【事件の表示】
　上記当事者間の登録第５７５０４５０号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　登録第５７５０４５０号の登録を無効とする。
　審判費用は被請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第５７５０４５０号商標（以下「本件商標」という。）は、別掲１のとおりの構成からなり、平成２６年５月２９日に登録出願、第３類「洗濯用柔軟剤，洗濯用漂白剤，口臭用消臭剤，動物用防臭剤，せっけん類，歯磨き，化粧品，香料」を指定商品として、同２７年２月１７日に登録査定、同年３月２０日に設定登録されたものである。
第２　引用各商標
　１　請求人が、本件商標の登録の無効の理由（商標法第４条第１項第１０号及び同項第１５号）において、引用する商標は、別掲２のとおりの構成からなり、請求人が「化粧品、シャンプー」について使用し、我が国の需要者に広く認識されていると主張するものである（以下「引用商標１」という。）。
　２　請求人が、本件商標の登録の無効の理由（商標法第４条第１項第１１号）において引用する登録商標は、以下のとおりであり、現に有効に存続しているものである。
　登録第１８７３０９５号商標（以下「引用商標２」という。）
　商標の構成：「シスレー」の片仮名と「ＳＩＳＬＥＹ」の欧文字を２段に書してなる
　登録出願日：昭和５８年９月２１日
　設定登録日：昭和６１年６月２７日
　書換登録日：平成１８年１１月１日
　指定商品　：第３類「せっけん類，歯磨き，化粧品，香料類」
第３　請求人の主張
　請求人は、結論同旨の審決を求め、その理由を、審判請求書及び回答書において要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第２０号証（枝番号を含む。）を提出した。
　１　引用商標の著名性
　（１）請求人は、１９７６年にウベール・ドルナノが設立し、化粧品の製造販売を行っている、フランス国の法人である。そして、請求人は、全世界において、引用商標１を使用している。「ｓｉｓｌｅｙ」は、わずか四半世紀の間に、美容とラグジュアリーブランドの業界で最もプレステージのあるブランドの一つに成長し、高級化粧品という分野でリーダー的役割を担っている。ｓｉｓｌｅｙ商品は、カウンセリングが行われる超高級販売店のみ、すなわち、大手百貨店、化粧品専門店等で販売されている。各国市場において、ｓｉｓｌｅｙは、しばしば最もよく売れるブランドであり、常にトップブランドとして名乗りを上げている。現在世界８０か国以上で、ｓｉｓｌｅｙブランドの化粧品が販売されている（甲３）。
　（２）「英和商品名辞典」において、「ｓｉｓｌｅｙ」は、「フランスＳｉｓｌｅｙ製の基礎化粧品（クリーム・乳液など）。Ｐｈｙｔｏｃｏｓｍｅｔｏｌｏｇｙ（植物美容学）の研究に基づき、朝鮮人参・西洋サンザシ・カミツレ・ハマメリスなど、肌に医学的効果のある５４種の植物のエッセンシャルオイルを原料としており、アレルギー体質の人も使用可能という。フランス皮膚医学協会推薦。ロゴはすべて小文字。近年メーキャップ用品も手がけ始めた。」と説明されており（甲４）、フランスにおいて著名な商標であることがうかがえる。そして、財務省貿易統計によると、我が国の化粧品輸入先の中で、フランスは、遅くとも１９９８年以来、ずっと第１位である（甲５）から、我が国内の化粧品の需要者は、フランスの化粧品業界の動向には関心を持っており、「ｓｉｓｌｅｙ」がフランスにおいて著名であることも認識しているといえる。
