフィスキャン画像は、スキャン画像内に示される解剖学的構造に対する各外科用器具のリアルタイム位置を示す指標（例えば、クロスヘア又は照明ドットなど）と共にビデオモニタ上に表示される。したがって、外科医が器具自体を体内のその現在の位置において直接視覚化することができない場合であっても、ビデオモニタを見ることによって、各センサ搭載器具の正確な位置を知ることができる。
【０００８】
ＥＮＴ及び副鼻腔手術で使用できる電磁ＩＧＳシステムの実施例は、Ｂｉｏｓｅｎｓｅ−Ｗｅｂｓｔｅｒ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＣＡＲＴＯ（登録商標）３  Ｓｙｓｔｅｍである。機能的内視鏡下副鼻腔手術（ＦＥＳＳ）、バルーン副鼻腔手術、及び／又は他のＥＮＴ手技に適用される場合、ＩＧＳシステムを使用することで、外科医は、内視鏡単独による視野によって行うよりも正確に外科用器具を動かして位置決めすることが可能になる。その結果、ＩＧＳシステムは、ＦＥＳＳ、バルーンサイナプラスティ、及び／又は通常の解剖学的目印が存在しないか又は内視鏡的に可視化することが困難である他のＥＮＴ処置の実行中に特に有用であり得る。ＥＮＴ処置におけるＩＧＳシステムの使用を可能にするために、ＥＮＴ処置で使用される器具は、ＩＧＳシステムと協働する位置センサを有するガイドワイヤを含んで、リアルタイムでガイドワイヤの遠位端部の位置を示すデータを提供することができる。こうしたＩＧＳシステムナビゲーションガイドワイヤは、上記で参照した誘導ガイドワイヤに加えて、又はその代わりに使用することができる。ＥＮＴ処置におけるＩＧＳシステムの使用例は、その開示が参照により本明細書に組み込まれる、「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｐｅｒｆｏｒｍｉｎｇ  Ｉｍａｇｅ  Ｇｕｉｄｅｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  ｗｉｔｈｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ，Ｔｈｒｏａｔ  ａｎｄ  Ｐａｒａｎａｓａｌ  Ｓｉｎｕｓｅｓ」と題する２０１４年１２月１１日公開の米国特許出願公開第２０１４／０３６４７２５号、及びその開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、「Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｔｏ  Ｓｅｃｕｒｅ  Ｆｉｅｌｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｃｈａｉｒ」と題する２０１８年１１月１日公開の米国特許出願公開第２０１８／０３１０８８６号に記載されている。
【０００９】
これまでに解剖学的通路内に拡張カテーテルのバルーンを位置決めするためのいくつかのシステムが作られ方法が使用されているが、本発明者らに先行して、添付の特許請求の範囲に記載される本発明を製造又は使用した者はいないと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
本明細書は、本発明を具体的に示し、明確にその権利を請求する特許請求の範囲をもって結論とするものであるが、本発明は以下の特定の実施例の説明を添付図面と併せ読むことでより深い理解が得られるものと考えられる。図中、同様の参照番号は同様の要素を示す。
【図１Ａ】器具のガイドワイヤ及び拡張カテーテルがそれぞれ対応する近位位置にある、例示的な拡張器具の斜視図である。
【図１Ｂ】ガイドワイヤが遠位位置にあり、拡張カテーテルが近位位置にある、図１Ａの拡張器具の斜視図である。
【図１Ｃ】ガイドワイヤ及び拡張カテーテルがそれぞれ対応する遠位位置にあり、拡張カテーテルの拡張器が非膨張状態にある、図１Ａの拡張器具の斜視図である。
【図１Ｄ】ガイドワイヤ及び拡張カテーテルがそれぞれ対応する遠位位置にあり、拡張カテーテルの拡張器が膨張状態にある、図１Ａの拡張器具の斜視図である。
【図２】図１Ａの拡張器具のガイドワイヤ作動アセンブリの斜視図である。
【図３】コレットカラーが近位位置にある、図２のガイドワイヤ作動アセンブリのアクチュエータの拡大斜視図である。
【図４】図３のコレットカラーが遠位位置にある、図２のガイドワイヤ作動アセンブリのアクチュエータの拡大斜視図である。
【図５】図２のガイドワイヤ作動アセンブリのスピンアクチュエータの斜視図である。
【図６】図１Ａの拡張器具に組み込まれてもよいガイドワイヤ作動アセンブリのための例示的なガイドワイヤ作動機構の分解斜視図である。
【図７】図６のガイドワイヤ作動機構の係合部材の斜視図である。
【図８】図６の係合部材の断面図である。
【図９】図６のガイドワイヤ作動機構の中空シャフトの斜視図である。
【図１０】図９の中空シャフトの断面図である。
【図１１】図６のガイドワイヤ作動機構の圧縮部材の斜視図である。
【図１２】図１１の圧縮部材の断面図である。
【図１３】ロック解除状態にある図６のガイドワイヤ作動機構の遠位端部からの端面図である。
【図１４】図１３のロック解除状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の斜視図である。
【図１５】ロック状態にある図６のガイドワイヤ作動機構の遠位端部からの端面図である。
【図１６】図１５のロック状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の予想図（prospective view）である。
【図１７Ａ】第１の外径を有する受け入れられた第１の細長い部材の周りでロック解除状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図１７Ｂ】図１７Ａの受け入れられた第１の細長い部材の周りでロック状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図１８Ａ】第２の外径を有する受け入れられた第２の細長い部材の周りでロック解除状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図１８Ｂ】図１８Ａの受け入れられた第２の細長い部材の周りでロック状態に移行中の図６のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図１９】図１Ａの拡張器具に組み込まれてもよい可変直径アクチュエータアセンブリのための別の例示的なガイドワイヤ作動機構の分解斜視図である。
【図２０Ａ】ロック解除状態にある図１９のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図２０Ｂ】ロック状態にある図１９のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図２１】図１Ａの拡張器具に組み込まれてもよい更に別の例示的なガイドワイヤ作動機構の斜視図である。
【図２２】図２１のガイドワイヤ作動機構の分解斜視図である。
【図２３】図２１のガイドワイヤ作動機構の第１の部材の斜視図である。
【図２４】図２３の第１の部材の断面図である。
【図２５】図２１のガイドワイヤ作動機構の第２の部材の斜視図である。
【図２６】図２５の第２の部材の断面図である。
【図２７Ａ】ガイドワイヤ作動機構がガイドワイヤ解放状態にある図２１のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図２７Ｂ】第２の部材が第１の部材に対して回転して、ガイドワイヤ作動機構をガイドワイヤ把持状態に移行させる、図２１のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図２８】図１Ａの拡張器具に組み込まれてもよいガイドワイヤ作動アセンブリに組み込まれた、また別の例示的なガイドワイヤ作動機構の斜視図である。
【図２９】図２８のガイドワイヤ作動アセンブリのガイドワイヤ作動機構の斜視図である。
【図３０】図２９のガイドワイヤ作動機構の分解斜視図である。
【図３１】図３０のガイドワイヤ作動機構の第１の部材の斜視図である。
【図３２】図３１の線３２−３２に沿って取られた図３１の第１の部材の断面図であって、図２９のガイドワイヤ作動機構の追加の構成要素も示されている図である。
【図３３】図３１の線３２−３２に沿って取られた図３１の第１の部材の断面図であって、図３２の追加の構成要素は省略されている図である。
【図３４】図３０のガイドワイヤ作動機構の第２の部材の斜視図である。
【図３５Ａ】ガイドワイヤ作動機構がガイドワイヤ把持状態にある図２９のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【図３５Ｂ】第２の部材が第１の部材に対して作動して、ガイドワイヤ作動機構をガイドワイヤ解放状態に移行させる、図２９のガイドワイヤ作動機構の断面図である。
【００１１】
図面は、いかなる方式でも限定することを意図しておらず、本発明の様々な実施形態は、図面に必ずしも描写されていないものを含め、他の様々な方式で実施し得ることが企図される。本明細書に組み込まれ、その一部をなす添付図面は、本発明のいくつかの態様を図示したものであり、本説明文と共に本発明の原理を説明する役割を果たすものである。しかし、本発明が、示される正確な配置に限定されない点は理解される。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の特定の実施例の以下の説明文は、本発明の範囲を限定する目的で用いられるべきではない。本発明の他の実施例、特徴、態様、実施形態、及び利点は、本発明を実施するために想到される最良の形態の１つを実例として示す以下の説明文より、当業者には明らかとなろう。理解されるように、本発明は、いずれも本発明から逸脱することなく、他の異なるかつ明白な態様が可能である。例えば、様々であるが。したがって、図面及び説明は、限定的な性質のものではなく、例示的な性質のものと見なされるべきである。
【００１３】
「近位」及び「遠位」という用語は、本明細書では、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医に対して使用されることが理解されるであろう。したがって、エンドエフェクタは、より近位のハンドピースアセンブリに対して遠位側にある。便宜上、また説明を明確にするため、本明細書では「周囲方向に」及び「半径方向に」などの空間的用語も、長手方向軸に対して使用されている点も更に理解されるであろう。しかしながら、外科用器具は、多くの向き及び位置で使用されるものであり、これらの用語は、限定的かつ絶対的なものであることを意図するものではない。
【００１４】
本明細書に記載の教示、表現、変形、実施例などのうちのいずれか１つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現、変形、実施例などのうちのいずれか１つ以上と組み合わせることができる点も更に理解される。したがって、以下に記載されている教示、表現、変形例、実施例などは、互いに独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な好適な方法が、当業者には容易に明らかとなろう。このような修正及び変形は、「特許請求の範囲」内に含まれることが意図されている。
【００１５】
Ｉ．例示的拡張器具の概要
図１Ａ〜図１Ｄは、副鼻腔の小孔を拡張する、副鼻腔の排液に関連する別の通路を拡張する、耳管を拡張する、又は他の何らかの解剖学的通路（例えば、耳、鼻、又は咽喉内などの）を拡張するために使用することが可能な例示的な拡張器具（１０）を示している。本実施例の拡張器具（１０）は、操作者が様々な器具を切り替える必要なく、様々な状況下で操作者が拡張器具（１０）を使用することを可能にする調節性を提供する。例えば、拡張器具（１０）を使用して、器具の構造的特徴に簡単な調整を行うことにより、様々な異なる解剖学的通路（例えば、前頭洞小孔、前頭洞窩、上顎洞小孔、蝶形骨洞小孔、篩骨洞小孔、耳管など）を拡張することができる。
【００１６】
Ａ．拡張器具の概要
本実施例の拡張器具（１０）は、ハンドルアセンブリ（５００）と、ハンドルアセンブリ（５００）から遠位方向に延びるガイドシャフトアセンブリ（１００）と、ハンドルアセンブリ（５００）と摺動可能に連結されたガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）と、ハンドルアセンブリ（５００）と摺動可能に連結された拡張カテーテル作動アセンブリ（７００）とを含んでいる。ガイドワイヤモジュール（１２）（図１Ａ）が、コネクタ（６０４）を介して拡張器具（１０）のガイドワイヤ（６０２）と連結されている。膨張流体源（１４）及び灌注流体源（１６）が、コネクタ（７１０）を介して拡張器具（１０）の拡張カテーテル（７０２）と連結されている。吸引源（１８）が、吸引ポート（５５０）を介して拡張器具（１０）の吸引導管（図示せず）と連結されている。
【００１７】
ハンドルアセンブリ（５００）は、操作者の片手で握られて操作されるようなサイズ及び構成となっている。操作者は、ハンドルアセンブリ（５００）を握るのと同じ方の片手で、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）及び拡張カテーテル作動アセンブリ（７００）を選択的に操作することができる。図１Ａから図１Ｂへの移行で示されるように、操作者は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）をハンドルアセンブリ（５００）に沿って遠位方向に前進させ、それによりガイドワイヤ（６０２）を遠位方向に前進させ、その結果、ガイドワイヤ（６０２）の遠位端部（６０６）を、ガイドシャフトアセンブリ（１００）の遠位端部の遠位側に位置決めすることができる。図１Ｂから図１Ｃへの移行で示されるように、操作者は、拡張カテーテル作動アセンブリ（７００）をハンドルアセンブリ（５００）に沿って遠位方向に前進させ、それにより拡張カテーテル（７０２）を遠位方向に前進させ、その結果、拡張カテーテル（７０２）の遠位先端部（７２０）をガイドシャフトアセンブリ（１００）の遠位端部の遠位側に位置決めすることができる。拡張カテーテル（７０２）が遠位位置に前進させられた状態で、操作者は次に拡張カテーテル（７０２）の拡張器（７２２）を膨張させて、図１Ｄに示される膨張状態を達成し、これにより拡張器（７２２）がその中に位置決めされた解剖学的通路を拡張することができる。
【００１８】
本実施例のガイドシャフトアセンブリ（１００）は、剛性シャフト部材（１１０）と、可撓性シャフト部材（２００）と、偏向制御ノブ（３００）とを含む。偏向制御ノブ（３００）は、ガイドシャフトアセンブリ（１００）を可撓性ガイドシャフト部材（２００）の位置で横方向に曲げ、それによって、操作者が剛性シャフト部材（１１０）の長手方向軸に対する拡張カテーテル（７０２）の出口角度を変化させることができるように、動作可能である。回転制御ノブ（３２０）は、ガイドシャフトアセンブリ（１００）を剛性シャフト部材（１１０）の長手方向軸を中心に回転させ、それによって、操作者に更なる制御を提供して、患者の頭部内の様々な解剖学的通路へのアクセスを容易にするように、動作可能である。
【００１９】
