(57)【要約】【課題】有機ＥＬ素子の発光材料等として有用で新規な駆動安定性の高い機能性電子素子を提供する。【解決手段】ホウ素原子及び二重結合を有し、ホウ素原子上に少なくとも１つの電子吸引性置換基を有するといったような特定の構造を有するホウ素含有化合物を含む機能性電子素子。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）において、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子。
【化１】
2012151149.tif 000026
（式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも１対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。Ｘ１及びＸ２は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、同一若しくは異なって、１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基を表す。）
【請求項２】
前記式（１）におけるＲ１及びＲ２が共にペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることを特徴とする請求項１に記載の機能性電子素子。
【請求項３】
前記機能性電子素子は、発光デバイスであることを特徴とする請求項１または２に記載の機能性電子素子。
【請求項４】
前記発光デバイスは、有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項３に記載の機能性電子素子。
【請求項５】
下記式（１）において、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることを特徴とするホウ素含有化合物。
【化２】
2012151149.tif 000027
（式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも１対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。Ｘ１及びＸ２は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。
Ｒ１及びＲ２は、同一若しくは異なって、１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基を表す。）
【請求項６】
請求項５に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用発光材料。
【請求項７】
請求項５に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用電子注入材料。
【請求項８】
請求項５に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用電子輸送材料。
【請求項９】
請求項５に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔注入材料。
【請求項１０】
請求項５に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔輸送材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホウ素含有化合物を含む機能性電子素子に関する。より詳しくは、有機ＥＬ素子等の発光デバイスや有機半導体として好適に用いることができるホウ素含有化合物を含む機能性電子素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
ホウ素原子を構造中に有する有機ホウ素化合物は、ホウ素原子の分子軌道における電子状態に起因する電子的特性から機能性電子素子素材として注目されているものである。例えば、電子受容性などの特性が必要とされる有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）素子の材料やＮ型半導体の材料として期待されている。特に有機ＥＬ素子は、ディスプレイとしての種々の優れた特性を有することから、より一層の高性能化を実現できる材料の開発が盛んに進められている。また、活性層の一部に無機材料を用いたＨＯＩＬＥＤ（ハイブリッド有機−無機発光ダイオード）素子の実用化開発が進められており、それに適した材料の開発が待たれるところでもあった。ＨＯＩＬＥＤ素子は、ハイブリッド化することによって、有機ＥＬ素子に比べて酸素や水に対する耐性が高いという有利性を有する。これにより、素子内部の各層を厳重に密閉する必要性を軽減させて製造時の手間を少なくし、生産コストを低くすることができる他、ディスプレイとしての種々の優れた特性を有するものである。
【０００３】
有機ＥＬ素子の用途に利用が検討された有機ホウ素化合物としては、これまで数例が知られているが、それらのほとんどは３つのアリール基がホウ素原子上に結合したものに限られていた。有機ホウ素化合物は、その電子的な特性に起因して安定な構造とすることが困難であり、そのために電子素材用途に実際に用いることができるものが限られているというのが現状である。このような有機ホウ素化合物を次世代の機能性電子素子素材として活用するためには、ホウ素原子に起因する優れた特有の性質を発揮させつつ、安定的に取り扱える新規な化合物を開発することが望まれるところであった。
【０００４】
従来の有機ホウ素含有化合物としては、ホウ素にビニル基が結合した構造を有する有機ホウ素化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いることが開示されている（例えば、特許文献１参照。）。また、特定の構造を有する有機ホウ素π電子系化合物を電子輸送材料として用いることが開示され（例えば、特許文献２参照。）、有機ホウ素含有化合物であるジメシチルボリル置換チエニルトリアゾール等について、有機ホウ素π電子系化合物のＬＵＭＯのエネルギー準位が低いことが実際に示されている（例えば、非特許文献１参照。）。
【０００５】
更には、有機ＥＬ素子用材料としての利用が検討されている有機ホウ素含有化合物としては、上述した構造のものの他に、分子内に配位結合を有するホウ素化合物が開発されており、例えば、不対電子を持ちホウ素と配位結合可能な元素を含み、特定の構造を有する有機ホウ素含有化合物である有機ＥＬ素子用材料が開示されている（例えば、特許文献３参照。）。また、分子内においてホウ素原子に窒素原子が配位した構造を有する特定の構造の有機ホウ素含有化合物を含有する有機電界発光素子が開示されている（例えば、特許文献４参照。）。その他、分子内にホウ素原子を３〜１５個有する特定の構造の有機ホウ素含有化合物である有機ＥＬ素子用材料（例えば、特許文献５参照。）や、特定の構造を有する有機ホウ素含有化合物である有機ＥＬ素子用材料（例えば、特許文献６参照。）が開示されている。しかし通電により劣化する、光励起により劣化するというように、有機ホウ素化合物の素子駆動耐久性面での課題が残っている。
【０００６】
ところで、ＨＯＩＬＥＤ素子については、これまで材料化学の分野において様々な誘導体
が知られているフルオレン、ポリフルオレン誘導体が検討されている。例えば、発光層としてフルオレン誘導体を用いたＨＯＩＬＥＤ素子や（例えば、非特許文献２参照。）、陽極および陰極と、陽極と陰極とに挟まれた１層または複数層の有機化合物層と、陽極と有機化合物層との間及び陰極と有機化合物層との間に、少なくとも１種類以上の金属酸化物薄膜を有し、その有機化合物層がポリフルオレン誘導体により構成される有機薄膜発光素子が開示されている（例えば、特許文献７参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−１５５３２５号公報（第１−２、２１８−２２０頁）
