【事件の表示】
　特願２０１６−５２６２６６「高温荷重下でのクリープ滑り耐性を向上させる加工表面を有するシリカ賦形物の製造方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２７年５月７日国際公開、ＷＯ２０１５／０６５５７３、平成２８年１２月１日国内公表、特表２０１６−５３７５４８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、２０１４年（平成２６年）８月１９日（パリ条約による優先権主張外国庁受理２０１３年１０月３１日（ＵＳ）アメリカ合衆国）を国際出願日とする出願であって、平成２９年５月２３日付け（発送日：平成２９年５月３０日）で拒絶の理由が通知され、その指定期間内の平成２９年８月３０日に意見書及び手続補正書が提出されたが、平成２９年１２月８日付け（発送日：平成２９年１２月１９日）で拒絶査定がなされ、これに対し、平成３０年４月１８日に拒絶査定不服審判が請求されるとともに、その審判の請求と同時に手続補正書が提出されたものである。
第２　平成３０年４月１８日にされた手続補正についての補正の却下の決定
　［補正の却下の決定の結論］
　平成３０年４月１８日にされた手続補正（以下、「本件補正」という。）を却下する。
　［理由］
１．本件補正について
（１）本件補正前の平成２９年８月３０日の手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１の記載は次のとおりである。
　「【請求項１】
　耐環境皮膜（ＥＢＣ）系を有する物品を形成する方法であって、当該方法が、
物品の基材の表面のケイ素含有領域上にケイ素含有層を形成することと、
ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加すること又はケイ素含有層の一部を取り去ることによってケイ素含有層に複数の溝部と隆条部を形成することと、
ケイ素含有層を覆う１以上の外側層を形成すること
を含んでおり、ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加することがマスクを介してケイ素含有層にケイ素含有材料を溶射することを含んでおり、ケイ素含有層から材料を取り去ることがマスクを介してケイ素含有層に粒子を吹き付けることを含んでおり、マスクが６０〜１２０ミル（１．５〜３ｍｍ）の厚さを有する、方法。」
（２）そして、本件補正により、上述の本件補正前の特許請求の範囲の請求項１の記載は、以下のとおり補正された（下線は、請求人が補正箇所を示すために付したものである。）。
　「【請求項１】
　耐環境皮膜（ＥＢＣ）系を有する物品を形成する方法であって、当該方法が、
複数の溝部と隆条部が形成された
ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加すること又はケイ素含有層の一部を取り去ることによってケイ素含有層に
、前記基材の表面の複数の溝部と隆条部にそれぞれ重複する
ケイ素含有層を覆う１以上の外側層を形成すること
を含んでおり、ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加することがマスクを介してケイ素含有層にケイ素含有材料を溶射することを含んでおり、ケイ素含有層から材料を取り去ることがマスクを介してケイ素含有層に粒子を吹き付けることを含んでおり、マスクが６０〜１２０ミル（１．５〜３ｍｍ）の厚さを有する、方法。」
２．補正の適否
　本件補正は、補正前の請求項１に記載された発明を特定するために必要な事項である「物品の基材の表面」について「複数の溝部と隆条部が形成された物品の基材の表面」との限定を付加し、さらに「ケイ素含有層に複数の溝部と隆条部を形成すること」について「ケイ素含有層に、前記基材の表面の複数の溝部と隆条部にそれぞれ重複する複数の溝部と隆条部を形成すること」との限定を付加するものであって、補正前の請求項１に記載された発明と補正後の請求項１に記載される発明の産業上の利用分野及び解決しようとする課題が同一であるから、特許法第１７条の２第５項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の特許請求の範囲の請求項１（以下、「本件補正発明」という。）が、同法同条第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に適合するか（特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか）について、以下、検討する。
　（１）本件補正発明
　本件補正発明は、上記１．（２）に記載したとおりのものである。
　（２）引用文献の記載事項
　ア　引用文献１
　原査定の拒絶の理由で引用された、本願の優先日前に頒布された又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった引用文献である、特表２０１３−５１６５５２号公報（以下、「引用文献１」という。）には、「環境障壁コーティングに加わる熱又は機械的応力を軽減するための特徴体」に関して、図面（特に、図２及び図３を参照。）とともに次の記載がある。（下線は、理解の一助のために当審が付与したものである。以下同様。）
（ア）「【００１３】
　
一般に、本開示は、環境障壁コーティング（ＥＢＣ）でコーティングされた物品内の熱及び／又は機械的応力を軽減するための技術を対象とする。
例えば、物品は、基材上に形成されるボンド・コート及びそのボンド・コート上に形成されるＥＢＣでコーティングされうる。
【００１４】