本実施例では、拡張カテーテル（７０２）はガイドシャフトアセンブリ（１００）内に同軸に配置され、ガイドワイヤ（６０２）は拡張カテーテル（７０２）内に同軸に配置されている。いくつかの他の変形例では、ガイドシャフトアセンブリ（１００）が拡張カテーテル（７０２）内に同軸に配置され、ガイドワイヤ（６０２）がガイドシャフトアセンブリ（１００）内に同軸に配置される。また、いくつかの変形例では、ガイドワイヤ（６０２）は省略される。
【００２０】
図１Ａに示すように、拡張カテーテル（７０２）の近位端部は、膨張流体源（１４）及び灌注流体源（１６）と連結するように構成されたコネクタ（７１０）を含む。ほんの一例として、コネクタ（７１０）は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１９年１月１５日出願の「Ｆｌｕｉｄ  Ｆｉｔｔｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ」と題する米国特許出願第１６／２４７，７３９号の教示のうち少なくともいくつかに従って接続され、かつ操作可能となり得る。膨張流体源（１４）（図１Ａ）は、コネクタ（７１０）を介して膨張流体（例えば生理食塩水）を提供することで拡張カテーテル（７０２）の拡張器（７２２）を選択的に膨張及び収縮させるように動作可能である。いくつかの変形例では、膨張流体源（１４）は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１８年５月８日発行の「Ｉｎｆｌａｔｏｒ  ｆｏｒ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎａｔｏｍｉｃａｌ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙ」と題する米国特許第９，９６２，５３０号の教示のうち少なくともいくつかに従って構築され、かつ動作可能である。別の単なる例示的な実施例として、膨張流体源（１４）は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１６年３月３日公開の「Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｉｎｆｌａｔｏｒ  ｆｏｒ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｄｉｌａｔｏｒ」と題する米国特許出願公開第２０１６／００５８９８５号の教示のうち少なくともいくつかに従って構築され、かつ動作可能であり得る。膨張流体源（１４）が取り得る他の適当な形態は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかとなろう。
【００２１】
拡張することができること以外に、本実施例の拡張カテーテル（７０２）は、患者内の部位の灌注を行うようにも構成される。ほんの一例として、拡張カテーテル（７０２）は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１５年８月４日発行の「Ｄｅｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｉｒｒｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｉｎｕｓｅｓ」と題する米国特許第９，０９５，６４６号の教示のうち少なくともいくつかに従って構築され、かつ動作可能であり得る。拡張カテーテル（７０２）は、上記で述べたように、コネクタ（７１０）のコネクタ（７１０）を介して灌注流体源（１６）から灌注流体（例えば生理食塩水）を受ける。ほんの一例として、灌注流体源（１６）は、重力供給式灌注流体を提供してもよく、注射器を含んでもよく、電気的に作動されるポンプを含んでもよく、又は本明細書の教示を考慮することで当業者に明らかとなるであろう他の任意の適当な形態を取り得る。
【００２２】
更なるほんの一例として、拡張器具（１０）は、その開示が参照により本明細書に組み込まれる、２０１９年１月１７日公開の「Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎａｔｏｍｉｃａｌ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙ」と題する米国特許出願公開第２０１９／００１５６４５号の教示に従って、又は本明細書で引用される任意の他の特許参考文献の教示に従って、更に構成され、かつ動作可能であり得る。本明細書の教示を考慮することで、本明細書に記載される特徴及び機能の他の変形例が当業者に明らかとなろう。
【００２３】
Ｂ．拡張器具の例示的なガイドワイヤ及び関連する作動アセンブリ
図２〜図５は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）の様々な構成要素をより詳細に示す。これらの構成要素には、スピンアクチュエータ（６１０）及び摺動アクチュエータ（６５０）が含まれる。スピンアクチュエータ（６１０）は、ハンドルアセンブリ（５００）（図１Ａ）に対して、ガイドワイヤ（６０２）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（６０２）を回転させるように動作可能であり、一方で摺動アクチュエータ（６５０）は、ハンドルアセンブリ（５００）に対して、ガイドワイヤ（６０２）の長手方向軸に沿ってガイドワイヤ（６０２）を並進させるように動作可能である。
【００２４】
いくつかの変形例では、ガイドワイヤ（６０２）は、１つ以上の光ファイバと、可視光を放射するように構成された遠位端部（６０６）と、を含む。いくつかのかかる変形例では、ガイドワイヤモジュール（１２）（図１Ａ）は光源を含み、コネクタ（６０４）は、ガイドワイヤモジュール（１２）の光源からの光をガイドワイヤ（６０２）に伝達するように動作可能である。ガイドワイヤ（６０２）の照明形態を用いて透光効果の観察によって位置確認を行うことができる。ほんの一例として、ガイドワイヤ（６０２）の照明変形例は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１５年１０月１３日発行の「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題する米国特許第９，１５５，４９２号の教示のうち少なくともいくつかに従って構築され、かつ動作可能であり得る。
【００２５】
照明を提供することに加えて、又は照明を提供することに代えて、ガイドワイヤ（６０２）は、位置検知性能も提供することができる。いくつかのそのような変形例では、ガイドワイヤ（６０２）の遠位端部は、位置センサを含むことができる。ほんの一例として、こうしたガイドワイヤ（６０２）は、その開示が参照により本明細書に組み込まれる、２０１８年８月２日公開の「Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｇｕｉｄｅｗｉｒｅ  ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｅｒｌｏｃｋｅｄ  Ｃｏｉｌｓ」と題する米国特許出願公開第２０１８／０２１４２１６号、その開示が参照により本明細書に組み込まれる、２０１９年６月２７日公開の「Ｒｅｕｓａｂｌｅ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｇｕｉｄｅｗｉｒｅ」と題する米国特許出願公開第２０１９／０１９２１７７号、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１６年１月１４日公開の「Ｇｕｉｄｅｗｉｒｅ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ」と題する米国特許出願公開第２０１６／０００８０８３号の教示のうち少なくともいくつかに従って構築され、かつ動作可能であり得る。いくつかのそのような変形例では、ガイドワイヤモジュール（１２）はＩＧＳナビゲーションシステムを含み、コネクタ（６０４）は、ガイドワイヤ（６０２）のセンサからの位置指示信号をガイドワイヤモジュール（１２）に伝達するように動作可能である。
【００２６】
いくつかの変形例では、コネクタ（６０４）は、スリップカップリングの形態である。かかるスリップカップリングは、コネクタ（６０４）とガイドワイヤモジュール（１２）に関連付けられた任意の連結された構成要素（例えば、コネクタ（６０４）とガイドワイヤモジュール（１２）との間に連結された更なるケーブルなど）との間でガイドワイヤ（６０２）が自由に回転することを可能とする一方で、ガイドワイヤ（６０２）の引張歪みの緩和をもたらすように構成することができる。これにより、ガイドワイヤ（６０２）がガイドワイヤ（６０２）の長手方向軸を中心として回転する間に、コネクタ（６０４）の近位側に位置する任意の構成要素に沿ったねじれの蓄積を防止することができる。ガイドワイヤ（６０２）が１つ以上の光ファイバ又は他の光伝達機構を含む変形例では、コネクタ（６０４）は、コネクタ（６０４）に光を自由に通過させる機構を含むことにより、コネクタ（６０４）はガイドワイヤモジュール（１２）とガイドワイヤ（６０２）との間の光学的連続性を維持する。ガイドワイヤ（６０２）が１つ以上の位置センサを含む変形例では、コネクタ（６０４）は、ガイドワイヤモジュール（１２）とガイドワイヤ（６０２）との間の電気的連続性を与える機構を含む。
【００２７】
図５で最もよく分かるように、本実施例のスピンアクチュエータ（６１０）は、複数のサムホイール係合機構（６１２）、近位シャフト（６１４）、及び遠位シャフト（６１６）を含む。近位シャフト（６１４）は、直径方向に互いに反対側の、長手方向に延びるスロット（６２２）によって分離された一対のコレットリーフ（６２０）によって形成されるコレットチャック機構（６４０）を含む。スロット（６２２）は、コレットリーフ（６２０）が互いに向かって内側に偏向することによってガイドワイヤ（６０２）を把持することを可能とするための隙間を与えるように構成されている。各コレットリーフ（６２０）は、長手方向かつ半径方向外側に向かって延びるフィン（６２４）を含む。各フィン（６２４）は、近位側に位置決めされた戻り止め機構（６２６）を含む。
【００２８】
図３〜図４に示されるように、コレットカラー（６３０）は、近位シャフト（６１４）に沿って近位位置（図３）と遠位位置（図４）との間を並進し、それによりコレットチャック機構（６４０）をロック状態（図３）とロック解除状態（図４）との間で移行させるように構成されている。コレットカラー（６３０）の内部は、コレットカラー（６３０）が遠位位置から近位位置まで並進される際にリーフ（６２０）を互いに向かって内向きに駆動するためのカム動作を提供するように動作可能な機構を含む。コレットチャック機構（６４０）の戻り止め機構（６２６）はコレットカラー（６３０）のノッチ（６３２）と協働して、コレットカラー（６３０）が近位位置にあるときに近位シャフト（６１４）に沿ったコレットカラー（６３０）の長手方向位置を選択的に維持する。したがって、戻り止め機構（６２６）はノッチ（６３２）と協働して、コレットチャック機構（６４０）をロック状態に選択的に維持する。
【００２９】
コレットチャック機構（６４０）がロック状態（図３）にあるとき、コレットリーフ（６２０）は内向きに変形して、スピンアクチュエータ（６１０）の長手方向中央穴（６４２）内に配置されたガイドワイヤ（６０２）を把持する。コレットチャック機構（６４０）がロック解除状態（図４）にあるとき、コレットリーフ（６２０）はそれらの自然位置に弾性的に戻ることによって、ガイドワイヤ（６０２）に対する把持を解除する。したがって、コレットチャック機構（６４０）がロック解除状態にある場合、操作者は、スピンアクチュエータ（６１０）に対するガイドワイヤ（６０２）の長手方向位置を選択的に調節することができる。場合によっては、操作者は、コレットチャック機構（６４０）がロック解除状態にある場合に、ガイドワイヤ（６０２）をスピンアクチュエータ（６１０）から取り外すことを望む場合がある。いくつかのそのような場合では、操作者は、１つのガイドワイヤ（６０２）を別のガイドワイヤ（６０２）と交換することを望む場合がある（例えば、照明用ガイドワイヤ（６０２）を位置センサを有するガイドワイヤ（６０２）に交換する、又はその逆など）。
【００３０】
図３〜図４で最もよく分かるように、本実施例の摺動アクチュエータ（６５０）は、遠位ノーズ部分（６５２）、下側ベース部（６５４）、及び近位ヨーク（６６０）を備える。遠位ノーズ部分（６５２）は、スピンアクチュエータ（６１０）の遠位シャフト（６１５）を回転可能に支持するように構成されている。近位ヨーク（６６０）は、スピンアクチュエータ（６１０）の近位シャフト（６１４）を回転可能に支持するように構成された一対のフォーク歯（６６２）を含む。下側ベース部（６５４）は、ハンドルアセンブリ（５００）のハウジング（５４０）によって画定される対応するレール（図示せず）を摺動可能に受け入れるように構成された、長手方向に延びる一対の凹部（６５６）を含む。摺動アクチュエータ（６５０）はハウジング（５４０）に対して長手方向に摺動するように動作可能であり、これによりガイドワイヤ（６０２）及びスピンアクチュエータ（６１０）を長手方向に並進させ、同時に、スピンアクチュエータ（６１０）が摺動アクチュエータ（６５０）に対してガイドワイヤ（６０２）を回転させることもまた、可能とする。遠位ノーズ部分（６５２）はまた、ガイドワイヤ（６０２）を、第１の長手方向軸（ガイドワイヤ（６０２）の近位部分に付随する）から第２の長手方向軸（拡張カテーテル（７０２）（図１Ａ）、及びガイドワイヤ（６０２）の遠位部分に付随する）に再配向するようにも構成されており、第２の長手方向軸は第１の長手方向軸と平行である。
【００３１】
図１Ａ〜図１Ｂを参照して上述したように、操作者は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）を係合させ、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）をハンドルアセンブリ（５００）に沿って長手方向に摺動させることによって、ガイドワイヤ（６０２）をハンドルアセンブリ（５００）に対して長手方向に並進させることができる。ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）の位置及び構成により、操作者は、ハンドルアセンブリ（５００）を把持している方の手の親指（又は別の指）で単純にガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）を係合させることによってそのような運動を実現することができる。場合によっては、操作者は、ガイドワイヤ（６０２）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（６０２）を回転させることを望む場合もある。これは、ガイドワイヤ（６０２）の遠位端部が予め形成された屈曲部を含む場合、ガイドワイヤ（６０２）の回転を利用してガイドワイヤ（６０２）の屈曲した遠位端部を効果的に再配向することによりガイドワイヤ（６０２）の屈曲した遠位端部を標的通路と整列させることができるため、特に望ましい場合がある。このような回転を提供するため、操作者は、１つ以上のサムホイール係合機構（６１２）（図３）を、ハンドルアセンブリ（５００）を把持している方の手の親指（又は別の指）と係合させることができる。したがって、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）は、ガイドワイヤ（６０２）の並進及び回転を含む片手での使用を容易にするように構成されている。ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）の細長い構成は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）がハンドルアセンブリ（５００）に沿って遠位側又は近位側のどちらに位置決めされているかによらず、片手での使用を更に容易とすることができる。