　（３）我が国では、子会社のシスレージャパン有限会社が、ｓｉｓｌｅｙブランドの化粧品の輸入・販売を事業内容として、平成５年に設立され、平成８年（１９９６年）に日本橋高島屋に第１号店を出店した（甲６）後、平成１２年に株式会社に組織変更された。本件商標が登録出願されるより前の平成２７年（２０１５年）８月２７日には、北海道から九州に至るまで約４０の店舗を展開しており（甲７）、売り場では、引用商標１を使用している（甲３）。また、平成２７年（２０１５年）９月１４日には、伊勢丹及び阪急百貨店において、オンラインでも販売している（甲８、甲９）。
　現在は、我が国有数の百貨店に出店する等、全国４９の店舗を展開し、また、百貨店等のウェブサイトで、通信販売を行っている（甲１０）。
　以上のとおり、請求人は、そのハウスマークとして、引用商標１を本件商標の登録出願より前から現在に至るまで、継続的、集中的に使用してきた。
　（４）化粧品の取引者・需要者に広く購読されている、主要美容雑誌の１つ（甲１１〜甲１３）である「ＶｏＣＥ」誌上のランキングで、引用商標１を使用した商品は、２０１３年下半期には、アイケア部門で３位、２０１４年上半期には、ボディオイル部門で２位、フレグランス部門で３位、２０１５年上半期には、化粧水部門で３位と、上位に入っている（甲１４）。
　また、雑誌で紹介されている化粧品をデータベース化した「ＣＯＳＭＥ　ａｔ　ＭＡＧ」において、本件商標の出願直前の、２０１４年５月１日から３１日までに発売された美容雑誌に基づくランキングでは、引用商標１を使用した商品が３位に、また、２０１４年１１月期（ベストコスメ・下半期＆年間ランキング）では、引用商標１を使用した商品が７位に入っている（甲１５）。
　さらに、化粧品の通販サイトにおいては、「シスレー（ＳＩＳＬＥＹ）は、ヨーロッパ発祥の高級化粧品ブランド。女性にとって一度は使ってみたい、憧れのブランドですよね。」との説明があり、引用商標（審決注：「引用商標」とは、引用商標１及び引用商標２を指すものと解される。以下同じ。）から生ずる信用及び高級感が我が国において定着していることがうかがえる（甲１６）。
　（５）日本のデパートで、２０１１年から２０１４年にかけて、「Ｓｉｓｌｅｙ」ブランドの売上げは１５位前後、市場占有率は１％前後である（甲１７）。我が国の化粧品市場では、多くの会社が乱立しており、市場の寡占化が進んでいないので、上記の数字は、引用商標を使用した商品が需要者に浸透していることを示すのに十分である。
　（６）本件商標の登録出願前、「ＶｏＣＥ」、「Ｐｒｅｃｉｏｕｓ」、「美的」等の雑誌において、引用商標を使用した商品の広告が掲載されている（甲１８）。引用商標を使用した商品について、請求人が、大規模に広告宣伝を行った結果、引用商標には、高品質、高級感等の信用が形成されている。
　（７）引用商標は、本件商標の登録出願の時には既に、請求人の業務に係る商品である化粧品を表示するものとして、我が国においてはもちろんのこと、世界的に極めて高い信用が形成され著名に至っており、それは登録査定時においても継続していたということができる。
　２　商標法第４条第１項第１５号該当性について
　（１）本件商標と引用商標１との類否
　本件商標は、「ＩＳＬＥＹ」の文字と、その末尾の「Ｙ」の文字の右肩に「＊」（アスタリスク）を配置してなるところ、「ＩＳＬＥＹ」の文字部分から、「イスレー」の称呼を生ずるものである。また、該文字は、一般の辞書等に掲載されておらず、特定の意味合いを有しない造語よりなるものであるから、特定の観念を生じないものである。
　引用商標１は、「ｓｉｓｌｅｙ」の文字の下に、小さく「ＰＡＲＩＳ」の文字を書してなるものである。下段の「ＰＡＲＩＳ」の文字は、商品の産地又は販売地と解される著名な都市「パリ」を表すものであり、自他商品の識別標識としての称呼及び観念が生じるといえない。他方、上段の「ｓｉｓｌｅｙ」の文字部分は、特定の観念を生じない一種の造語である。
　したがって、「ｓｉｓｌｅｙ」の文字部分は、「ＰＡＲＩＳ」に比して非常に大きいこととあいまって、取引者、需要者に対し、商品の出所を識別する標識として強く支配的な印象を与えるものである。