【特許文献２】国際公開第２００６／０７０８１７号公報（第１−２頁）
【特許文献３】国際公開第２００５／０６２６７６号公報（第１−５頁）
【特許文献４】特開２００７−３５７９１号公報（第１−２頁）
【特許文献５】特開２０００−２９０６４５号公報（第１−２頁）
【特許文献６】国際公開第２００５／０６２６７５号公報（第３６−３７頁）
【特許文献７】特開２００７−５３２８６号公報（第１−２、１３−１４頁）
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】アツシ・ワカミヤ（Ａｔｓｕｓｈｉ  Ｗａｋａｍｉｙａ）、外２名、「アンゲヴァンテ  ケミー  インターナショナル  エディション（Ａｎｇｅｗａｎｄｔｅ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｄｉｔｉｏｎ）」、２００６年、第４５巻、ｐ．３１７０−３１７３
【非特許文献２】カツユキ・モリイ（Ｋａｔｓｕｙｕｋｉ  Ｍｏｒｉｉ）、外６名、「アプライド  フィジックス  レターズ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ）」、２００６年、第８９巻、ｐ．１８３５１０−１〜１８３５１０−３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
有機ホウ素化合物は、ホウ素原子がその分子軌道に空軌道を有し、それによって最高被占軌道（ＨＯＭＯ）や最低空軌道（ＬＵＭＯ）のエネルギー準位が低いという、ホウ素原子の電子状態に由来する特性を有する。特にＬＵＭＯのエネルギー準位が低いことに起因して、上記のように有機ＥＬ素子の材料やＮ型半導体の材料としての用途が期待されている。例えば、低分子有機ＥＬ素子の一般的な構成、すなわち、透明電極から形成される陽極、ホール（正孔）輸送層、発光層、電子輸送層、Ｍｇ、Ａｌ、Ｃａ等から形成される陰極といった構成において、電子輸送層や発光層にＬＵＭＯのエネルギー準位が低い材料を使用すれば、機能性電子素子としての性能が向上することになる。ＨＯＩＬＥＤ素子については、従来検討されてきたフルオレン、ポリフルオレン誘導体のＬＵＭＯが高く、実際にはＨＯＩＬＥＤ素子には不向きであり安定した発光を得ることは出来ていない。これらに代わる材料として、ＬＵＭＯが低く、更には、発光材料として優れた材料の開発が期待されるところである。
一方で、有機ホウ素化合物における課題は、ホウ素原子が空軌道を有することに伴って、安定な化合物が少ないということである。安定な化合物でありながら、ＨＯＭＯ、ＬＵＭＯのエネルギー準位を下げることができれば、機能性電子素子素材としての用途に有用である。そのような化合物のバリエーションを増やすことは、有機ＥＬ素子やＨＯＩＬＥＤ素子等の分野で当該化合物自体を素子材料として用いる場合において大きな技術的意義がある。
【００１０】
一般的に、有機ホウ素化合物において大気安定な構造とするためには、いわゆる嵩高いバルキーな基をホウ素原子に結合させた構造とすればよいとされてきた。しかし、今後の有機ＥＬ素子やＮ型半導体、ＨＯＩＬＥＤ素子等の開発の中においては、化合物の大気安定
性のみでなく素子駆動安定性が要求されることになる。ここで、上述した特許文献２〜６においては、それらに記載の有機ホウ素含有化合物を電子輸送材料や、正孔阻止材料、発光層中のホスト化合物として用いることが開示されているが、駆動安定性が充分ではなかった。駆動安定性を保った新規有機ホウ素化合物が出来れば、有機ＥＬ素子やＨＯＩＬＥＤ素子等の発光材料として好適に用いることが可能となる。
また、ＨＯＩＬＥＤ素子材料として検討されてきたフルオレン、ポリフルオレンに代わるＬＵＭＯが低く素子駆動安定性の高い疑似フルオレン化合物群の合成ができれば、ＨＯＩＬＥＤ素子の実用化検討が大いに進む可能性がある。
【００１１】
本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、有機ＥＬ素子の発光材料等として有用で新規な駆動安定性の高い機能性電子素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者等は、機能性電子素子について種々検討し、有機ＥＬ素子の発光材料等として好適に用いることができるホウ素含有化合物に着目した。そして、ホウ素含有化合物を素子駆動に対して安定な化合物とするためには、ホウ素原子に対して窒素原子が配位した構造を有するようにすればよいということに加えて、ホウ素のルイス酸性をさらに上昇させれば良いことに着目した。また、熱物性を上昇させるべく、剛直な骨格とすることにも着目した。そして、ホウ素原子に少なくとも１つの電子吸引性置換基が結合し、ホウ素原子と窒素原子とを有する骨格中に二重結合を有し、その骨格が少なくとも２つの環構造の一部分を形成する特定構造のホウ素含有化合物が、ＨＯＭＯ、ＬＵＭＯのエネルギー準位を下げることができ、更に素子駆動の安定性の高い有用な化合物であることを見出した。そして、このようなホウ素含有化合物を用いた機能性電子素子は、有機ＥＬ素子の発光材料等として高い性能を発揮するものとなり、特にＨＯＩＬＥＤ素子の発光層を構成する発光材料として特に好適に用いることのできることを見出し、上記課題を見事に解決することができることに想到した。
【００１３】
すなわち本発明は、下記式（１）において、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子である。
【００１４】
【化１】
2012151149.tif 000002
【００１５】
（式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも１対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。Ｘ１及びＸ２は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、同一若しくは異なって、１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基を表す。）
以下に本発明を詳述する。
【００１６】
本発明の機能性電子素子は、式（１）で表され、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むものである。このホウ素含有化合物は、ＨＯＭＯ、ＬＵＭＯのエネルギー準位を下げることができ、更に素子駆動の安定性の高い有用な化合物であることから、本発明の機能性電子素子は、有機ＥＬ、有機レーザー、有機太陽電池、有機受光素子、有機トランジスタ等として好適に用いることができる。これらの中でも、有機ＥＬ素子の発光材料等の発光デバイスとして用いることがより好ましい。このような本発明の機能性電子素子が発光デバイスであることは、本発明の好適な実施形態の１つである。また、該発光デバイスが有機エレクトロルミネッセンス素子であることもまた、本発明の好適な実施形態の一つである。
なお、本発明の機能性電子素子は、このようなホウ素含有化合物を含む限り、その他の成分を含むものであってもよいが、その他の成分を含まないもの、すなわち、機能性電子素子がこのようなホウ素含有化合物からなるものであることが好ましい。
【００１７】
以下においては、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物を構成する式（１）中の各部位、すなわち、１．［Ｒ１及びＲ２で表される１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基］、２．［ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の構造］、及び、３．［Ｘ１及びＸ２の構造］について順に述べる。
