(57)【要約】【課題】従来の再帰反射シートは、特定の方向から入射する入射光を、できる限りその方向へ反射させるように構造化されているので、宇宙空間から到来する太陽光のような、季節、時間によって変化する入射光を、かえって地面方向などの予定外の方向へ反射させてしまう場合が有るという課題があった。【解決手段】上記課題を解決するために、再帰反射部材は、三角形の開口を底面として頂点を形成する３つの側面を有し、頂点から底面への射影位置が底面の重心位置から三角形の基準辺の側へ偏位した三角斜錘形状の凹部を備え、３つの側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている。【選択図】図３
2012242508.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
三角形の開口を底面として頂点を形成する３つの側面を有し、前記頂点から前記底面への射影位置が前記底面の重心位置から前記三角形の基準辺の側へ偏位した三角斜錘形状の凹部を備え、
前記３つの側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている再帰反射部材。
【請求項２】
前記３つの側面のいずれもが前記反射面であり、
前記底面に入射する光が、前記反射面のうち前記基準辺を含む基準面で反射された後に、他の反射面で反射されて再帰反射する請求項１に記載の再帰反射部材。
【請求項３】
前記基準面と、前記他の反射面の稜線とがなす角度は、９０度以下である請求項２に記載の再帰反射部材。
【請求項４】
前記凹部を複数備える請求項１から３のいずれか１項に記載の再帰反射部材。
【請求項５】
複数の前記凹部は、互いに大きさが異なる相似形を含み、前記基準辺が互いに平行となるように配列されている請求項４に記載の再帰反射部材。
【請求項６】
複数の前記凹部は、前記底面としての前記三角形が重なり合って配置されることにより、隣接する前記凹部と稜線を共有して稠密に配置される請求項４に記載の再帰反射部材。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の再帰反射部材を含む再帰反射性建材。
【請求項８】
前記基準辺を含む基準面は、最も再帰反射率が大きくなる方向に対して直交するように設けられている請求項７に記載の再帰反射性建材。
【請求項９】
少なくとも反射外壁タイルの一部として形成される請求項７または８に記載の再帰反射性建材。
【請求項１０】
少なくとも反射外壁材の一部として形成される請求項７または８に記載の再帰反射性建材。
【請求項１１】
少なくとも反射床材の一部として形成される請求項７または８に記載の再帰反射性建材。
【請求項１２】
少なくとも反射瓦の一部として形成される請求項７または８に記載の再帰反射性建材。
【請求項１３】
三角形の開口を底面として頂点を形成する３つの側面を有し、前記頂点から前記底面への射影位置が前記底面の重心位置から前記三角形の基準辺の側へ偏位した三角斜錘形状の凹部を備え、前記３つの側面のうち前記基準辺を含む基準面が少なくとも反射面に形成されている再帰反射部材を、夏至における南中時刻の太陽光線に対して前記基準面が直交するように設置する再帰反射部材設置段階を含む建築物の建築方法。
【請求項１４】
ｎ角形（ｎは３以上の自然数）の開口を底面として頂点を形成するｎ個の側面を有し、前記頂点から前記底面への射影位置が前記底面の重心位置から前記ｎ角形の基準辺の側へ偏位したｎ角斜錘形状の凹部を備え、
前記ｎ個の側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている再帰反射部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、再帰反射部材、再帰反射性建材および建築物の建築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、コーナーキューブ、ビーズ等を平面的に配列して、入射する光線を入射方向へ反射させる再帰反射シートが知られている。再帰反射シートは、例えば道路標識などの保安用品に活用されている。一方、再帰反射部材をビルの壁材に用い、太陽光線を地面方向へ反射させることなく入射方向へ反射することにより、地球の温暖化を防ぐ提案もなされている（例えば特許文献１）。
［先行技術文献］
［特許文献］
［特許文献１］特開２００６−３１７６４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、従来の再帰反射シートは、特定の方向から入射する入射光を、できる限りその方向へ反射させるように構造化されているので、宇宙空間から到来する太陽光のような、季節、時間によって変化する入射光を、かえって地面方向などの予定外の方向へ反射させてしまう場合が有るという課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本発明の第１の態様における再帰反射部材は、三角形の開口を底面として頂点を形成する３つの側面を有し、頂点から底面への射影位置が底面の重心位置から三角形の基準辺の側へ偏位した三角斜錘形状の凹部を備え、３つの側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている。
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明の第２の態様における再帰反射性建材は、上記の再帰反射部材を含む。
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の第３の態様における建築物の建築方法は、三角形の開口を底面として頂点を形成する３つの側面を有し、頂点から底面への射影位置が底面の重心位置から三角形の基準辺の側へ偏位した三角斜錘形状の凹部を備え、３つの側面のうち基準辺を含む基準面が少なくとも反射面に形成されている再帰反射部材を、夏至における南中時刻の太陽光線に対して基準面が直交するように設置する設置段階を含む。