　以上のことから、引用商標１は、その構成中、要部である「ｓｉｓｌｅｙ」の文字部分から「シスレー」の称呼が生じ、特定の観念は生じないものである。
　そこで、本件商標から生ずる「イスレー」の称呼と引用商標１から生ずる「シスレー」の称呼とを比較すると、両者はともに第２音以下の「スレー」の音を同じくし、異なるところは、第１音における「イ」と「シ」の音のみである。そして、「イ」音は、有声の強母音であり、「シ」音は、その「イ」音に無声の摩擦子音の結合した音節であるところから、母音「イ」が強く聴取される音である。したがって、両音は、非常に近似した音であり、他の音を同じくする「イスレー」と「シスレー」は、全体として聴き誤るおそれのある類似性の高い称呼と言い得るものである。
　また、外観についてみると、本件商標と引用商標２（審決注：引用商標１」の誤記と認められる。）の欧文字部分は、いずれも、短いとはいえない６文字（記号を含む。）からなり、「ＩＳＬＥＹ」の５文字を共通とすることから近似した印象を与えるものである。
　さらに、両商標は、いずれも特定の意味合いを有しない造語よりなるものと認められるから、観念上の明瞭な差異により区別されるとはいえない。
　したがって、本件商標と引用商標１は、看者に近似した印象を与えるものである。
　（２）本件商標の指定商品と引用商標１の使用に係る商品の関連性の程度
　引用商標１は、スキンケア用・ボディケア用・ヘアケア用化粧品、シャンプー、香水等について使用されている。
　他方、本件商標の指定商品には、引用商標１に係る商品が含まれているほか、これら以外の指定商品も、当該使用に係る商品とは目的、用途、需要者等を共通にする場合が少なくないものといえる。
　したがって、本件商標の指定商品と引用商標１の使用に係る商品とは、同一又は類似のものを含め、関連性が高いというのが相当である。
　（３）混同を生ずるおそれ
　以上を総合勘案すると、本件商標を指定商品に使用した場合、これに接する取引者、需要者は、引用商標１を使用している請求人を連想、想起し、該商品が請求人又は同人と経済的・組織的に何らかの関係を有する者の業務に係る商品であるかのごとく、その商品の出所について混同を生ずるおそれがある。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当する。
　３　商標法第４条第１項第１１号該当性について
　本件商標は、上記２（１）のとおり、「イスレー」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。
　他方、引用商標２は、「シスレー」及び「ＳＩＳＬＥＹ」の各文字を二段書してなるものであり、その構成文字に相応して、「シスレー」の称呼を生ずるものである。また、いずれの文字も特定の意味合いを有しない造語よりなるものであるから、引用商標２は、特定の観念を生じないものである。
　本件商標から生ずる「イスレー」の称呼と引用商標２から生ずる「シスレー」の称呼とを比較すると、上記２（１）と同様に、全体として、語調・語感が近似したものとなり、称呼上互いに相紛れるおそれがある。
　また、外観についてみると、本件商標と引用商標２の欧文字部分は、いずれも、短いとはいえない６文字（記号を含む。）よりなり、「ＩＳＬＥＹ」の５文字を共通とすることから近似した印象を与えるものである。
　さらに、両商標は、いずれも特定の意味合いを有しない造語よりなるものであるから、観念において比較することはできない。
　以上のとおり、本件商標と引用商標２とは、観念において比較することができないものの、呼称及び外観において類似するから、互いに類似する商標である。また、本件商標の指定商品中、「せっけん類，歯磨き，化粧品，香料」は、引用商標２の指定商品と同一である。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　４　商標法第４条第１項第１０号該当性について
