【事件の表示】
　平成　６年特許願第１６９８０９号「携帯端末装置」拒絶査定不服審判事件〔平成　８年　２月　６日出願公開、特開平　８−　３６５５０〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成６年７月２１日の出願であって、平成１５年６月１０日付で拒絶査定され、これに対し同年７月１７日に拒絶査定に対する審判請求がなされたものであり、その請求項１に係る発明は、平成１６年７月１６日付手続補正書により補正された特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される次のとおりのものである。（以下、「本願発明」という。）
　
「地図情報と、前記地図情報に基づく地図上における顧客の座標データを含む顧客毎の顧客情報とを格納する情報格納手段と、
　タッチスイッチで構成されたディスプレイ表示面を有するディスプレイと、
　前記ディスプレイ表示面に、前記地図情報に基づく地図を表示するとともに、その地図上に、前記顧客毎の顧客情報に含まれる顧客の座標データに基づいて複数の顧客の夫々の位置を示すマーク又はボタンを表示する表示制御部とを備え、
　前記情報格納手段は、前記ディスプレイ表示面に表示された前記複数のマーク又はボタンへのタッチにより入力される、これらのマーク又はボタンがタッチされた順番を、前記複数の顧客の夫々に対する訪問順番である項番として各顧客情報に割り付けて格納し、
　前記表示制御部は、前記情報格納手段に格納された項番に基づいて、前記地図上の各マーク又はボタンの近傍に各顧客の訪問順番を示す数字を表示する
携帯端末装置。」
　
２．引用文献
　これに対して、平成１６年９月３日付の拒絶理由通知に引用された、特開昭６１−１９４６００号公報（以下、「引用文献１」という。）、特開平５−３４６７６１号公報（以下、「引用文献２」という。）、特開平２−３８９９号公報（以下、「引用文献３」という。）には、その図面とともに以下の事項が記載されている。
　
　２−１．引用文献１の記載事項
（ア）「第２図はこの発明の車両誘導装置の一実施例を示すブロック図であり、この車両誘導装置は一例として各家庭に荷物等を配達する宅配用車両を目的地、すなわち目的の家に誘導するために適用されている。
　同図において、コンピュータ２１は例えばマイクロコンピュータで構成されているものであり、マイクロプロセッサ等からなる中央処理装置（以下ＣＰＵと略称する）２３を有している。このＣＰＵ２３はデータバス２５を介して処理プログラムや固定データ等を記憶しているＲＯＭ２７、演算結果等を一時的に記憶するＲＡＭ２９、表示制御装置３１、画像メモリ３３および外部周辺装置と接続するためのインターフェース回路３７、４５、５１が接続されている。
　表示制御装置３１はＣＰＵ２３から供給される画像信号を画像メモリ３３に記憶し、この画像メモリ３３に記憶された画像信号をＣＲＴからなる表示装置３５に表示させるための制御動作を行うための装置である。
　・・・（途中省略）・・・
　インターフェース回路３７にはライトペン３９、操作スイッチ４１およびスピーカ４３が接続されている。ライトペン３９は表示装置３５の表示画面をこのライトペン３９の先端で接触して操作することにより情報の入力等を行うためのものである。
　・・・（途中省略）・・・
　インターフェース回路４５には、フロッピーディスクドライブ装置４７が接続され、このフロッピーディスクドライブ装置４７には前記広域地図、配達を行う目的の家の周辺を拡大した簡略地図、配送先リスト等を記憶したフロッピーディスク４９が装着される。このフロッピーディスク４９に記憶された情報はＣＰＵ２３の制御のもとにフロッピーディスクドライブ装置４７により読み出されて一時的にＲＡＭ２９に記憶され、更にＣＰＵ２３の制御のもとに所望の情報のみが表示制御装置３１を介して画像メモリ３３に記憶され、画像メモリ３３から表示制御装置３１の制御のもとに表示装置３５に表示される。」（第２頁右上欄第６行〜同頁右下欄第１６行）
　
（イ）「第３図は車両誘導装置の操作表示パネルの一例を示しているものである。この操作表示パネルは中央部に表示装置３５を有し、その表示装置３５の両側に複数の操作スイッチ４１ａ〜４１ｈが配設され、下部にフロッピーディスクドライブ装置４７およびライトペン３９から配設されている。
　・・・（途中省略）・・・
操作スイッチ４１ｄはライトペン３９と組合わせて使用され、表示装置３５に表示された広域地図上で配送順序を変更するためのスイッチ、
　・・・（途中省略）・・・
　フロッピーディスク４９は、上述したように配達領域を含んだ広域地図、配達を行う目的の家の周辺を拡大した目的地周辺地図である簡略図、配送先リスト等を記憶しているものであるが、第４図はこのメモリ構成の一例を示しているものである。このメモリ構成は各配送先データを各配送先毎に記憶している配送先データファイル領域６１、配送先の配送順序を記憶した配送順序記憶領域６３，各配送先を中心としてその近辺の簡略地図情報を各配送先毎に記憶している簡略地図記憶領域６５、広域地図を記憶している広域地図記憶領域６７に分割されている。
