【事件の表示】
　上記当事者間の登録第５７００２７７号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第５７００２７７号商標（以下「本件商標」という。）は、「モンスターストライク」の文字を標準文字で表してなり、平成２６年２月１４日に登録出願、第１４類、第１６類、第１８類、第２０類、第２１類、第２４類、第２５類、第２８類及び第３４類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品並びに第２９類「マーガリン，その他の食用油脂，コーヒー入り乳飲料，牛乳，ヨーグルト，その他の乳製品，加工野菜及び加工果実，油揚げ，凍り豆腐，こんにゃく，豆乳，豆腐，納豆，カレー・シチュー又はスープのもと，お茶漬けのり，ふりかけ，豆」、第３０類「茶，コーヒー飲料，その他のコーヒー，ココア，菓子，パン，サンドイッチ，中華まんじゅう，ハンバーガー，ピザ，ホットドッグ，ミートパイ，調味料，アイスクリームのもと，シャーベットのもと，穀物の加工品，ぎょうざ，しゅうまい，すし，たこ焼き，弁当，ラビオリ，即席菓子のもと」、第３２類「ビール，清涼飲料，果実飲料，飲料用野菜ジュース，ビール製造用ホップエキス，乳清飲料」及び第３３類「日本酒，洋酒，果実酒，酎ハイ，中国酒，薬味酒」を指定商品として、同年８月１日に登録査定、同年９月５日に設定登録されたものである。
第２　引用商標
　請求人が引用する商標は、以下の３件（以下、これらをまとめて「引用商標」という。）であり、いずれも現に有効に存続しているものである。
１　登録第５３７９３９０号商標（以下「引用商標１」という。）は、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字を標準文字で表してなり、平成２２年７月８日に登録出願、第３２類「アルコール分を含まない飲料，清涼飲料，果実飲料」を指定商品として、同年１２月２４日に設定登録されたものである。
２　登録第５０５７２２９号商標（以下「引用商標２」という。）は、別掲のとおりの構成からなり、平成１８年６月９日に登録出願、第３２類「エネルギー補給用清涼飲料，スポーツ用清涼飲料，その他の清涼飲料，果実飲料，エネルギー補給用のアルコール分を含有しない飲料，スポーツ用のアルコール分を含有しない飲料，ビール風味の麦芽を主体とするアルコール分を含有しない飲料，その他のアルコール分を含有しない飲料」を指定商品として、同１９年６月２２日に設定登録されたものである。
３　登録第５３９３６８１号商標（以下「引用商標３」という。）は、「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」の文字を標準文字で表してなり、平成２２年７月８日に登録出願、第３２類「アルコール分を含まない飲料，清涼飲料，果実飲料」を指定商品として、同２３年２月２５日に設定登録されたものである。
第３　請求人の主張
　請求人は、本件商標の指定商品中、第２９類「マーガリン，その他の食用油脂，コーヒー入り乳飲料，牛乳，ヨーグルト，その他の乳製品，加工野菜及び加工果実，油揚げ，凍り豆腐，こんにゃく，豆乳，豆腐，納豆，カレー・シチュー又はスープのもと，お茶漬けのり，ふりかけ，豆」、第３０類「茶，コーヒー飲料，その他のコーヒー，ココア，菓子，パン，サンドイッチ，中華まんじゅう，ハンバーガー，ピザ，ホットドッグ，ミートパイ，調味料，アイスクリームのもと，シャーベットのもと，穀物の加工品，ぎょうざ，しゅうまい，すし，たこ焼き，弁当，ラビオリ，即席菓子のもと」、第３２類「ビール，清涼飲料，果実飲料，飲料用野菜ジュース，ビール製造用ホップエキス，乳清飲料」及び第３３類「日本酒，洋酒，果実酒，酎ハイ，中国酒，薬味酒」（以下「無効請求商品」という。）についての登録を無効とする、審判費用は被請求人の負担とする、との審決を求め、その理由を要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第３４２号証（枝番号を含む。）を提出した。
　以下、証拠の表記に当たっては、「甲（乙）第○号証」を「甲（乙）○」のように省略して記載する。
１　利害関係
　「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びその音訳「モンスター」は、本件商標の登録出願時及び査定時には、請求人の業務に係る商品を表示するものとして「エナジードリンク」を取り扱う分野の取引者、需要者の間で広く認識されていた。
　本件商標は、構成中に「モンスター」の文字を顕著に包含し、かつ、無効請求商品は、「エナジードリンク」並びに「エナジードリンク」との関連が密接な他の飲料及び食品類に使用されるものであるから、本件商標がこれらの指定商品に使用された場合、請求人の業務に係る商品と出所混同を生ずるおそれがある。また、「エナジードリンク」を含む無効請求商品についての本件商標の使用は、請求人の「ＭＯＮＳＴＥＲ」ブランドの顧客吸引力にフリーライドし、その出所表示力を稀釈化するものといわざるを得ない。
　よって、請求人は、本件商標の登録無効審判の請求について利害関係を有する。
２　請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」の著名性