　本明細書で開示されるのは、ＥＢＣにおける亀裂の成長の効果を低減するか、最小にするための技術である。これらの技術は、オーバーレイ又はボンド・コートなどの、基材上に形成される層の表面内に特徴体を形成することを含む。これらの特徴体は、表面の相対的平面性を乱し、亀裂成長若しくは亀裂伝播を遅らせる。特に、亀裂がＥＢＣ内に形成され、基材の表面に実質的に平行な平面内で伝播し始めるときに、特徴体は亀裂が成長する必要のある２つの材料間の界面、例えば、ＥＢＣとボンド・コート又はボンド・コートと基材との間の界面を与えることによってさらなる亀裂成長を妨げるものとして機能する。実質的に、これらの特徴体は、基材及びＥＢＣを複数のより小さな領域に分離する。亀裂成長は、個別の領域内に発生しうるが、これらの特徴体は、隣接する領域の間の亀裂成長を隠す。」
（イ）「【００２５】
　
図２は、図１に示されているガス・タービン動翼１０などのガス・タービン動翼の一実例の一部の断面図である。タービン動翼１０は、基材３２、基材３２上に形成された層３４、及び層３４上に形成されたＥＢＣ３６を備える。
【００２６】
　
基材３２は、セラミック又はセラミック・マトリックス複合材料（ＣＭＣ）を含みうる。
【００２７】
　
基材３２がＣＭＣを含む実施例では、基材３２は、マトリックス材３８及び強化材４０を含みうる。マトリックス材３８は、例えば、炭化ケイ素、窒化ケイ素、アルミナ、アルミノケイ酸塩、シリカ、又は同様の物質を含む、セラミック材料を含みうる。
【００２８】
　強化材４０の組成、形状、サイズ、及び同様のものは、基材３２に望ましい特性を付与するように選択されうる。例えば、強化材４０は、脆いマトリックス材３８の強靭性を高めるように選択されうる。強化材４０は、基材３２の熱伝導率、電気伝導率、熱膨張率、堅さ、又は同様の特性を変更するようにも選択されうる。
【００２９】
　
いくつかの実施例では、強化材４０の組成は、マトリックス材３８の組成と同じであってもよい。例えば、炭化ケイ素を含むマトリックス材３８が、炭化ケイ素ホイスカを含む強化材４０を囲むものとしてよい。
基材３２の一組成として、炭化ケイ素を含むマトリックス材３８中に埋め込まれた炭化ケイ素連続繊維を含む強化材４０が挙げられる。
【００３０】
　基材３２に使用することができるいくつかの例示的なＣＭＣとして、マトリックス材３８アルミナ又はアルミノケイ酸塩及びＮＥＸＴＥＬ（商標）Ｃｅｒａｍｉｃ  Ｏｘｉｄｅ  Ｆｉｂｅｒ  ７２０（３Ｍ  Ｃｏ．（ミネソタ州セントポール所在）から入手可能）を含む強化材４０などの、ＳｉＣ又はＳｉ３Ｎ４及び酸窒化ケイ素又は酸窒化ケイ素アルミニウム、及び酸化物−酸化物セラミックスの組成物が挙げられる。
【００３１】
　
いくつかの実施例では、強化材４０は、基材３２の表面のところで確実に露出されないことが望ましい場合がある。そのような実施例では、層３４は、基材３２の表面４２上に形成されうる。層３４があれば、強化材４０の実質的にどれもが、特徴体４６が形成される表面４４のところで露出されない可能性が高まりうる。
【００３２】
　
いくつかの実施例では、層３４は、基材３２のマトリックス材３８と同じ材料を含みうる。層３４は、例えば、炭化ケイ素、窒化ケイ素、アルミナ、シリカ、又は同様の物質を含みうる。
（ウ）「【００３４】
　
ＥＢＣ３６は、層３４及び基材３２を環境劣化から保護する材料を含みうる。
【００３５】
　
図２に示されている実施例では、層３４の表面４４に、５つの特徴体４６ａ、４６ｂ、４６ｃ、４６ｄ、及び４６ｅ（「特徴体４６」と総称する）が形成される。特徴体４６は、表面４４内に形成された溝、隆起部、凹部、又は突起部を備えることができ、これは、例えば、超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、レーザー・クラッディング、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のものによって形成されうる。図２に示されている実例では、特徴体４６は、層３４の表面４４上に形成された隆起部若しくは突起部を備えることができる。
【００３６】
　特徴体４６のそれぞれは、表面４４の相対的平面性を乱す、例えば、特徴体４６のそれぞれは、表面４４内に不連続部を形成する。特徴体４６は、表面４４に対して平行な平面内でのＥＢＣ３６内の亀裂成長を妨げることができる。特定の理論によって拘束されるものではないが、特徴体４６は、結果として、層３４とＥＢＣ３６との間の界面を形成し、この界面上で亀裂は伝播し表面４４のプラトー部分の上に配置されたＥＢＣ３６の一部から層３４内に形成された特徴体４６のうちの１つまで成長する必要がある。異種材料間の、例えば、層３４とＥＢＣ３６との間の遷移は、これら２つの材料の界面上の亀裂成長を妨げることができ、単一の領域、例えば、層３４のプラトー部の上に配置されているＥＢＣ３６の一部又は特徴体４６のうちの１つの上に配置されているＥＢＣ３６の一部への亀裂成長を含むことができる。したがって、ＥＢＣ３６の一部が基材３２からの層剥離を起こす程度にまで亀裂が成長した場合、層剥離するＥＢＣ３６の部分は、特徴体４６のうちの１つの上の部分又は表面４４のプラトー部の上の部分に限定されうる。」
（エ）「【００３７】
　
いくつかの実施例では、ガス・タービン動翼１０などの、物品は、図２に示されていない少なくとも１つの追加の層を含みうる。例えば、図３に示されているように、ガス・タービン動翼５０は、基材３２、基材３２の表面４２上に形成された上張層５２、上張層５２の表面５６上に形成されたボンド・コート５４、及びボンド・コート５４上に形成されたＥＢＣ３６を備えることができる。
【００３８】