　配送先データファイル領域６１は各配送先毎に配送先の住所、氏名、電話番号、会員番号、荷物コード等からなる配送先データを会員番号の小さい順に記憶しているものである。配送順序記憶領域６３は荷物の配送順序に会員番号を配列して記憶しているものである。簡略地図記憶領域６５は各配送先の簡略地図情報を会員番号の小さい順に記憶しているものである。広域地図記憶領域６７は全配送先を含んだ広域地図情報を記憶しているものである。」（第３頁左上欄第８行〜同頁左下欄第８行）
　
（ウ）「配送先リストを表示するための操作スイッチ４１ａでない場合には、ステップ２１０からステップ２４０に進み、広域地図を表示するための操作スイッチ４１ｂが操作されたか否かがチェックされ、該スイッチが操作された場合には、フロッピーディスク４９の広域地図記憶領域６７から広域地図データを読み込んで（ステップ２５０）、画像メモリ３３に記憶し、表示制御装置３１の制御のもとに表示装置３５にこの広域地図を表示するとともに第５図のステップ１３０で計算した自車両の位置を表示装置３５に表示された広域地図上に同時に表示する（ステップ２６０）。また、この表示された広域地図上に配送先の位置や配送順序等も重ねて表示する（ステップ２７０）。第８図はこの場合の表示例を示しているものである。この図において「＋」記号は配送先の位置を示し、その傍の番号は配送順序を示しているものである。斜線を施した「＋１」記号の部分が今配送しようとしている配送先の位置を示しているものである。」（第４頁左下欄第１４行〜第１３行）
　
（エ）「まず、目的の配送先に対して自車両がどの程度離れた位置にいるのかを識別するために、フロッピーディスク４９の配送先順序記憶領域６３から予めＲＡＭ２９内に記憶されている配送順序データから次の配送先を読み出し、この配送先の位置情報（Ｘ１，Ｙ１）をフロッピーディスク４９の配送先データファイル領域６１から読み出す（ステップ４１０）。」（第５頁右上欄第２行〜第９行）
　
　２−２．引用文献２の記載事項
（オ）「【請求項１】地図データが予め記録された記録媒体から地図データを読み出す地図データ読出手段と、
　地図データとの対応関係を有する任意の通過位置及び通過順序を示す各データを複数組記憶する記憶手段と、
　地図データに基づいた地図及び該地図上の上記記憶手段に記憶された通過位置にマークを表示する表示手段と、
　上記複数の通過位置の内の一の通過位置から通過順序に従った次の通過位置の方向を自動的に演算する演算手段とを有し、
　上記表示手段上で上記一の通過位置に上記演算手段からの演算結果に基づく方向を示す形状のマークを表示することを特徴とする地図表示装置。
　【請求項２】上記通過位置データの入力順序を上記通過順序を示すデータとして記憶することを特徴とする請求項１記載の地図表示装置。
  【請求項３】上記複数の通過位置データに対する通過順序データを任意に編集可能にすることを特徴とする請求項１記載の地図表示装置。
  【請求項４】上記地図データに基づいた地図と共に、移動キーの操作に応じて移動可能なポインタを上記表示手段上に表示し、該ポインタで指示された上記地図上の位置を入力キーの操作に応じて上記通過位置のデータとして入力することを特徴とする請求項１記載の地図表示装置。」（特許請求の範囲）
　
　２−３．引用文献３の記載事項
（カ）「タッチパネル８は、第２図に示すように表示装置２上でスーパーインポーズされる透明操作パネルのようなものであり、該透明操作パネルを介して表示装置２に表示されたメニュー或いは任意の点にタッチすることにより入力できるものである。
　・・・（途中省略）・・・
　また、第３図に示すように、入力制御装置３９において表示装置２に地図を表示させタッチ入力するようにしてもよいし、タッチパネル５の代わりに、ライトペン９、マウス１０、キーボード１１を使用して地図上で指定することも可能である。（第４頁左上欄第１８行〜同頁右上欄第１３行）
　
（キ）「第１７図は上記案内コース設定ルーチンの処理を示している。先ず、目的地、出発地、途中の通過点を入力すると、ステップ６１において経路探索が行われ、次いでステップ６２〜６７においてコース設定モードが選択される。すなわち、通過点を入力した順位で最適コースを設定するモード６５と、　・・・（以下省略）・・・。」（第６頁左下欄最終行〜同頁右下欄第１４行）
　
　２−４．引用文献１に記載された発明
　上記摘記事項（ア）〜（エ）より、引用文献１には、
「配達領域を含んだ広域地図、配達を行なう目的の家の周辺を拡大した目的地周辺地図である簡略図、配送先の位置情報を含む配送先毎の配送先データを記憶しているフロッピーディスクと、
　ライトペン対応の表示画面を有する表示装置と、
　前記表示画面に、前記広域地図を表示するとともに、その地図上に複数の配送先の夫々の位置を示す記号を表示する表示制御装置と、
