(57)【要約】【課題】車両後方から衝撃荷重が加わった場合に、リアサイドフレームで吸収しきれない衝撃荷重を効果的に前方へ伝達することで、車室内における乗員の安全性を高めることができる車両の後部構造を提供する。【解決手段】車両後部において車両前後方向に延びる左右一対のリアサイドフレーム２，３と、該左右のリアサイドフレーム２，３間に架設されたリアフロアパネル１０と、を備えた車両の後部構造であって、リアフロアパネル１０上に、後方から加わる衝撃荷重により該リアフロアパネル１０に対して前方へ相対移動する荷重伝達部材３２を設け、該荷重伝達部材３２の前方において、前記前方への相対移動をした該荷重伝達部材３２に当接する位置に、該荷重伝達部材３２から加わる衝撃荷重を前記左右のリアサイドフレーム２，３に伝達するためのクロスメンバ５０を、左右のリアサイドフレーム２，３間に架設する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両後部において車両前後方向に延びる左右一対のリアサイドフレームと、
該左右のリアサイドフレーム間に架設されたリアフロアパネルと、を備えた車両の後部構造であって、
前記リアフロアパネル上に、後方から加わる衝撃荷重により該リアフロアパネルに対して前方へ相対移動する荷重伝達部材が設けられ、
該荷重伝達部材の前方において、前記前方への相対移動をした該荷重伝達部材に当接する位置に、該荷重伝達部材から加わる衝撃荷重を前記左右のリアサイドフレームに伝達するためのクロスメンバが、前記左右のリアサイドフレーム間に架設されていることを特徴とする車両の後部構造。
【請求項２】
前記リアフロアパネルに、スペアタイヤを収納するタイヤパンが設けられ、
前記荷重伝達部材は、前記スペアタイヤのタイヤホイールであることを特徴とする請求項１に記載の車両の後部構造。
【請求項３】
前記クロスメンバの前縁は、車幅方向の中央部から両端部に向かうに連れて前側に位置するように設けられ、
車両前後方向の長さに関して、前記クロスメンバの両端部と前記リアサイドフレームとの各接合部は、前記クロスメンバの中央部における荷重伝達部分に比べて長く形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の車両の後部構造。
【請求項４】
前記クロスメンバには、前記スペアタイヤが前記タイヤパンから上方へ飛び出すのを防止する上方飛出し規制部が、後方へ突出して設けられ、
該上方飛出し規制部の後端部は、平面視において前記タイヤパンの前縁部と重複するように配設されていることを特徴とする請求項２または請求項３に記載の車両の後部構造。
【請求項５】
前記上方飛出し規制部の後端部は、平面視において前記タイヤホイールの前端部と重複するように配設されていることを特徴とする請求項４に記載の車両の後部構造。
【請求項６】
車両後部のリアホイールハウス構成部を車幅方向内側から補強する補強部材が、前記リアサイドフレームに連結され、
前記リアサイドフレームに対する前記クロスメンバの連結部は、前記リアサイドフレームに対する前記補強部材の連結部と車両前後方向に重複して配置されていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の車両の後部構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両後方から加わる衝撃荷重を吸収するための車両の後部構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の衝突時の安全対策として、衝突時に車両に加わる衝撃荷重をサイドフレーム等の車体の一部が潰れることで吸収する技術が一般的に知られており、この技術によれば、車室内に伝わる衝撃を緩和することができ、これにより乗員の安全性が高められる。
【０００３】
例えば、前方衝突の場合、先ず、フロントサイドフレームの前端部とフロントバンパとに跨って設けられたクラッシュカンが潰れることで、このクラッシュカンで衝撃荷重を吸収し、これによって吸収しきれない衝撃荷重は、さらにフロントサイドフレームが潰れることで吸収するようにした技術が知られている。
【０００４】
一方、後方衝突の対策に関しては、例えば、先ず、リアサイドフレームの後端部とリアバンパとに跨って設けられたクラッシュカンが潰れることで、このクラッシュカンで衝撃荷重を吸収し、これによって吸収しきれない衝撃荷重は、さらにリアサイドフレームが潰れることで吸収するようにした技術が知られている。