【００３２】
ＩＩ．複数の個別ロック位置を有する例示的なガイドワイヤ作動機構
上述したように、ガイドワイヤ作動アセンブリ（６００）のスピンアクチュエータ（６１０）は、コレットカラー（６３０）を近位シャフト（６１４）上で近位及び遠位に並進させることによって、ガイドワイヤ（６０２）に対するロック解除状態とロック状態との間を移行する。いくつかの例では、様々な外径を有するガイドワイヤ（６０２）又は他の挿入された器具と共にスピンアクチュエータ（６１０）を使用することを円滑にするために、ロック機構をスピンアクチュエータ（６１０）と一体化させ、かつ、複数のロック位置を有することが望ましい場合がある。ロック機構をスピンアクチュエータ（６１０）と一体化することはまた、利点の中でもとりわけ、製造を単純化することができる。下記は、スピンアクチュエータ（６１０）の変形例が、様々な外径を有する様々な器具に対して容易に適応し、かつ選択的にロックすることができるように、様々な外径を有するガイドワイヤ及び他の挿入された器具と共に使用することを促進する、スピンアクチュエータ（６１０）の例示的な変形例を説明する。
【００３３】
図６は、スピンアクチュエータ（６１０）（図２〜図５）及びコレットカラー（６３０）（図２〜図４）の代わりに、拡張器具（１０）（図１Ａ〜図１Ｄ）との併用に好適な例示的なガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。図示されていないが、ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、下記でより詳細に説明するように、ガイドワイヤ作動機構（８１０）が回転可能に装着される、上記の摺動アクチュエータ（６５０）（図２〜図４）と同様の摺動可能な支持構造体を有するガイドワイヤ作動アセンブリ（図示せず）内に組み込まれてもよいことが理解されよう。図６に示すように、ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、係合部材（８１２）と、中空シャフト（８１４）と、弾性把持部材（８１６）と、圧縮要素（８１８）と、圧縮部材（８２０）と、を含む。本実施例では、圧縮要素（８１８）はボール形態である。あるいは、圧縮要素（８１８）は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかとなるように、様々な他の形態を取ってもよい。
【００３４】
ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、図１７Ａ〜図１８Ｂに示され、以下でより詳細に説明されるように、様々な外径の細長い部材（８０２、８０３）上でロック及びロック解除するように構成されている。本実施例では、細長い部材（８０２）はガイドワイヤであるが、細長い部材（８０２）の他の変形例としては、拡張カテーテル、吸引器具カニューレ、内視鏡、及び／又は本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかとなる様々な他の種類の細長い部材が挙げられ得る（ただしこれらに限定されない）。細長い部材（８０２）は、ガイドワイヤ作動機構（８１０）がロック解除状態にあるとき（図１７Ａ）、ガイドワイヤ作動機構（８１０）を通り長手方向軸（Ａ１）に沿って並進する。ロック状態に達するために、圧縮部材（８２０）は、係合部材（８１２）に対して遠位方向に並進される。圧縮部材（８２０）は、圧縮要素（８１８）を弾性把持部材（８１６）に対して半径方向内向きに付勢して、弾性把持部材（８１６）を半径方向内向きに変形させて細長い部材（８０２）（図１７Ｂ）を把持させ、それによって細長い部材（８０２）をロックする。図１２に示すように、圧縮部材（８２０）は、弾性把持部材（８１６）が膨張状態へと付勢されることにより、圧縮部材（８２０）が近位方向に並進し、保持圧縮要素（retain compression element）（８１８）をロック解除することに抵抗するため、戻り止め機構（８２２）を有する円錐状の内側表面（８８０）を有する。戻り止め機構（８２２）はまた、ガイドワイヤ作動機構（８１０）が、様々な直径の細長い部材（８０２、８０３）をロックすることを可能にする。
【００３５】
図７〜図８で最もよく示されるように、本実施例の係合部材（８１２）は、近位係合部材端部（８２６）と遠位係合部材端部（８２８）とを有する略管状本体（８２４）を含む。管状本体（８２４）は、長手方向軸（Ａ１）（図６）に沿って軸方向に延びる第１の貫通穴（８３０）を含む。管状本体（８２４）は、管状本体（８３４）の外面上で互いに角度方向に離間配置された複数の半径方向に配向された指係合突出部（８３２）を有する。突出部（８３２）は、操作者によって係合されるように構成される。管状本体（８２４）はまた、近位係合部材端部（８２６）に近接した近位係合部材部分（８３６）を有する。近位係合部材端部（８２６）は、フレーム（６６０）（図４）の第１の端部分によって回転可能に支持されるように構成される。管状本体（８２４）は、遠位係合部材端部（８２８）から近位方向に延びる第１の穴ぐり（８３８）を有する。第１の穴ぐり（８３８）は、第１の貫通穴（８３０）よりも大きい直径を有する。第１の穴ぐり及び第１の貫通穴は、第１の穴ぐりの基部（８４２）から遠位方向に延びる突出部（８４０）を画定する。突出部（８４０）は、弾性把持部材（８１６）が長手方向軸（Ａ１）（図６）に沿って近位方向に移動することを防止するように構成される。
【００３６】
図９〜図１０は、略管状本体（８４４）と、近位シャフト端部（８４６）と、遠位シャフト端部（８５０）と、を含む、本実施例の中空シャフト（８１４）を示す。管状本体（８４４）は、環状リング（８５２）と、キー溝（８５４）と、第２の貫通穴（８５６）と、第２の穴ぐり（８５８）と、角度方向に離間配置された半径方向開口部（８６０）のアレイと、遠位シャフト部分（８６２）と、を有する。各半径方向開口部（８６０）は、遠位シャフト部分（８６２）の管状側壁（８６４）を通って半径方向に配設される。各半径方向開口部（８６０）は、対応する圧縮要素（８１８）（図６）を受容するようなサイズである。遠位シャフト部分（８５２）は、遠位シャフト端部（８５０）に近接しており、フレーム（６５２）（図４）の第２の端部分によって回転可能に支持されるように構成されている。
【００３７】
環状リング（８５２）は、遠位シャフト部分（８６２）に近接した管状本体（８４４）の管状側壁上に位置する。環状リング（８５２）は、ガイドワイヤ作動機構（８１０）を長手方向軸（Ａ１）に沿って直線的に位置決めする。キー溝（８５４）は、管状側壁（８６４）内で遠位方向に延び、環状リング（８５２）において終端する。第２の穴ぐり（８５８）は、近接シャフト端部（proximate shaft end）（８４６）から第２の穴ぐり（８５８）の基部まで遠位方向に延びる。第２の穴ぐり（８５８）は、弾性把持部材（８１６）を受容するようなサイズである。第２の貫通穴（８５６）は、第２の穴ぐり（８５８）の基部から遠位シャフト端部（８５０）まで遠位方向に延びる。
【００３８】
図１１〜図１２は、近位部材端部（８６８）と遠位部材端部（８７０）とを有する略環状本体（８６６）を有する、本実施例の圧縮部材（８２０）を示す。環状本体（８６６）は、環状本体（８６６）の外面上で互いに角度方向に離間配置された複数の半径方向に延びる指係合突起部（８７２）を有する。指係合突起部（８７２）は、操作者によって係合されるように構成される。圧縮部材（８２０）は、近位部材端部（８６８）から遠位部材端部（８７０）まで遠位方向に延びる第３の貫通穴（８７４）を通って中空シャフト（８１４）上に摺動可能に配設されるように構成される。第３の貫通穴（８７４）は、長手方向軸（Ａ１）に沿って遠位方向に延びるキー溝突出部（８７６）を有する。キー溝突出部（８７６）は、中空シャフト（８１４）のキー溝（８５４）（図９）と摺動可能に嵌合するように構成されている。圧縮部材（８２０）は、中空シャフト（８１４）に沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進する。本実施例では、圧縮部材（８２０）はカラーの形態である。圧縮部材（８２０）は、圧縮要素（８１８）と係合するように構成された円錐状の内側表面（８８０）を含む。円錐状の内側表面（８８０）は、近位部材端部（８６８）から遠位部材端部（８７０）まで遠位方向に延びる。近位部材端部（８６８）は、遠位部材端部（８７０）に対してより小さい内径を有する。円錐状の内側表面（８８０）は、円錐状の内側表面（８８０）に沿って直線的に変位し、圧縮部材（８２０）を複数のロック位置に保持するように構成された、複数の戻り止め機構（８２２）を有する。各戻り止め機構（８２２）は、圧縮要素（８１８）（図６）を保持することによって異なるサイズの細長い部材（８０２、８０３）をロック位置に保持するように構成された弓状半径（８８４）を有する。本実施例における圧縮要素（８１８）は、ボールの形態である。戻り止め機構（８２２）は、操作者が、圧縮要素（８１８）をロック位置からロック解除位置へ、又はその逆に移行させるために、追加の長手方向力を加えることを必要とする。この追加の長手方向力は、操作者に触覚フィードバックを提供する。このフィードバックは、操作者が、圧縮要素（８１８）が戻り止め機構（８２２）によって保持されているかどうか区別することを補助する。加えて、戻り止め機構（８２２）は、圧縮部材（８２０）が誤って長手方向に滑ることを防止し、それによってロック状態を維持することを助ける。
【００３９】
図１３〜図１４は、ロック解除位置にあるガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。図１３では、弾性把持部材（８１６）は膨張状態にあることに留意されたい。本実施例では、ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、細長い部材（８０２、８０３）（図１７〜図１８）、又は約２．２ミリメートルまでの直径を有する他の器具に適応するように構成されている。この最大直径は、弾性把持部材（８１６）が膨張状態にあるときの、弾性把持部材（８１６）（図６）の貫通穴（８８８）（図１７Ａ〜図１７Ｂ）の直径によって左右される。当然ながら、２．２ミリメートルは単なる例示的な一例にすぎない。あるいは、ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、細長い部材（８０２、８０３）（図１７Ａ〜図１８Ｂ）又は最大で任意の他の好適な最大直径までの他の器具に適応するように構成されてもよい。
【００４０】
図１５〜図１６は、ロック状態にあるガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。弾性把持部材（８１６）は歪んだ状態にあり、弾性把持部材（８１６）は長手方向軸（Ａ１）に向かって歪められていることに留意されたい。ロック状態では、適合され得る最小直径の細長い部材（８０２）は、０．７５ミリメートルである。最小直径は、（弾性把持部材が歪んだ状態にあるときの）弾性把持部材の貫通穴（８８８）によって左右される。当然ながら、０．７５ミリメートルは単なる例示的な一例にすぎない。あるいは、ガイドワイヤ作動機構（８１０）は、細長い部材（８０２、８０３）又は最小で任意の他の好適な最小直径までの他の器具に適応するように構成されてもよい。
【００４１】
図１７Ａは、スピンアクチュエータ（８１０）をロック位置からロック解除位置まで移行させるガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。圧縮部材（８２０）は、長手方向軸（Ａ１）に沿って近位方向に並進して、細長い部材（８０２）をロック解除する。弾性把持部材（８１６）は、弾性把持部材（８１６）を膨張状態に復元するように付勢される。膨張状態の弾性把持部材（８１６）は、略円筒状構成を有する。弾性把持部材（８１６）は、細長い部材（８０２）から半径方向に離れるように移動し、それによって、ガイドワイヤ作動機構（８１０）がロック解除状態にあるときに、ガイドワイヤ作動機構（８１０）を通した細長い部材（８０２）の並進を可能にする。把持部材の貫通穴（８８８）は、弾性把持部材（８１６）がロック解除位置にあるとき、第１の貫通穴（８３０）及び第２の貫通穴（８５６）のサイズに適合する。ロック解除状態では、弾性把持部材（８１６）は、中空シャフト（８１４）の第２の穴ぐり（８５８）、把持部材の貫通穴（８８８）によって画定される。細長い部材（８０２）は、ガイドワイヤ作動機構（８１０）を通して自由に並進され得る。
【００４２】
図１７Ｂは、スピンアクチュエータ（８１０）をロック解除位置からロック位置まで移行させるガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。圧縮部材（８２０）は、長手方向軸（Ａ１）に沿ってロック位置まで遠位方向に並進される。圧縮部材（８２０）が遠位方向に並進されると、圧縮部材（８２０）の円錐状の内側表面（８８０）は、圧縮要素（８１８）を細長い部材（８０２）に向かって半径方向内向きに付勢する。圧縮要素（８１８）は、弾性把持部材（８１６）を半径方向内向きに付勢し、弾性把持部材（８１６）を弾性的に変形させ、弾性把持部材（８１６）を細長い部材（８０２）に対して内向きに圧迫させ、摩擦によって細長い部材（８０２）をロックする。円錐状の内側表面（８８０）上の戻り止め機構（８２２）は、異なるサイズの細長い部材（８０２、８０３）（図１８Ａ〜図１８Ｂ）上で圧縮要素（８１８）をロック位置に保持する。
【００４３】
図１８Ａ〜図１８Ｂは、細長い部材（８０２）の直径よりも大きい直径を有する異なる細長い部材（８０３）が取り付けられたガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。ほんの一例として、細長い部材（８０２）はガイドワイヤを備えてもよく、一方で細長い部材（８０３）は、拡張カテーテル、吸引カニューレ、内視鏡などを備える。図１８Ａ〜図１８Ｂの実施例では、細長い部材（８０３）は、ガイドワイヤ作動機構（８１０）の穴（８３０、８５６、８７４）内に配設される。図１８Ａは、ロック位置からロック解除位置まで移行するガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。図１８Ｂは、ロック解除位置からロック位置まで移行するガイドワイヤ作動機構（８１０）を示す。
【００４４】