　請求人のモンスター　エナジー　カンパニー（Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ　Ｃｏｍｐａｎｙ）は、２００２年にその製造販売に係る「エナジードリンク」のブランド名として「ＭＯＮＳＴＥＲ」を採択して以降、現在に至るまで継続して、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字を包含する多数の異なる商標（以下「ＭＯＮＳＴＥＲファミリー商標」という。）を「ＭＯＮＳＴＥＲ」ブランドの「エナジードリンク」（以下「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」という。）の個別製品名として使用しており、「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びその音訳「モンスター」は、本件商標の登録出願時及び査定時には、請求人の業務に係る商品を表示するものとして「エナジードリンク」を取り扱う分野の取引者、需要者の間で広く認識されていた（甲２ないし甲３３７）。
　とりわけ、本件商標の出願日直後から査定時前の期間に発行された複数の第三者による「エナジードリンク」に関する市場調査・統計資料（甲３１１、甲３１４及び甲３１７ないし甲３２０）の記述内容に照らせば、本件商標の登録出願日前の２０１３年時点で既に請求人の「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」の市場占有率は２５％を超えていたと容易に推認される。本件商標の登録出願時及び査定時に、「エナジードリンク」の分野で「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びその音訳「モンスター」の文字を商品出所識別標識として使用していると一般に認識されていた者は請求人のみであった。つまり、当該商品分野で「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「モンスター」といえば、請求人の取り扱いに係る「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」が直ちに想起連想されるものであったことが明白である。
３　商標法第４条第１項第１５号について
（１）請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」は、本件商標の登録出願日の遥か以前より請求人の業務に係る商品及び役務を表示する出所識別標識として本国米国を始めとする外国で広く認識されていたものであり、また、本件商標の登録出願時及び査定時には、「エナジードリンク」の分野を中心とする日本国内の取引者及び需要者において「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びその表音「モンスター」が請求人の業務に係る商品及び役務を表示するものとして広く認識されていたことが明らかである。
（２）本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」の類似性
　本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びそのファミリー商標の音訳は、冒頭に「モンスター」の文字を包含する点で一致し、外観の印象が近似する。
　本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びそのファミリー商標は、称呼上同一又は類似ということはできないとしても、冒頭に「モンスター」の音を包含する点で音質が類似し、称呼が近似する。
　本件商標は辞書等に掲載されている成語ではないから造語として認識理解され、特定の観念を生じるものではないが、外来語「モンスター」と「ストライク」の２語と結合したものとして容易に看取され、外来語「モンスター」の観念（甲３３９及び甲３４０）を包含する。
　一方、請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」からは外来語「モンスター」の観念が生じる。
　したがって、本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びそのファミリー商標は、観念上同一のものということはできないとしても、外来語「モンスター」を包含する点において観念が近似する。
　以上の観点に照らせば、本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」及びその音訳「モンスター」は同一又は類似のものということはできないとしても、「モンスター」の文字、「モンスター」の音、外来語「モンスター」の観念を包含するものとして看取される点を共通にし、その意味で外観、称呼及び観念が近似するということができる。
　この点に加えて、本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」ファミリー商標は、「ＭＯＮＳＴＥＲ」と他の文字を結合してなる商標として容易に認識、理解されるものであって、同種の構成の商標ということができる。
　これらの事項を総合して考察すれば、本件商標と請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」の類似性は相当程度高いものといえる。
（３）無効請求商品と請求人の業務に係る商品の類似性
　無効請求商品は、本件商標の登録出願日前より請求人が「ＭＯＮＳＴＥＲ」を出所識別標識として使用中の「エナジードリンク」と同一又は類似の商品を包含するものであり、さらには、「エナジードリンク」と使用目的、効能、原材料が共通することが多く、販売場所及び需要者の範囲も一致ないし重複するなど、「エナジードリンク」と極めて関連性が強い飲食料品を多く含むことが明らかである。
（４）通常の需要者の注意力の程度