【０００５】
また、車両後部の荷室フロアのタイヤパンにスペアタイヤが収容されている車両に関して、特許文献１には、スペアタイヤの上方において車両前後方向に延びるメンバを設けて、後方衝突時に該メンバによりスペアタイヤが下方へ案内されるようにすることで、後方衝突時にスペアタイヤがリアシート等に向かって上方へ移動したり、デファレンシャル装置や燃料タンク等に向かって前方へ移動したりすることを防止する技術が開示されている。
【０００６】
さらに、特許文献２には、後方衝突時にスペアタイヤとリアシートとの間で展開するエアバッグを設置して、このエアバッグによりスペアタイヤがリアシートに向かって移動することを防止する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−３２１６４２号公報
【特許文献２】特開２００６−２２４８０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、後方衝突の対策に関して、車両後部のクラッシュカン及びリアサイドフレームだけでは必ずしも十分に衝撃荷重を吸収しきれない場合があり、この場合、リアサイドフレームよりもさらに前方の車体部分へ衝撃荷重が伝達されるようにすることが好ましく、これにより、車体の広範囲に亘って荷重を分散させることができる。
【０００９】
かかる観点から、車両後方から加わる衝撃荷重をリアサイドフレームよりも前方へ効果的に伝達する技術の開発が求められている。
【００１０】
しかしながら、特許文献１及び２に開示された技術は、後方衝突時においてリアシートや燃料タンク等を保護するようにスペアタイヤの移動を規制するのみであって、リアサイドフレームの前方へ衝撃荷重を効果的に伝達しようとするものではない。
【００１１】
そこで、本発明は、車両後方から衝撃荷重が加わった場合に、リアサイドフレームで吸収しきれない衝撃荷重を効果的に前方へ伝達することで、車室内における乗員の安全性を高めることができる車両の後部構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するため、本発明に係る車両の後部構造は、次のように構成したことを特徴とする。
【００１３】
まず、本願の請求項１に記載の発明は、
車両後部において車両前後方向に延びる左右一対のリアサイドフレームと、
該左右のリアサイドフレーム間に架設されたリアフロアパネルと、を備えた車両の後部構造であって、
前記リアフロアパネル上に、後方から加わる衝撃荷重により該リアフロアパネルに対して前方へ相対移動する荷重伝達部材が設けられ、
該荷重伝達部材の前方において、前記前方への相対移動をした該荷重伝達部材に当接する位置に、該荷重伝達部材から加わる衝撃荷重を前記左右のリアサイドフレームに伝達するためのクロスメンバが、前記左右のリアサイドフレーム間に架設されていることを特徴とする。
【００１４】
なお、本明細書において、荷重伝達部材とクロスメンバとの「当接」には、荷重伝達部材がクロスメンバに直接当接することのみならず、別の部材を挟んでクロスメンバに当接することも含まれるものとする。したがって、例えば、荷重伝達部材がスペアタイヤのタイヤホイールである場合、タイヤホイールとクロスメンバとの「当接」には、タイヤホイールがスペアタイヤを挟んでクロスメンバに当接することが含まれる。
【００１５】
また、請求項２に記載の発明は、前記請求項１に記載の発明において、
前記リアフロアパネルに、スペアタイヤを収納するタイヤパンが設けられ、
前記荷重伝達部材は、前記スペアタイヤのタイヤホイールであることを特徴とする。
【００１６】
さらに、請求項３に記載の発明は、前記請求項１または請求項２に記載の発明において、
前記クロスメンバの前縁は、車幅方向の中央部から両端部に向かうに連れて前側に位置するように設けられ、
車両前後方向の長さに関して、前記クロスメンバの両端部と前記リアサイドフレームとの各接合部は、前記クロスメンバの中央部における荷重伝達部分に比べて長く形成されていることを特徴とする。
【００１７】
なお、ここでいう「荷重伝達部分」とは、クロスメンバにおける荷重伝達部材との当接部と、該当接部よりも前側のクロスメンバ部分とを指すものとする。
【００１８】
またさらに、請求項４に記載の発明は、前記請求項２または請求項３に記載の発明において、