　図２に関して上で説明されているように、基材３２は、いくつかの実施例において、マトリックス材３８及び強化材４０を含むＣＭＣを備えることができる。マトリックス材３８は、例えば、炭化ケイ素、窒化ケイ素、アルミナ、アルミノケイ酸塩、シリカ、又は同様の物質を含む、セラミック材料を含みうる。いくつかの実施例では、強化材４０の組成は、マトリックス材３８の組成と同じであってもよい。例えば、炭化ケイ素を含むマトリックス材３８が、炭化ケイ素ホイスカを含む強化材４０を囲むものとしてよい。他の実施例では、強化材４０は、アルミナマトリックス中のアルミノケイ酸塩繊維、又は同様のものなどの、マトリックス材３８の組成と異なる組成を備えるものとしてよい。基材３２の一組成として、炭化ケイ素を含むマトリックス材３８中に埋め込まれた炭化ケイ素連続繊維を含む強化材４０が挙げられる。
【００３９】
　
上張層５２は、基材３２のマトリックス材３８と同じ組成を備えることができる。例えば、上張層５２は、炭化ケイ素、窒化ケイ素、アルミナ、アルミノケイ酸塩、シリカ、又は同様の物質を含みうる。このようにして、上張層５２は、基材３２の厚さを増やす働きをし、また基材３２内の強化材４０の上にマトリックス材３８の一種の緩衝層を形成することができる。
（オ）「【００４１】
　
図３に示されている実例では、特徴体５８ａ、５８ｂ、５８ｃ（「特徴体５８」と総称する）は、上張層５２の表面５６内に形成された凹部若しくは溝を備える。特徴体５８は、超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、レーザー・クラッディング、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のものによって形成されうる。
（カ）「【００７１】
　最初に、上張層５２が、基材３２上に形成される（１２２）。上張層５２は、基材３２のマトリックス材３８と同じ材料を備える。上張層５２は、基材３２の形成時に基材３２上に形成されうるか、又はその後の蒸着工程において基材３２上に形成されうる。基材３２の形成時に基材３２上に形成される場合、上張層５２は、例えば、化学蒸気浸透法、化学気相成長法、溶解浸透法、ポリマー前駆物質プロセス、又は同様の方法によって蒸着されうる。上張層５２の形成は、強化材４０の実質的に完全なカプセル封入が確実になされるように強化材４０が覆われた後、追加量のマトリックス材３８を蒸着することを含みうる。
【００７２】
　基材３２の形成後に基材３２上に形成される場合、上張層５２は、例えば、ＣＶＤ、ポリマー前駆物質プロセス、ゾル・ゲル・プロセス、スラリー・プロセス、プラズマ溶射、ＰＶＤ、又は同様の方法によって蒸着されうる。上で説明されているように、上張層５２は、上張層５２内に形成された特徴体５８の深さ又は高さより大きい厚さを備えるように形成され、これにより、特徴体が上張層５２内に形成されたときに強化材４０が露出しない可能性を高めるか、又は確実に露出しないようにすることができる。
【００７３】
　
上張層５２が、基材３２上に形成された（１２２）後、特徴体５８の配列が上張層５２内に形成される（１２４）。配列は、例えば、直線的な溝若しくは隆起部、正弦波状の溝若しくは隆起部、直線的な、若しくは正弦波状の溝若しくは隆起部によって形成されたグリッド、円形の凹部若しくは突起部、六角形の凹部若しくは突起部、楕円形の凹部若しくは突起部、矩形の凹部若しくは突起部、又はこれらの特徴体５８の組み合わせなどの複数の特徴体５８を備えることができる。特徴体５８が凹部又は溝を備える場合、特徴体５８は、例えば、超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のものによって形成されうる。
【００７４】
　レーザー加工では、エキシマー・レーザーなどの電磁エネルギーの発生源を使用して、上張層５２によって吸収される波長の一連の電磁パルスを発生する。パルスは、エネルギーを吸収する上張層５２の部分を蒸発させるのに十分な強さのものである。上張層５２の異なる部分の順序曝露を使用して、上張層５２の一部又はいくつかの部分を蒸発させて、特徴体５８を形成することができる。
【００７５】
　
特徴体５８を形成する他の方法として、例えば、加圧水流、研磨剤、研磨剤を混ぜた水、又は上張層５２を変形するか、若しくは上張層５２から材料を取り除くのに十分に硬いツールによって、上張層５２のいくつかの部分を機械的に取り除く方法が挙げられる。
【００７６】
　
特徴体５８が隆起部若しくは突起部を備える実施例では、特徴体５８は、例えば、レーザー・クラッディングによって形成されうる。レーザー・クラッディングでは、レーザー又は他の電磁エネルギー源が上張層５２上に蒸着された材料の領域上に合焦され、これにより、材料を溶融するか、又は焼結し、特徴体５８を形成する。上張層５２に相対的なレーザー及び追加された材料の位置及び移動を制御することによって、上張層５２上に特徴体５８の所望の形状を形成するためにレーザー・クラッディングが使用されうる。
（キ）　上記（エ）及び図３の図示内容からみて、上張層５２の表面５６上に形成されたボンド・コート５４には、上張層５２の表面５６内に形成された特徴部５８に重複する特徴が形成されているといえる。
　これらの記載事項及び図面の図示内容を総合し、本件補正発明の記載ぶりに則り整理すると、引用文献１には、以下の発明（以下、「引用発明」という。）並びに以下の記載事項Ａ及びＢ（以下、「引用文献１の記載事項Ａ」及び「引用文献１の記載事項Ｂ」という。）が記載されている。
［引用発明］
　「環境障壁コーティング（ＥＢＣ）でコーティングされた物品のための技術であって、当該技術が、
炭化ケイ素、窒化ケイ素を含むマトリックス材３８及び強化材４０を含む基材３２の強化材４０が表面に露出されないように、基材３２の表面４２上に炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４を形成することと、
炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４の表面４４に超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、レーザー・クラッディング、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のものによって、複数の、溝、隆起部、凹部、又は突起部を備える特徴体４６を形成することと、
炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４上にＥＢＣ３６を形成することを含む、技術。」
［引用文献１の記載事項Ａ］
　「基材３２の厚さを増やす働きをし、基材３２のマトリックス材３８と同じ材料を備える上張層５２の表面５６内に凹部若しくは溝である特徴体５８を形成し、上張層５２の表面５６上に形成されたボンド・コート５４に、上張層５２の表面５６内に形成された特徴部５８に重複する特徴を形成すること。」
［引用文献１の記載事項Ｂ］
　「特徴体５８を形成する方法として、例えば、加圧水流、研磨剤、研磨剤を混ぜた水によって、上張層５２のいくつかの部分を機械的に取り除くこと。」
　イ　引用文献２
　原査定の拒絶の理由で引用された、本願の優先日前に頒布された又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった引用文献である、特開２００６−３６６３２号公報（以下、「引用文献２」という。）には、「７ＦＡ＋ｅ第１段アブレイダブル被膜及びその作製方法」に関して、図面（特に図３を参照。）とともに次の記載がある。
（ア）「【００１２】
　本発明は、ＦクラスＳ１シュラウドのような、第１段（「Ｓ１」）ガスタービンシュラウドに用いられる耐熱用（１７００゜Ｆ以上）アブレイダブル被膜システムに特に適用可能である。被膜システムは、本質的にブレード／バケットの摩耗がゼロ又はわずかで、且つブレード／バケットチッピングを要せずに、１７００゜Ｆ以上の作動温度で長寿命（最大２４，０００時間）である利点を有する。このことは、バケット先端にわたる高温ガス漏洩の実質的な低減と、タービン効率の全体的な向上とをもたらす。
【００１３】
　更に別の態様において、本発明は、ガスタービンシュラウドに適用されるようなグリッド被膜、特に本明細書で説明されるような山形紋又はダイアモンド状グリッド構成を有する被膜のための例示的な設計パラメータを含む。本発明はまた、種々の幾何学的構成の輪郭付けられたアブレイダブル被膜を施工する方法のためのある範囲の好ましい操作条件、並びに種々の構成を用いたグリッドパターン、特に山形紋又はダイアモンド状パターンを形成するために使用される一連の加工段階を含む。」
（イ）「【００２０】
　
図３ａは、本発明の１つの手法を示し、ここでは輪郭付けられた被膜１６が、基材１８、例えば、金属ボンドコート或いはＹＳＺ又はＢＳＡＳのような別のセラミック層にマスク２０を用いて大気プラズマ溶射のような溶射プロセスで施工される。プラズマトーチ２２が、矢印２６で示されるようにマスク２０上を移動し、輪郭付けられた被膜１６がボンドコート２４上に形成される。
【００２１】
　或いは、
図３ｂに表されるような、ダイアモンド形状のアブレイダブル被膜は、２ステップ溶射プロセス、すなわち９０゜山形紋金属マスクを通過する第１のプラズマ溶射に続いて、該マスクを１８０゜回転させて、第１の層の上に第２の９０゜山形紋パターンを溶射することによって生成することができる。
　これらの記載事項及び図面の図示内容を総合し、整理すると、引用文献２には、以下の事項（以下、「引用文献２の記載事項」という。）が記載されている。
　「ボンドコート２４上に被膜１６を施工することが、マスク２０を用いてボンドコート２４に被膜１６を溶射することによること。」
　ウ　引用文献３
　原査定の拒絶の理由で引用された、本願の優先日前に頒布された又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった引用文献である、米国特許出願公開第２０１０／０００３８９４号明細書（以下、「引用文献３」という。）には、「Method and apparatus for selectively removing portions of an abradable coating using a water jet」に関して、図面（特にFig.5、Fig.5A、Fig.6及びFig.7）とともに次の記載がある。
（ア）「［0002］ The present invention relates to a method for selectively removing portions of an abradable coating from a substrate using a mask or stencil and a water jet, or an abrasive water jet to create a pattern of raised ridges on the abradable coating of the substrate. In typical applications of the present invention, the abradable coating may be a thermal barrier coating (TBC) bonded over a bond coat, or it may be a more abradable coating applied over the TBC, such as a TBC having a filler. A typical bond coat applied to turbine components is known in the trade as a MCrAIY coating.