　無効請求商品の最終的な需要者は、商品や商標について専門的知識を有するとはいえない一般消費者であり、また、無効請求商品は日常で購入する飲食料品（消耗品）であり、価格も比較的安価で、需要者が商品の選択、購入の際に格別の注意を払うものとはいえない。
　したがって、無効請求商品の通常の需要者の注意力の程度は高いものとはいえない。
（５）「エナジードリンク」市場における占有率及び知名度
　国内「エナジードリンク」の市場における請求人の「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」の市場占有率は、本件商標登録出願日前の２０１３年時点で既に２５％を越えていた（全出荷数の約９５０万ケース中、２４０万ケース）と容易に推認することができる。
　「エナジードリンク」の分野で「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「モンスター」の文字を含む商標が使用されれば、それは「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」、「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＫＨＡＯＳ」及び「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＡＢＳＯＬＵＴＥＬＹ　ＺＯＲＯ」といった請求人の「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」の個別製品名として認識、理解されるものであったことは想像に難くない。
（６）出所混同のおそれ
　以上の事柄を斟酌して総合すれば、本件商標が「エナジードリンク」を含む無効請求商品に使用されたときには、これに接した取引者、需要者は、語頭の「モンスター」の文字部分に着目し、請求人の使用に係る「ＭＯＮＳＴＥＲ」ないし「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」を想起連想することにより、当該商品が請求人の製造販売に係る「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」のシリーズ製品であると誤信し、あるいは、当該商品が請求人と組織的又は経済的な関係を有する者の業務に係る商品（例えば、請求人との間に親子会社や系列会社等の緊密な営業上の関係又は同一の表示による商品化事業を営むグループに属する関係にある営業主の業務に係る商品、すなわち、請求人との共同開発事業により開発された商品、請求人から「ＭＯＳＴＥＲ」商標の使用許諾を受けたライセンシーの業務に係る商品等）であると誤信し、その出所について混同を生じるおそれがあることが明らかである。
　また、商標法第４条第１項第１５号の規定は、出所の混同防止のみならず、著名商標の顧客吸引力へのフリーライド、その出所表示力のダイリューションを防止する趣旨も含むものであると解される。
　したがって、請求人と何ら経済的又は組織的な関係を有しない被請求人によって本件商標が「エナジードリンク」等の無効請求商品に使用されれば、２００２年から現在に至る請求人による継続的使用と営業努力によって請求人の業務に係る商品の出所識別標識として広く認識されるに至った「ＭＯＮＳＴＥＲ」の強力な出所表示力が希釈化するおそれがある。また、被請求人による「エナジードリンク」を始めとする無効請求商品への本件商標の使用は、請求人が「ＭＯＮＳＴＥＲ」ブランド及び「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」について獲得した信用力、顧客吸引力にフリーライドする行為といわざるを得ない。
　よって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当する。
４　商標法第４条第１項第７号について
　本件商標が「エナジードリンク」を含む無効請求商品に使用された場合、請求人の業務に係る「エナジードリンク」の出所識別標識として広く認識されている「ＭＯＮＳＴＥＲ」の出所表示力が希釈化するおそれが高い。また、本件商標の当該商品についての使用は、請求人が「ＭＯＮＳＴＥＲ」ブランド及び「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」について獲得した信用力、顧客吸引力にフリーライドするものといわざるを得ず、請求人に経済的及び精神的損害を与える。
　したがって、本件商標は、社会一般道徳及び公正な取引秩序の維持を旨とする商標法の精神並びに国際信義に反するものであり、公の秩序を害するおそれがあるものといわざるを得ない。
　よって、本件商標は、商標法第４条第１項第７号に該当する。
５　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第７号及び同項第１５号に違反して登録されたものであるから、その登録は、無効とすべきである。
第４　被請求人の答弁
　被請求人は、結論同旨の審決を求め、その理由を要旨以下のように述べ、証拠方法として乙１ないし乙１５を提出している。
１　商標法第４条第１項第１５号について
（１）請求人の使用に係る商標の著名性
　ア　日本国内の販売
　請求人の日本国内の売上高は宣誓書（乙５８）において言及されているだけであり、客観的な証拠の提出は無い。宣誓書別紙にはインボイスの添付があるが、出荷ケース単位のみの表示であり、ケース毎の本数が不明であるため具体的な販売数量は依然として不明である。
