【事件の表示】
　上記当事者間の登録第５４７９６７４号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第５４７９６７４号商標（以下，「本件商標」という。）は，「ＩＬ　ＢＡＲ」の欧文字と「イルバール」の片仮名とを上下二段に横書きしてなり，平成２３年１０月１４日に登録出願され，第４３類「飲食物の提供」を指定役務として，同２４年２月２３日に登録査定がなされ，同年３月１６日に設定登録されたものである。
第２　請求人の主張
　請求人は，本件商標の登録を無効とする，審判費用は被請求人の負担とする，との審決を求め，その理由の要旨を次のとおり述べ，証拠方法として，甲第１号証ないし甲第９号証（枝番を含む。）を提出している。
１　請求の理由
（１）本件商標の商標法第３条第１項第３号の該当性について
　ア　本件商標の識別性について
　本件商標を構成する「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」の文字が指定役務の質を表すものとして，飲食業界の分野で広く一般に用いられるものである場合には，本件商標は，広く一般的に使用される標章として特定人（商標権者）による独占適応性を欠くとともに，本件商標に接する需要者も，本件商標を単に役務の質を普通に用いられる方法で表示したものと認識するため，自他役務識別力を欠くとして，３号に違反して登録されたものであるといわざるを得ない（最高裁昭和５３年（行ツ）第１２９号　同５４年４月１０日三小法廷判決　ワイキキ事件（甲２），東京高裁平成１７年（行ケ）第１０３４２号　同年６月９日判決　フラバン事件（甲３）参照）。
　イ　飲食業界における「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」の使用状況について
　本件商標を構成する「ＩＬ（イル）」の文字は，イタリア語の定冠詞の一種であり（甲４），同じく「ＢＡＲ（バール）」の文字は，「（イタリア式の）スナック。喫茶店」の意味合いを有するイタリア語（甲５の１，２）である。「ＢＡＲ」の欧文字３字は，一般には「酒場」を意味する英語の「ＢＡＲ（バー）」として知られているが，イタリア料理について用いられる場合には，カジュアルなスタイルで，軽食や喫茶，アルコール飲料などを提供するイタリア料理の店舗の種類である「ＢＡＲ（バール）」として，飲食業界において広く一般に使用されているものである。
　主としてイタリア料理を提供する飲食店が「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」を店舗名に使用している事実を示すインターネット情報及び新聞記事情報（甲６の１〜８）は次のとおりである。
（ア）ラ・テラッツァ　イル・バール・ディ・オフィチーナ（ＬＡ　ＴＥＲＲＡＺＺＡ　ＩＬ　ＢＡＲ　ｄｉ　ＯＦＦＩＣＩＮＡ）（直近の書込み日：平成２２年８月１８日）（甲６の１）
（イ）ワイン＆カジュアルイタリアンａｍａｚｅ（アメイズ）（ＩＬ　ＢＡＲ　ａｍａｚｅ）（オープン日：平成２２年３月５日）（甲６の２）
（ウ）ＩＬ　ＢＡＲ　ＩＮ　ＳＩＥＭＥ（イルバール・インシエメ）（オープン日：平成２１年９月１日）（甲６の３）
（エ）「イルバール・ディプント」（平成２０年１０月２６日大阪読売新聞）（甲６の４）
（オ）イタリアンレストラン＆バー「Ｉｌ　Ｒｉｓｔｏｒａｎｔｅ＆Ｉｌ　Ｂａｒ（イル・レストランテ＆イル・バール）」（オープン日：平成１９年１１月３０日）（甲６の５）
（カ）「ｉｌ　ＢＡＲ（イル・バール）」（平成１８年４月３日産経新聞）（甲６の６）
（キ）イタリアン・バール「ムウムウ＆イル・バール・セントラルバンコ」（オープン日：平成１７年６月１０日）（甲６の７）
（ク）イル　バール　モリコーネ（平成１４年１２月２６日熊本日日新聞）（甲６の８）
　請求人は，本件商標の登録査定時にオープンしていた「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」が８店舗（「丸の内オアソ店」，「八重洲地下店」，「並木ハイボール店」，「田町店」，「京都駅店」，「大阪駅店」，「ウィング新橋店」，「関西国際空港エアロプラザ店」）であり，「ＰＲＯＮＴＯ　ＩＬ　ＢＡＲ（フロント・イル・バール）」が１２店舗（「ＵＤＸアキバ・イチ店」，「神谷町店」，「札幌エスタ地下街店」，「霞が関ビル店」，「新宿野村ビル店」，「東京国際フォーラム店」，「大手町日本ビル店」，「八重洲さくら通り店」，「日本生命札幌ビル店」，「新橋烏森口店」，「ニッセイ池袋ビル店」，「梅三小路店」）であった。