ロック位置では、圧縮部材（８２０）は、長手方向軸（Ａ１）に沿って遠位方向に並進する。圧縮部材（８２０）が遠位方向に並進されると、圧縮部材（８２０）の円錐状の内側表面（８８０）は、圧縮要素（８１８）をガイドワイヤ（８０２、８０３）に向かって半径方向内向きに付勢する。圧縮要素（８１８）は、弾性把持部材（８１６）を半径方向内向きに付勢し、弾性把持部材（８１６）を弾性的に変形させ、弾性把持部材（８１６）をガイドワイヤ（８０２、８０３）に対して内向きに圧迫させ、摩擦によってガイドワイヤ（８０２、８０３）をロックする。円錐状の内側表面（８８０）上の戻り止め機構（８２２）は、異なるサイズの細長い部材（８０２、８０３）でロック位置に圧縮要素（８１８）を保持する。圧縮部材（８２０）は、より大きな細長い部材（８０３）が取り付けられたときの圧縮部材（８２０）ほど遠くに遠位方向に並進されないことに留意されたい。したがって、より大きな細長い部材（８０３）上では、圧縮要素（８１８）は、より小さな細長い部材（８０２）が取り付けられた場合と比較してより遠位に位置する戻り止め機構（８２２）と係合する。
【００４５】
図１９〜図２０Ｂは、上記のガイドワイヤ作動機構（８１０）と実質的に同様であるガイドワイヤ作動機構（９１０）の別の実施例を示す。本実施例では、ガイドワイヤ作動機構（９１０）は、係合部材（９１２）と、中空シャフト（９１４）と、弾性把持部材（９１６）と、圧縮要素（９１８）と、圧縮部材（９２０）と、を含む。ガイドワイヤ作動機構（９１０）はまた、異なる直径の細長い部材（８０２、８０３）上でロック及びロック解除するように構成されている。本実施例では、中空シャフト（９１４）は一体化された圧縮要素（９１８）を有し、圧縮要素（８１８）は中空シャフト（８１４）とは分離しているという点で、中空シャフト（９１４）は中空シャフト（８１４）とは異なる。中空シャフト（９１４）は、可撓性アーム（９２１）形態の複数の圧縮要素（９１８）を含む。各可撓性アーム（９２１）は、可撓性アーム（９２４）の基端部から弓状突出部（９２６）まで遠位方向に延びる可撓性アーム本体（９２３）を有する。各可撓性アーム（９２４）の基端部は、中空シャフト（９１４）に一体的に取り付けられている。各可撓性アーム（９２１）は、可撓性アーム（９２４）の基端部から遠位に位置する弓状突出部（９２６）を有する。各弓状突出部（９２６）は、圧縮部材（９２０）が遠位方向に並進されると円錐状の内側表面（９１４）と係合するように構成されている。圧縮部材（９２０）はまた、円錐状の内側表面（８８０）と同様の円錐状の内側表面（９８０）を有する。円錐状の内側表面（９８０）はまた、複数の戻り止め機構（９２２）を有する。弓状突出部（９２６）は、複数の戻り止め機構（９２２）によって保持されるように構成される。弓状突出部（９２６）は、圧縮要素（８１８）と同様に作用する。しかしながら、弾性把持部材（９１６）と同様に、可撓性アーム（９２１）は、膨張した静止状態へと弾性的に付勢される。
【００４６】
図２０Ａは、ロック解除位置にあるガイドワイヤ作動機構（９１０）を示す。ロック解除位置にあるとき、可撓性アーム（９２１）は、真っ直ぐな構成へと半径方向外側に弾性的に戻り、弾性把持部材（９１６）は膨張状態へと付勢される。膨張状態にある弾性把持部材（９１６）は、より大きな直径の把持部材穴（９８８）を有する。
【００４７】
図２０Ｂは、ロック位置にあるガイドワイヤ作動機構（９１０）を示す。ロック位置にあるとき、可撓性アーム（９２１）は、円錐状の内側表面（９８０）によって係合されたことに応答して半径方向内向きに変形して、弾性把持部材（９１６）と係合し、それによって、弾性把持部材（９１６）を変形させて、把持部材穴（９８８）の有効内径を減少させ、それによって細長い部材（８０２）を把持する。
【００４８】
ガイドワイヤ作動機構（８１０、９１０）は、ガイドワイヤ（８０２、８０３）を選択的に把持、回転、及び並進させるものとして上記で説明されてきたが、あるいは、ガイドワイヤ作動機構（８１０、９１０）は、実質的にあらゆる可撓性器具を選択的に把持し、回転させ、並進させるように用いてもよいことを理解されたい。ガイドワイヤ（６０２）の代わりにガイドワイヤ作動機構と組み合わせて使用され得る可撓性器具又は他の細長い部材（８０２、８０３）の単に例示的な実施例としては、ＲＦアブレーションカテーテル、バルーン拡張カテーテル、生検器具、及び他の可撓性器具が挙げられるが、これらに限定されない。ガイドワイヤ（６０２）の代わりにガイドワイヤ作動機構（８１０、９１０）と組み合わせて使用され得る可撓性器具又は他の細長い部材（８０２、８０３）の他の例は、本明細書の教示を考慮すれば当業者には明らかとなるであろう。
【００４９】
ＩＩＩ．ねじ式ロック部材を有する例示的なガイドワイヤ作動機構
図２１〜図２７Ｂは、本明細書で別途明示的に記載されることを除いては上述のガイドワイヤ作動機構（９１０）と実質的に同様である、ガイドワイヤ作動機構（１８１０）の更に別の例を示す。ガイドワイヤ作動機構（９１０）と同様に、ガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、スピンアクチュエータ（６１０）（図２〜図５）及びコレットカラー（６３０）（図２〜図４）の代わりに、拡張器具（１０）（図１Ａ〜図１Ｄ）との併用に好適である。図示されていないが、スピンアクチュエータ（１８１０）は、ガイドワイヤ作動機構（１８１０）が回転可能に装着される上記の摺動アクチュエータ（６５０）（図２〜図４）と同様の摺動可能な支持構造体を有するガイドワイヤ作動アセンブリ（図示せず）内に組み込まれてもよいことが理解されよう。
【００５０】
上述したように、ガイドワイヤ作動機構（９１０）は、圧縮部材（９２０）を長手方向に並進させることによって、細長い部材（８０２）をガイドワイヤ作動機構（９１０）に対して固定し、これにより弾性把持部材が細長い部材（８０２）と摩擦係合する。ガイドワイヤ作動機構（９１０）と同様に、ガイドワイヤ作動機構（１８１０）はまた、細長い部材（８０２）をガイドワイヤ作動機構（８１０）に対して固定するようにも構成されている。しかしながら、細長い部材（８０２）を固定するために長手方向運動を利用するガイドワイヤ作動機構（９１０）とは異なり、下記でより詳細に説明するように、本実施例のガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、長手方向軸（Ａ１）を中心とした回転運動を利用することによって細長い部材（８０２）を固定する。
【００５１】
ガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、第１の連結部材（１８１２）と、第２の連結部材（１８３０）と、アセンブリ（１８１０）の長手方向軸（Ａ１）に沿って第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）の対面する端部間に配置された圧縮性本体（１８４０）と、を含む。下記でより詳細に説明されるように、第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）は、長手方向軸（Ａ１）を中心とした相対的回転を介して一体にねじ結合して、圧縮性本体（１８４０）を半径方向内向きに圧縮して、細長い部材（８０２）と摩擦係合するように構成されている。連結部材（１８１２、１８３０）間の相対的回転に応答して十分に圧縮された状態に達すると、圧縮性本体（１８４０）は、細長い部材（８０２）をガイドワイヤ作動機構（１８１０）に対して軸方向及び回転方向に固定する。
【００５２】
図２３〜図２４で最も良く示されるように、本実施例の第１の連結部材（１８１２）は、近位端部（１８２４）と、遠位端部（１８２６）と、長手方向軸（Ａ１）（図２２）に沿って近位端（１８２４）と遠位端部（１８２６）との間を延びる第１の貫通穴（１８２０）と、を有する略管状本体（１８２２）を含む。第１の連結部材（１８１２）の管状本体（１８２２）は、近位端部（１８２４）に配置されたカラー（１８１４）と、カラー（１８１４）から遠位方向に延びる第１の近位シャフト部分（１８１６）と、第１の近位シャフト部分（１８１６）から遠位方向に延びる第１の遠位シャフト部分（１８１８）と、を含む。第１の遠位シャフト部分（１８１８）は、第１の遠位シャフト部分（１８１８）の外部に半径方向に配置され、ユーザによって係合されるように構成された複数の指係合突出部（１８４２）を有する。第１の連結部材（１８１２）の遠位端部（１８２６）は、下記でより詳細に説明するように、第２の連結部材（１８３０）（図２５〜図２７Ｂ）の第２のねじ山付き部分（１８４６）（図２５）にねじ式に係合するように構成された第１のねじ山付き部分（１８４４）を含む。本変形例では、第１のねじ山付き部分（１８４４）は、雄右ねじを含む。しかしながら、第１のねじ山付き部分（１８４４）が第２のねじ山付き部分（１８４６）とねじ式に係合するように構成されている限り、他の変形例では、第１のねじ山付き部分（１８４４）は左ねじ及び／又は雌ねじを含んでもよいことが理解されよう。いくつかの他の変形例では、連結部材（１８１２、１８３０）は、ねじ山付き部分（１８４４、１８４６）を介する代わりにバヨネット取付具を介して一体に連結される。ねじ山付き部分（１８４４、１８４６）が補完的なバヨネット取付具部分に置き換えられ得る様々な好適な方法は、本明細書の教示を鑑みれば当業者には明らかとなろう。
【００５３】
第１の連結部材（１８１２）の遠位端部（１８２６）は、第１の貫通穴（１８２０）と連通する第１の穴ぐり（１８５６）を画定する。第１の穴ぐり（１８５６）は、第１の貫通穴（１８２０）よりも大きい直径を有する。円錐形表面（１８５４）は、第１の穴ぐり（１８５６）の近位端部に位置決めされ、より大きい第１の直径（１８６０）からより小さい第２の直径（１８６２）にかけて近位方向に先細となる。下記でより詳細に説明するように、円錐形表面（１８５４）は、第２の連結部材（１８３０）（図２５〜図２７Ｂ）の円筒形突出部（１８６４）（図２５）と協働して、これらの間で圧縮性本体（１８４０）を軸方向に圧縮し、それにより、圧縮性本体を細長い部材（８０２）（図２７Ｂ）に対して半径方向内向きに変形させるように構成されている。
【００５４】
図２５〜図２６で最も良く示されるように、本実施例の第２の連結部材（１８３０）は、近位端部（１８３４）と、遠位端部（１８３６）と、長手方向軸（Ａ１）（図２２）に沿って近位端部（１８３４）と遠位端部（１８３６）との間を軸方向に延びる第２の貫通穴（１８４８）と、を有する略管状本体（１８３２）を含む。第２の連結部材（１８３０）は、第２の近位シャフト部分（１８５０）及び第２の遠位シャフト部分（１８５２）を含む。第２の近位シャフト部分（１８５０）は、第２の遠位シャフト部分（１８５２）と比較して直径が大きい。第２の近位シャフト部分（１８５０）は、第２の近位シャフト部分（１８５０）の外部に半径方向に配置され、ユーザによって係合されるように構成された複数の指係合突出部（１８７２）を有する。第２の連結部材（１８３０）の近位端部（１８３４）は、第２の穴ぐり（１８５８）を更に含む。第２の穴ぐり（１８５８）を画定する内壁は、連結部材（１８１２、１８３０）が互いに対して回転されると第１の連結部材（１８１２）の第１のねじ山付き部分（１８４４）とねじ式に係合するように構成された、第２のねじ山付き部分（１８４６）を有する。本変形例では、第２のねじ山付き部分（１８４６）は、雌右ねじを含む。しかしながら、第２のねじ山付き部分（１８４６）が第１のねじ山付き部分（１８４４）とねじ式に係合するように構成されている限り、他の変形例では、第２のねじ山付き部分（１８４６）は左ねじ及び／又は右雌ねじを含んでもよいことが理解されよう。第２の連結部材（１８１２）の近位端部（１８３４）は、第２の穴ぐり（１８５８）の遠位基部表面から近位方向に延び、第２の貫通穴（１８４８）の近位端部を画定する、円筒形突出部（１８６４）を更に含む。
【００５５】
図２２で最もよく示されるように、本実施例の圧縮性本体（１８４０）は、略環状の形状を有する。更に、圧縮性本体（１８４０）は、ゴム又はゴム様材料などの、半径方向に膨張した非圧縮状態と半径方向に圧縮された状態との間で弾性的に移行することを可能にするエラストマー材料から構成されてもよい。図２７Ａ及び図２７Ｂに示されるように、圧縮性本体（１８４０）は、第１の連結部材（１８１２）の第１の穴ぐり（１８５６）内で、円錐形表面（１８５４）に対して位置決めされる。本実施例の圧縮性本体（１８４０）は、長手方向軸（Ａ１）に沿って第１の貫通穴（１８２０）及び第２の貫通穴（１８４８）と同軸状に整列ように構成された穴（１８２８）を画定しており、圧縮性本体（１８４０）の穴（１８２８）を通して細長い部材（８０２）を軸方向に受け入れる。
【００５６】
図２７Ａに示すように、圧縮性本体（１８４０）は、細長い部材（８０２）が、第１の連結部材（１８１２）、第２の連結部材（１８３０）、及び圧縮性本体（１８４０）を通って自由に並進可能である、半径方向膨張状態に向けて弾性的に付勢される。図２７Ｂに示すように、圧縮性本体（１８４０）は、第１の連結部材（１８１２）と第２の連結部材（１８３０）との間の相対的回転に応答して半径方向内向きに圧縮し、その結果、穴（１８２８）が細長い部材（８０２）の周囲を閉鎖するように構成されている。下記で説明する通り、この半径方向圧縮により、圧縮性本体（１８４０）が細長い部材（８０２）と摩擦係合し、それによって、細長い部材（８０２）を第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）に対して軸方向及び回転方向に固定させる。
【００５７】
図２７Ａは、第１の連結部材（１８１２）の第１のねじ山付き部分（１８４４）が第２の連結部材（１８３０）の第２のねじ山付き部分（１８４６）から少なくとも部分的に螺出されている（de-threaded）、例示的なロック解除状態にあるガイドワイヤ作動機構（１８１０）を示す。ロック解除状態では、圧縮性本体（１８４０）は、穴（１８２８）が細長い部材（８０２）の周囲で拡大され、それによって細長い部材（８０２）がガイドワイヤ作動機構（１８１０）を通って軸方向に自由に並進することができるように、非圧縮状態にある。図２７Ａは、ガイドワイヤアクチュエータアセンブリ（１８１０）がロック解除状態にあるときの圧縮性本体（１８４０）と円錐形表面（１８５４）との間の軸方向の間隙を示しているが、圧縮性本体（１８４０）は、非圧縮の状態のままで、円錐形表面（１８５４）と直接接触して位置決めされ得ることが理解されるであろう。
【００５８】
図２７Ｂは、第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）が圧縮性本体（１８４０）を軸方向に圧縮して、その結果、圧縮性本体（１８７２）が半径方向内向きに弾性変形して、細長い部材（８０２）と摩擦係合（又は「把持」）している、ロック状態にあるガイドワイヤ作動機構（１８１０）を示す。図２７Ａに示されるロック解除状態から図２７Ｂに示されるロック状態へとガイドワイヤ作動機構（１８１０）を移行させることは、第１の連結部材（１８１２）と第２の連結部材（１８３０）との間の相対的回転を提供し、その結果、第１のねじ山付き部分（１８４４）及び第２のねじ山付き部分（１８４６）が完全に係合し、連結部材（１８１２、１８３０）を互いに向けて軸方向に駆動することによって達成される。第１のねじ山付き部分（１８４４）及び第２のねじ山付き部分（１８４６）のこのねじ式係合に応答して、第２の連結部材（１８３０）の円筒形突出部（１８６４）は、第１の連結部材（１８１２）の円錐形表面（１８５４）に対して圧縮性本体（１８４０）を軸方向に圧縮する。円筒形突出部（１８６４）が前進して円錐形表面（１８５４）に近づくと、円錐形表面（１８５４）は、圧縮性本体（１８４０）の外径に漸進的に増加する内向き半径方向力を及ぼし、それにより圧縮性本体（１８４０）を細長い部材（８０２）の周囲で半径方向内向きに変形させる。連結部材（１８１２、１８３０）の互いに対する連続的なねじ式係合により、圧縮性本体（１８４０）は、圧縮性本体（１８４０）が細長い部材（８０２）に摩擦係合して、それによって、細長い部材（８０２）を第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）に対して軸方向及び回転方向に固定する点まで、半径方向内向きに圧縮する。