１．［１価の電子吸引性置換基、及び、１価の置換基］
以下においては、まず、上記式（１）のＲ１及びＲ２における１価の電子吸引性置換基、及び、１価の置換基について述べる。なお、ここで１価の置換基とは、１価の電子吸引性置換基には該当しない１価の置換基を意味する。
上記Ｒ１及びＲ２における１価の電子吸引性置換基とは、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のハロアリール基、炭素数１〜５０のハロアルキル基置換のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のハロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成原子数６〜６０のアリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換の環形成原子数６〜６０のアリールカルボニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキルカルボニル基、置換もしくは無置換の環形成原子数６〜６０のアリールスルホニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキルスルホニル基、置換もしくは無置換の環形成原子数６〜６０のアリールスルフィニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキルスルフィニル基、シアノ基、ニトロ基である。
【００１８】
上記Ｒ１及びＲ２における１価の電子吸引性置換基として上述したものの中でも好ましくは、ハロゲン原子、ハロアリール基、シアノ基、炭素数１〜２８のハロアルキル基置換のアリール基、炭素数１〜２８のハロアルキル基、ニトロ基、環形成原子数６〜３０のアリールカルボニル基、炭素数１〜２８のアルキルカルボニル基、炭素数１〜２８のジアルキルカルバモイル基、ジアリールカルバモイル基、環形成原子数６〜３０のアリールオキシカルボニル基、炭素数１〜２８のアルコキシカルボニル基であり、より好ましくは、フッ素原子、臭素原子、シアノ基、フッ素置換された炭素数１〜１０のアルキル基、フッ素置換されたアリール基、環形成原子数６〜１８のアリールカルボニル基、炭素数１〜６のアルキルカルボニル基、炭素数１〜６のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のジアリールカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のアリールオキシカルボニル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基である。
【００１９】
上記式（１）におけるＲ１及びＲ２は、ペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることが好ましい。また、ペンタフルオロフェニル基がお互いに任意の場所で結合して環を形成している基を除く１価の電子吸引性置換基であることも好ましい。
【００２０】
上記Ｒ１及びＲ２における１価の電子吸引性置換基として更に好ましくは、シアノ基、フ
ッ素置換された炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数１〜６のハロアルキル基を２つ以上置換基として有するアリール基、環形成原子数６〜１８のアリールカルボニル基、炭素数１〜６のアルキルカルボニル基、炭素数１〜６のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のジアリールカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のアリールオキシカルボニル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基であり、特に好ましくは、炭素数１〜６のハロアルキル基を２つ以上置換基として有するアリール基、炭素数１〜６のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のジアリールカルバモイル基、環形成原子数６〜１８のアリールオキシカルボニル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基である。
【００２１】
上記式（１）において、Ｒ１及びＲ２の１価の置換基としては、特に制限されないが、例えば、置換基を有していてもよいアリール基、複素環基、アルキル基、アルコキシ基、アリールアルコキシ基、シリル基、ヒドロキシ基、ボリルオキシ基、アミノ基、Ｒ１とＲ２とが結合してなる２，２’−ビフェニル基、置換基を有していてもよいオリゴアリール基、１価のオリゴ複素環基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アゾ基、スタニル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、メタンスルホネート基、エタンスルホネート基、トリフルオロメタンスルホネート基等のアルキルスルホネート基；ベンゼンスルホネート基、ｐ−トルエンスルホネート基等のアリールスルホネート基；ベンジルスルホネート基等のアリールアルキルスルホネート基、ボリル基、スルホニウムメチル基、ホスホニウムメチル基、ホスホネートメチル基、アリールスルホネート基、アルデヒド基、アセトニトリル基等が挙げられる。
【００２２】
上記アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、テトラヒドロナフチル基、インデニル基、インダニル基等が挙げられる。これらの中でも、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基が好ましい。
上記複素環基としては、ピロリル基、ピリジル基、キノリル基、ピペリジニル基、ピペリジノ基、フリル基、チエニル基等が挙げられる。これらの中でも、ピリジル基、チエニル基が好ましい。
なお、上記１価の電子吸引性置換基、１価の置換基は、ハロゲン原子や芳香族等で置換されていてもよく、更に、これらの基がお互いに任意の場所で結合して環を形成していてもよい。
【００２３】
上記Ｒ１及びＲ２としては、共に上述したようなペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることが好ましい。また、Ｒ１及びＲ２としては、共にペンタフルオロフェニル基がお互いに任意の場所で結合して環を形成している基を除く１価の電子吸引性置換基であることも好ましい。
【００２４】
２．［ホウ素含有化合物のホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の構造］
上記式（１）において、点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されないが、式（１）においてＸ１が結合している環としては、例えば、下記式（２−１）〜（２−１０）のベンゼン環、チオフェン環、チアゾール環、オキサゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピラジン環、ピリミジン環等の１つの環から構成される環；
【００２５】
【化２】
2012151149.tif 000003
【００２６】
下記式（３−１）〜（３−７）のベンゾチオフェン環、ナフタレン環、アントラセン環、テトラセン環、ペンタセン環、キノリン環、イソキノリン環等の複数の環から構成される環が挙げられる。これらの中でも、ベンゼン環、ナフタレン環、ベンゾチオフェン環が好ましい。