　請求人の「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」の営業実績は，６店舗であった平成２１年の売上高が約７．６億円，来客数が約１３７万人であったが，８店舗となった平成２５年には，売上高が約１８．７億円，来客数が約３０６万人となり，右肩上がりで実績を延ばしている（甲７の１）。
　ウ　飲食業界における「ＩＬ（イル）」及び「ＢＡＲ（バール）」の使用について
　イタリア料理店においては，店舗の名称を構成する主体的な語の先頭に「ＩＬ（イル）」を付している例は多く見受けられる。また，「ＢＡＲ（バール）」は，イタリア料理店の店舗名と合わせてあるいは店舗名の近傍に表示されて，その飲食店がカジュアルなスタイルのイタリア料理店であることを示す場合に多く用いられている。
　「ＩＬ（イル）」と「ＢＡＲ（バール）」を合わせて店舗名として使用している飲食店，又は「ＩＬ（イル）」を店舗名の一部に含み「ＢＡＲ（バール）」を店舗の種類を表すものとして使用している飲食店の例は，次のとおりである。
（ア）トラットリア　バール　イル　ポルトローネ（ＴＲＡＴＴＯＲＩＡ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＰＯＬＴＲＯＮＥ）（オープン日：平成２３年３月９日）（甲８の１）
（イ）ＥＮＯＴＥＣＡ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＭＡＴＴＯ（インターネットアーカイブ「ＷａｙｂａｃｋＭａｃｈｉｎｅ」に記録された日：平成２３年１月３０日）（甲８の２）
（ウ）イタリアンバール　イル　カドッチョ（オープン日：平成２２年１０月２８日）（甲８の３）
（エ）トラットリア　バール　イルギオットーネ（ＩＬ　ＧＨＩＯＴＴＯＮＥ）（インターネットアーカイブ「ＷａｙｂａｃｋＭａｃｈｉｎｅ」に記録された日：平成２２年７月３１日）（甲８の４）
（オ）イルメント（ＩＴＡＬＩＡＮ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＭＥＮＴＯ）（オープン日：平成２２年５月１５日）（甲８の５）
（カ）イタリアンバール　イル・ヴィゴーレ　六本木店（同店に関する書込み日：平成２２年５月３日）（甲８の６）
（キ）Ｂａｒ　Ｉｌ　Ｃｉｒｃｏｌｏ（バール））（同店に関する直近の書込み日：平成２１年１１月２８日）（甲８の７）
（ク）イタリアンバール（ｉｌ　Ｇｉｏｂａｔｏｒｅ）（同店に関する書込み日：平成２１年８月３日）（甲８の８）
（ケ）ｂａｒ　ｉｌ　ｐｒｉｍａｒｉｏ（バール　イルプリマリオ）（オープン日：平成２０年１１月５日）（甲８の９）
（コ）Ｉｔａｌｉａｎ　ＢＡＲ　イルソーレ（ＩＬ　ＳＯＬＥ）（オープン日：平成１９年９月１９日）（甲８の１０）
（サ）イタリアンバールＩＬ　ＡＬＢＥＲＴＡ（イル　アルバータ）（オープン日：平成１９年６月２４日）（甲８の１１）
　以上の例より明らかなとおり，「ＩＬ（イル）」はイタリア料理店の店舗名を構成するものとして，「ＢＡＲ（バール）」は当該飲食店の種類を表すものとして，ともに合わせて多く用いられているものである。そうとすれば，「ＩＬ（イル）」と「ＢＡＲ（バール）」は，ともに，「取引に際し必要適切な表示として何人もその使用を欲するものであり，また，両者が同時に使用される例も多く確認される状況に照らせば，「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」は，広く一般的に使用される標章として特定人による独占適応性を欠くとともに，需要者も，単に役務の質を普通に用いられる方法で表示したものと認識するといわざるを得ないものである。
　エ　小括
　以上のとおり，本件商標は，その登録査定時において，主としてイタリア料理を提供する飲食店の店舗名として，飲食業界において広く一般に使用されていたものであり，これを普通に用いられる方法で表示したものにすぎないため，需要者が何人かの業務に係る商品又は役務であることを認識することができない商標に該当する。
　したがって，本件商標は，商標法第３条第１項第３号に該当する。
（２）審査実務例について
　第４２類の「イタリア料理の提供」を指定役務として出願され，上段に「Ｉｔａｌｉａｎ　Ｃａｆｅ（「ｅ」の上部にアクサンテギュが付加されている）」の欧文字，中段に「ｉＬＢＡＲ」の欧文字及び下段に「イルバール」の片仮名を書してなる出願商標について，本件商標に接する需要者・取引者は「イタリア風の喫茶店」程度の意味合いを認識するにとどまり，これを本件指定役務に使用しても単に役務の内容・質を表示し，自他役務の識別標識としての機能を果たし得ず，商標法第３条第１項第３号に該当するとして，商標法第３条第１項第３号に該当するとの拒絶理由通知がなされた例がある（甲９）。