前記クロスメンバには、前記スペアタイヤが前記タイヤパンから上方へ飛び出すのを防止する上方飛出し規制部が、後方へ突出して設けられ、
該上方飛出し規制部の後端部は、平面視において前記タイヤパンの前縁部と重複するように配設されていることを特徴とする。
【００１９】
また、請求項５に記載の発明は、前記請求項４に記載の発明において、
前記上方飛出し規制部の後端部は、平面視において前記タイヤホイールの前端部と重複するように配設されていることを特徴とする。
【００２０】
また、請求項６に記載の発明は、前記請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の発明において、
車両後部のリアホイールハウス構成部を車幅方向内側から補強する補強部材が、前記リアサイドフレームに連結され、
前記リアサイドフレームに対する前記クロスメンバの連結部は、前記リアサイドフレームに対する前記補強部材の連結部と車両前後方向に重複して配置されていることを特徴とする。
【００２１】
なお、リアサイドフレームにおける複数の前後位置に前記補強部材が連結されている場合、上記の「前記リアサイドフレームに対する前記補強部材の連結部」は、複数の連結部のうち最前部に配置された連結部の前縁から最後部に配置された連結部の後縁に亘る全体部分を指すものとする。
【発明の効果】
【００２２】
まず、請求項１に記載の発明によれば、リアサイドフレームによって吸収しきれない衝撃荷重が車両の後方から加わると、リアフロアパネル上に設けられた荷重伝達部材が、リアフロアパネルに対して前方へ相対移動して、前方に配置されたクロスメンバに当接するため、これにより、荷重伝達部材からクロスメンバを介して左右のリアサイドフレームへ衝撃荷重を伝達することができ、この衝撃荷重を、該リアサイドフレームのさらに前方へ伝達することができる。したがって、車両後方からの衝撃荷重を効果的に分散させることができ、これにより、車室の変形を効果的に抑制して、乗員の安全性を高めることができる。
【００２３】
また、車両の斜め後方から加わる衝撃荷重についても、荷重伝達部材と前記クロスメンバとを介して確実に左右両側のリアサイドフレームに伝達されるため、左右のリアサイドフレームをバランス良く利用して、衝撃荷重の分散を効率的に実現することができる。
【００２４】
さらに、請求項２に記載の発明によれば、前記荷重伝達部材としてスペアタイヤのタイヤホイールが利用されることで、荷室において専用の荷重伝達部材を別途設ける必要がないため、荷室スペースの確保と部品点数の低減とを図りつつ、荷重分散の効率化を実現することができる。また、後方からの衝撃荷重によりスペアタイヤがパンクしても、剛性の高いスペアタイヤのタイヤホイールにより、確実に前記クロスメンバへの荷重伝達を実現することができる。
【００２５】
またさらに、請求項３に記載の発明によれば、車両前後方向の長さに関して、前記クロスメンバの両端部とリアサイドフレームとの各接合部が、クロスメンバの中央部における荷重伝達部分よりも長いことにより、クロスメンバの取付強度を高く確保しつつ、該クロスメンバの前縁が、車幅方向の中央部から両端部に向かうに連れて前側に位置するように設けられていることにより、クロスメンバからリアサイドフレームの前方へ荷重を伝達しやすくすることができる。
【００２６】
また、請求項４に記載の発明によれば、後方から衝撃荷重が加わったときに、スペアタイヤの上方への飛び出しがクロスメンバの上方飛出し規制部により防止されるため、スペアタイヤが上方のリアシート等に衝突することを回避できる。さらに、このようにスペアタイヤの上方への移動が規制されることで、リアフロアパネルに対するスペアタイヤのタイヤホイールの前方への相対移動を確実に実現することができ、これにより、該タイヤホイールを前方の前記クロスメンバに確実に当接させることができる。
【００２７】
その上、請求項５に記載の発明を請求項４に記載の発明に適用すれば、前記上方飛出し規制部の後端部が、平面視においてスペアタイヤのタイヤホイールの前端部と重複するように配設されているため、後方からの荷重入力の初期から確実に該タイヤホイールの上方への飛び出しを防止することができる。
【００２８】