【００２７】
【化３】
2012151149.tif 000004
【００２８】
また、式（１）においてＸ２が結合している環としては、例えば、下記式（４−１）〜（４−９）のピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピラジン環、ピリミジン環、チアゾール環、オキサゾール環等の１つの環から構成される環
；
【００２９】
【化４】
2012151149.tif 000005
【００３０】
下記式（５−１）〜（５−５）のインドール環、イソインドール環、キノリン環、イソキノリン環、フェナントリジン環等の複数の環から構成される環が挙げられる。これらの中でも、ピリジン環、ピリミジン環、キノリン環、フェナントリジン環が好ましい。より好ましくは、ピリジン環、ピリミジン環、キノリン環である。
【００３１】
【化５】
2012151149.tif 000006
【００３２】
３．［Ｘ１及びＸ２の構造］
上記式（１）において、Ｘ１及びＸ２は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表す。該１価の置換基としては特に制限されないが、上記Ｒ１及びＲ２と同様のものが挙げられる。
【００３３】
これらの中でも、Ｘ１及びＸ２としては、水素原子；ハロゲン原子、カルボキシル基、ヒドロキシル基、チオール基、エポキシ基、イソシアネート基、アミノ基、アゾ基、アシル基、アリル基、ニトロ基、アルコキシカルボニル基、ホルミル基、シアノ基、シリル基、スタニル基、ボリル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、
アルキルスルホニルオキシ基等の反応性基；炭素数１〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基又は該反応性基で置換された炭素数１〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基；炭素数１〜８の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基又は該反応性基で置換された炭素数１〜８の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基；アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基；オリゴアリール基又は該反応性基で置換されたオリゴアリール基；１価の複素環基又は該反応性基で置換された１価の複素環基；１価のオリゴ複素環基又は該反応性基で置換された１価のオリゴ複素環基；アルキルチオ基；アリールオキシ基；アリールチオ基；アリールアルキル基；アリールアルコキシ基；アリールアルキルチオ基；アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基；アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基が好ましい。より好ましくは、水素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ボリル基、アルキニル基、アルケニル基、ホルミル基、スタニル基、ホスフィノ基、該反応性基で置換されたアリール基、該反応性基で置換されたオリゴアリール基、下記式（６）で表される基等の１価の複素環基又は該反応性基で置換された１価の複素環基、該反応性基で置換された１価のオリゴ複素環基、アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基、アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基である。
【００３４】
【化６】
2012151149.tif 000007
【００３５】
上記Ｘ１及びＸ２に関しては、末端部に２つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該２つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するということを特徴としたホウ素含有化合物も本発明において好ましい構造の一つである。
そのような構造は、すなわち、Ｘ１及び／又はＸ２を構成する原子団が有する末端部のうち、上記式（１）において点線の円弧部分を形成する環構造と結合する末端部が、点線の円弧部分を形成する環構造と結合する原子と、該原子の隣の原子とが二重結合で結ばれた構造を有していることを意味している。そのような置換基としては、下記式（７−１）〜（７−２）で表されるような構造が挙げられる。式（７−１）〜（７−２）中、各記号は、以下のものを表す。
＊：式（１）において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。
Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３及びＺ４：同一又は異なって、Ｚ１とＺ２との間、及び、Ｚ３とＺ４との間で、それぞれ二重結合を形成することが出来る原子を表している。
Ｙ１：水素原子又は１価の有機基を表し、Ｚ２の原子価に応じてＺ２に複数個結合していてもよい。
式（７−２）中の点線の円弧：Ｚ３及びＺ４により形成される二重結合部分と共に環構造が形成されていることを表している。
Ｙ２：水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、式（７−２）における点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。
【００３６】
【化７】
2012151149.tif 000008
【００３７】
上記式（７−１）〜（７−２）において、Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３及びＺ４は、同一又は異なって、炭素原子、窒素原子、リン原子、硫黄原子であることが好ましい。より好ましくは、炭素原子、窒素原子である。
【００３８】
上記式（７−１）において、Ｙ１は、水素原子又は１価の有機基を表し、Ｚ２の原子価に応じてＺ２に複数個結合していてもよいことを表しているが、これは、例えば、Ｚ２が窒素原子である場合には、Ｙ１はＺ２に１つ結合することとなり、Ｚ２が炭素原子である場合には、Ｙ１はＺ２に２つ結合することとなる、ということを示している。Ｙ１が、Ｚ２に複数個結合している場合には、Ｙ１は、全て同一であってもよいし、それぞれ異なっていてもよい。上記１価の有機基としては特に制限されず、上記式（１）における、Ｒ１及びＲ２と同様のものが挙げられる。
【００３９】