（３）結び
　よって，本件商標は，商標法第３条第１項第３号に違反して登録されたものであるから，同法第４６条第１項第１号の規定により，その登録を無効とすべきものである。
第３　被請求人の主張
１　答弁の趣旨
　被請求人は，結論同旨の審決を求め，答弁の理由を要旨次のとおり述べ，証拠方法として，乙第１号証ないし乙第２０号証（枝番を含む。）を提出している。
２　答弁の理由要旨
（１）本件商標の商標法第３条第１項第３号該当性について
　本件商標を構成する「ＩＬ（イル）」の文字が，イタリア語の定冠詞の一種であり，「ＢＡＲ（バール）」の文字が，「（イタリア式の）スナック。喫茶店」の意味合いを有するイタリア語であるとしても，これらを組み合わせた「ＩＬ　ＢＡＲ」及び「イルバール」の文字は，英語辞典，イタリア語辞典，広辞苑，カタカナ語辞典などに載っている言葉でもなく（乙１〜４），本件指定役務の提供場所・質等を表すものとはいえないものである。
　さらに，飲食業界の分野で広く一般に用いられているものでもない。特に，我が国でのイタリア語の普及度からすると，イタリア語は馴染みの少ない言語であると共に，イタリア語の定冠詞の語形は複雑で（乙２），英語の定冠詞の「ｔｈｅ（ザ）」や，フランス語の定冠詞の一つである「Ｌａ（ラ）」や「Ｌｅ（ル）」のように１音で発音されるものではないこともあって，２音で発音される「ＩＬ」及び「イル」の文字を，本件商標に接する取引者，需要者は，イタリア語の定冠詞であると認識するというよりは，特定の意味を有しない一種の造語を表したものとして認識，把握するとみるのが妥当である。なお，インターネット上のフリー百科事典「ウィキペディア」における「ＩＬ」の意味を調べても，イタリア語の定冠詞を示す記載はない（乙５）。
　また，「ＢＡＲ」あるいはその読みを表した片仮名の「バー」が，英語で親しまれた「酒場」を意味するものとして，認識されるとしても，「バール」は，「圧力の単位」，「棒状の釘抜き」や「かなてこ」を意味するものであり（乙３），本件指定役務との関係では，「バール」の語は，特定の意味を有するものではない。なお，「飲食物の提供」を指定役務とする登録商標「バール」は現在有効に存在している（乙６の１，２）
　したがって，イタリア語の定冠詞として認識することのできない「ＩＬ」の欧文字と，酒場を意味することのある「ＢＡＲ」の欧文字を組み合わせた「ＩＬ　ＢＡＲ」からなる本件商標に接する取引者，需要者は，その構成全体をもって一体不可分の特定の意味を有しない一種の造語を表したものとして認識，把握するとみるのが妥当である。
　また，「広辞苑」（乙３）や「新明解国語辞典」（乙７）を初めとする各種の辞典に記載のない「イル」の片仮名と，上述したような意味合いを有する「バール」の片仮名とを組み合わせた「イルバール」も，辞書にはない言葉であるから，本件商標に接する取引者，需要者は，その構成全体をもって一体不可分の特定の意味を有しない一種の造語を表したものとして認識，把握するとみるのが妥当である。
　してみれば，本件商標に接する取引者，需要者は，本件商標をその指定役務との関係においては，その構成に沿った「イルバール」の称呼が生ずる被請求人の創作にかかる一種の造語を表したものと認識・把握するとみるのが相当である。
　加えて，本件商標が，本件指定役務においても，役務の質を表示するものとして，取引上普通に使用されている事実は一切見受けられない。
（２）甲各号証について
ア　請求人は，本件商標が，商標法第３条第１項第３号に該当する証拠として，甲第２号証ないし甲第９号証を提出しているが，いずれの証拠も「ＩＬ（イル）」と「ＢＡＲ（バール）」を含む店舗があることを説明するだけで，「ＩＬ　ＢＡＲ」及び「イルバール」の文字が，指定役務の提供場所・質等を表すものであることを示す証拠はない。
　請求人は，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が，店舗名として使用している事実として，８件挙げているが（後述するように実際には５件），これだけの数で，主としてイタリア料理を提供する飲食店の店舗名として，飲食業界において広く一般に使用されているとはいうことはできない。また，いずれの店舗名も，店舗名の種類を表示するものとして使用しているというよりは，店舗名の一部に組み入れて識別標識（商標）として使用しているものであって，「ＩＬ　ＢＡＲ」あるいは「イルバール」のみを分離することができないもので，このような店舗名の使用をもってして「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が指定役務の提供の場所・質等を表すものとして取引上普通に使用されているとはいえない。