【００５９】
ガイドワイヤ作動アセンブリ（１８１０）は、第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）を回転的に互いから螺出させることによって、ロック状態からロック解除状態に戻され得ることが理解されるであろう。本明細書で使用するとき、用語「螺出」は、連結部材（１８１２、１８３０）が互いに完全に分離されることを必要とするように読み取られるべきではない。代わりに、この用語は、図２７Ｂに示される状態から図２７Ａに示される状態であって、連結部材（１８１２、１８３０）は共に結合されたままであるが、もはや協働して圧縮性本体（１８４０）を細長い部材（８０２）に対して圧縮していない状態への移行を含むものとして読み取られるべきである。
【００６０】
ロック解除状態（図２７Ａ）とロック状態（図２７Ｂ）との間を移行するための第１の連結部材（１８１２）と第２の連結部材（１８３０）との間の相対的回転は、対向する連結部材（１８１２、１８３０）が静止したままの状態で一方の連結部材（１８１２、１８３０）を回転させることによって達成することができる。他の変形例では、両方の連結部材（１８１２、１８３０）は、互いに対して反対方向に回転させることができる。いずれの場合も、ガイドワイヤ作動アセンブリ（１８１０）は、上記の摺動アクチュエータ（６５０）（図２〜図５）と同様であり得る支持構造体に好適に装着されており、その結果、両方の連結部材（１８１２、１８３０）が支持構造体に対して回転可能であり、また、その結果、連結部材（１８１２、１８３０）のうちの少なくとも１つが支持構造体に対して並進可能であることが理解されよう。こうした構成により、連結部材（１８１２、１８３０）の互いに対する回転及び支持構造体に対する回転、並びに、上述したようなねじ山付き部分（１８４４、１８４６）の回転螺入及び螺出中の連結部材（１８１２、１８３０）の軸方向の前進及び分離が可能となる。いくつかの変形例では、第１の連結部材（１８１２）は、第１の近位シャフト部分（１８１６）に沿って支持構造体（図示せず）の第１の端部分に回転可能かつ並進可能に装着されてもよく、第２の連結部材（１８３０）は、第２の遠位シャフト部分（１８５２）に沿って支持構造体（図示せず）の第２の端部分に回転可能に装着されてもよい。
【００６１】
上述したように、図示される例示的な変形例の圧縮性本体（１８４０）は、円筒形突出部（１８６４）と円錐形表面（１８５４）との間で圧縮される。他の変形例では、当業者には容易に明らかである様々な他の好適な構造体を導入して、圧縮性本体（１８４０）を圧縮することができる。例えば、第１の連結部材（１８１２）及び第２の連結部材（１８３０）は、２つの対向する突出部（１８６４）、又は２つの対向する円錐形表面（１８５４）を含んでもよい。
【００６２】
ガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、細長い部材（８０２）を選択的に把持、回転、及び並進させるものとして上記で説明されてきたが、あるいは、ガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、実質的にあらゆる可撓性器具を選択的に把持し、回転させ、並進させるように用いてもよいことを理解されたい。ガイドワイヤ（６０２）の代わりにガイドワイヤ作動機構（１８１０）と組み合わせて使用され得る可撓性器具又は他の細長い部材（８０２、８０３）の単に例示的な実施例としては、ＲＦアブレーションカテーテル、バルーン拡張カテーテル、生検器具、及び他の可撓性器具が挙げられるが、これらに限定されない。ガイドワイヤ（６０２）の代わりにガイドワイヤ作動機構（１８１０）と組み合わせて使用され得る可撓性器具又は他の細長い部材（８０２、８０３）の他の例は、本明細書の教示を考慮すれば当業者には明らかとなるであろう。
【００６３】
ＩＶ．選択的把持機構を有する例示的なガイドワイヤ作動機構
図２８は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）内に取り付けられた、更に別の例示的な代替のガイドワイヤ作動機構（２８２０）を示す。この例示的な代替のガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、本明細書内で別途明示的に記載されていることを除いて、上述のガイドワイヤ作動機構（１８１０）（図２１〜図２２）と実質的に同様である。ガイドワイヤ作動機構（１８１０）（図２１〜図２２）のように、ガイドワイヤ作動機構（２８００）は、スピンアクチュエータ（６１０）（図２〜図５）及びコレットカラー（６３０）（図２〜図４）の代わりに拡張器具（１０）（図１Ａ〜図１Ｄ）に組み込むことができる。ガイドワイヤ作動機構（１８１０）及びガイドワイヤ作動機構（２８２０）は両方とも、細長い部材（８０２）を把持する弾性部材（１８４０、２８２０）を有する。ガイドワイヤ作動機構（１８１０）は、圧縮性本体（１８４０）に力を加えることによって細長い部材（８０２）を把持する。対照的に、本実施例のガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、下記で更に説明するように、把持部材（２８６０）上で力を解放することによって細長い部材（８０２）を把持する。
【００６４】
本実施例のガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）は、摺動アクチュエータ（２８１０）及びガイドワイヤ作動機構（２８２０）を備える。摺動アクチュエータ（２８１０）は、ハンドルアセンブリ（５００）と摺動可能に連結され、それによって細長い部材（８０２）をハンドルアセンブリ（５００）に対して長手方向に並進させるように構成されている。ガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、細長い部材（８０２）を選択的に把持し、細長い部材（８０２）の長手方向軸を中心に細長い部材（８０２）を回転させるように動作可能である。
【００６５】
本実施例の摺動アクチュエータ（２８１０）は、把持機構（２８１２）と、第１のヨーク（２８１４）と、第２のヨーク（２８１６）と、を含む。いくつかの変形例では、把持機構（２８１２）及び第１のヨーク（２８１４）はガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）の遠位端部にあり、一方で、第２のヨーク（２８１６）はガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）の近位端部にある。いくつかの他の変形例では、把持機構（２８１２）及び第１のヨーク（２８１４）はガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）の近位端部にあり、一方で、第２のヨーク（２８１６）はガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）の遠位端部にある。摺動アクチュエータ（２８１０）は、ハンドルアセンブリ（５００）と摺動可能に連結され、それによって、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）及び細長い部材（８０２）をハンドルアセンブリ（５００）に対して長手方向に並進させるように動作可能である。把持機構（２８１２）は、操作者の親指又は親指以外の指と摺動アクチュエータ（２８１０）との間の係合を円滑にするように構成されている。
【００６６】
図２９〜図３０に示されるように、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、第１の部材（２８５０）と、第２の部材（２８３０）と、把持部材（２８６０）と、リテーナ（２８７０）と、コイルばね（２８８０）と、を備え、これらの全ては、互いに同軸状に整列される。いくつかの変形例では、第１の部材（２８５０）は、第２の部材（２８３０）に対して遠位に位置決めされる。いくつか他の変形例では、第１の部材（２８５０）は、第２の部材（２８３０）に対して近位に位置決めされる。本実施例では、第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）は、共に一体的に回転するように構成されており、一方で第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）は、互いに対して長手方向に並進するように構成されている。いくつかの変形例では、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）は、第２の部材（２８３０）を長手方向に静止するように保持しながら、第１の部材（２８５０）が長手方向に並進することを可能にするように構成されている。いくつかの他の変形例では、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）は、第１の部材（２８５０）を長手方向に静止するように保持しながら、第２の部材（２８３０）が長手方向に並進することを可能にするように構成されている。
【００６７】
図３１〜図３３に示されるように、第１の部材（２８５０）は、装着部材（２８５２）と、一対のラッチアーム（２８５４）と、一対のキー溝（２８５６）と、一対のリテーナ凹部（２８５８）と、を含む。図３２で最もよく示されるように、把持部材（２８６０）は、中央穴（２８６２）と、中央穴（２８６２）につながる円錐台形の引込面（２８６４）と、を画定する円筒状本体（２８６０）を備える。本実施例の把持部材（２８６０）は、エラストマー材料（例えば、シリコーン、ゴムなど）で形成され、中央穴（２８６２）が細長い部材（８０２）の外径より小さい直径を有する構成を取るように弾性的に付勢される。したがって、把持部材（２８６０）は、中央穴（２８６２）内に配設された細長い部材（８０２）を把持部材（２８６０）が把持する構成を取るように、弾性的に付勢される。しかしながら、以下で更に詳細に説明されるように、把持部材（２８６０）は長手方向に圧縮されてもよく、これにより、中央穴（２８６２）の直径が効果的に拡大し、これにより、把持部材（２８６０）が、中央穴（２８６２）内に配設された細長い部材（８０２）を解放することが可能となる。
【００６８】
把持部材（２８６０）は、第２の穴領域（２８５３）内に位置決めされる。把持部材（２８６０）は、把持部材（２８６０）の外側壁がスプライン面（２８９６）と当接するように、第２の穴領域（２８５３）にわずかにプレス嵌めされる。スプライン面（２８９６）及び把持部材（２８６０）の構成、並びに把持部材（２８６０）のエラストマー特性が、把持部材（２８６０）が第２の穴領域（２８５３）内で回転するのを防ぐ。
【００６９】
リテーナ（２８７０）は、第１の肩面（２８９２）及び把持部材（２８６０）の端部に対して嵌合して、その結果、把持部材（２８６０）がリテーナ（２８７０）と第２の肩面（２８９４）との間で長手方向に捕捉されるように構成されている。リテーナ（２８７０）は、外向きに延びる一対のタブ（２８７２）（図３０）を含み、これらは、互いから１８０度の角度方向に離間配置され、かつ第１の部材（２８５０）のリテーナ凹部（２８５８）に嵌合するように構成されている。したがって、タブ（２８７２）（図３０）及びリテーナ凹部（２８５８）は、協働してリテーナ（２８７０）を第１の部材（２８５０）内に保持する。
【００７０】
第１の部材（２８５０）は、第１の穴領域（２８５１）と、第２の穴領域（２８５３）と、第３の穴領域（２８５５）と、を画定する。第２の穴領域（２８５３）は、第１の穴領域（２８５１）の直径よりも大きい直径を有し、第３の穴領域（２８５５）は、第２の穴領域（２８５３）の直径よりも大きい直径を有する。第１の部材（２８５０）の内部は、第１の肩面（２８９２）と、第２の肩面（２８９４）と、第２の穴領域（２８５３）に沿って肩面（２８９２、２８９４）の間で長手方向に延びる内側スプライン面（２８９６）と、を更に含む。ラッチアーム（２８５４）、キー溝（２８５６）、及びリテーナ凹部（２８５８）は、第３の穴領域（２８５５）に沿って位置決めされる。
【００７１】
本実施例の装着部材（２８５２）は円筒状であり、第１のヨーク（２８１４）（図２８）に摺動可能に嵌合するように構成されている。第１のヨーク（２８１４）（図２８）は、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）が摺動アクチュエータ（２８１０）に対して回転することを依然として可能にしながら、装着部材（２８５２）を介して第１の部材（２８５０）を支持するように構成されている。いくつかの変形例では、以下でより詳細に説明するように、第１のヨーク（２８１４）（図２８）はまた、第１の部材（２８５０）が第１のヨーク（２８１４）に対して長手方向に並進することを可能にする。装着部材（２８５２）（図３０）は、第１の穴領域（２８５１）に対応するように長手方向に位置決めされる。
【００７２】
図３４に示すように、第２の部材（２８３０）は、環状凹部（２８３２）と、環状凹部（２８３２）に隣接する環状フランジ（２８３４）と、長手方向に延びる一対のキー（２８３６）と、一対のラッチボス（２８３８）と、プランジャ機構（２８９０）と、を備える。中央穴（２８３１）は、第２の部材（２８３０）の全長に沿って延び、第１の部材（２８５０）の穴領域（２８５１、２８５３、２８５５）（図３３）と整列するように構成される。環状凹部（２８３２）は、第２のヨーク（２８１６）（図２８）内に受け入れられるように構成される。第２のヨーク（２８１６）（図２８）は、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）（図２８）が摺動アクチュエータ（２８１０）（図２８）に対して回転することを依然として可能にしながら、環状凹部（２８３２）を介して第２の部材（２８３０）を支持するように構成されている。いくつかの変形例では、以下でより詳細に説明するように、第２のヨーク（２８１６）及び環状凹部（２８３２）は、第２の部材（２８３０）が第２のヨーク（２８１６）に対して長手方向に並進することを可能にするように構成される。こうした変形例では、それでもなお、環状フランジ（２８３４）は、第２のヨーク（２８１６）に対する第２の部材（２８３０）の並進を制限し得る。いくつかの他の変形例では、第２のヨーク（２８１６）及び環状凹部（２８３２）は、第２の部材（２８３０）が第２のヨーク（２８１６）に対して長手方向に並進するのを防ぐように構成される。こうした変形例では、第１の部材（２８５０）は、第１のヨーク（２８１４）に対して長手方向に並進するように動作可能である。
【００７３】