上記Ｙ１としては、水素原子；ハロゲン原子、カルボキシル基、ヒドロキシル基、チオール基、エポキシ基、イソシアネート基、アミノ基、アゾ基、アシル基、アリル基、ニトロ基、アルコキシカルボニル基、ホルミル基、シアノ基、シリル基、スタニル基、ボリル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基等の反応性基；炭素数１〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基又は該反応性基で置換された炭素数１〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基；炭素数１〜８の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基又は該反応性基で置換された炭素数１〜８の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基；アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基；オリゴアリール基又は該反応性基で置換されたオリゴアリール基；１価の複素環基又は該反応性基で置換された１価の複素環基；１価のオリゴ複素環基又は該反応性基で置換された１価のオリゴ複素環基；アルキルチオ基；アリールオキシ基；アリールチオ基；アリールアルキル基；アリールアルコキシ基；アリールアルキルチオ基；アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基；アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基が好ましい。より好ましくは、水素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ボリル基、アルキニル基、アルケニル基、ホルミル基、スタニル基、ホスフィノ基、アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基、該反応性基で置換されたオリゴアリール基、該反応性基で置換された１価の複素環基、該反応性基で置換された１価のオリゴ複素環基、アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基、アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基である。
【００４０】
上記式（７−２）において、Ｙ２は、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、式（７−２）における点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよいことを表している。
すなわち、Ｙ２が水素原子である場合には、式（７−２）で表される構造中、Ｙ２を有する環構造は置換基を有していないことを示し、Ｙ２が１価の置換基である場合には、該環構造は置換基を有することとなる。その場合には、該環構造の有する置換基の数は１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。
上記１価の置換基としては上記式（１）における、Ｒ１及びＲ２と同様のものが挙げられるが、これらの中でも、ナフチル基、フェニル基であることが特に好ましい。
【００４１】
４．［ホウ素含有化合物の好ましい形態］
本発明においては更には、上記式（１）におけるＸ１及びＸ２のいずれもが、末端部に２
つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該２つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するような置換基であることもまた、本発明の好適な実施形態の１つである。すなわち、下記式（１´）において、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つは１価の電子吸引性置換基であり、Ｘ１´及びＸ２´はいずれも、末端部に２つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該２つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子もまた、本発明の１つである。
【００４２】
【化８】
2012151149.tif 000009
【００４３】
（式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも１対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。Ｘ１´及びＸ２´は、同一又は異なって、環構造の置換基となる１価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、同一若しくは異なって、１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基を表す。）
そのようなホウ素含有化合物は、特に剛直な構造であって熱物性が良好であり、素子駆動安定性が高いために、有機ＥＬ素子の材料等として特に有用なものである。
【００４４】
上記式（１´）においてＸ１´及びＸ２´がいずれも、末端部に２つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該２つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物としては、大きくは、上記式（１´）において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子が構成している上記二重結合部分が、環構造を構成しない形態と、環構造の一部分を構成する形態とが挙げられる。すなわち、Ｘ１´の形態として、下記（８−１）、（８−２）のいずれかの形態があり、Ｘ２´の形態としても、下記（９−１）、（９−２）のいずれかの形態がある。
【００４５】
【化９】
2012151149.tif 000010
【００４６】
【化１０】
2012151149.tif 000011
【００４７】
上記式（８−１）及び上記式（８−２）における＊は、式（１´）においてＸ１´が結合
している点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。また、上記式（９−１）及び上記式（９−２）における＊は、式（１´）においてＸ２´が結合している点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。上記式（８−２）及び上記式（９−２）における点線の円弧は、該当する二重結合部分と共に環構造が形成されていることを表している。Ｚ５〜Ｚ８は、同一又は異なって、上記式（７−１）〜（７−２）における、Ｚ１〜Ｚ４と同様である。Ｙ３及びＹ４は、同一又は異なって、上記式（７−１）における、Ｙ１と同様である。Ｙ５及びＹ６は、同一又は異なって、上記式（７−２）における、Ｙ２と同様である。
【００４８】
上記式（１´）で表されるホウ素含有化合物としては、これらＸ１´、Ｘ２´の組み合わせとして４通りの構造があるが、これらの形態の中でも、上記式（１´）において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子が構成している二重結合部分が共に、環構造を構成しない形態のものであるか、又は、環構造の一部分を構成する形態のものであるか、のいずれかであるものが好ましい。すなわち、下記式（１´−１）又は（１´−２）で表される構造のものが好ましい。このような、下記式（１´−１）で表されるホウ素含有化合物、又は、下記式（１´−２）で表されるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子もまた本発明の１つである。
【００４９】
【化１１】
2012151149.tif 000012
【００５０】
上記式（１´−１）において、点線の円弧は、式（１）と同様に、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表すが、上記式（１´−１）において、点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されず、式（１´−１）においてＹ３を有する基が結合している環としては、式（１）におけるＸ１が結合している環と同様のものが挙げられる。また、式（１´−１）においてＹ４を有する基が結合している環としては、式（１）におけるＸ２が結合している環と同様のものが挙げられる。
【００５１】