イ　請求人がイタリア料理を提供する飲食店が「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」を店舗名に使用している事実を示す例としてあげる（イ）「ワイン＆カジュアルイタリアン　ａｍａｚｅ（アメイズ）（ＩＬ　ＢＡＲ　ａｍａｚｅ）」と（エ）「イルバール・ディプント」の２店舗は，現在，閉店しているもので，登録査定時において，存在していたのか不明である。また，（カ）「ｉＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」及び（キ）「イタリアン・バール『ムクムク＆イル・バール・セントラルバンコ』」は，住所が同じことから，同一店舗と考えられる。したがって，登録査定時に存在していたと考えられる店舗は５件であり，これをもって，飲食業界において広く一般に使用されているとは言えない。また，「バー」という店舗の種類を暗示させるとしても，各店舗名は，全体として造語として認識し，把握されるもので，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」のみを分離することができず，したがって，このような店舗名の使用をもってして「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が指定役務の提供の場所・質等を表すものとして使用されているとはいえない。
（３）請求人の「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」の使用について
　請求人は，自ら，登録査定時において，「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」の店舗名として６件（請求書６頁には８件とあるが，登録査定時（平成２４年２月２３日）前のものは６件である），「ＰＲＯＮＴＯ　ＩＬ　ＢＡＲ（プロント・イル・バール）」の店舗名として１２件あると主張しているが，実際に，その日に開店していたかどうかの証拠は何ら示されていないし，また仮に，開店に関して，請求人の主張が正しいとしても，後述するように，請求人は「ＩＬ　ＢＡＲ」を識別標識（商標）として認識した上で使用しており，指定役務の提供場所・質等（店舗の種類）を表すものとして使用していない。
　また，請求人が「ＩＬ　ＢＡＲ」を使用しているという事実をもって，飲食業界の分野で広く一般に用いられているという事もできない。また，いずれの証拠をみても，片仮名の「イルバール」として使用している事実はない。
　請求人が「ＩＬ　ＢＡＲ」を識別標識（商標）として認識した上で使用している例は次のとおりである。
　請求人の使用するロゴマークや店舗の「ＩＬ　ＢＡＲ」の文字を大きく表示し（乙１２の１〜５），「ＩＬ　ＢＡＲ」を単独で表示し（乙１３），また，請求人のホームページ「ＰＲＯＮＴＯ」の「プロントコーポレーションのブランド紹介」のページで，「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」を識別標識（商標）として扱い（乙１４），「Ｃａｆｅ＆Ｂａｒ／ＩＬ　ＢＡＲ」のように上段の「Ｃａｆｅ＆Ｂａｒ」という店舗名の種類を表す表示の下に「ＩＬ　ＢＡＲ」を表示させ「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」を識別標識（商標）として使用している（乙１５）。また，請求人は，「『ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）』，シンプルなバールと名づけました。」と記載があるように，自ら，店舗名と認めている（乙１６）。
（４）飲食業界における「ＩＬ（イル）」及び「ＢＡＲ（バール）」の使用について
　請求人は，「ＩＬ（イル）」と「ＢＡＲ（バール）」を合わせて店舗名として使用している飲食店，又は「ＩＬ（イル）」を店舗名の一部に含み「ＢＡＲ（バール）」の店舗の種類を表すものとして使用している飲食店の一例として（ア）〜（サ）を挙げられているが，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」とは何ら関係なく，これをもって，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が指定役務の提供場所・質等を表すものとは判断できない。