　上記２（１）のとおり、本件商標と引用商標１とは、観念において比較することができないものの、称呼及び外観において類似するから、互いに類似する商標である。
　また、本件商標の指定商品中、「せっけん類，化粧品」は、引用商標１が使用された結果、周知著名となった請求人の業務に係る商品「化粧品、シャンプー」と同一又は類似である。
　したがって、本件商標は、他人の業務に係る商品「化粧品、シャンプー」を表示するものとして需要者の間に広く認識されている引用商標１と類似する商標であって、その商品と同一又は類似する商品について使用する商標であるから、商標法第４条第１項第１０号に該当する。
第４　被請求人の主張
　被請求人は、請求人の上記主張に対し、何ら答弁及び回答していない。
第５　当審の判断
　請求人が本件審判を請求する利害関係を有することについて、被請求人は争っておらず、また、当審は請求人が本件審判を請求する利害関係を有するものと認める。以下、本案に入って審理し、判断する。
　１　商標法第４条第１項第１５号該当性について
　（１）引用商標１の周知性について
　請求人の主張及び同人の提出した証拠によれば、以下のとおりである。
　　ア　請求人は、１９７６年にウベール・ドルナノ氏が設立したフランスの化粧品会社であり、世界８０か国以上で、「ｓｉｓｌｅｙ」の文字を使用した化粧品を製造販売している。請求人は、「ｓｉｓｌｅｙ」に係る化粧品、香水、せっけん（以下「請求人商品」という。）を、各国の大手百貨店、化粧品専門店等で取り扱っており、請求人商品は、引用商標１と同一態様の商標が表示された販売カウンターにおいて陳列、販売されている（甲３、甲８）。
　　イ　請求人は、１９９３年（平成５年）には、子会社であるシスレージャパン有限会社を設立（平成１２年に株式会社に組織変更。）し、１９９６年（平成８年）に日本橋高島屋に第１号店を出店した（請求人の主張、甲６）。その後、日本における「ｓｉｓｌｅｙ」の店舗は、２０１５年（平成２７年）に４０店舗となり（甲７）、２０２０年（令和２年）には、全国に４９店舗が存在している（甲１０）。また、請求人は、遅くとも２０１５年（平成２７年）には、伊勢丹及び阪急百貨店のウェブサイトにおいて、引用商標１と同一態様の商標が付された請求人商品を販売しており（甲８、甲９）、２０２０年（令和２年）には、三越伊勢丹、大丸松坂屋、高島屋、京王百貨店のウェブサイトや、Ａｍａｚｏｎ、楽天市場等のＥＣサイトにおいても、請求人商品を販売している（甲１０）。
　　ウ　２０１１年（平成２３年）ないし２０１４年（平成２６年）の我が国の百貨店における、請求人商品の売上は、香水及び化粧品のカテゴリーにおいて１７位、スキンケアのカテゴリーにおいて１５位である（甲１７）。
　また、請求人は、２０１２年（平成２４年）ないし２０１４年（平成２６年）に、「ＶｏＣＥ」、「Ｐｒｅｃｉｏｕｓ」、「２５ａｎｓ」、「家庭画報」、「美的」等の雑誌において、引用商標１と同一態様の商標が付された請求人商品を大きく表示した１ページ又は複数ページによる広告を１９回行った（甲１８）。
　　エ　請求人商品は、美容雑誌「ＶｏＣＥ」の２０１３年下半期ベストコスメのアイケア部門で３位、２０１４年上半期ベストコスメのボディオイル部門で２位、フレグランス部門で３位、２０１５年上半期ベストコスメの化粧水部門で３位と、上位にランキングされている（甲１４）。なお、「ＶｏＣＥ」の印刷部数は、１号あたり約７万部ないし１０万部である（甲１２、甲１３）。また、雑誌で紹介されている化粧品をデータベース化した「ＣＯＳＭＥ　ａｔ　ＭＡＧ」において、請求人商品は、２０１４年７月７日号で３位にランキングされている（甲１５）。
　　オ　「英和商品名辞典」（株式会社研究社発行、１９９０年初版）には、「Ｓｉｓｌｅｙ」の項目に「フランスＳｉｓｌｅｙ製の基礎化粧品（クリーム・乳液など）・・・フランス皮膚医学協会推薦。ロゴはすべて小文字。近年メーキャップ用品も手がけ始めた。」の記載がある（甲４）。