上記式（１´−２）において、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と接している点線の円弧は、式（１）と同様にホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表し、また、Ｚ５及びＺ６が形成する二重結合部分並びにＺ７及びＺ８が形成する二重結合部分と接している点線の円弧は、該当する二重結合部分
と共に環構造が形成されていることを表す。すなわち、上記式（１´−２）で表されるホウ素含有化合物は、構造中に少なくとも４つ環構造を有し、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分、及び、２つの二重結合部分が、該環構造の一部として含まれていることを表している。
【００５２】
上記式（１´−２）において、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と接している点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されないが、Ｚ５及びＺ６が形成する二重結合部分を含む基が結合している環としては、式（１）におけるＸ１が結合している環と同様のものが挙げられる。また、Ｚ７及びＺ８が形成する二重結合部分を含む基が結合している環としては、式（１）におけるＸ２が結合している環と同様のものが挙げられる。
【００５３】
また、上記式（１´−２）において、Ｚ５及びＺ６が形成する二重結合部分並びにＺ７及びＺ８が形成する二重結合部分と接している点線の円弧と、該当する二重結合部分とによって形成される環構造としては、例えば、式（１）におけるＸ１が結合している環、及び、式（１）におけるＸ２が結合している環と同様のものが挙げられる。なお、Ｚ５及びＺ６が形成する二重結合部分並びにＺ７及びＺ８が形成する二重結合部分と接している点線の円弧と、該二重結合部分とによって形成される環構造が少なくとも２つ存在するが、それらは同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００５４】
上記式（１）において、Ｘ１として環構造に少なくとも２つの１価の置換基が結合しており、該１価の置換基のうちの１つが置換基を有していてもよいボリル基であり、該１価の置換基のうちの他の１つが置換基を有していてもよいピリジル基であって、該ピリジル基の窒素原子が該ボリル基のホウ素原子に配位している形態もまた本発明の好適な実施形態の１つである。すなわち、本発明においてホウ素含有化合物が、窒素原子がホウ素原子に配位している部分を構造中に２つ以上有していることもまた、本発明の好適な実施形態の１つである。
【００５５】
本発明の一般式（１）で表されるホウ素含有化合物の例示化合物を以下に示すが、本発明は、これらに限定されるものではない。
【００５６】
【化１２】
2012151149.tif 000013
【００５７】
【化１３】
2012151149.tif 000014
【００５８】
【化１４】
2012151149.tif 000015
【００５９】
【化１５】
2012151149.tif 000016
【００６０】
本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、通常用いられる種々の手法により合成できる。例えば上述したホウ素含有化合物は、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、２０１０年、第７５巻、第２４号、８７０９−８７１２頁に記載の手法により、またそれによって得られた化合物に対しＳｕｚｕｋｉカップリング反応を用いることにより合成可能である。合成スキームの一例を挙げると下記反応式のように表される。ただし、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物の製造方法は、これに制限されない。
【００６１】
【化１６】
2012151149.tif 000017
【００６２】
本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、ＬＵＭＯのエネルギー準位が低いために、有機ＥＬ素子の材料として好適に用いることができるものであるが、そのような用途として用いられるホウ素含有化合物のＬＵＭＯのエネルギー準位としては、例えば、３．０ｅＶ〜５．２ｅＶであることが好ましい。そのような範囲であると、有機ＥＬ素子の材料として用いた場合に、充分に性能を発揮することができる。ＬＵＭＯのエネルギー準位としてより好ましくは、３．２ｅＶ〜５．１ｅＶであり、更に好ましくは、３．２ｅＶ〜４．８ｅＶである。
【００６３】
本発明の機能性電子素子は、上記式（１）で表され、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方が電子吸引性基であるホウ素含有化合物を含むものであるが、そのようなホウ素含有化合物の中でも、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であるものを好適に用いることができ、このようなホウ素含有化合物もまた、本発明の１つである。
すなわち、下記一般式（１）において、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換
基であることを特徴とするホウ素含有化合物もまた、本発明の１つである。
【００６４】
【化１７】
2012151149.tif 000018
【００６５】
（式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも１対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。Ｘ１及びＸ２は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる１価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、同一若しくは異なって、１価の電子吸引性置換基又は１価の置換基を表す。）
本発明のホウ素含有化合物における好ましい構造等は、上述したとおりである。
上記式（１´）で表され、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つは１価の電子吸引性置換基であり、Ｘ１´及びＸ２´はいずれも、末端部に２つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該２つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物もまた、本発明のホウ素含有化合物における好ましい形態の１つである。
【００６６】
本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、有機ＥＬ素子等の材料として好適に用いることができるものである。有機ＥＬ素子は、陽極、ホール輸送層、発光層、電子輸送層、陰極を順に積層させた構造のもの、又は、更にホール注入層、電子注入層を有する構造のもの等がある。これらの素子においては、陰極から注入された電子が電子輸送層を通過して発光層に到達することになるが、エネルギー効率の点から、発光層や電子輸送層の材料の最低空軌道（ＬＵＭＯ）のエネルギー準位は、電子注入層の材料の有するＬＵＭＯのエネルギー準位及び陰極の価電子帯との間でエネルギーギャップが小さいことが好ましい。陰極としては、アルミニウム、マグネシウム、カルシウム等の金属やこれらの合金等が用いられるが、これらのうち価電子帯のエネルギーが高いものは、酸化されやすい性質を有するため、エネルギーの低いものを用いることが好ましい。最低空軌道（ＬＵＭＯ）のエネルギー準位の低いホウ素含有化合物を用いることで、陰極として価電子帯のエネルギーが低く、酸化されにくい物質を陰極に用いることが可能となるため、陰極の選択の自由度を広げることができる。