  「ＩＬ（イル）」は，識別力がないということはできず，しかも，それを組み合わせたものも，識別力がないと判断することはできない。また，「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字が，飲食業界において，一般に広く使用された事実もない。
（５）審査実務例について
　請求人は，特許庁の審査実務として，過去に商標「ｉＬ　ＢＡＲ／イルバール」（指定役務「イタリア料理の提供」）は，識別力がないとして拒絶されたと主張しているが，その後，本件商標が登録されている審査実務の判断を無視し，このような過去の拒絶理由をもって識別力がないと断定することはできない。
（６）「食ベログ」や「Ｒｅｔｔｙグルメ」において，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」の文字が，店舗の種類を表すものとして使用されている事実はない（乙１７，乙１８）。
　また，「食べログ」のホームページにおいて「イルバール」及び「ＩＬＢＡＲ」を検索したところ，「イルバール」又は「ＩＬＢＡＲ」を含む店舗は，８０万件の店舗の登録がある中，請求人及び被請求人の店舗を除けば，わずか４店舗しなく，到底，飲食業界の分野で広く一般に用いられているとは言えない（乙１９，乙２０）。これら４店舗も，いずれも全体として造語として認識し，把握されるもので，「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」のみを分離することができずこのような店舗名の使用をもって「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が指定役務の提供の場所・質等を表すものとして使用されているとはいえない。
　そうすると，「ＩＬ　ＢＡＲ」，「イルバール」の文字は，十分に識別力があるものであり，また，本件商標の指定役務の提供の場所・質等を表すものとして取引上普通に使用されている事実はない。
　したがって，本件商標は，商標法第３条第１項第３号に該当しない。
（７）結び
　以上のとおり，本件商標の登録は，商標法の規定に違反してされたときに該当しないから，無効とすべきものでない。
第４　当審の判断
　請求人が本件審判を請求する利害関係を有することについては、当事者間に争いがなく、当審も、請求人は本件審判の請求人適格を有するものと判断するので、以下、本案に入って審理する。
１　本件商標の商標法第３条第１項第３号該当性について
（１）本件商標の構成について
　本件商標は，「ＩＬ　ＢＡＲ」の欧文字と「イルバール」の片仮名とを上下二段に横書きしてなるところ，「ＩＬ」の文字部分はイタリア語の定冠詞であり，「ＢＡＲ」の文字部分は「（イタリア式の）スナック。喫茶店。」を意味するイタリア語であるほか，「バー，酒場」，「圧力の単位」や「かなてこ」を意味する英語である（甲５）。また，下段に表された「イルバール」の文字部分は，特定の意味合いを有する語として知られていないものであるが，上段の欧文字の読みを表すものとして無理なく認識されるものであるから，本件商標は，その構成文字に相応して「イルバール」と称呼されるものである。そして，「ＩＬ　ＢＡＲ」の欧文字については，我が国においてイタリア語は一般的に馴染みの薄い外国語であるから，これに接する我が国の取引者，需要者は，その片仮名表記から「イルバール」と称呼するとしても，その構成全体からは，特定の意味合いを有しない造語として理解するというのが相当である。
（２）「ＩＬ　ＢＡＲ」及び「イルバール」の文字の使用について
　ア　甲第６号証の１ないし８について
（ア）「ＩＬ　ＢＡＲ」の欧文字ウェブサイト「ロケタッチグルメ」には，店名「ラ・テラッツァ　イル・バール・ディ・オフィチーナ（ＬＡ　ＴＥＲＲＡＺＺＡ　ＩＬ　ＢＡＲ　ｄｉ　ＯＦＦＩＣＩＮＡ）」，住所　新宿区，ジャンル　カフェ，ケーキ，パスタ，バー，ワインバーとして紹介され，平成２２年８月１８日付けクチコミが掲載されている（甲６の１）。
（イ）「食べログ」のウェブサイトには，店名「ワイン＆カジュアルイタリアンａｍａｚｅ（ＩＬ　ＢＡＲ　ａｍａｚｅ）」が平成２２年３月５日に中目黒にオープンしたことが紹介されているとともに，このお店は，現在閉店していること及び同２３年９月２２日の投稿の口コミに「７月に閉店してしまう・・・」の記載がある（甲６の２）。
（ウ）「サンゼロミニッツ」のウェブサイトには，店名「ＩＬ　ＢＡＲ　ＩＮ　ＳＩＥＭＥ（イルバール・インシエメ）」が平成２１年９月１日にバーとして福岡県福岡市にオープンしたことが紹介されている（甲６の３）。
（エ）平成２０年１０月２６日付け大阪読売新聞には，「写真＝渡辺橋駅に併設された飲食店ゾーンのイタリアン・バール「イルバール・ディプント」。ランチタイムには行列ができる」の記載がある（甲６の４）。