［0003］ Materials for gas turbine combustion components, such as liners, shrouds, blades, and the like, have reached their limits relative to heat in the turbine which may exceed the melting point of the components. Two methods are currently used to increase component life in the turbine. The first method is to add holes to the component so that air or other cooling gas can exit the holes and create a film of air across the surface which helps keep it cool. The second method is to add a coating, such as a TBC coating, to the surface of the part. The present invention relates to turbine components or other substrates that have a coating added using the second method. By way of example, the shroud of a turbine usually is in the form of a continuous ring or a series of panels sequentially arranged in a cylindrical pattern to form an enclosure for a rotating turbine rotor having radially extending turbine blades. Somewhat recently, an abradable coating has been added to the surface of the TBC on a turbine shroud to allow a better seal between the blade tips and housing. Upon initial rotation, the rotating blades on the turbine rotor actually cut into the abradable coating, creating a better seal which improves compression in the turbine. There are a variety of abradable materials that may be used depending on the particular application, such as, for example, a TBC coating having a polyester filler that makes the coating more abradable, nickel graphite and AlSi-polyester. However, the abradable coating may be formed of a variety of other similar and known materials, depending on the application of the present invention.」
（イ）「［0020］ 
FIG.5 illustrates the arrangement of the shroud panel 11, the mask 16, and the water jet nozzle 32. The water jet nozzle 32 will be moved relative to the workpiece holding system 35 and the shroud panel 11 by the control system 38 of the water jet apparatus 23 as shown in the exploded view of 5A. The direction of movement of the water jet nozzle 32 by the control system 38, which is indicated by the direction arrow 19, results in the water jet nozzle 32 being moved along the extent of each of the openings 18, and the water jet 34 will penetrate the mask 16 by passing through each of the openings 18 and the cutting force of the water jet 34 will remove portions of the abradable coating located beneath the openings 18 while leaving in place the portions of the abradable coating 12 that are not located beneath the openings 18 to thereby form the raised ridges 22 on the outer surface of the shroud panel 11.
［0021］ FIG.6 shows a plan view of the shroud panel 11 after it has been processed in accordance with the present invention, with the resulting pattern of raised ridges 22 on the surface of the TBC coating 13 due to the removal of the sections of the abradable coating 12 below the openings 18 of the mask 16. FIG.7 is a cross-section view of the shroud panel 11 taken along line A-A in FIG.6 of the finished shroud panel 11 that further shows the resultant ridges 22 left on the surface of the TBC 13. Where the turbine component is one panel 11 of a turbine shroud that forms an enclosure for a rotating turbine blade, the raised ridges 22 will provide a seal for the rotating turbine blade as described above. 
When the jet 34 passes through the openings 18 in the mask 16 the abrasive effect caused by the jet 34 dissipates somewhat as the jet 34 penetrates the abrasive coating 12, and as a result the furrows are usually formed as inverse pyramids as best seen in FIG.7.