したがって、このような点から、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物、及び、その１形態である本発明のホウ素含有化合物は、有機ＥＬ素子の材料として好適に用いることができるものである。このように、本発明のホウ素含有化合物を含む有機エレクトロルミネッセンス素子用発光材料、有機エレクトロルミネッセンス素子用電子注入材料若しくは電子輸送材料、有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔注入材料若しくは正孔輸送材料もまた、本発明の１つである。そしてそのような有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた表示装置、又は、照明装置もまた、本発明の１つである。
【００６７】
本発明の機能性電子素子及び本発明のホウ素含有化合物は、発光量子収率が、５０〜１００％であることもまた本発明の好適な実施形態の１つである。機能性電子素子やホウ素含
有化合物の発光量子収率がそのような範囲のものであると、有機ＥＬ素子やＨＯＩＬＥＤ素子等における発光層を構成する発光材料として用いた場合に、充分に安定した発光を得ることが可能となる。発光量子収率としてより好ましくは、６０〜１００％であり、更に好ましくは、７０〜１００％である。
なお、発光量子収率は、例えば、後述する本願明細書の実施例及び比較例において行っているようにして求めることが好適である。
【発明の効果】
【００６８】
本発明の機能性電子素子は、上述の構成よりなり、ＬＵＭＯのエネルギー準位が低く、高い駆動安定性を有するホウ素含有化合物を含むものであり、該ホウ素含有化合物は有機ＥＬ素子やＨＯＩＬＥＤ素子等の材料として好適に用いることができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】図１は、実施例１及び比較例１〜２において作製された有機ＥＬ素子の、定電流（１００ｍＡ／ｃｍ２）駆動下でのＥＬ相対輝度の時間変化を表したグラフである。
【図２】図２は、実施例１及び比較例１〜２において作製された有機ＥＬ素子の、電流密度に対する外部量子効率の変化を表したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００７０】
以下の実施例及び比較例において、各種物性は以下のようにして測定した。
＜１Ｈ−ＮＭＲ＞
得られたホウ素含有化合物を、重水素化クロロホルムの溶液とし、高分解能核磁気共鳴装置（製品名「Ｇｅｍｉｎｉ  ２０００」；３００ＭＨｚ、Ｖａｒｉａｎ，Ｉｎｃ．社製）を用いて測定した。化学シフトは、テトラメチルシランから低磁場側における１００万分の１（ｐｐｍ；δスケール）として記録し、テトラメチルシランの水素核（δ０．００）を参照とした。
【００７１】
＜蛍光スペクトル＞
ホウ素含有化合物のジクロロメタン希薄溶液を調製し、蛍光分光光度計（製品名「ＦＰ−７７７」、日本分光社製）を用いて、以下の測定条件により蛍光スペクトルを測定した。測定条件
測定温度：常温
励起光の波長：３２０ｎｍ又は３７０ｎｍ（ただし、サンプルの吸収スペクトルの吸収ピーク位置によって適切な波長を選択するものとする。）
測定波長の範囲：３３０〜６００ｎｍ
＜発光量子収率＞
ホウ素含有化合物について、濃度の異なる数種類のジクロロメタン溶液を調製し、紫外可視分光光度計（製品名「Ａｇｉｌｅｎｔ  ８４５３」、アジレント・テクノロジー社製）を用いて、各溶液の吸光度を測定した。また、各溶液の蛍光スペクトルを測定し、蛍光強度（波数積分値）を求めた。得られた吸光度及び蛍光強度から、横軸が吸光度、縦軸が蛍光強度のグラフを作成した。また、標準物質として、キニーネ硫酸塩の０．１Ｍ硫酸溶液について、同様に測定を行い、それぞれのグラフを同様に作成した。ホウ素含有化合物についてのグラフ（正の相関を有する直線となる）の傾きをＧＳ、キニーネ硫酸塩についてのグラフの傾きをＧＲ、ジクロロメタンの屈折率をｎＳ、０．１Ｍ硫酸の屈折率をｎＲ、キニーネ硫酸塩（文献値）をＹＲとして、ホウ素含有化合物の発光量子収率ＹＳを下記数式（１）により求めた。なお、ｎＳ、ｎＲ、ＹＲについては、文献値として、ｎＳ＝１．４２４２、ｎＲ＝１．３３３、ＹＲ＝０．５４の各値を用いた。
【００７２】
【数１】
2012151149.tif 000019
【００７３】
（合成例１）
窒素雰囲気下、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（１０２ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、ｔｒａｎｓ−２−フェニルビニルボロン酸（６０７ｍｇ、４．１ｍｍｏｌ）、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、２０１０年、第７５巻、第２４号、８７０９−８７１２頁に記載の手法により得られた下記式（１０）；
【００７４】
【化１８】
2012151149.tif 000020
【００７５】
で表されるホウ素錯体（１４９８ｍｇ、２ｍｍｏｌ）にテトラヒドロフランを４０ｍｌ加え、さらに水酸化ナトリウム４８０ｍｇを１０ｍｌの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、７０℃で１２時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式（１１）；
【００７６】
【化１９】
2012151149.tif 000021
【００７７】
で表されるホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３Ｐｈ（１２７３ｍｇ、１．６ｍｍｏｌ）を収率８０％で得た。
その物性値は以下の通りであった。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  ：  δ７．０４（ｄ，  １Ｈ），  ７．１３−７．２３（ｍ，  ３Ｈ），  ７．２５−７．２９（ｍ，  １Ｈ），  ７．３２−７．４１（ｍ，  ５Ｈ），  ７．５１−７．５４（ｍ，  ４Ｈ），  ７．６０−７．６２（ｍ，  ５Ｈ），  ７．６７（ｓ，  １Ｈ），  ７．７３（ｓ，  ２Ｈ），  ７．９２（ｄ，  １Ｈ），  ８．１０（ｄ，  １Ｈ），  ８．２７（ｓ，  １Ｈ），  ８．３３−８．３５（ｍ，  １Ｈ）
また、溶液中での量子収率は８８％であった。
【００７８】
（合成例２）
窒素雰囲気下、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（１５９ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）、ｔｒａｎｓ−２−フェニルビニルボロン酸（９４５ｍｇ、６．４ｍｍｏｌ）、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、２０１０年、第７５巻、第２４号、８７０９−８７１２頁に記載の手法により得られた下記式（１２）；
【００７９】
【化２０】
2012151149.tif 000022
【００８０】
で表されるホウ素錯体（１．１ｇ、３．１ｍｍｏｌ）にテトラヒドロフランを５０ｍｌ加え、さらに水酸化ナトリウム７５０ｍｇを１３ｍｌの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、７０℃で３時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式（１３）；
【００８１】
【化２１】
2012151149.tif 000023