またさらに、請求項６に記載の発明によれば、リアサイドフレームに対する前記クロスメンバの連結部が、車両後部のリアホイールハウス構成部を車幅方向内側から補強する補強部材とリアサイドフレームとの連結部と車両前後方向に重複して配置されているため、前記荷重伝達部材から前記クロスメンバに伝達された衝撃荷重は、リアサイドフレームの前方へ伝達されるだけでなく、前記補強部材とリアホイールハウス構成部とを介して車体上部へも伝達されるため、一層効果的に荷重を分散させることができ、乗員の安全性を更に高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両の後部構造を示す平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】後方からの衝撃荷重をリアサイドフレームに伝達するためのクロスメンバを示す斜視図である。
【図５】図４に示すクロスメンバからリアサイドフレームへの荷重伝達の一態様を示す平面図である。
【図６】図４に示すクロスメンバからリアサイドフレームへの荷重伝達の別の態様を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の実施形態について説明する。なお、以下の説明において、「前」、「後」、「前後」、「右」、「左」、「左右」等の方向を示す用語は、特段の説明がある場合を除いて、車両の進行方向を「前」とした場合の方向を指すものとする。
【００３１】
図１は、本実施形態に係る車両の後部構造を示す平面図であり、図２は、図１のＡ−Ａ線断面図であり、図３は、図１のＢ−Ｂ線断面図である。
【００３２】
図１に示すように、車両１の後部には、車両前後方向に延びる左右一対のリアサイドフレーム２，３が設けられている。
【００３３】
左右のリアサイドフレーム２，３の前端部間にはクロスメンバ１６が架設されている。また、各リアサイドフレーム２，３の前端部には、前方へ延びるサイドシル２２，２３が連ねて設けられており、左右のサイドシル２２，２３間にフロントフロアパネル２０が架設されている。
【００３４】
リアサイドフレーム２，３よりも後方には、リアバンパ４が車幅方向に延設されている。リアバンパ４は、車幅方向に延びるリアバンパレインフォースメント６と、該リアバンパレインフォースメント６を覆う図示しないリアバンパカバーとを備えている。
【００３５】
また、各リアサイドフレーム２，３の後端部と、リアバンパレインフォースメント６とに跨ってそれぞれクラッシュカン１２，１３が設けられている。車両後方からリアバンパ４に衝撃荷重が加わったときは、先ずクラッシュカン１２，１３が潰れながら該衝撃荷重を吸収し、クラッシュカン１２，１３により衝撃荷重を吸収しきれない場合は、さらにリアサイドフレーム２，３が潰れながら該衝撃荷重を吸収するようになっている。
【００３６】
車両１の後部における左右の各側面にはリアホイールハウスが設けられ、該リアホイールハウスを構成するリアホイールハウス構成部７２，７３は、左右のリアサイドフレーム２，３の車幅方向外側にそれぞれ隣接して配設されている。
【００３７】
図１及び図３に示すように、リアホイールハウス構成部７２，７３は、補強部材８０により車幅方向内側から補強されている。補強部材８０は、リアサイドフレーム２，３よりも上側においてリアホイールハウス構成部７２，７３に固定された補強部８２と、該補強部８２から下方へ延びる前後一対の脚部８４，８６とを備えている。該脚部８４，８６の下端部は、車幅方向内側に向かって折曲されており、リアサイドフレーム２，３の上面に固定されている。
【００３８】
左右のリアサイドフレーム２，３間には、荷室の底部を構成するリアフロアパネル１０が架設されている。リアフロアパネル１０には、平面視略円形のタイヤパン１４が設けられており、このタイヤパン１４にスペアタイヤ３０が収納されている。
【００３９】
図２に示すように、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２は、円形のディスク部３４と、該ディスク部３４の周縁から立ち上がる環状のリム部３６とを備えている。タイヤホイール３２のディスク部３４は、ボルト４２によりタイヤパン１４の底部の中央部に設けられたブラケット４０に固定されている。具体的に、ボルト４２は、タイヤホイール３２のディスク部３４の中央に設けられた挿通穴に上側から挿通されるとともに、前記ブラケット４０に設けられた雌ねじ部にねじ込まれるようになっている。
【００４０】