第２の部材（２８３０）のキー（２８３６）は、互いから１８０度の角度方向に離間配置され、第１の部材（２８５０）（図３３）の対応するキー溝（２８５６）（図３３）内に摺動可能に嵌合するように構成されている。キー（２８３６）及びキー溝（２８５６）（図３３）は協働して、第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）（図３３、図３４）が互いに対して回転することを防止し、一方で、第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）が互いに対して並進することを可能にする。第２の部材（２８３０）のラッチボス（２８３８）は、互いから１８０度の角度方向に離間配置され、第１の部材（２８５０）の対応するラッチアーム（２８５４）（図３３）と係合するように構成されている。ラッチボス（２８３８）は、ラッチアーム（２８５４）と協働して、第１の部材（２８５０）に対する第２の部材（２８３０）の並進を制限し、それによって、第２の部材（２８３０）が第１の部材（２８５０）から不意に分離することを防止するように構成されている。コイルばね（２８８０）は、第３の穴領域（２８５５）に嵌合し、第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）を、長手方向に互いに離れるように弾性的に付勢するように構成されている。
【００７４】
図３５Ａ〜図３５Ｂは、把持部材（２８６０）が細長い部材（８０２）をしっかりと把持するロック状態（図３５Ａ）と、把持部材（２８６０）が細長い部材（８０２）を解放するロック解除状態（図３５Ｂ）との間を移行するガイドワイヤ作動機構（２８２０）を示す。図３５Ａに示されるように、把持部材（２８６０）は非圧縮状態にあり、そのため把持部材（２８６０）は、細長い部材（８０２）上でしっかりした把持を維持する。したがって、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）が細長い部材（８０２）の長手方向軸に沿って並進すると、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、細長い部材（８０２）を駆動して、細長い部材（８０２）の長手方向軸に沿って並進させる。同様に、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）が細長い部材（８０２）の長手方向軸を中心に回転すると、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）は、細長い部材（８０２）を駆動して、細長い部材（８０２）の長手方向軸を中心に回転させる。
【００７５】
図３５Ｂは、第１の部材（２８５０）が長手方向に静止した状態を維持する間に第２の部材（２８２０）を長手方向に並進させることによって、ロック解除状態に移行している、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）を示す。上述したように、いくつかの他の変形例では、第２の部材（２８２０）が長手方向に静止した状態を維持する間に第１の部材（２８５０）を長手方向に並進させることによって、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）はロック解除状態に移行することができる。いずれの場合でも、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）がロック解除状態にあるとき、プランジャ機構（２８９０）は把持部材（２８６０）に当接し、それによって把持部材（２８６０）を第２の肩面（２８９４）に対して圧縮する。把持部材（２８６０）のこの圧縮によって中央穴（２８６２）の直径が拡大し、それにより把持部材（２８６０）に、細長い部材（８０２）に対するその把持を解放させる。図３５Ｂは、細長い部材（８０２）の周囲に間隙を画定する把持部材（２８６０）を示す。いくつかの他の変形例では、圧縮された把持部材（２８６０）は、別の場合では、細長い部材（８０２）の周囲に間隙を必ずしも画定すること必要なく、細長い部材（８０２）に対するその把持を効果的に解放することができる。いずれの場合でも、細長い部材（８０２）が把持部材（２８６０）から解放されると、操作者は、細長い部材（８０２）をガイドワイヤ作動機構（２８２０）から引くか、又は別の方法でガイドワイヤ作動機構（２８２０）に対する細長い部材（８０２）の長手方向位置を調節することができる。
【００７６】
ほんの一例として、図３５Ｂに示されるロック解除状態に達した後、操作者は、第１の種類の細長い部材（８０２）（例えば、照明ガイドワイヤ）を除去し、それを第２の種類の細長い部材（８０２）（例えば、ＩＧＳシステムと協働する位置センサを有するガイドワイヤ）と交換することを望む場合がある。操作者が細長い部材（８０２）を交換すると、又は別の方法で、ガイドワイヤ作動機構（２８２０）に対する細長い部材（８０２）の長手方向位置を調整すると、操作者が第１の部材（２８５０）を第２の部材（２８３０）に対して並進させた場合、操作者は、第２の部材（２８３０）を解放する（又は第１の部材（２８５０）を解放する）ことができる。コイルばね（２８８０）の弾力性は、第１の部材（２８５０）及び第２の部材（２８３０）を図３５Ａに示す関係に戻し、その結果、プランジャ（２８９０）は把持部材（２８６０）をもはや圧縮しない。把持部材（２８６０）がもはや圧縮されていないと、中央穴（２８６２）は、より小さな直径を備えたその自然な状態に戻り、その結果、プランジャ（２８９０）からの圧縮が取り除かれた後で、把持部材（２８６０）は細長い部材（８０２）を再び把持する。ガイドワイヤ作動機構（２８２０）が図３５Ａのロック状態に戻ると、操作者は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）を再び操作して、細長い部材（８０２）を細長い部材（８０２）の長手方向軸に沿って並進させ、細長い部材（８０２）を細長い部材（８０２）の長手方向軸を中心に回転させることができる。
【００７７】
前述の実施例は、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）を、ガイドワイヤ（６０２）の形態で細長い部材（８０２）を選択的に把持、並進、及び回転させるものとして説明しているが、同様の構成を使用して、他の種類の装置を選択的に把持、並進、及び回転させることができる。ほんの一例として、ガイドワイヤ作動アセンブリ（２８００）は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかとなるように、内視鏡又は他の細長い器具に適応するように変更されてもよい。
【００７８】
本明細書に記載される様々な実施例は、副鼻腔口を通過するようなサイズの器具の文脈で提供されるが、これは単なる例示的な実施例にすぎないことを理解されたい。本明細書の教示は、患者の頭部内の任意の場所、又は患者の解剖学的構造内の他の場所に位置決めされる器具の文脈に容易に適用され得る。本明細書の教示に従って構成された器具によって到達され得る解剖学的構造の他の例としては、脳神経、ヴィディアン神経などが挙げられるが、これらに限定されない。本明細書の教示に従って構成された器具によって到達され得る解剖学的構造の更に他の例は、本明細書の教示を考慮すれば当業者には明らかとなろう。
【００７９】
Ｖ．例示的な組み合わせ
以下の実施例は、本明細書の教示を組み合わせるか又は適用することができる、様々な非網羅的な方法に関する。以下の実施例は、本出願における又は本出願の後の出願におけるどの時点でも提示され得る、いずれの請求項の適用範囲をも限定することを目的としたものではないと理解されよう。一切の棄権を意図するものではない。以下の実施例は、単なる例示の目的で記載されるものにすぎない。本明細書の様々な教示は、他の多くの方法で構成及び適用が可能であると考えられる。また、いくつかの変形では、以下の実施例において言及される特定の特徴を省略してよいことも考えられる。したがって、本発明者又は本発明者の利益の継承者により、後日、そうである旨が明示的に示されない限り、以下に言及される態様又は特徴のいずれも重要なものとして見なされるべきではない。以下に言及される特徴以外の更なる特徴を含む請求項が、本出願において、又は本出願に関連する後の出願において示される場合、それらの更なる特徴は、特許性に関連するいかなる理由によっても追加されたものとして仮定されるべきではない。
【実施例１】
【００８０】
細長い部材と共に使用する機器であって、（ａ）係合部材と、（ｂ）係合部材から長手方向軸に沿って延びる中空シャフトと、（ｃ）中空シャフトによって支持された圧縮要素であって、中空シャフトに対して半径方向に移動可能である、圧縮要素と、（ｄ）中空シャフト内に配設された弾性把持部材であって、弾性把持部材は、内部を通して細長い部材を長手方向軸に沿って摺動可能に受け入れるように構成され、圧縮要素が、弾性把持部材の半径方向外側表面と対面するように位置決めされている、弾性把持部材と、（ｅ）中空シャフト上に摺動可能に配設された圧縮部材であって、圧縮部材がロック解除位置からロック位置に向かって前進する際に圧縮要素と係合するように構成された内側表面を含み、内側表面は、ロック位置で圧縮要素を異なるサイズの細長い部材と係合させるように構成された複数の戻り止め機構を有し、圧縮部材は、中空シャフトに沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進するように動作可能である、圧縮部材と、を備え、ロック位置で、圧縮部材は、弾性把持部材が半径方向内向きに変形して細長い部材を把持し、それによって機器を通る細長い部材の並進を妨げるように、圧縮要素を弾性把持部材に対して半径方向に付勢するように構成され、ロック解除位置で、圧縮部材は、圧縮要素及び弾性把持部材が細長い部材から半径方向に離れるように移動することを可能にし、それによって機器を通る細長い部材の並進を可能にするように構成されている、機器。
【実施例２】
【００８１】
弾性把持部材は、圧縮部材がロック位置にあるとき、細長い部材を機器に対して軸方向及び回転方向に固定するように構成され、弾性把持部材は、圧縮部材がロック解除位置にあるとき、内部を通して細長い部材を自由に並進及び回転させるように構成されている、実施例１に記載の機器。
【実施例３】
【００８２】
係合部材、中空シャフト、圧縮要素、弾性把持部材、及び圧縮部材は、長手方向軸を中心に共に回転するように構成されている、実施例２に記載の機器。
【実施例４】
【００８３】
圧縮要素は、ロック位置で弾性把持部材を覆うように構成されている、実施例２〜３のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例５】
【００８４】
圧縮要素はボールを備え、中空シャフトの側壁は、内部にボールを移動可能に受け入れる開口部を含む、実施例４に記載の機器。
【実施例６】
【００８５】
圧縮要素は可撓性アームを備え、可撓性アームの基端部は中空シャフトに対して固定されている、実施例４に記載の機器。
【実施例７】
【００８６】
圧縮部材は、中空シャフトの周囲で円周方向に配置された複数の圧縮部材を備える、実施例５〜６のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例８】
【００８７】
中空シャフトは可撓性アームを含む、実施例６に記載の機器。
【実施例９】
【００８８】
可撓性アームは、戻り止め機構のうちの１つと係合するように構成された弓状突出部を含む、実施例８に記載の機器。
【実施例１０】
【００８９】
第１の端部分及び第２の端部分を有する支持構造体を更に備え、第１の端部分は、第１の連結部材の第１の端部を支持し、第２の端部分は、第２の連結部材の第２の端部を支持する、実施例１〜９のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例１１】
【００９０】
（ａ）ハンドルアセンブリと、（ｂ）実施例１０に記載の機器と、を備え、支持構造体がハンドルアセンブリに摺動可能に連結されている、器具。
【実施例１２】
【００９１】
ハンドルアセンブリから遠位方向に延びるガイドカテーテルを更に備える、実施例１１に記載の器具。
【実施例１３】
【００９２】
ガイドカテーテルに対して摺動可能に配設された拡張カテーテルを更に備える、実施例１２に記載の器具。
【実施例１４】
【００９３】
ガイドカテーテル内又は拡張カテーテル内のうち一方又は両方に摺動可能に配設された細長い部材を更に備える、実施例１３に記載の器具。
【実施例１５】
【００９４】
細長い部材はガイドワイヤを備える、実施例１４に記載の器具。
【実施例１６】
【００９５】
細長い部材は、患者の副鼻腔口を通過するようなサイズである、実施例１４に記載の器具。
【実施例１７】
【００９６】
細長い部材と共に使用する機器であって、（ａ）係合部材と、（ｂ）係合部材から長手方向軸に沿って延びる中空シャフトと、（ｃ）中空シャフトによって支持された圧縮要素であって、中空シャフトに対して半径方向に移動可能である、圧縮要素と、（ｄ）中空シャフト内に配設された弾性把持部材であって、弾性把持部材は、内部を通して細長い部材を長手方向軸に沿って摺動可能に受け入れるように構成され、圧縮要素が、弾性把持部材の半径方向外側表面と対面するように位置決めされている、弾性把持部材と、（ｅ）中空シャフト上に摺動可能に配設されたカラーであって、カラーは、中空シャフトに沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進するように動作可能であり、カラーは、カラーがロック解除位置からロック位置に向かって前進すると圧縮要素と係合するように構成された円錐状の内側表面を含み、円錐状の内側表面は、ロック位置で圧縮要素を異なるサイズの細長い部材と係合させるように構成された一組の戻り止め機構を有する、カラーと、を備え、ロック位置で、カラーは、弾性把持部材が半径方向内向きに変形して細長い部材を把持し、それによって機器を通る細長い部材の並進を妨げるように、圧縮要素を弾性把持部材に対して半径方向に付勢するように構成され、ロック解除位置で、カラーは、圧縮要素及び弾性把持部材が細長い部材から半径方向に離れるように移動することを可能にし、それによって機器を通る細長い部材の並進を可能にするように構成されている、機器。
【実施例１８】
【００９７】
圧縮要素は球形であり、中空シャフトの側壁は、内部に圧縮要素を移動可能に受け入れる開口部を含む、実施例１７に記載の機器。
【実施例１９】
【００９８】