（オ）「Ｋ　ＳＴＹＬＥ」のウェブサイトには，「ブルガリ銀座タワー，２００７年１１月３０日オープン」の見出しのもと，「２層の吹き抜けとなっている９階・１０階にはイタリアンレストラン＆バー『Ｉｌ　Ｒｉｓｔｏｒａｎｔｅ　＆　Ｉｌ　Ｂａｒ（イル・レストランテ＆イル・バール）』，１１階にはルーフテラス『イタリアンガーデン』（４月１日から１０月３１日までオープン）が併設され，ラウンジ，レストラン＆バー，ルーフテラスは『ブルガリホテル・ミラノ』『ブルガリリゾート・パリ』同様，ブルガリホテルズ＆リゾーツが運営します。」の記載がある（甲６の５）。
（カ）平成１８年４月３日付け産経新聞大阪夕刊には，「近代建築で遊ぼう（１）生駒ビルヂング　大阪市中央区平野町／・・・株の街，北浜にほど近い大阪市中央区平野町。『生駒ビルヂング』は人をわくわくさせるような驚きに満ちている。・・・一階の片隅にカフェがあり，こちらは誰でも利用するることができる。『場所柄，ビジネスマンの方が多いですね』『ｉｌ　Ｂａｒ』（イル・バール）のマネジャーの岡城武士さん（二七）は話す。・・・」の記載がある（甲６の６）。
（キ）「日本アセットマーケティング株式会社」のウェブサイトには，「ＰＲニュース　２００５年６月７日６月１０日（金）Ｔ４Ｂ　１Ｆ『ムウムウコーヒー』リニューアルオープンのお知らせ／このたび『ムウムウコーヒー北浜店』は，新町トラルバンコとのコラボレーションにより，バールの活気を日常にをテーマに，イタリアン・バール『ムウムウ＆イル・バール・セントラルバンコ』に生まれ変わります。手軽で日常的に使えるバールというスタイルを，生駒ビルヂングの重厚感溢れる空間と共にお楽しみください。／オープン　２００５年６月１０日（金）／住所　大阪市中央区平野町」の記載がある（甲６の７）。
（ク）平成１４年１２月２６日付け熊本日日新聞には，「アット・ストリート／ランチはイタリアンデリのバイキング！／ベスト電器横に出来た『イル　バール　モリコーネ』は，イタリアンのお店。１Ｆは持ち帰りデリコ−ナー，２〜４Ｆはカフェとレストランで，パスタやピザをはじめイタリアンがいっぱい。ワインも充実。ランチ（１１時〜１５時）はデリバイキングとドリンク付きで，メーンにパスタかピザが選べて８００円。・・・」の記載がある（甲６の８）。
　イ　請求人による「ＩＬ　ＢＡＲ（イル・バール）」等の使用について
　請求人は，本件商標の登録査定時である平成２４年２月２３日までに「ＩＬ　ＢＡＲ」と称する店舗を６店舗（「丸の内オアゾ店」，「八重洲地下店」，「並木ハイボール店」，「田町店」，「京都駅店」，「大阪駅店」），「ＰＲＯＮＴＯ　ＩＬ　ＢＡＲ」と称する店舗を１２店舗（「ＵＤＸアキバ・イチ店」，「神谷町店」，「札幌エスタ地下街店」，「霞が関ビル店」，「新宿野村ビル店」，「東京国際フォーラム店」，「大手町日本ビル店」，「八重洲さくら通り店」，「日本生命札幌ビル店」，「新橋烏森口店」，「ニッセイ池袋ビル店」，「梅三小路店」）を開店している。
　ウ　甲第８号証の１ないし１１について
（ア）「食べログ」のウェブサイトには，「トラットリア　バール　イル　ポルトローネ（ＴＲＡＴＴＯＲＩＡ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＰＯＬＴＲＯＮＥ）」及び「オープン日　２０１１年３月９日」の記載がある。（甲８の１）
（イ）インターネットアーカイブ「ＷａｙｂａｃｋＭａｃｈｉｎｅ」に平成２３年１月３０日付けで「ＥＮＯＴＥＣＡ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＭＡＴＴＯ」が記録されている。（甲８の２）
（ウ）「食べログ」のウェブサイトには，「イタリアンバール　イル　カドッチョ（ＩＬ　ＣＡＤＯＣＣＩＯ）」及び「オープン日　２０１０年１０月２８日」の記載がある。（甲８の３）
（エ）インターネットアーカイブ「ＷａｙｂａｃｋＭａｃｈｉｎｅ」に平成２２年７月３１日付けで「ｔｒａｔｔｏｒｉａ　ｂａｒ　ＩＬ　ＧＨＩＯＴＴＯＮＥ　トラットリア　バール　イルギオットーネ」が記録されている。（甲８の４）
（オ）「食べログ」のウェブサイトには，「イルメント（ＩＴＡＬＩＡＮ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＭＥＮＴＯ）」及び「オープン日　２０１０年５月１５日」の記載がある。（甲８の５）
（カ）「モサオの福岡うまぃ店」のウェブサイトには，２０１０年５月３日付けで「イタリアンバール　イル・ヴィゴーレ　六本木店」の記載がある。（甲８の６）
（キ）「雪谷マップ」のウェブサイトには，「Ｂａｒ　Ｉｌ　Ｃｉｒｃｏｌｏ（バール）」の記載があり，２００９年１１月２８日に同店に関する直近の書込みがされている。（甲８の７）