［0022］ It will be expressly understood, however, that the configuration of the ridges 22 as illustrated in FIG.6 are representative only, and the mask 16 may also be designed to form ridges in a wide variety of shapes, sizes and patterns, depending on the application of the present invention. Likewise, the mask may be designed to form the furrows or spaces between the ridges in a wide variety of shapes, sizes and patterns, depending on how the furrows are to be used.」
　なお、当審で作成した段落［0002］、［0003］、［0020］ないし［0022］の仮訳は以下のとおりである。
（ア）「［0002］　本発明は、基材のアブレイダブルコーティング上に隆起リッジのパターンを作成するためのマスクまたはステンシルとウォータージェットあるいはアブレイシブウォータージェットを使用して基材からアブレイダブルコーティングの一部を選択的に除去する方法に関する。本発明の典型的な応用例では、アブレイダブルコーティングは、ボンドコートの上に結合された遮熱コーティング(TBC)であってもよいし、フィラーを有するTBC のようなTBC上に施工されるアブレイダブルコーティングでもよい。タービン部品に適用される典型的なボンドコートは、MCrAlYコーティングとして公知である。
［0003］　ライナ、シュラウド、ブレードのようなガスタービン燃焼構成部品の材料は、部品の融点を超えるタービンの熱により限界に達している。現在、タービンの構成要素の寿命を増加させるための２つの方法が使われている。第１の方法は、部品に穴を開け、穴から出た空気または他の冷却ガスが、表面を冷えた状態に維持するのを補助する空気膜を表面に形成する。第２の方法は、TBCコーティングのようなコーティングを、部品の表面に加えることである。本発明は第２の方法を用いて加えられたコーティングを有するタービン構成部品または他の基材に関する。一例として、タービンシュラウドは連続的なリング、または、一連の半径方向に延びるタービンブレードを有する回転タービンロータのエンクロージャを形成する、円筒形に配置されたパネルの形態である。最近、アブレイダブルコーティングは、ブレード先端部と筐体の間を良好にシールするためにタービンシュラウド上のTBCの表面に追加されている。初期回転時に、タービンロータ上の回転ブレードは、実際にはアブレイダブルコーティング内へ切り込まれ、タービン内の圧縮を向上させる良好なシールを形成する。例えばコーティングをよりアブレイダブルにするポリエステルフィラーであるニッケル-黒鉛とAlSi-ポリエステルを有するTBCコーティングのような特定の用途に応じて使用する様々なアブレイダブルな材料がある。しかしながら、アブレイダブルコーティングは、種々の他の形態と公知の材料で形成され、本発明の用途に依存する。」
（イ）「［0020］　
図5は、シュラウドパネル11、マスク16、及びウォータージェットノズル32の配置を示している。図5Aの分解図に示すように、ウォータージェットノズル32がウォータージェット装置23の制御システム38によってワークピース保持装置35とシュラウドパネル11を移動する。制御システム38によるウォータージェットノズル32の移動方向は、方向矢印19で示されるように、ウォータージェットノズル32の各開口18の長さに沿って移動されることになり、ウォータージェット34は開口部18の各々を通過させることにより、マスク16を貫通し、そしてウォータージェット34の切削力がシュラウドパネル11の外表面上に突出した隆起部22を形成するために開口部18の下方に配置されていないアブレイダブルコーティング12の部分を残したまま、開口部18の下に配置されたアブレイダブルコーティングの一部を除去する。
［0021］　図6は、本発明に従って処理され、マスク16の開口部18の下のアブレイダブルコーティング12の部分的な除去により、TBCコーティング13の表面上の隆起部22のパターンとされた後のシュラウドパネル11の平面図を示す。図7は、TBCの表面13上に残された得られた隆起部22を示し、さらに完成したシュラウドパネル11の図6のA-A線に沿って取られたシュラウドパネル11の断面図である。タービン部品は、回転するタービンブレード用のエンクロージャを形成するタービンシュラウドの1つのパネル11であり、隆起部22は、上述したような回転するタービンブレードのシールを提供する。
ジェット34がマスク16の開口部18を通過する時、ジェット34によるアブレイダブルの効果は、ジェット34のアブレイダブルコーティング12を貫通するといくぶん消散し、その結果、溝は、通常、図7に最もよく見られるような逆ピラミッドに形成される。
［0022］　明確に理解される図6に示すような隆起部22の構成は代表的なものにすぎず、またマスク16は、本発明の用途に応じて、様々な形状、サイズ、及びパターンの隆起部を形成するためにデザインされる。同様に、マスクは、溝の用途に応じて様々な形状、サイズ、及びパターンの隆起部間の溝又は空間を形成するためにデザインされる。」
　これらの記載事項及び図面の図示内容を総合し、整理すると、引用文献３には、以下の事項（以下、「引用文献３の記載事項」という。）が記載されている。
　「マスク１６の開口部１８を介してアブレイダブルコーティング１２にウォータージェット３４を使用し、アブレイダブルコーティング１２を部分的に除去すること。」
　（３）引用発明との対比
　本件補正発明と引用発明とを対比すると、後者の「環境障壁コーティング（ＥＢＣ）でコーティングされた」はその機能、構成及び技術的意義からみて前者の「耐環境皮膜（ＥＢＣ）系を有する」に相当し、以下同様に、「基材３２」は「基材」に、「表面４２」は「表面」に、「炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４」は「ケイ素含有層」に、「ＥＢＣ３６」は「外側層」に、「溝、隆起部、凹部、又は突起部を備える特徴体４６」は「溝部と隆条部」にそれぞれ相当する。