　これら販売数量／売上高に言及している甲５８の訳文では「ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク」と表現されていることから、あたかも「ＭＯＮＳＴＥＲ」のみが分離されて宣誓されているように見えるが、原文では「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹＲ　ｄｒｉｎｋｓ」と一連一体として表記されており、「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」は一連一体のものと認識される。
　日本における販売業者であるアサヒ飲料株式会社（以下「アサヒ飲料」という。）のニュースリリース（甲７及び甲８）では商品名及びブランド名として「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ／モンスターエナジー」の表記のみが用いられており、使用されている商品写真は引用商標２の、「ｍ」の文字（以下「『ｍ』図形」という。）を大きく表示し、図案化した「ＭＯＮＳＴＥＲ」を上段、類似した書体の「ＥＮＥＲＧＹ」を下段に配置したものを使用している（乙１）。
　イ　販促活動
　請求人の広告・販促活動で用いられているアパレル類や看板・ディスプレイ、レース車両等の大半において、引用商標２あるいは当該商標に含まれる「ｍ」図形が使用されている。
　具体的な販促活動の証拠として、商品を購入することで音楽イベントやレースのチケットをプレゼントするキャンペーン告知が提出されているが（甲６３及び甲６４）、一貫して「モンスターエナジー」に関する販促活動を行っていることが分かる。
　請求人は上記証拠をもって「請求人の『ＭＯＮＳＴＥＲエナジードリンク』が市場で『モンスター』と呼ばれている事実」と証拠説明書で言及しているが、キャンペーン用ポスターにおいて「モンスターを飲んで」の記述的な語１つだけを指し示して、請求人の商品が「モンスター」と呼ばれている事実とするのは失当である。当該ポスター内には特徴的なデザインの引用商標２が左上に表示され、右下には当該商標を付した個別商品の写真が並んでおり、キャンペーン正式名称がいずれも「モンスターエナジーを飲んで」の文言を採用していることから、需要者は「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」のキャンペーンであると認識する。
　請求人のインターネット上での広告活動をみると、自社ウェブサイトのアドレスを始め、「Ｆａｃｅｂｏｏｋ」、「Ｔｉｗｔｔｅｒ」、「Ｉｎｓｔａｇｒａｍ」及び「ＹｏｕＴｕｂｅ」等のＳＮＳのアカウントには全て「ＭｏｎｓｔｅｒＥｎｅｒｇｙ」が用いられている（甲５８）。
　ウ　アパレル製品その他関連グッズ類
　請求人の一連のライセンス商品の証拠を確認すると、確かにアパレル関連商品が様々なライセンシーから製造販売されているが、これらに使用されている商標のほぼ全てが引用商標２、あるいは当該商標に含まれる特徴的な緑色の「ｍ」図形であることが分かる（甲９２等）。
　請求人が提出した証拠の中には、これら「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」ライセンス商品の模倣品について、日本の税関検査による差止めに関するものがある（甲１６９ないし甲２２４）が、これらに記載された品名や内容においても、「モンスターエナジー」の表記が散見されるものの、「モンスター」という表記は一つもない。
　エ　第三者による「エナジードリンク」に関する市場調査・ニュース
　請求人の「エナジードリンク」に関する市場調査やニュース記事（甲３１１、甲３１２、甲３１４、甲３１７及び甲３１９ないし甲３２６）のタイトルには「モンスター」と称しているものも一部あるが、記事本文中では「モンスターエナジー」あるいは「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」として言及されているものの方が圧倒的に多い。文字数を少なくするために、ニュース記事等のタイトルには略称が用いられることが一般的であることに鑑みれば、提出された証拠のみをもって請求人の商品等が「モンスター」と称されているとは到底いうことができない。
　オ　小括
　請求人の主張する販売数量、売上高、販促費及びこれらの期間については、それを裏付ける客観的な証拠が欠如している。そして、請求人の広告・販促活動は専ら若い世代を対象としており、サンプル配布にしてもスポーツ選手やイベントのスポンサーにしても、これらは極めて限定的な範囲にとどまっていることしか推認できない。
　また、請求人のマーケティング手法・販促活動は、海外・日本国内を問わず、自社ブランドの出所識別標識として「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」を一貫して使用することに重きを置いていることが明らかである。「エナジードリンク」各種の商品パッケージのみならず、スポーツ選手が使用するアパレルや道具、スポンサーをしているレース車両やイベントの看板、販促用のポスターやディスプレイキットにいたるまで、そのほとんどにおいて、引用商標２あるいは当該商標に含まれる「ｍ」図形が用いられている。請求人は、自らが「ＭＯＮＳＴＥＲ」ファミリー商標と称する一連の商標の著名性を主張しているが、日本国内で展開されている販促活動や販売されている商品の実情に鑑みると、あくまでも「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」ファミリー商標としかいうことができず、「ＭＯＮＳＴＥＲ」部分が独立して我が国の需要者の間に広く認識されているとする論理は破綻している。