（ク）「ｓａｓａｋｉｃｈｉｅ．ｃｏｍ」のウェブサイトには，「２００９．０８．０３イタリアンバール／ｉｌ　Ｇｉｏｂａｔｏｒｅ」の記載がある。（甲８の８）
（ケ）「街の話題なら、サンゼロミニッツ」のウェブサイトには，「ｂａｒ　ｉｌ　ｐｒｉｍａｒｉｏ（バール　イルプリマリオ）」及び「オープン日　２００８年１１月５日」の記載がある。（甲８の９）
（コ）「食べログ」のウェブサイトには，「Ｉｔａｌｉａｎ　ＢＡＲ／イルソーレ（ＩＬ　ＳＯＬＥ）」及び「オープン日　２００７年９月１９日」の記載がある。（甲８の１０）
（サ）「食べログ」のウェブサイトには，「イタリアンバール／ＩＬ　ＡＬＢＥＲＴＡ（イル　アルバータ）」及び「オープン日　２００７年６月２４日の記載がある。（甲８の１１）
（３）認定事実について
　ア　上記アの店舗数についてみるに，ア（イ）で述べた店名「ワイン＆カジュアルイタリアンａｍａｚｅ（ＩＬ　ＢＡＲ　ａｍａｚｅ）」（甲６の２）は，平成２３年７月に閉店していると認められ，また，ア（エ）で述べた店名「イルバールディプント」（甲６の４）は，乙第１０号証によれば「このお店は休業期間が未確定，移転，閉店野事実確認が出来ないなど，店の運営状況の確認が出来ておらず，掲載保留しております。」と記載されていること及び最新の口コミについて訪問が平成２１年１１月，投稿が同年同月１９日であることから，本件商標の登録査定時には営業をしていなかったと推認され，さらに請求人は甲第６号証の６及び７に示す店舗は異なる２つの店舗であるかのように述べているが，ア（カ）及び同（キ）で述べたとおりいずれも大阪市中央区平野町生駒ビルヂング内１階にあり，しかも「コーヒーの提供」をしている点も共通していることから，同一の店舗と推認されるものであるから，請求人が甲第６号証でイタリア料理店の店舗名中に「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字が本件商標の登録査定時おいて使用されていたのは，ア（ア）の「ラ・テラッツァ　イル・バール・ディ・オフィチーナ（ＬＡ　ＴＥＲＲＡＺＺＡ　ＩＬ　ＢＡＲ　ｄｉ　ＯＦＦＩＣＩＮＡ）」，ア（ウ）の「ＩＬ　ＢＡＲ　ＩＮＳＩＥＭＥ（イルバール・インシエメ）」，ア（オ）のイタリアンレストラン＆バー「Ｉｌ　Ｒｉｓｔｏｒａｎｔｅ　＆　Ｉｌ　Ｂａｒ（イル・レストランテ＆イル・バール）」，ア（キ）の「ムウムウ＆イル・バール・セントラルバンコ」及びア（ク）の「イル　バール　モリコーネ」の５店舗であると認められ，「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字を使用した店舗数は，さほど多いとはいえないものである。
　してみると，本件商標の登録査定時における「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字の使用件数は，上記イに掲げた申立人の店舗の１８件のほか５件であり，「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」が本件商標の登録査定時において，主としてイタリア料理を提供する飲食店の店舗名として，飲食業界において，広く一般に使用されていたとはいえないものである。
　また，提出された証拠からは，イタリア料理店の店舗名中に含まれる「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字が，飲食業界において役務の質を表すものとして認識されているとの事実も認めることができない。
　イ　上記ウの店舗数についてみるに，「ＩＬ」若しくは「イル」又は「ＢＡＲ」若しくは「バール」の文字を飲食店の店舗名として使用されている事実は認められるが，その使用に係る態様が，例えば，ウ（ア）の「トラットリア　バール　イル　ポルトローネ（ＴＲＡＴＴＯＲＩＡ　ＢＡＲ　ＩＬ　ＰＯＬＴＲＯＮＥ）」，ウ（サ）「イタリアンバール／ＩＬ　ＡＬＢＥＲＴＡ（イル　アルバータ）」など，「ＩＬ」と「ＢＡＲ」のいずれかの使用若しくは，語順が逆であるなど，本件商標「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」の使用とは相違するものであって，該文字についての商標法第３条第１項第３号の該当性を判断する資料としては適切なものでない。
（４）判断