　後者の「炭化ケイ素、窒化ケイ素を含むマトリックス材３８及び強化材４０を含む基材３２の強化材４０が基材３２の表面に露出されないように、基材３２の表面４２上に炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４を形成すること」は、基材３２の炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む強化材４０すなわちケイ素含有領域の上に炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４を形成することであるから、前者の「物品の基材の表面のケイ素含有領域上にケイ素含有層を形成すること」に相当する。
　後者の「炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４の表面４４に超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、レーザー・クラッディング、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のものによって」は、ここにレーザー・クラッディングのような材料を付加する加工、或いはウォーター・ジェット加工のような材料の一部を取り去る加工が含まれることに鑑みれば、前者の「ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加すること又はケイ素含有層の一部を取り去ることによって」に相当する。
　後者の「炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４上にＥＢＣ３６を形成すること」は、これにより炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４がＥＢＣ３６に覆われることになるから、前者の「ケイ素含有層を覆う１以上の外側層を形成すること」に相当する。
　また、このような後者の「環境障壁コーティング（ＥＢＣ）でコーティングされた物品のための技術」は前者の「耐環境皮膜（ＥＢＣ）系を有する物品を形成する方法」に相当するといえる。
　したがって、両者は、
　「耐環境皮膜（ＥＢＣ）系を有する物品を形成する方法であって、当該方法が、
物品の基材の表面のケイ素含有領域上にケイ素含有層を形成することと、
ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加すること又はケイ素含有層の一部を取り去ることによってケイ素含有層に、複数の溝部と隆条部を形成することと、
ケイ素含有層を覆う１以上の外側層を形成することを含む、方法。」
である点で一致し、次の点で相違する。
［相違点１］
　前者は、「複数の溝部と隆条部が形成された」基材の表面であり、ケイ素含有層に形成される複数の溝部と隆条部が「前記基材の表面の複数の溝部と隆条部にそれぞれ重複する」ものであるのに対し、後者はかかる事項を備えていない点。
［相違点２］
　「ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加すること又はケイ素含有層の一部を取り去ること」に関し、前者は「ケイ素含有層にケイ素含有材料を付加することがマスクを介してケイ素含有層にケイ素含有材料を溶射することを含んでおり、ケイ素含有層から材料を取り去ることがマスクを介してケイ素含有層に粒子を吹き付けることを含んでおり、マスクが６０〜１２０ミル（１．５〜３ｍｍ）の厚さを有する」のに対し、後者はかかる構成を備えているか不明な点。
　（４）判断
　相違点について検討する。
　相違点１について検討する。
　引用文献１には、引用発明と共に以下の引用文献１の記載事項Ａが記載されている。
　「基材３２の厚さを増やす働きをし、基材３２のマトリックス材３８と同じ材料を備える上張層５２の表面５６内に凹部若しくは溝である特徴体５８を形成し、上張層５２の表面５６上に形成されたボンド・コート５４に、上張層５２の表面５６内に形成された特徴部５８に重複する特徴を形成すること。」
　ここで、引用文献１の記載事項Ａの上張層５２の表面５６内に形成される「凹部若しくは溝である特徴体５８」は、本件補正発明の基材の表面に形成される「複数の溝部と隆条部」に相当する。
　引用文献１の記載事項Ａの上張層５２は、「基材３２の厚さを増やす働きをし」、「基材３２のマトリックス材３８と同じ材料を備える」ものであり（段落【００３９】）、その上に形成されるボンド・コート及びそのボンド・コート上に形成されるＥＢＣでコーティングされるものであるから（段落【００１３】及び図３）、引用発明の基材３２としての機能を有する層であることが理解できる。また、引用発明の基材３２に引用文献１の記載事項Ａの上張層５２に係る技術が採用できない格別な技術上の困難性も見出せない。
　してみると、引用発明の基材３２において、引用文献１の記載事項Ａの「上張層５２の表面５６内に凹部もしくは溝である特徴体５８を形成する」ことを参酌し、基材３２の表面内に「凹部もしくは溝である特徴体」を形成することは、当業者の通常の創作能力の範囲で容易になし得たことである。
　そして、引用文献１の記載事項Ａは「上張層５２の表面５６上に形成されたボンド・コート５４に、上張層５２の表面５６内に形成された特徴部５８に重複する特徴を形成する」ものであるから、引用発明の基材３２の表面内に形成した「凹部もしくは溝である特徴体」を、引用発明の層３４の表面４４に形成した「溝、隆起部、凹部、又は突起部を備える特徴体４６」と重複するように形成することも、当業者であれば容易になし得たことである。
　そうすると、引用発明及び引用文献１の記載事項Ａに基づいて、当業者の通常の創作能力の範囲で上記相違点１に係る本件補正発明の発明特定事項とすることは、当業者であれば容易に想到し得たことである。
　相違点２について検討する。
　引用文献１には、引用発明と共に以下の引用文献１の記載事項Ｂが記載されている。
　「特徴体５８を形成する方法として、例えば、加圧水流、研磨剤、研磨剤を混ぜた水によって、上張層５２のいくつかの部分を機械的に取り除くこと。」