　以上のことから、請求人の使用に係る商標は、請求人の商品を表示するものとして、本件商標の登録出願日及び登録査定日の時点において、「ＭＯＮＳＴＥＲ」として我が国の取引者、需要者の間に広く認識されるに至っているとは到底いえない。
（２）本件商標と引用商標との類否
　ア　本件商標について
　本件商標は、「モンスターストライク」の片仮名を標準文字で同書同大に表し、一連一気に称呼し得るものである。そして、本件商標構成中の「モンスター」は「怪物」、「ストライク」は「叩く」等の意味を有する語として、いずれも一般的な言葉であり、結合状態であれば「怪物を叩く」等の観念が生ずる。
　したがって、本件商標は、まとまりよく一体的な構成であること、そしてその構成語のいずれかが強く支配的な印象を与えるような軽重もないことから、一連一体の商標として認識、把握されるものである。
　この「モンスターストライク」は、商標権者が提供するスマートフォン向けのゲームアプリ名であり、平成２５年１０月に日本で配信開始してから急速に利用者数を増やし、本件商標登録出願日の翌日同２６年２月１５日には利用者が３００万人を超えたと発表している（乙２ないし乙５）。
　したがって、本件商標登録出願時において少なくとも３００万人近くの利用者があったことは疑いのないところであるから、「モンスターストライク」はスマートフォン向けのゲームアプリの名称として、スマートフォン向けゲームの分野の取引者・需要者の間に広く認識されていたと考えられる。
　出願時から査定時までの動きをみてみると、平成２６年３月１日から全国ネットの主要ＴＶ局人気番組・特番等においてＣＭによる宣伝を開始、本件商標の登録査定日までに様々な種類のＴＶＣＭを継続的に放映している（乙６ないし乙９）。
　さらにモンスターストライクの攻略本の販売（乙１０）やハリウッド映画「ＧＯＤＺＩＬＬＡ」とのコラボイべント開催（乙１１）、モンスターストライクの人気に伴う商標権者の株価上昇に関するニュース（乙１２）や「モバイルプロジェクト・アワード２０１４」のモバイルコンテンツ部門最優秀賞受賞に関するニュース（乙１３）といった第三者による報道等、ゲームの需要者のみならず、若年層から中高年に至るまで幅広い範囲の消費者の目にも触れる機会があったことは明らかである。
　なお、平成２６年７月１９日に、「モンスターストライク」の利用者数は１，０００万人を突破している（乙１４）。
　したがって、本件商標からは、「モンスターストライク」の外観・称呼が生じ、商標権者が提供するスマートフォン向けゲームアプリ「モンスターストライク」、あるいは「怪物を叩く」等の観念が生じる。
　イ　請求人の使用に係る商標
　請求人の使用に係る商標は専ら引用商標２あるいは当該商標に含まれる「ｍ」図形である。もっとも、当該商標中の文字部分については「モンスターエナジー」と称呼され、引用商標３と同一の称呼を生ずる。観念としては、「怪物的な力」などの観念を生ずるものと考えられる。
　ウ　本件商標と請求人の使用に係る商標との対比
　（ア）外観
　本件商標が「モンスターストライク」と標準文字、かつ、片仮名で一連一体として表されているところ、請求人が主に使用している引用商標２及びその他のカラーバリエーションは、顕著な特徴を有する「ｍ」図形の直下に、デザイン化されたアルファベットの「ＭＯＮＳＴＥＲ」を上段へ、類似した書体、かつ、小さめに表した「ＥＮＥＲＧＹ」を下段へ配置したものであることから、外観上著しく異なる。
　（イ）称呼
　本件商標が「モンスターストライク」と一連一気にのみ称呼されるところ、使用に係る商標は「モンスターエナジー」と称呼される。いずれも前半が「モンスター」で共通しているものの、後半の「ストライク」と「エナジー」とでは構成音数が異なる上に、それぞれの称呼も全く相違する。
　したがって、一連一気に称呼するときは、全体の語感が著しく異なり、明確に聴別できるものである。
　（ウ）観念
　本件商標は、商標権者の提供するスマートフォン向けゲームアプリ「モンスターストライク」、あるいは「怪物を叩く」等の観念を生じるところ、使用に係る商標からは「怪物的な力」などの観念を生ずるものであり、互いに著しく相違する。
　（エ）小括
　以上のことから、本件商標と請求人の使用に係る商標とは、外観、称呼、観念のいずれも大きく相違し、非類似であることは明らかである。
（３）出所の混同
　以上のとおり、本件商標と請求人の使用に係る商標、とりわけ引用商標２との大きな相違、請求人による広告宣伝対象を絞った「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ」ブランドの一貫したマーケティング手法による販促活動、本件商標「モンスターストライク」が獲得した周知性に鑑みれば、本件商標に接する取引者・需要者が、請求人の使用に係る商標と混同を生じるおそれはおよそ認められないというほかない。
（４）したがって、本件商標が引用商標を使用した他人の業務と混同を生ずるおそれはなく、商標法第４条第１項第１５号には該当しない。
２　商標法第４条第１項第７号について
　本件商標と請求人の使用に係る商標とは、外観、称呼、観念のいずれも大きく相違する非類似の商標である。また、請求人の使用に係る商標は、本件商標の出願日及び査定時において周知性を獲得しておらず、出所の混同を生じさせるおそれはおよそ認められない。
　そうすると、請求人が出所識別標識として一貫して用いている使用に係る商標の出所表示力が希釈化することはなく、また、「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ」ブランドの顧客吸引力にフリーライドするといった主張も失当といわざるを得ない。