　　カ　上記アないしオによれば、請求人は、我が国において、１９９６年（平成８年）に請求人商品の販売を開始し、現在では全国の百貨店の店舗において一定程度の売上があること、遅くとも２０１２年（平成２４年）には引用商標１と同一態様の商標を付した請求人商品を販売しており、雑誌において引用商標１と同一態様の商標を付した請求人商品の宣伝広告を行ってきたこと等が認められるから、引用商標１は、請求人の業務に係る商品を表示するものとして、本件商標の登録出願時（平成２６年５月２９日）には既に、我が国の化粧品を取り扱う分野の取引者、需要者の間に一定程度の周知性を有するものであったということができ、その周知性は、本件商標の登録査定時（平成２７年２月１７日）においても継続していたものといえる。
　（２）本件商標と引用商標１との類似性の程度
　本件商標は、別掲１のとおり、「ＩＳＬＥＹ」の文字とその末尾の「Ｙ」の文字の右肩に「＊」（アスタリスク）を配置してなるものである。
　これに対して、引用商標１は、別掲２のとおり、「ｓｉｓｌｅｙ」の文字と「ＰＡＲＩＳ」の文字とを二段に表してなるものである。そして、下段に小さく表された「ＰＡＲＩＳ」の文字部分は、指定商品の産地又は販売地と解される都市「パリ」を表すことから、自他商品の識別標識として機能しないもの又はその機能が極めて弱いものといえる一方、上段の「ｓｉｓｌｅｙ」の文字は、一般の辞典類に載録されている既成の語ではないことに加え、下段の「ＰＡＲＩＳ」の文字に比して４倍ほどの大きさで、かつ、かなり太い線で表されていることから、引用商標１の要部といえるところ、該構成文字中に、本件商標の文字部分とつづりを共通にする「ｉｓｌｅｙ」の文字を含むものである。
　そうすると、引用商標１は、その要部に本件商標の文字部分とつづりを共通にする文字を含むものであるから、両者は、ある程度の類似性を有するものである。
　（３）引用商標１の独創性の程度について
　上記（２）のとおり、引用商標１の構成中、「ＰＡＲＩＳ」の文字は、「パリ」を表す語であるが、「ｓｉｓｌｅｙ」の文字は、一般の辞典類に載録されている既成の語ではないことから、引用商標１全体としては、独創性が高いものといえる。
　（４）商品の関連性及び、取引者、需要者の共通性について
　本件商標の指定商品と、請求人商品とは、共に容貌、容姿を美しくすることを目的とする商品、身だしなみを整える商品、及びこれら商品に関連する商品であって、商品の生産、販売部門、用途、流通経路、販売場所を共通にする関連性の程度が高いものが含まれる。そして、両商品の需要者は一般消費者であるから、需要者を共通にすることが少なくないものといえる。
　（５）出所の混同のおそれについて
　上記（１）ないし（４）によれば、引用商標１は、請求人の業務に係る商品を表すものとして一定程度知られており、本件商標と引用商標１とはある程度の類似性があり、引用商標１の独創性及び本件商標の指定商品と請求人商品の関連性の高さ、需要者の共通性の程度を考慮すれば、被請求人が本件商標をその指定商品に使用した場合、その需要者において、これを請求人又は請求人と経済的若しくは組織的関係を有する者の業務に係る商品と混同するおそれがあるというべきである。
　（６）小括
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当する。
　２　まとめ
　以上のとおり、本件商標の登録は、商標法第４条第１項第１５号に違反してされたものであるから、同法第４６条第１項の規定により、その登録を無効とすべきである。
　付言するに、当審は、本件商標の登録は、請求人が主張する商標法第４条第１項第１０号及び同項第１１号には該当しないものと判断する。
　よって、結論のとおり審決する。