細長い部材と共に使用する機器であって、（ａ）係合部材と、（ｂ）係合部材から長手方向軸に沿って延びる中空シャフトであって、中空シャフトはカンチレバーアームを含み、カンチレバーアームは、中空シャフトに対して固定された基端部を有する、中空シャフトと、（ｃ）中空シャフトによって支持されるカンチレバーアームであって、中空シャフトに対して半径方向に移動可能である、カンチレバーアームと、（ｄ）中空シャフト内に配設された弾性把持部材であって、弾性把持部材は、内部を通して細長い部材を長手方向軸に沿って摺動可能に受け入れるように構成され、圧縮要素が、弾性把持部材の半径方向外側表面と対面するように位置決めされている、弾性把持部材と、（ｅ）中空シャフト上に摺動可能に配設されたカラーであって、カラーは、中空シャフトに沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進するように動作可能であり、カラーは、カラーがロック解除位置からロック位置に向かって前進すると圧縮要素と係合するように構成された円錐状の内側表面を含み、円錐状の内側表面は、ロック位置で圧縮要素を異なるサイズのガイドワイヤと係合させるように構成された戻り止め機構を有する、カラーと、を備え、ロック位置で、カラーは、弾性把持部材が半径方向内向きに変形して細長い部材を把持し、それによって機器を通る細長い部材の並進を妨げるように、圧縮要素を弾性把持部材に対して半径方向に付勢し、ロック解除位置で、カラーは、圧縮要素及び弾性把持部材が細長い部材から半径方向に離れるように移動することを可能にし、それによって機器を通る細長い部材の並進を可能にする、機器。
【実施例２０】
【００９９】
カンチレバーアームは、戻り止め機構と係合するように構成された弓状突出部を有する、実施例１９に記載の機器。
【実施例２１】
【０１００】
可撓性器具を有する拡張器具と共に使用するための機器であって、（ａ）第１の連結部材であって、（ｉ）第１の端部と、（ｉｉ）第２の端部と、（ｉｉｉ）第１の連結部材の第１の端部と第２の端部との間に延びる第１の貫通穴と、を含む、第１の連結部材と、（ｂ）第１の連結部材と解放可能に連結するように構成された第２の連結部材であって、（ｉ）第１の端部と、（ｉｉ）第２の端部と、（ｉｉｉ）第２の連結部材の第１の端部と第２の端部との間に延びる第２の貫通穴と、を含む、第２の連結部材と、（ｃ）第１の連結部材内に配設された圧縮性本体であって、第１の貫通穴及び第２の貫通穴と同軸状に整列して、可撓性器具を内部を通して軸方向に受け入れるように構成された穴を画定する、圧縮性本体と、を備え、第１の貫通穴及び第２の貫通穴は、内部を通して可撓性器具を軸方向に受け入れるようなサイズであり、圧縮性本体は、可撓性器具が第１の連結部材及び第２の連結部材並びに圧縮性本体を通って自由に並進可能である膨張状態に向かって弾性的に付勢され、圧縮性本体は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して半径方向内向きに圧縮して可撓性器具と摩擦係合し、それによって可撓性器具を第１の連結部材及び第２の連結部材に対して固定するように構成されている、機器。
【実施例２２】
【０１０１】
第１の連結部材は第１のねじ山付き部分を含み、第２の連結部材は、第１の連結部材が第２の連結部材に対して回転すると、第１のねじ山付き部分にねじ式に係合するように構成された第２のねじ山付き部分を含む、実施例２１に記載の機器。
【実施例２３】
【０１０２】
第１のねじ山付き部分は雄ねじを含み、第２のねじ山付き部分は雌ねじを含む、実施例２２に記載の機器。
【実施例２４】
【０１０３】
第２の連結部材は突出部を更に備え、突出部は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、圧縮性本体を圧縮するように構成されている、実施例２１〜２３のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例２５】
【０１０４】
第１の連結部材は円錐形表面を含み、突出部は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、圧縮性本体を円錐形表面に対して軸方向に圧縮し、その結果、圧縮性本体が可撓性器具に対して半径方向内向きに変形するように構成されている、実施例２４に記載の機器。
【実施例２６】
【０１０５】
第２の連結部材は穴ぐりを含み、突出部が穴ぐり内に配設される、実施例２４〜２５のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例２７】
【０１０６】
第１の連結部材及び第２の連結部材は管状である、実施例２１〜２６のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例２８】
【０１０７】
第１の連結部材の第２の端部は第２の連結部材の第１の端部とねじ式に係合するように構成され、圧縮性本体は第１の連結部材の第２の端部に配設される、実施例２１〜２７のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例２９】
【０１０８】
第１の端部分及び第２の端部分を有する支持構造体を更に備え、第１の端部分は、第１の連結部材の第１の端部を支持し、第２の端部分は、第２の連結部材の第２の端部を支持する、実施例２１〜２８のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例３０】
【０１０９】
第１の端部分は、支持構造体に対する第１の連結部材の回転を可能とするように構成され、第２の端部分は、支持構造体に対する第２の連結部材の回転を可能とするように構成されている、実施例２９に記載の機器。
【実施例３１】
【０１１０】
（ｉ）第１の端部分は、支持構造体に対する第１の連結部材の軸方向移動を可能とするように構成されている、又は、（ｉｉ）第２の端部分は、支持構造体に対する第２の連結部材の軸方向移動を可能とするように構成されている、のいずれかである、実施例２９〜３０のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例３２】
【０１１１】
（ａ）ハンドルアセンブリと、（ｂ）実施例２９〜３１のいずれか１つ以上に記載の機器と、を備え、支持構造体がハンドルアセンブリに摺動可能に連結されている、器具。
【実施例３３】
【０１１２】
ハンドルアセンブリから遠位方向に延びるガイドカテーテルを更に備える、実施例３２に記載の器具。
【実施例３４】
【０１１３】
ガイドカテーテル内に摺動可能に配設された拡張カテーテルを更に備える、実施例３３に記載の器具。
【実施例３５】
【０１１４】
拡張カテーテル内に摺動可能に配設された可撓性器具を更に備え、可撓性器具はガイドワイヤを備える、実施例３４に記載の器具。
【実施例３６】
【０１１５】
可撓性器具はガイドワイヤを備える、実施例３５に記載の器具。
【実施例３７】
【０１１６】
可撓性器具は、患者の副鼻腔口を通過するようなサイズである、実施例３６に記載の器具。
【実施例３８】
【０１１７】
（ａ）本体と、（ｂ）本体から遠位方向に延びるシャフトアセンブリと、（ｃ）シャフトアセンブリ内に摺動可能に配設された可撓性器具と、（ｄ）シャフトアセンブリを通して可撓性器具を作動させるように構成された可撓性器具作動アセンブリであって、可撓性器具作動アセンブリは、（ｉ）支持構造体と、（ｉｉ）支持構造体に装着されたアクチュエータと、を備え、アクチュエータは、（Ａ）第１の貫通穴を有する第１の連結部材と、（Ｂ）第１の連結部材と解放可能に連結するように構成された第２の連結部材であって、第２の貫通穴を含む、第２の連結部材と、（Ｃ）把持部材と、を備え、可撓性器具は、第１の貫通穴及び第２の貫通穴を通って軸方向に延びるように構成され、把持部材は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して第１の状態と第２の状態との間を移行するように構成され、第１の状態では、把持部材は可撓性器具がアクチュエータを通して自由に並進することを可能にし、第２の状態では、把持部材は可撓性器具と摩擦係合し、可撓性器具をアクチュエータに対して固定する、機器。
【実施例３９】
【０１１８】
第１の連結部材は第１のねじ山付き部分を含み、第２の連結部材は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、第１のねじ山付き部分にねじ式に係合するように構成された第２のねじ山付き部分を含む、実施例３８に記載の機器。
【実施例４０】
【０１１９】
第１の連結部材は円錐形表面を含み、第２の連結部材は突出部を含み、突出部は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、圧縮性本体を円錐形表面に対して軸方向に圧縮し、その結果、圧縮性本体は可撓性器具に対して半径方向内向きに変形するように構成されている、実施例３８〜３９のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例４１】
【０１２０】
可撓性器具を有する拡張器具と共に使用するための機器であって、（ａ）第１の連結部材であって、（ｉ）第１の端部と、（ｉｉ）ねじ付きの第２の端部と、（ｉｉｉ）第１の連結部材の第１の端部と第２の端部との間に延びる第１の貫通穴と、を含む、第１の連結部材と、（ｂ）第１の連結部材と解放可能に連結するように構成された第２の連結部材であって、（ｉ）ねじ付きの第１の端部と、（ｉｉ）第２の端部と、（ｉｉｉ）第２の連結部材の第１の端部と第２の端部との間に延びる第２の貫通穴と、を含む、第２の連結部材と、（ｃ）第１の連結部材内に配設された圧縮性本体であって、第１の貫通穴及び第２の貫通穴と同軸状に整列して、可撓性器具を内部を通して軸方向に受け入れるように構成された穴を画定する、圧縮性本体と、を備え、第１の貫通穴及び第２の貫通穴は、内部を通して可撓性器具を軸方向に受け入れるようなサイズであり、可撓性器具は患者の副鼻腔口と通過するようなサイズであり、圧縮性本体は、可撓性器具が第１の連結部材及び第２の連結部材並びに圧縮性本体を通って自由に並進可能である膨張状態に向かって弾性的に付勢され、圧縮性本体は、第１の連結部材のねじ付きの第２の端部と第２の連結部材のねじ付きの第１の端部とのねじ式係合に応答して半径方向内向きに圧縮するように構成され、圧縮性本体は、圧縮されると、可撓性器具と摩擦係合し、それによって可撓性器具を第１の連結部材及び第２の連結部材に対して固定するように構成されている、機器。
【実施例４２】
【０１２１】
第１の連結部材は円錐形表面を含み、第２の連結部材は突出部を含み、突出部は、第１の連結部材と第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、圧縮性本体を円錐形表面に対して軸方向に圧縮し、その結果、圧縮性本体は可撓性器具に対して半径方向内向きに変形するように構成されている、実施例４１に記載の機器。
【実施例４３】
【０１２２】
拡張器具の可撓性器具作動アセンブリを操作する方法であって、可撓性器具作動アセンブリは、第１の細長い部材と、第２の細長い部材と、その間に配置された把持部材と、を含み、方法は、（ａ）第２の細長い部材に対して第１の回転状態にある第１の細長い部材を提供することと、（ｂ）第１の細長い部材が第１の回転状態にある間に、第１の細長い部材及び第２の細長い部材を通して可撓性器具を並進させることと、（ｃ）第１の細長い部材を第２の細長い部材に対して第２の回転状態に向けて回転させ、ここで把持部材が可撓性器具と摩擦係合して、第１の連結部材及び第２の連結部材に対する可撓性器具の更なる並進を防ぐことと、を含む、方法。
【実施例４４】
【０１２３】
把持部材は圧縮性本体を備え、第１の細長い部材を第２の細長い部材に対して回転させることは、圧縮性本体が可撓性器具と摩擦係合するように圧縮性本体を圧縮することを含む、実施例４３に記載の方法。
【実施例４５】
【０１２４】
（ａ）第１の穴を画定する第１の細長い部材であって、第１の細長い部材の第１の穴はガイドワイヤを受け入れるようなサイズである、第１の細長い部材と、（ｂ）第２の穴を画定する第２の細長い部材であって、第２の細長い部材の第２の穴は、第１の細長い部材の第１の穴と同軸状に整列し、ガイドワイヤを受け入れるようなサイズであり、第２の細長い部材は、第１の細長い部材の第１の穴内に位置決めされた突出部を更に含む、第２の細長い部材と、（ｃ）第１の細長い部材の第１の穴内に配設された圧縮性本体であって、圧縮性本体は第３の穴を画定し、圧縮性本体は弾性的に付勢されて、圧縮性本体の第３の穴の第１の内径を画定し、第２の細長い部材の突出部は、第１の細長い部材と第２の細長い部材との間の相対的並進に応答して、圧縮性本体を変形させるように構成されており、圧縮性本体は、第２の細長い部材の突出部による変形に応答して、圧縮性本体の第３の穴の第２の内径を画定するように構成されている、圧縮性本体と、を備え、第２の内径は第１の内径よりも大きく、圧縮性本体は、第３の穴が第１の内径を有するときは、圧縮性本体の第３の穴内でガイドワイヤを把持するように構成されており、圧縮性本体は、圧縮性本体の第３の穴が第２の内径を有するときは、圧縮性本体の第３の穴内でガイドワイヤを解放するように構成されている、機器。
【実施例４６】
【０１２５】
第１の端部分及び第２の端部分を有するフレームを更に備え、第１の端部分は第１の細長い部材の端部を支持し、第２の端部分は第２の細長い部材の端部を支持する、実施例４５に記載の機器。
【実施例４７】
【０１２６】
第１の端部分は、フレームに対する第１の細長い部材の回転を可能とするように構成され、第２の端部分は、フレームに対する第２の細長い部材の回転を可能とするように構成されている、実施例４６に記載の機器。
【実施例４８】
【０１２７】
（ｉ）第１の端部分は、フレームに対する第１の細長い部材の並進を可能とするように構成されている、又は、（ｉｉ）第２の端部分は、フレームに対する第２の細長い部材の並進を可能とするように構成されている、のいずれかである、実施例４６〜４７のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例４９】
【０１２８】
ハンドルアセンブリを更に備え、フレームはハンドルアセンブリに摺動可能に固定され、その結果、フレームは、ハンドルアセンブリに対する第１の細長い部材及び第２の細長い部材の並進を提供するように構成されている、実施例４６〜４８のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例５０】
【０１２９】
ハンドルアセンブリから遠位方向に延びるガイドカテーテルを更に備える、実施例４９に記載の機器。
【実施例５１】
【０１３０】
ガイドカテーテル内に摺動可能に配設された拡張カテーテルを更に備える、実施例５０に記載の機器。
【実施例５２】
【０１３１】
拡張カテーテル内に摺動可能に配設されたガイドワイヤを更に備え、ガイドワイヤは、圧縮性本体を介して第１の細長い部材及び第２の細長い部材に固定されている、実施例５１に記載の機器。
【実施例５３】
【０１３２】
圧縮性本体を介して第１の細長い部材及び第２の細長い部材に固定されたガイドワイヤを更に備える、実施例４５〜５１のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例５４】
【０１３３】
ガイドワイヤはヒトの副鼻腔口を通過するように構成されている、実施例５３に記載の機器。
【実施例５５】
【０１３４】
第１の細長い部材と第２の細長い部材とを、互いから遠ざかるように付勢するように構成された弾性部材を更に備える、実施例４５〜５４のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例５６】
【０１３５】
第１の細長い部材と第２の細長い部材とが互いから遠ざかる変位を制限するように構成されたボス構造体を更に備える、実施例５５に記載の機器。
【実施例５７】
【０１３６】
圧縮性本体は円筒状である、実施例４５〜５６のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例５８】
【０１３７】