　ここで、「研磨剤、研磨剤を混ぜた水」によって「いくつかの部分を機械的に取り除くこと」は本件補正発明の「材料に粒子を吹き付けること」で「材料を取り去ること」に相当する。そして、引用発明における特徴体４６の形成は「超音波加工、ウォーター・ジェット加工、機械的加工、化学エッチング、フォトリソグラフィ、レーザー加工、レーザー・クラッディング、電解加工、放電加工、微細加工、バイブロピーニング、又は同様のもの」によるものであり、引用文献１の記載事項Ｂを「同様のもの」に含めることは、当業者であれば理解し得たことである。
　他方、引用文献２の記載事項は
　「ボンドコート２４上に被膜１６を施工することが、マスク２０を用いてボンドコート２４に被膜１６を溶射することによること。」、すなわち、「材料の付加をマスクを介して材料を溶射することで行うこと」であり、引用文献３の記載事項は
　「マスク１６の開口部１８を介してアブレイダブルコーティング１２にウォータージェット３４を使用し、アブレイダブルコーティング１２を部分的に除去すること。」、すなわち「材料の除去をマスクを介して材料に水を吹き付けることで行うこと」である。
　ここで、引用文献２の記載事項及び引用文献３の記載事項は、それぞれ材料の付加及び材料の除去により溝部あるいは隆条部を形成する技術に関するものであるから、引用発明と共通する。そして、引用発明に、引用文献２の記載事項及び引用文献３の記載事項が採用できない格別な技術上の困難性を見出すこともできない。
　してみると、引用発明において、引用文献２の記載事項及び引用文献３の記載事項を参酌して、炭化ケイ素、窒化ケイ素を含む層３４の表面４４に「マスクを介して溶着を行う」こと、及び「マスクを介して材料の除去を取り去る」こととすることは、当業者の通常の創作能力の範囲で容易になし得たことである。
　そして、「マスクが６０〜１２０ミル（１．５〜３ｍｍ）の厚さを有する」ことについて、本願の明細書の発明の詳細な説明における段落【００２３】、【００２４】、【００２６】、【００２７】及び【００２９】ないし【００３１】をみても、ここに、格別な技術的意義あるいは臨界的意義を見出すことはできないことから、当業者が通常の創作能力の範囲内で必要とされる溝部と隆条部を形成するために適宜決定し得た事項といえる。
　そうすると、引用発明、引用文献１の記載事項Ｂ、引用文献２の記載事項、及び引用文献３の記載事項に基いて相違点２に係る本件補正発明の発明特定事項とすることは、当業者であれば容易に想到し得たことである。
　また、本件補正発明は、全体としてみても、引用発明、引用文献１の記載事項Ａ、引用文献１の記載事項Ｂ、引用文献２の記載事項、及び引用文献３の記載事項から予測し得ない格別な効果を奏するものではない。
　したがって、本件補正発明は、引用発明、引用文献１の記載事項Ａ、引用文献１の記載事項Ｂ、引用文献２の記載事項、及び引用文献３の記載事項に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条２項の規定により、特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
３．むすび
　上記のとおり、本件補正は、特許法第１７条の２第６項で準用する同法第１２６条第７項の規定に違反するものであるから、同法１５９条第１項で読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下されるべきものである。
　よって、上記補正の却下の決定の結論のとおり決定する。
第３　本願発明について
１．本願発明
　平成３０年４月１８日にされた手続補正は、上記のとおり却下されたので、本願の請求項１ないし１２に係る発明は、平成２９年８月３０日の手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１ないし１２に記載された事項により特定されるものであるところ、その請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、その請求項１に記載された事項により特定される、前記第２　１．（１）に記載のとおりのものである。
２．原査定の拒絶の理由
　原査定の拒絶の理由は、本願の請求項１に係る発明は、本願の優先日前に頒布された又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった以下の引用文献に記載された発明に基づいて、その出願前に発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない、というものである。
　引用文献Ａ．特表２０１３−５１６５５２号公報（本審決の引用文献１）
　引用文献Ｂ．特開２００６−３６６３２号公報（本審決の引用文献２）
　引用文献Ｃ．米国特許出願公開第２０１０／０００３８９４号明細書（本審決の引用文献３）
３．引用文献
　原査定の拒絶の理由で引用された引用文献及びその記載事項は、前記第２［理由］２．（２）に記載したとおりである。
４．対比・判断
　本願発明は前記第２［理由］２．で検討した本件補正発明から、「物品の基材の表面」についての「複数の溝部と隆条部が形成された」との限定及び「ケイ素含有層に複数の溝部と隆条部を形成すること」についての「ケイ素含有層に、前記基材の表面の複数の溝部と隆条部にそれぞれ重複する」との限定を削除したものである。
　そうすると、本願発明の発明特定事項を全て含み、さらに他の事項を付加したものに相当する本件補正発明が、前記第２［理由］２．（３）及び（４）に記載したとおり、引用発明、引用文献１の記載事項Ａ、引用文献１の記載事項Ｂ、引用文献２の記載事項、及び引用文献３の記載事項に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本願発明も、同様の理由により、引用発明、引用文献１の記載事項Ｂ、引用文献２の記載事項、及び引用文献３の記載事項に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
第４　むすび
　以上のとおり、本願発明は、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないから、他の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶をすべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。