　したがって、本件商標は商標法第４条第１項第７号に該当しない。
第５　当審の判断
１　商標法第４条第１項第１５号について　
（１）引用商標の周知性の程度について
　ア　請求人の提出に係る証拠によれば、次の事実が認められる。
　（ア）請求人は、引用商標２を「エナジードリンク」の包装容器（缶）に付し、当該「エナジードリンク」（以下「請求人商品」という。）を２００２年（平成１４年）から米国において販売を開始し、我が国においては、日本国内における独占販売権を取得したアサヒ飲料を通じて、２０１２年（平成２４年）５月８日から販売を開始した（甲７等）。
　（イ）アサヒ飲料は、請求人商品を「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ（モンスターエナジー）」と称して販売した（甲７等）。また、請求人商品は、第三者からも「モンスターエナジー」と紹介されている（甲３１１等）。
　（ウ）我が国における請求人商品の売上げは、２０１２年（平成２４年）５月８日の販売開始後、同年９月の時点で１００万箱を越え、同年の売上げが１５７万箱となった（甲８及び甲９）。
　（エ）アサヒ飲料は、請求人商品の販売開始以降、本件商標の登録査定時（平成２６年８月１日）までの間に、同社のウェブサイトにおいて、請求人商品に関するニュースリリースやキャンペーン情報等を何度か掲載した（甲８ないし甲１７及び甲５９）。
　（オ）モンスターエナジージャパン合同会社は、２０１３年（平成２５年）から本件商標の登録査定時（平成２６年８月１日）までの間に、請求人商品に関するキャンペーン等についてのプレスリリースを何度か行った（甲１３８ないし甲１５４、甲２２６、甲２７９ないし甲２８１）。
　（カ）２０１４年（平成２６年）４月から同年７月までの間に、インターネット上において、第三者により請求人商品が紹介されている記事が掲載されている（甲３１１、甲３１４、甲３１７、甲３１９及び甲３２０）。
　（キ）２０１３年（平成２５年）２月から２０１４年（平成２６年）７月に日本で開催されたスポーツイベント等において引用商標２が表示されている（甲７３ないし甲７６、甲８２及び甲８３）。
　イ　前記アで認定した事実によれば、請求人は、「エナジードリンク」に引用商標２を付したもの（請求人商品）を我が国において「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ（モンスターエナジー）」と称して２０１２年（平成２４年）５月８日から販売を開始し、販売開始当初は相当程度の量を売上げ、また、本件商標の登録査定時までの間に、請求人は、請求人商品をアサヒ飲料及びモンスターエナジージャパン合同会社並びにスポーツイベント等を通じて広告宣伝するとともに、請求人商品は第三者からも「モンスターエナジー」として紹介されていた。
　そうすると、引用商標２及び「Ｍｏｎｓｔｅｒ　Ｅｎｅｒｇｙ（モンスターエナジー）」と実質的に同一と認められる「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」の文字からなる引用商標３は、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、請求人の業務に係る「エナジードリンク」を表示するものとして、かつ、「モンスターエナジー」と称呼されるものとして、需要者の間に一定程度認識されていたということができる。
　しかしながら、請求人商品の２０１３年（平成２５年）から本件商標の登録出願時及び登録査定時までの売上げが不明であること、請求人商品の広告宣伝及び請求人商品の第三者による紹介の回数がさほど多いとはいえないことからすると、引用商標２及び３は、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、請求人の業務に係る「エナジードリンク」を表示するものとして需要者の間に広く認識されていたとまでは認めることができない。
　したがって、引用商標２及び３の周知性の程度は、さほど高いとはいえない。
　なお、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字からなる引用商標１については、周知性を認めるに足りる具体的事実を見いだせない。
（２）引用商標の独創性の程度について
　引用商標１及び３は、前記第２の１及び３のとおり、「ＭＯＮＳＴＥＲ」又は「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」の文字からなるものであり、いずれも一般に親しまれた既存の語又はその組合せからなるものであるから、独創性の程度は低いといえる。
　また、引用商標２は、別掲のとおり、上部に３本の鉤裂き状の図形を配し、下部に「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「ＥＮＥＲＧＹ」の文字を二段に表したものを配した構成からなるものである。
　そして、引用商標２の構成中、３本の鉤裂き状の図形は、左向きに短く尖らせた上端から、下向きに幅が徐々に細くなる不規則な凹凸状の輪郭を有する鉤裂き状の帯様図形を３本縦方向に平行に配置し、このうち中央のそれは、左右のそれよりやや長めに描かれている構成いった特徴的な図形からなるものであり、また、該構成中「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字は、特徴的な書体により表されているものである。