【００８２】
で表されるホウ素含有化合物ＢＳＴＢＭｅ（１．１ｇ、２．８ｍｍｏｌ）を収率８８％で得た。また、その溶液中での発光量子収率は、９０％であった。
その物性値は以下の通りであった。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  ：  δ７．１０−７．７６（ｍ，  １５Ｈ），  ７．７８−７．８２（ｍ，  ２Ｈ），  ７．９０（ｄ，  Ｊ＝８．０Ｈｚ，  １Ｈ），  ８．０９−８．１２（ｍ，  １Ｈ），  ８．４７−８．４８（ｍ，  １Ｈ）
【００８３】
（合成例３）
窒素雰囲気下、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（４６ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、ｔｒａｎｓ−２−フェニルビニルボロン酸（２７３ｍｇ、２．０５ｍｍｏｌ）、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、２０１０年、第７５巻、第２４号、８７０９−８７１２頁に記載の手法により得られた下記式（１４）；
【００８４】
【化２２】
2012151149.tif 000024
【００８５】
（式中、Ｐｈは、フェニル基を表す。）で表されるホウ素錯体（５６６ｍｇ、０．９ｍｍｏｌ）にテトラヒドロフランを４０ｍｌ加え、さらに水酸化ナトリウム２１６ｍｇを４ｍｌの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、７０℃で１２時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式（１５）；
【００８６】
【化２３】
2012151149.tif 000025
【００８７】
（式中、Ｐｈは、フェニル基を表す。）で表されるホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｏ−Ｂｉｐｈ（４８７ｍｇ、０．７２ｍｍｏｌ）を収率８０％で得た。また、溶液中での量子収率は８５．７％であった。
その物性値は以下の通りであった。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  ：  δ６．４４−６．５４（ｍ，  ４Ｈ），  ６．７２−６．７９（ｍ，  ４Ｈ），  ６．８３−６．８８（ｍ，  ２Ｈ），  ６．９１−６．９３（ｍ，  ２Ｈ），  ７．０７（ｓ，  ２Ｈ），  ７．１６−７．７．２０（ｍ，  ２Ｈ），  ７．２６−７．５０（ｍ，  １７Ｈ），  ７．５４−７．５６（ｍ，  ２Ｈ），  ７．６５−７．６７（ｍ，  ２Ｈ），  ７．７４−７．７７（ｍ，  １Ｈ）
【００８８】
（実施例１）
［１］  市販されているシート抵抗１４ΩｍＩＴＯ付き透明ガラス基板を用意した。
［２］  洗浄工程を行った。
［３］  透明電極の膜について酸素プラズマ処理を、電流１０ｍＡ、５分の条件で行った。具体的には、サンユー電子社製ＶＰＳ０２０を用い、２〜３回酸素にてパージした後処理を行った。
［４］  上記プラズマ処理された透明電極上に正孔注入／輸送材料としてα−ＮＰＤ（ビス（Ｎ−（１−ナフチル−Ｎ−フェニル）ベンジジン）を、真空蒸着装置を用いて平均膜厚４０ｎｍで製膜した。
［５］  次に、合成例１で得られたホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３ＰｈとＴＢＡＤＮ（２−ｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン）を重量比２：１００の比率で共蒸着し平均膜厚２０ｎｍで製膜した。
［６］  さらに上記発光層上に、真空蒸着装置を用いて、正孔阻止層としてＢＣＰ（バソフプロイン）を、電子注入層としてＡｌｑ３（トリス（８−キノリノラト）アルミニウム錯体）をそれぞれ平均厚さ１０ｎｍと４０ｎｍで製膜した。
［７］  最後に陰極層として、ＭｇＡｇ（重量比率で９０：１０）とＡｇをそれぞれ平均
厚さ１００ｎｍと１０ｎｍで製膜した。
［８］  上記［７］までで得られた有機ＥＬ素子について、定電流（１００ｍＡ／ｃｍ２）下での輝度測定を測定した。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。
【００８９】
（比較例１）
ホウ素含有化合物として、ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３Ｐｈの代わりに、合成例２で得られたホウ素含有化合物ＢＳＴＢＭｅを用いた以外は、実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製し、定電流（１００ｍＡ／ｃｍ２）下での輝度測定を行った。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。
【００９０】
（比較例２）
ホウ素含有化合物として、ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３Ｐｈの代わりに、合成例３で得られたホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｏ−Ｂｉｐｈを用いた以外は、実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製し、定電流（１００ｍＡ／ｃｍ２）下での輝度測定を行った。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。
【００９１】
実施例１及び比較例１〜２について、初期輝度を１とした時のＥＬ輝度の時間変化を示した図が図１である。同条件下の素子において、ホウ素原子上に電子吸引性基を有するホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３Ｐｈは、初期値から大きな変化がなく、一方、ホウ素原子上が電子吸引性基ではないホウ素含有化合物ＢＳＴＢＭｅ及びＢＳＴＢ−ｏ−Ｂｉｐｈでは急激な劣化が観測された。このことは、ホウ素原子上に電子吸引性置換基を配することで本分子の安定性が増したことを示している。そのメカニズムは、電子吸引性置換基によりホウ素原子上のルイス酸性度が向上し、ホウ素原子−窒素原子間の結合が強固になり安定化したと推測できる。ホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｏ−Ｂｉｐｈでは、その置換基の大きさにより該結合が外部からの攻撃に対して多少の障害となり、ホウ素含有化合物ＢＳＴＢＭｅに比して安定化したものと推察できる。
また、実施例１及び比較例１〜２について、電流密度に対する外部量子効率の変化を示した図が図２である。上述したのと同様のメカニズムによりホウ素原子上に電子吸引性基を有するホウ素含有化合物ＢＳＴＢ−ｍ−ｄｉＣＦ３Ｐｈの効率が一番良い結果を与えたと推察できる。
なお、上記実施例においては、ホウ素含有化合物として特定の構造を有するものが用いられているが、本発明のホウ素含有化合物が、ＬＵＭＯのエネルギー準位が低く、駆動安定性が高いものとなる機構は、上述したようにホウ素原子上の電子吸引性置換基による効果であることから、式（１）で表されるホウ素含有化合物であれば全て同様である。従って、上記実施例、比較例の結果から、本発明の技術的範囲全般において、また、本明細書において開示した種々の形態において本発明が適用でき、有利な作用効果を発揮することができると言える。
【図１】
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【図２】
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