　ライトペンと組合わせて使用され、表示画面に表示された広域地図上で配送順序を変更するためのスイッチとを備え、
　前記フロッピーディスクは、配送先の配送順序を記憶し、
　前記表示制御装置は、前記広域地図上の各記号の傍に配送順序を示す番号を表示する車両誘導装置。」（以下、「引用文献１発明」という。）が記載されているものと認められる。
　
　２−５．引用文献２に記載された発明
　上記摘記事項（オ）より、引用文献２には、
「地図データに基づいた地図と共に、移動キーの操作に応じて移動可能なポインタを表示手段上に表示し、該ポインタで指示された地図上の位置を通過位置のデータとして入力し、当該通過位置データの入力順序を通過位置に対する通過順序を示すデータとして記憶する記憶手段を有する地図表示装置。」（以下、「引用文献２発明」という。）が記載されているものと認められる。
　
３．対比
　本願発明と引用文献１発明とを対比すると、引用文献１発明の「配達領域を含んだ広域地図、配達を行なう目的の家の周辺を拡大した目的地周辺地図である簡略図」は本願発明の「地図情報」に相当し、以下同様に、引用文献１発明の「配送先」は本願発明の「顧客」に、引用文献１発明の「位置情報」は上記摘記事項（エ）の記載から明らかなように本願発明の「座標データ」に、引用文献１発明の「配送先データ」は上記摘記事項（イ）の記載から明らかなように本願発明の「顧客情報」に、引用文献１発明の「記憶」は本願発明の「格納」に、引用文献１発明の「フロッピーディスク」は本願発明の「情報格納手段」に、引用文献１発明の「表示画面」は本願発明の「ディスプレイ表示面」に、引用文献１発明の「表示装置」は本願発明の「ディスプレイ」に、引用文献１発明の「記号」は本願発明の「マーク又はボタン」に、引用文献１発明の「配送順序」は本願発明の「訪問順番」に、引用文献１発明の「番号」は本願発明の「数字」にそれぞれ相当する。
　なお、引用文献１発明において「前記表示画面に、前記広域地図を表示する」際、フロッピーディスクに記憶されている「広域地図」情報に基づいて表示すること、及び「その地図上に複数の配送先の夫々の位置を示す記号を表示する」際、フロッピーディスクに記憶されている「配送先の位置情報」に基づいて表示することは明らかである。
　
　したがって、両者は、
「地図情報と、前記地図情報に基づく地図上における顧客の座標データを含む顧客毎の顧客情報とを格納する情報格納手段と、
　ディスプレイ表示面を有するディスプレイと、
　前記ディスプレイ表示面に、前記地図情報に基づく地図を表示するとともに、その地図上に、前記顧客毎の顧客情報に含まれる顧客の座標データに基づいて複数の顧客の夫々の位置を示すマーク又はボタンを表示する表示制御部とを備え、
　前記情報格納手段は、前記複数の顧客の訪問順番を格納し、
　前記表示制御部は、前記地図上の各マーク又はボタンの近傍に各顧客の訪問順番を示す数字を表示する装置。」の点で一致し、以下の点で相違している。
　
［相違点１］
　本願発明のディスプレイは、「タッチスイッチで構成されたディスプレイ表示面を有する」のに対し、引用文献１発明の表示装置にはかかる限定が付されていない点。
　
［相違点２］
　本願発明の情報格納手段は、「前記ディスプレイ表示面に表示された前記複数のマーク又はボタンへのタッチにより入力される、これらのマーク又はボタンがタッチされた順番を、前記複数の顧客の夫々に対する訪問順番である項番として各顧客情報に割り付けて格納」しているのに対し、引用文献１発明にはかかる限定が付されていない点。
　
［相違点３］
　本願発明の表示制御部は、地図上の各マーク又はボタンの近傍に表示される各顧客の訪問順番を示す数字を「情報格納手段に格納された項番に基づいて」表示するのに対し、引用文献１発明にはかかる限定が付されていない点。
　
［相違点４］
　本願発明は「携帯端末装置」であるのに対し、引用文献１発明にはかかる限定が付されていない点。
　
４．判断
［相違点１について］
　使用者を地図情報を利用して目的地へ誘導するために用いられる表示画面を有する支援装置（いわゆる、ナビゲーションシステム）において、当該装置の表示画面をタッチパネルで構成することは引用文献３に記載されているように既に本願出願前に公知である（上記摘記事項（カ）参照。）。
　そして、本願発明でいうところの「タッチスイッチで構成されたディスプレイ表示面」と引用文献３に記載されている「タッチパネル」とは、本願明細書の発明の詳細な説明に当該「タッチスイッチで構成されたディスプレイ表示面」について本願出願前に公知である「タッチパネル」と技術的に異なったものである等の記載事項が無いことから、両者が同様のものであることは当業者の技術常識からみて明らかである。
　したがって、引用文献１発明のライトペン対応の表示装置を表示画面がタッチパネルにて構成されているものに変更することは当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　