　そうすると、引用商標２は、特徴的な図形及び「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字における特徴的な書体により、全体として独創性の程度は高いといえるが、「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「ＥＮＥＲＧＹ」の文字自体は、一般に親しまれた既存の語であるから、該文字自体の独創性の程度は低いといえる。
（３）本件商標と引用商標との類似性の程度について
　ア　本件商標　
　（ア）「モンスターストライク」について
　　ａ　被請求人の主張及び同人の提出に係る証拠によれば、次の事実が認められる。
　　（ａ）被請求人は、「モンスターストライク」と称するスマートフォン向けのゲームアプリ（以下「本件ゲームアプリ」という。）を提供しており、本件ゲームアプリは、平成２５年１０月に我が国で配信が開始された（被請求人の主張）。
　　（ｂ）本件ゲームアプリの利用者は、２０１３年（平成２５年）１１月３０日に３０万人、同年１２月２９日に１００万人、２０１４年（平成２６年）１月１９日に２００万人、同年２月１５日に３００万人、同年７月１９日に１，０００万人となった（乙２ないし乙５及び乙１４）。
　　（ｃ）被請求人は、２０１４年（平成２６年）３月１日から本件商標の登録査定時までの間に本件ゲームアプリのテレビＣＭを日本全国で放映した（乙６ないし乙９）。
　　（ｄ）被請求人は、２０１４年（平成２６年）５月１４日に本件ゲームアプリの攻略本を発売した（乙１０）。
　　（ｅ）「モバイルプロジェクト・アワード２０１４」において、本件ゲームアプリがモバイルコンテンツ部門の最優秀賞を受賞し、当該記事が２０１４年（平成２６年）７月１５日に「ＩＴｍｅｄｉａ　Ｍｏｂｉｌｅ」と題するウェブサイトに掲載された（乙１３）。
　　ｂ　前記ａで認定した事実によれば、本件ゲームアプリは、平成２５年１０月から我が国において配信が開始された後、急速に利用者数を増やし、本件商標の登録出願時には２００万人を越え、登録査定時には１，０００万人を越えるとともに、テレビＣＭの放映、攻略本の販売、モバイルコンテンツに関する賞の受賞、同受賞の記事の掲載がされた。
　そうすると、「モンスターストライク」と称する本件ゲームアプリは、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、スマートフォン向けのゲームアプリの需要者の間に広く認識されていたというのが相当である。
　そして、スマートフォン向けのゲームアプリの需要者は、一般の消費者であるといえ、また、無効請求商品は、各種の飲食料品であり、その需要者も、一般の消費者であるといえるから、両需要者は、共通する場合があるといえる。
　そうすると、「モンスターストライク」と称する本件ゲームアプリは、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、無効請求商品の需要者の間にも相当程度認識されていたというのが相当である。
　（イ）本件商標は、前記第１のとおり、「モンスターストライク」の文字からなるものであり、その構成文字は、同書、同大、等間隔でまとまりよく一体に表されているものであって、これより生じる「モンスターストライク」の称呼も、よどみなく一連に称呼し得るものである。
　そして、前記（ア）ｂのとおり、「モンスターストライク」と称する本件ゲームアプリが本件商標の登録出願時及び登録査定時において無効請求商品の需要者の間に相当程度認識されていた。
　以上のことからすると、「モンスターストライク」の文字からなる本件商標は、その構成文字全体をもって、被請求人の業務に係るスマートフォン向けのゲームアプリの名称を認識させる不可分一体のものとして把握され、認識されるものといわなければならない。
　そうすると、本件商標は、「モンスターストライク」の称呼及び「被請求人の業務に係るスマートフォン向けのゲームアプリの名称」の観念を生じるものである。
　イ　引用商標
　（ア）引用商標１は、前記第２の１のとおり、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字を標準文字で表してなるものであるから、これより「モンスター」の称呼及び観念を生じるものである。
　（イ）引用商標２は、別掲のとおり、上部に３本の鉤裂き状の図形を配し、下部に「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「ＥＮＥＲＧＹ」の文字を二段に表したものを配した構成からなるものである。
　そして、引用商標２は、その構成からして図形部分と文字部分とが視覚上分離して観察されるものであり、これらを分離して観察することが取引上不自然であると思われるほど不可分的に結合しているものとは認められないから、文字部分のみを抽出し、商標の類否を判断することが許されるといえる。
　また、引用商標２の構成中の文字部分について、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字は「ＥＮＥＲＧＹ」の文字よりも大きな文字かつ特徴的な書体で表されているものであるから、「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字部分が引用商標２に接する取引者、需要者に対し、商品の出所識別標識として強く支配的な印象を与えるものと認められ、該文字部分を抽出し、商標の類否を判断することが許されるといえる。
　さらに、前記（１）イのとおり、引用商標２は、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、請求人の業務に係る「エナジードリンク」を表示するものとして、かつ、「モンスターエナジー」と称呼されるものとして、需要者の間に一定程度認識されていたものである。