車両１の後方から衝撃荷重が加わることで、スペアタイヤ３０がパンクし、該スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２とタイヤパン１４との固定部が破壊されると、タイヤホイール３２は、リアフロアパネル１０に対して前方へ相対移動する。
【００４１】
図１及び図２に示すように、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２の前方において、上記のようにリアフロアパネル１０に対して前方へ相対移動したタイヤホイール３２に当接する位置に、該タイヤホイール３２から加わる衝撃荷重をリアサイドフレーム２，３に伝達するためのクロスメンバ５０が、左右のリアサイドフレーム２，３間に架設されている。
【００４２】
図１〜図４に示すように、クロスメンバ５０は、車幅方向に対して垂直に配設された左右一対の側面部５２，５３を備え、各側面部５２，５３は、それぞれリアサイドフレーム２，３の車幅方向内側の側面と、リアフロアパネル１０の上面とに例えば溶接により固定されている。
【００４３】
また、クロスメンバ５０は、後方に向かって上側へ傾斜した傾斜部５４と、該傾斜部５４の後端から後方に向かって略水平に延びる後方延出部５５とを備え、該傾斜部５４と後方延出部５５とは、左右の側面部５２，５３間に架設されている。傾斜部５４の左右両端部には、前方に向かうに連れて車幅方向の幅が小さくなる前方突出部６２，６３が設けられている。これにより、クロスメンバ５０の前縁は、車幅方向の中央部から両端部に向かうに連れて前側に位置するように構成されている。
【００４４】
さらに、クロスメンバ５０は、傾斜部５４の前縁から下方へ略垂直に延びる下方延出部５６〜５８を備え、該下方延出部５６〜５８の下端はリアフロアパネル１０に例えば溶接により固定されている。
【００４５】
また、クロスメンバ５０は、上記のようにリアフロアパネル１０に対して前方へ相対移動したタイヤホイール３２を受け止める荷重受け部５９を備える。該荷重受け部５９は、車両前後方向に対して略垂直に設けられ、左右の側面部５２，５３間に架設されている。また、荷重受け部５９の上端は傾斜部５４の下面に、荷重受け部５９の下端はリアフロアパネル１０の上面に、それぞれ例えば溶接により固定されている。
【００４６】
これにより、例えば図５に示すように、車両１に後方車両１０１が衝突するなどして、後方から衝撃荷重が加わり、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２がリアフロアパネル１０に対して前方へ相対移動すると、タイヤホイール３２はクロスメンバ５０の荷重受け部５９に当接して、後方からの衝撃荷重をクロスメンバ５０に伝達する。このようにしてタイヤホイール３２からクロスメンバ５０に伝達された衝撃荷重は、該クロスメンバ５０の荷重受け部５９と該荷重受け部５９よりも前側のクロスメンバ部分とが荷重伝達部分となることで、更に左右のリアサイドフレーム２，３に伝達される。
【００４７】
このとき、上述のようにクロスメンバ５０の前縁が車幅方向の中央部から両端部に向かうに連れて前側に位置するように設けられていることにより、クロスメンバ５０からリアサイドフレーム２，３の前方へ荷重が伝達されやすくなっている。そのため、クロスメンバ５０からリアサイドフレーム２，３に伝達された衝撃荷重は、前方のサイドシル２２，２３へ効果的に伝達される。
【００４８】
したがって、車両１の後方からの衝撃荷重がリアサイドフレーム２，３によって吸収しきれない場合であっても、この後方からの衝撃荷重を、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２からクロスメンバ５０を介して左右のリアサイドフレーム２，３へ、また、該リアサイドフレーム２，３のさらに前方へ効果的に伝達することができる。したがって、車両１の後方からの衝撃荷重を効果的に分散させることができ、これにより、車室の変形を効果的に抑制して、乗員の安全性を高めることができる。
【００４９】
しかも、この前方への荷重伝達にスペアタイヤ３０のタイヤホイール３２が利用されることで、荷室において専用の荷重伝達部材を別途設ける必要がないため、荷室スペースの確保と部品点数の低減とを図りつつ、荷重分散の効率化を実現することができる。また、後方からの衝撃荷重によりスペアタイヤ３０がパンクしても、剛性の高いタイヤホイール３２により、確実にクロスメンバ５０への荷重伝達を実現することができる。
【００５０】