［相違点２について］
　［相違点２］を検討するに際して、相違点２に係る構成を以下のように整理することができる。
　(i)ディスプレイ表示面に表示された複数のマーク又はボタンがタッチされた順番を訪問順番とする点。
　(ii)ディスプレイ表示面においてタッチする対象がマーク又はボタンである点。
　(iii)ディスプレイ表示面に表示された複数のマーク又はボタンがタッチされた順番を複数の顧客の各々に対する訪問順番である項番として顧客情報に割り付ける点。
　
（ａ）上記(i)について
　引用文献１発明の「配送先」と引用文献２発明の「通過位置」は、いずれも、地図情報を利用した支援装置の使用者が「到達する場所」（その場所に止まるか否かを問わず）であるという概念で共通しており、また、一般的に「順序の変更」とは「順序の設定の一部」であるといえるから、引用文献１発明において配送先の配送順序を変更する際、「通過位置データの入力順序を通過位置に対する通過順序を示すデータとして記憶する」ことが記載されている引用文献２発明を適用することは当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　したがって、上記(i)の点については、引用文献１発明と引用文献２発明とを組み合わせることによって当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　
（ｂ）上記(ii)について
　引用文献１に記載されている「＋」記号は、配送先の家、即ち、表示画面上に表示された地図上における特定の場所を装置の利用者に認識しやすくさせるための参考情報である。してみると、装置の利用者が表示画面上に表示された地図上で特定の場所を指定するにあたって、当該特定の場所を示す何らかの参考情報が当該地図上に表示されているならば、当該参考情報を指定の対象とすることは通常の発想である。
　したがって、上記(ii)の点については、引用文献１発明と引用文献２発明とを組み合わせることによって普通になされるところと認められる。
　
（ｃ）上記(iii)について
　上記（ａ）にて言及したように、「通過位置データの入力順序を通過位置に対する通過順序を示すデータとして記憶する」点については引用文献２発明に記載されている。
　また、引用文献２発明に係る「通過順序を示すデータ」と本願発明の「訪問順番である項番」は、いずれも、地図情報を利用した支援装置の使用者を特定の場所へ順次到達させるための順序を示す情報であるから、両者は文言上の違いはあるものの、その内容は実質的に同様のものと認められる。
　してみると、引用文献１発明に記憶されている配送順序を引用文献２発明のように「通過順序を示すデータ」即ち「訪問順番である項番」として記憶させるよう変更することは当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　また、引用文献１発明は、配送先の配送順序を配送先を示す記号と共に表示することができるのであるから、引用文献１発明に係る「配送先データ」に前記「訪問順番である項番」を割り付けて記憶手段に記憶させることは当業者にとっては単なる設計的事項と認められる。
　したがって、上記(iii)の点については、引用文献１発明と引用文献２発明とを組み合わせることによって当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　
（ｄ）まとめ
　上記（ａ）〜（ｃ）のとおり、相違点２に係る構成(i)〜(iii)のいずれも、当業者が容易になし得るところであり、また、(i)〜(iii)の構成を総合しても当業者が容易になし得るところと認められる。
　
［相違点３について］
　上記［相違点２について］で言及したように、配送順序を訪問順番である項番として記憶手段に記憶させるとともに顧客情報である配送先データに訪問順番である項番を割り付けることが、引用文献１発明と引用文献２発明とを組み合わせることで当業者が容易に想到し得るのであるから、顧客の訪問順番を情報格納手段に格納された項番に基づいて表示画面上に表示することは当業者にとって普通に行われるところと認められる。
　
［相違点４について］
　地図情報を利用した携帯型の支援装置自体は、本願出願前に周知（必要ならば、特開平４−２３８２１８号公報、特開平５−８９３９９号公報等参照。）であり、引用文献１発明の装置を携帯型の端末装置とすることは当業者であれば容易になし得るところと認められる。
　
［作用効果について］
　本願発明の作用効果についてみても、引用文献１発明、引用文献２発明、引用文献３及び周知技術から、当業者が予測し得る程度のものであり格別のものとはいえない。
　
５．むすび
　以上のとおりであるので、本願発明は、引用文献１発明、引用文献２発明、引用文献３及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　よって、結論のとおり審決する。