　以上の認定事実を総合すると，我が国においてイタリア語は，馴染みの薄い外国語であるから，「飲食物の提供」についての一般の需要者はイタリア語に由来する「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」の語はもとより「ＩＬ　ＢＡＲ」及び「イルバール」の各語については，一般に慣れ親しんだものとはいい難いことから，特定の意味を有しない造語として理解すると解されること，イタリア料理店の店舗名中に「ＩＬ　ＢＡＲ」又は「イルバール」の文字が使用されていたのは，甲各号証によっては，５店舗が認められるにすぎないものであって，「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」が本件商標の登録査定時において，主としてイタリア料理を提供する飲食店の店舗名として，飲食業界において，広く一般に使用されていたとはいえないこと，その結果，「ＩＬ　ＢＡＲ（イルバール）」の文字が需要者によって指定役務の提供場所や質などを表すものとして認識されることはないと解されること，請求人の「ＩＬ　ＢＡＲ」の使用６件及び「ＰＲＯＮＴＯ　ＩＬ　ＢＡＲ」の使用１２件については立証されていないが，仮にこれが事実であるとしても，全体としての使用件数が未だ少なく上述した理解に影響を及ぼすものではないこと，「ＩＬ」若しくは「イル」又は「ＢＡＲ」若しくは「バール」の文字を飲食店の店舗名として使用していることが認められるが，これによって「ＩＬ　ＢＡＲ／イルバール」が指定役務の提供の場所や質などを表すものとして認識されることはない。
　してみると，本件商標は，これをその指定役務に使用しても指定役務の提供場所や質などを表すものとして認識されることはなく，自他役務の識別標識として機能するものというべきである。
　したがって，本件商標は，商標法第３条第１項第３号に該当しない。
２　請求人の主張について
　なお，請求人は，過去の審査例において，「ｉｌＢＡＲ／イルバール」の文字を含む商標が商標法第３条第１項第３号に該当するとして拒絶された例がある（甲９）旨主張するが，商標出願についての審査は各案件毎に事案に応じてなされるべきであり，また請求人が挙げる事案はその構成中の上段に「Ｉｔａｌｉａｎ　Ｃａｆｅ（「ｅ」の上にはアクセント記号が付されている。）」の文字が含まれ，本件商標とは構成が異なるものであって事案を異にするものであるから，本件事案が常に先例と同じ結論になるとは限らないものである。
３　請求人は，審理終結通知後に平成２７年７月１７日付け弁駁書を提出し，証拠方法として甲第１０号証ないし甲第１５号証を提出している。そして上記弁駁書において，以下の主張をしている。
（１）「飲食物の提供」との関係において，「ＢＡＲ／バール」が「(イタリア式の)スナック。喫茶店」の意味合いとして認識される以上，本件商標の「ＩＬ ＢＡＲ／イルバール」からは，「ＢＡＲ／バール」の部分に照応して，「(イタリア式の)スナック。喫茶店」の意味合いを有するイタリア語「ＢＡＲ」(バール)としての観念が生じることは明白である，として平成１６年６月９日審決（不服２０００−９９９４）を引用している（甲１１の１）。
（２）本件商標の登録査定時(平成２４年２月２３日)において，本件商標が現実に飲食店の店舗名に，すなわち「飲食物の提供」について自由に使用されている事実（甲２ないし甲９）がある以上，これを「取引に際し必要適切な表示として何人もその使用を欲する商標」，「特定人によるその独占使用を認めるのは公益上適当でない商標」と考えることに疑義を差し挟む余地はなく，本件商標が「飲食物の提供」の役務の質を表すものとして，飲食業界において広く一般に使用されており，自他役務識別力がない，として平成１３年１０月２日審決（不服２０００−１４８１９）（甲１１の２），平成１６年１月２１日審決（不服２００２−６１１）（甲１１の３）を引用している。
（３）「ＩＬ ＢＡＲ／イルバール」や「ＢＡＲ／バール」が，本件商標の査定時(平成２４年２月２３日)において，「飲食物の提供」について役務の質を表すものとして使用されている取引の実情があり， しかもそれが現在も継続しており，今後，さらに一般化するであろうことが容易に想定される状況にあっては，本件商標の登録維持を図ろうとする被請求人の主張こそが，取引秩序を乱し，ひいては消費者の利益を阻害するものというべきである。
　そこで検討するに，上記弁駁書で主張する事項は，審判請求書でも主張してきた事項であり，また，新たな証拠についても，英語の定冠詞「ｔｈｅ」についてのもの等，本件商標と事案を異にするものといえる。
　したがって，上記弁駁書の内容によって前記判断に影響を与えるものとみることはできないことから，審理再開の必要は認めないものとする。 
４　結論
　以上のとおり，本件商標の登録は，商標法第３条第１項第３号に該当するものでないから，同法第４６条第１項の規定により，無効とすべきものでない。
　よって，結論のとおり審決する。