また、図６に示すように、車両１の斜め後方から加わる衝撃荷重についても、タイヤホイール３２とクロスメンバ５０とを介して確実に左右両側のリアサイドフレーム２，３に伝達されるため、左右のリアサイドフレーム２，３をバランス良く利用して、衝撃荷重の分散を効率的に実現することができる。
【００５１】
また、車両前後方向の長さに関して、クロスメンバ５０の車幅方向両端の側面部５２，５３とリアサイドフレーム２，３との各接合部の長さＬ２（図３参照）は、クロスメンバ５０の車幅方向中央部における荷重伝達部分の長さＬ１（図２参照）よりも長くなっている。そのため、クロスメンバ５０の前縁が上記のように特殊な形状を有するにも拘わらず、リアサイドフレーム２，３に対するクロスメンバ５０の高い取付強度を確保することができる。
【００５２】
さらに、図２に示すように、クロスメンバ５０には、前記荷重受け部５９よりも後側へ突出した前記傾斜部５４の後方突出部６４と、前記後方延出部５５とで構成された上方飛出し規制部７０が設けられている。該上方飛出し規制部７０の後端部は、平面視においてタイヤパン１４の前縁部と重複するように配設されている。これにより、後方から衝撃荷重が加わったときに、スペアタイヤ３０の上方への飛び出しがクロスメンバ５０の上方飛出し規制部７０により防止されるため、スペアタイヤ３０が上方のリアシート１８等に衝突することを回避できる。さらに、このようにスペアタイヤ３０の上方への移動が規制されることで、上述したスペアタイヤ３０のタイヤホイール３２の前方への相対移動を確実に実現することができ、これにより、該タイヤホイール３２を前方のクロスメンバ５０に確実に当接させることができる。
【００５３】
また、上方飛出し規制部７０の後端部は、平面視においてスペアタイヤ３０のタイヤホイール３２の前端部と重複するように配設することが好ましく、これにより、後方からの荷重入力の初期から確実に該タイヤホイール３２の上方への飛び出しを防止することができる。
【００５４】
またさらに、図３に示すように、リアサイドフレーム２，３に対するクロスメンバ５０の連結部は、リアサイドフレーム２，３に対する前記補強部材８０の連結部（リアサイドフレーム２，３に対する補強部材８０の前側の脚部８４の連結部の前縁から、リアサイドフレーム２，３に対する補強部材８０の後側の脚部８６の連結部の後縁に亘る全体部分）と車両前後方向に重複して配置されている。これにより、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２からクロスメンバ５０に伝達された衝撃荷重は、リアサイドフレーム２，３の前方へ伝達されるだけでなく、前記補強部材８０とリアホイールハウス構成部７２，７３とを介して車体上部へも伝達されるため、一層効果的に荷重を分散させることができ、乗員の安全性を更に高めることができる。
【００５５】
以上、上述の実施形態を挙げて本発明を説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではない。
【００５６】
例えば、上述の実施形態では、後方から加わる衝撃荷重をクロスメンバ５０に伝達する荷重伝達部材として、スペアタイヤ３０のタイヤホイール３２を用いる構成について説明したが、本発明の荷重伝達部材としては、リアフロアパネル１０上に設けられたタイヤホイール３２以外の部材、例えば、ジャッキを用いてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
以上のように、本発明によれば、車両後方から衝撃荷重が加わった場合に、リアフロアパネル上に設けられた荷重伝達部材を利用して、リアサイドフレームで吸収しきれない衝撃荷重を効果的に前方へ伝達することで、車室内における乗員の安全性を高めることが可能となるから、リアサイドフレームとリアフロアパネルとを備えた車両の製造産業分野において好適に利用される可能性がある。
【符号の説明】
【００５８】
１：車両、２，３：リアサイドフレーム、１０：リアフロアパネル、１４：タイヤパン、３０：スペアタイヤ、３２：スペアタイヤのタイヤホイール、５０：クロスメンバ、７０：上方飛出し規制部、７２，７３：リアホイールハウス構成部、８０：補強部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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