　そうすると、引用商標２は、その構成中「ＭＯＮＳＴＥＲ」及び「ＥＮＥＲＧＹ」の文字部分から、「モンスターエナジー」の称呼及び「請求人の業務に係る『エナジードリンク』を表示するブランド」としての観念を生じ、また、その構成中「ＭＯＮＳＴＥＲ」の文字部分から、「モンスター」の称呼及び観念を生じるものである。
　（ウ）引用商標３は、前記第２の３のとおり、「ＭＯＮＳＴＥＲ　ＥＮＥＲＧＹ」の文字を標準文字で表してなるものである。
　そして、前記（１）イのとおり、引用商標３は、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、請求人の業務に係る「エナジードリンク」を表示するものとして、かつ、「モンスターエナジー」と称呼されるものとして、需要者の間に一定程度認識されていたものである。
　そうすると、引用商標３は、「モンスターエナジー」の称呼及び「請求人の業務に係る『エナジードリンク』を表示するブランド」としての観念を生じるものである。
　ウ　本件商標と引用商標との比較
　本件商標と引用商標とを比較すると、外観においては、両者はその構成を異にすること明らかであるから、視覚上明確に区別し得るものである。
　次に、称呼においては、本件商標から生じる「モンスターストライク」の称呼と引用商標から生じる「モンスター」又は「モンスターエナジー」の称呼とを比較すると、両者は、前半における「モンスター」の音を共通にするものの、後半における「ストライク」の音の有無又は「ストライク」と「エナジー」との音の相違により明らかな差異を有するものであるから、明確に区別し得るものである。
　さらに、観念においては、本件商標から生じる「被請求人の業務に係るスマートフォン向けのゲームアプリの名称」の観念と引用商標から生じる「モンスター」又は「請求人の業務に係る『エナジードリンク』を表示するブランド」の観念とは、明らかに相違するものであるから、明確に区別し得るものである。
　そうすると、本件商標と引用商標とは、外観、称呼及び観念のいずれにおいても区別し得る別異の商標というべきであり、僅かに、称呼において「モンスター」の音を共通にするのみである。
　したがって、本件商標と引用商標との類似性の程度は、極めて低いといわなければならない。
（４）無効請求商品と請求人の業務に係る商品との関連性の程度並びに両商品の取引者及び需要者の共通性について
　無効請求商品は、各種の飲食料品であり、請求人の業務に係る商品は、「エナジードリンク」であって、飲料の一種であるから、両者の関連性は高く、取引者及び需要者を共通にするといえる。
（５）混同を生ずるおそれについて
　前記（１）イのとおり、引用商標２及び３は、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、請求人の業務に係る「エナジードリンク」を表示するものとして需要者の間に一定程度認識されていたといえ、また、引用商標２は、前記（２）のとおり、全体として独創性の程度は高いといえ、さらに、前記（４）のとおり、無効請求商品と請求人の業務に係る商品である「エナジードリンク」とは、関連性が高く、取引者及び需要者を共通にするといえる。
　しかしながら、前記（１）イのとおり、引用商標２及び３の周知性の程度は、さほど高いとはいえず、引用商標１については、周知性が何ら認められないこと、前記（２）のとおり、引用商標１及び３の独創性の程度は低く、引用商標２についても、文字自体の独創性は低いこと、前記（３）ウのとおり、本件商標と引用商標との類似性の程度は、極めて低いことからすると、本件商標に接する取引者及び需要者が、請求人又は引用商標を連想又は想起することはないというべきである。
　そうすると、本件商標は、これを無効請求商品について使用をしても、その取引者及び需要者をして、当該商品が請求人の商品に係るものであると誤信させるおそれがあるものとはいえず、当該商品が請求人との間にいわゆる親子会社や系列会社等の緊密な営業上の関係又は同一の表示による商品化事業を営むグループに属する関係にある営業主の業務に係る商品であると誤信させるおそれがあるものともいえない。
（６）小括
　以上のとおり、本件商標は、他人（請求人）の業務に係る商品と混同を生ずるおそれがある商標とはいえない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当しない。
２　商標法第４条第１項第７号について　
　前記１（３）ウのとおり、本件商標と引用商標とは、外観、称呼及び観念のいずれにおいても区別し得る別異の商標である。
　また、前記１（５）のとおり、本件商標に接する取引者及び需要者が、請求人又は引用商標を連想又は想起することはないといえる。
　そうすると、本件商標を無効請求商品について使用をしても、引用商標の信用、名声、顧客吸引力等が希釈化するおそれがあるとはいえず、また、これらにフリーライドするものともいえない。
　他に、本件商標が公の秩序又は善良の風俗を害するおそれがあるものというべき事情は見いだせない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第７号に該当しない。
３　まとめ
　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第７号及び同項第１５号に該当するものではなく、同項の規定に違反して登録されたものではない。
　したがって、本件商標の登録は、商標法第４６条第１項により、無効とすることはできない。
　よって、結論のとおり審決する。