第１の部材の第１の穴は、圧縮性本体と係合し、それにより第１の部材に対する圧縮性本体の回転を防ぐように構成された把持機構を含む、実施例５７に記載の機器。
【実施例５９】
【０１３８】
圧縮性本体はエラストマー性である、実施例４５〜５８のいずれか１つ以上に記載の機器。
【実施例６０】
【０１３９】
（ａ）ガイドワイヤであって、ガイドワイヤの遠位部分は、ヒトの頭部内の解剖学的通路を通して適合するようなサイズである、ガイドワイヤと、（ｂ）アクチュエータアセンブリであって、（ｉ）第１の管状部材と、（ｉｉ）第２の管状部材であって、第２の管状部材の自由端が第１の管状部材内に位置決めされた第２の管状部材と、（ｉｉｉ）第１の管状部材内に位置決めされたエラストマー本体と、を備えるアクチュエータアセンブリとを備え、第１の管状部材及び第２の管状部材は、ロック状態とロック解除状態との間を移行するように構成され、ガイドワイヤはエラストマー本体の穴内に位置決めされ、エラストマー本体は把持状態と解放状態との間を移行するように構成され、エラストマー本体は把持状態でガイドワイヤをしっかりと把持するように構成され、エラストマー本体は、解放状態でガイドワイヤが穴に沿って並進することを可能にするように構成され、圧縮性本体は、第１の管状部材及び第２の管状部材がロック状態にあるときは把持状態を維持するように構成され、第２の管状部材の自由端は、第１の管状部材及び第２の管状部材がロック状態からロック解除状態へと移行したときに、圧縮性本体を把持状態から解放状態へと駆動するように構成されている、機器。
【実施例６１】
【０１４０】
第１の管状部材及び第２の管状部材は、ロック状態で共に第１の長さを画定し、第１の管状部材及び第２の管状部材は、ロック解除状態で共に第２の長さを画定する、実施例６０に記載の機器。
【実施例６２】
【０１４１】
第２の長さは第１の長さよりも短い、実施例６１に記載の機器。
【実施例６３】
【０１４２】
（ａ）アクチュエータアセンブリが第１の状態にある間にアクチュエータアセンブリを係合させることであって、アクチュエータアセンブリは、（ｉ）第１の細長い部材と、（ｉｉ）第２の細長い部材と、（ｉｉｉ）エラストマー性円筒状本体であって、アクチュエータアセンブリが第１の状態にある間ガイドワイヤをしっかりと把持する、エラストマー性円筒状本体と、を含む、係合させることと、（ｂ）第１の細長い部材を第２の細長い部材に対して並進させてアクチュエータアセンブリを第２の状態に移行させることであって、第１の細長い部材が第２の細長い部材に対して並進することにより、エラストマー性円筒状本体が変形し、変形したエラストマー性円筒状本体はガイドワイヤを少なくとも部分的に解放する、並進させることと、（ｃ）アクチュエータアセンブリが第２の状態にある間、ガイドワイヤをアクチュエータアセンブリに対して並進させることと、を含む、方法。
【実施例６４】
【０１４３】
ガイドワイヤの遠位端部をヒトの耳管内、又はヒトの副鼻腔口内に挿入することを更に含む、実施例６３に記載の方法。
【０１４４】
ＶＩ．その他
本明細書に記載されている実施例のうちのいずれも、上述のものに加えて又はそれに代えて、様々な他の特徴を含み得ることが理解されるべきである。ほんの一例として、本明細書に記載されている実施例のうちのいずれも、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる様々な参考文献のいずれかに開示される様々な特徴のうちの１つ以上を更に含むことができる。
【０１４５】
本明細書に記載の教示、表現、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ以上と組み合わせることができる点が理解されるべきである。したがって、上記の教示、表現、実施形態、実施例などは、互いに対して独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な好適な方法が、当業者には容易に明らかとなろう。このような修正及び変形は、「特許請求の範囲」内に含まれることが意図されている。
【０１４６】
本明細書に参照により組み込まれると言及されるいかなる特許、公報、又はその他の開示内容も、全体的に又は部分的に、組み込まれる内容が現行の定義、見解、又は本開示に記載される他の開示内容とあくまで矛盾しない範囲でのみ本明細書に組み込まれると理解されるべきである。それ自体、また必要な範囲で、本明細書に明瞭に記載される開示内容は、参照により本明細書に組み込まれるあらゆる矛盾する記載に優先するものとする。参照により本明細書に組み込まれると言及されているが、現行の定義、見解、又は本明細書に記載される他の開示内容と矛盾する任意の資料、又はそれらの部分は、組み込まれた内容と現行の開示内容との間に矛盾が生じない範囲においてのみ、組み込まれるものとする。
【０１４７】
本明細書に開示される装置の変形例は、１回の使用後に処分されるように設計されるか又は複数回使用されるように設計されることができる。変形例は、いずれか又は両方の場合においても、少なくとも１回の使用後に再利用のために再調整され得る。再調整は、デバイスの分解工程、それに続く特定の部品の洗浄又は交換工程、及びその後の再組み立て工程の、任意の組み合わせを含み得る。特に、装置の変形例は、分解することができ、かつ、装置の任意の数の特定の部品若しくは部分を、任意の組み合わせにおいて選択的に交換又は取り外してもよい。特定の部分の洗浄時及び／又は交換時に、装置の変形例は、再調整用の施設において、又は外科手技の直前に外科チームによって、のいずれかで、その後の使用のために再組み立てすることができる。当業者であれば、デバイスの再調整において、分解、洗浄／交換、及び再組み立てのための様々な技術を利用することができることを理解するであろう。かかる技術の使用、及び結果として得られる再調整されたデバイスは、全て本出願の範囲内にある。
【０１４８】
ほんの一例として、本明細書に記載の変形例は、手術前に処理することができる。まず、新品又は使用済みの器具を入手し、必要に応じて洗浄してもよい。次いで器具を滅菌することができる。１つの滅菌技術では、器具は、プラスチックバッグ又はＴＹＶＥＫバッグなど、閉鎖され密封された容器に入れられる。次いで、容器及び器具を、γ線、Ｘ線、又は高エネルギー電子などの容器を透過し得る放射線野に置くことができる。放射線は、器具上及び容器内の細菌を死滅させることができる。この後、滅菌済みの器具を滅菌容器内で保管することができる。密封容器は、外科施設で開封されるまで器具を滅菌状態に保つことができる。β線若しくはγ線、エチレンオキシド、又は水蒸気が挙げられるがこれらに限定されない、当該技術分野で既知の他の任意の技術を用いて、デバイスを滅菌してもよい。
【０１４９】
本発明の様々な変形例について図示し説明してきたが、本明細書で説明した方法及びシステムの更なる応用が、当業者による適切な改変例により、本発明の範囲から逸脱することなく実現され得る。そのような可能な改変のうちのいくつかについて述べたが、他の改変も当業者には明らかになるであろう。例えば、上述の実施例、変形例、幾何形状、材料、寸法、比率、工程などは例示的なものであって、必須ではない。したがって、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲の観点から考慮されるべきものであり、本明細書及び図面に示され記載された構造及び動作の細部に限定されないものとして理解される。
【０１５０】
〔実施の態様〕
（１）  細長い部材と共に使用する機器であって、
（ａ）係合部材と、
（ｂ）前記係合部材から長手方向軸に沿って延びる中空シャフトと、
（ｃ）前記中空シャフトによって支持された圧縮要素であって、前記中空シャフトに対して半径方向に移動可能である、圧縮要素と、
（ｄ）前記中空シャフト内に配設された弾性把持部材であって、前記弾性把持部材は、内部を通して前記細長い部材を前記長手方向軸に沿って摺動可能に受け入れるように構成され、前記圧縮要素が、前記弾性把持部材の半径方向外側表面と対面するように位置決めされている、弾性把持部材と、
（ｅ）前記中空シャフト上に摺動可能に配設された圧縮部材であって、前記圧縮部材がロック解除位置からロック位置に向かって前進する際に前記圧縮要素と係合するように構成された内側表面を含み、前記内側表面は、前記ロック位置で前記圧縮要素を異なるサイズの細長い部材と係合させるように構成された複数の戻り止め機構を有し、前記圧縮部材は、前記中空シャフトに沿ってロック位置とロック解除位置との間を長手方向に選択的に並進するように動作可能である、圧縮部材と、を備え、
前記ロック位置で、前記圧縮部材は、前記弾性把持部材が半径方向内向きに変形して前記細長い部材を把持し、それによって前記機器を通る前記細長い部材の並進を妨げるように、前記圧縮要素を前記弾性把持部材に対して半径方向に付勢するように構成され、
前記ロック解除位置で、前記圧縮部材は、前記圧縮要素及び前記弾性把持部材が前記細長い部材から半径方向に離れるように移動することを可能にし、それによって前記機器を通る前記細長い部材の並進を可能にするように構成されている、機器。
（２）  前記弾性把持部材は、前記圧縮部材が前記ロック位置にあるとき、前記細長い部材を前記機器に対して軸方向及び回転方向に固定するように構成され、前記弾性把持部材は、前記圧縮部材が前記ロック解除位置にあるとき、内部を通して前記細長い部材を自由に並進及び回転させるように構成されている、実施態様１に記載の機器。
（３）  前記係合部材、前記中空シャフト、前記圧縮要素、前記弾性把持部材、及び前記圧縮部材は、前記長手方向軸を中心に共に回転するように構成されている、実施態様２に記載の機器。
（４）  前記圧縮要素は、前記ロック位置で前記弾性把持部材を覆うように構成されている、実施態様３に記載の機器。
（５）  前記圧縮要素はボールを備え、前記中空シャフトの側壁は、内部に前記ボールを移動可能に受け入れる開口部を含む、実施態様４に記載の機器。
【０１５１】
（６）  前記圧縮要素は可撓性アームを備え、前記可撓性アームの基端部は前記中空シャフトに対して固定されている、実施態様４に記載の機器。
（７）  前記圧縮部材は、前記中空シャフトの周囲で円周方向に配置された複数の圧縮部材を備える、実施態様６に記載の機器。
（８）  前記中空シャフトは前記可撓性アームを含む、実施態様６に記載の機器。
（９）  前記可撓性アームは、前記戻り止め機構のうちの１つと係合するように構成された弓状突出部を含む、実施態様８に記載の機器。
（１０）  第１の端部分及び第２の端部分を有する支持構造体を更に備え、前記第１の端部分は、第１の連結部材の第１の端部を支持し、前記第２の端部分は、第２の連結部材の第２の端部を支持する、実施態様９に記載の機器。
【０１５２】
（１１）  （ａ）ハンドルアセンブリと、
（ｂ）実施態様９に記載の機器と、を備え、前記支持構造体が前記ハンドルアセンブリに摺動可能に連結されている、器具。
（１２）  前記ハンドルアセンブリから遠位方向に延びるガイドカテーテルを更に備える、実施態様１１に記載の器具。
（１３）  前記ガイドカテーテルに対して摺動可能に配設された拡張カテーテルを更に備える、実施態様１２に記載の器具。
（１４）  前記ガイドカテーテル内又は前記拡張カテーテル内のうち一方又は両方に摺動可能に配設された細長い部材を更に備える、実施態様１３に記載の器具。
（１５）  前記細長い部材はガイドワイヤを備える、実施態様１４に記載の器具。
【０１５３】
（１６）  可撓性器具を有する拡張器具と共に使用するための機器であって、
（ａ）第１の連結部材であって、
（ｉ）第１の端部と、
（ｉｉ）第２の端部と、
（ｉｉｉ）前記第１の連結部材の前記第１の端部と前記第２の端部との間に延びる第１の貫通穴と、を含む、第１の連結部材と、
（ｂ）前記第１の連結部材と解放可能に連結するように構成された第２の連結部材であって、
（ｉ）第１の端部と、
（ｉｉ）第２の端部と、
（ｉｉｉ）前記第２の連結部材の前記第１の端部と前記第２の端部との間に延びる第２の貫通穴と、を含む、第２の連結部材と、
（ｃ）前記第１の連結部材内に配設された圧縮性本体であって、前記第１の貫通穴及び前記第２の貫通穴と同軸状に整列して、前記可撓性器具を内部を通して軸方向に受け入れるように構成された穴を画定する、圧縮性本体と、を備え、
前記第１の貫通穴及び前記第２の貫通穴は、内部を通して可撓性器具を軸方向に受け入れるようなサイズであり、
前記圧縮性本体は、前記可撓性器具が前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材並びに前記圧縮性本体を通って自由に並進可能である膨張状態に向かって弾性的に付勢され、
前記圧縮性本体は、前記第１の連結部材と前記第２の連結部材との間の相対的回転に応答して半径方向内向きに圧縮して前記可撓性器具と摩擦係合し、それによって前記可撓性器具を前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材に対して固定するように構成されている、機器。
（１７）  前記第１の連結部材は第１のねじ山付き部分を含み、前記第２の連結部材は、前記第１の連結部材が前記第２の連結部材に対して回転すると、前記第１のねじ山付き部分にねじ式に係合するように構成された第２のねじ山付き部分を含む、実施態様１６に記載の機器。
（１８）  前記第１のねじ山付き部分は雄ねじを含み、前記第２のねじ山付き部分は雌ねじを含む、実施態様１７に記載の機器。
（１９）  前記第２の連結部材は突出部を更に備え、前記突出部は、前記第１の連結部材と前記第２の連結部材との間の相対的回転に応答して、前記圧縮性本体を圧縮するように構成されている、実施態様１８に記載の機器。
（２０）  （ａ）第１の穴を画定する第１の細長い部材であって、前記第１の細長い部材の前記第１の穴はガイドワイヤを受け入れるようなサイズである、第１の細長い部材と、
（ｂ）第２の穴を画定する第２の細長い部材であって、前記第２の細長い部材の前記第２の穴は、前記第１の細長い部材の前記第１の穴と同軸状に整列し、ガイドワイヤを受け入れるようなサイズであり、前記第２の細長い部材は、前記第１の細長い部材の前記第１の穴内に位置決めされた突出部を更に含む、第２の細長い部材と、
（ｃ）前記第１の細長い部材の前記第１の穴内に配設された圧縮性本体であって、前記圧縮性本体は第３の穴を画定し、前記圧縮性本体は弾性的に付勢されて、前記圧縮性本体の前記第３の穴の第１の内径を画定し、前記第２の細長い部材の前記突出部は、前記第１の細長い部材と前記第２の細長い部材との間の相対的並進に応答して、前記圧縮性本体を変形させるように構成されており、前記圧縮性本体は、前記第２の細長い部材の前記突出部による変形に応答して、前記圧縮性本体の前記第３の穴の第２の内径を画定するように構成されている、圧縮性本体と、を備え、
前記第２の内径は前記第１の内径よりも大きく、
前記圧縮性本体は、前記第１の穴が前記第１の内径を有するときは、前記圧縮性本体の前記第３の穴内で前記ガイドワイヤを把持するように構成されており、
前記圧縮性本体は、前記圧縮性本体の前記第３の穴が前記第２の内径を有するときは、前記圧縮性本体の前記第３の穴内で前記ガイドワイヤを解放するように構成されている、機器。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【国際調査報告】
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