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の第４の態様における再帰反射部材は、ｎ角形（ｎは３以上の自然数）の開口を底面として頂点を形成するｎ個の側面を有し、頂点から底面への射影位置が底面の重心位置からｎ角形の基準辺の側へ偏位したｎ角斜錘形状の凹部を備え、ｎ個の側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている。
【０００８】
なお、上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。また、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本実施形態に係る再帰反射部材を、ビルの壁面に適用した場合を示す図である。
【図２】本実施形態に係る再帰反射部材が入射光線を再帰反射する方向を示す説明図である。
【図３】本実施形態に係る再帰反射部材を示す外観斜視図である。
【図４】再帰反射効率の算出に関する定義図である。
【図５】凹部が直錘形状である場合の各断面と座標値を示す図である。
【図６】直錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。
【図７】凹部が南中時の太陽光を受けている様子を示す図である。
【図８】第１の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。
【図９】第１の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。
【図１０】第２の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。
【図１１】第２の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。
【図１２】第３の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。
【図１３】第３の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。
【図１４】第４の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。
【図１５】第４の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。
【図１６】本実施形態に係る他の再帰反射部材を示す外観図である。
【図１７】本実施形態に係る他の再帰反射部材を示す外観図である。
【図１８】本実施形態に係る他の再帰反射部材を説明する図である。
【図１９】本実施形態に係る再帰反射部材を建材としてビルの壁面へ設置する工程を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。
【００１１】
図１は、本実施形態に係る再帰反射部材１０を、ビル２０の壁面に適用した場合を示す図である。再帰反射部材１０は、ビル２０の外壁材の一部として利用される。
【００１２】
本実施形態に係る再帰反射部材１０は、季節、時間によって入射角が変化する太陽光を、例えば１年を通じての総反射量で評価した場合に、良好に宇宙空間の方向へ反射させて太陽光エネルギーを放出させる性質を備える。別言すれば、例えば夏季における地面方向などの、望ましくない方向への反射を軽減させる性質を備える。
【００１３】
近時のビルの外壁は、ガラスなどの反射部材で覆われることが多くなってきており、太陽光が反射部材で正反射されることにより、夏の強烈な光と熱が地面方向へ照射されることが社会問題化している。特に、地面に蓄積された熱エネルギーがヒートアイランド現象を引き起こし、さらには地球温暖化の原因のひとつとなっていることは周知の事実である。そこで、本実施形態に係る再帰反射部材１０では、ビルに照射される太陽光をできる限り地面方向へ反射させず、特に夏季において、再帰反射させて宇宙空間に太陽光エネルギーを放出させる。
【００１４】
具体的には、太陽光である入射光１０１がビル２０の壁面に敷き詰められた再帰反射部材１０に入射すると、その多くが、反射光１０２としてほぼ入射方向に沿って太陽に向けて反射される。反射された反射光１０２のエネルギーは、一部が大気に吸収されながら、やがて宇宙空間へ放出される。
【００１５】
一方で、夏季の地面による太陽光の照り返しもヒートアイランド現象の原因のひとつとなっている。したがって、再帰反射部材が入射方向に関わらず入射方向へ入射光を反射させると、地面による照り返しを再び地面方向へ反射させることになり、地面による蓄熱をより加速する結果となる。
【００１６】
そこで、本実施形態に係る再帰反射部材１０は、地面に照射される入射光１０３の照り返し光１０４が入射した場合は、その表面で乱反射させて拡散する。つまり再帰反射部材１０は、太陽光が直接入射する方向からの入射光に対しては再帰反射性を備え、その他の方向から入射する入射光に対しては再帰反射させずに拡散する。
【００１７】
図２は、本実施形態に係る再帰反射部材１０が入射光線を再帰反射する方向を示す説明図である。再帰反射部材１０は、ビル２０の南側壁面に敷き詰められている。具体的には後述するが、最も効率よく再帰反射する特定の方向が夏至の南中高度となるように設置されることが好ましい。この場合、所定の再帰反射率の得られる太陽の方角は、夏至の太陽行路１１１と冬至の太陽行路１１２に挟まれた、南方の一定の方角に含まれる実効方角１１０である。
【００１８】
次に、再帰反射部材１０の構造について説明する。図３は、本実施形態に係る再帰反射部材１０を示す外観斜視図である。再帰反射部材１０は、一定の大きさでユニット化されており、上述のようにビル２０の壁面に敷き詰める場合には、複数のユニットを並べて取り付ける。
【００１９】
再帰反射部材１０は、ベース部材３１、ベース部材３１に設けられた複数の凹部３２、ベース部材３１同士を連結するための接続部３３から主に構成される。ベース部材３１は、例えばセラミックス、プラスチックなどを素材とする、剛性の高い基材である。凹部３２は、ベース部材３１に対する三角形の開口を底面とする斜錘形状を成す。つまり、凹部３２は、最深部である頂点から開口である底面に向かって垂直に下ろす垂心（射影位置）が、底面の三角形の重心を通らない錐形状である。そして、その表面の少なくとも一部は反射材で形成されている。反射材は、凹部３２に貼着、蒸着、塗布された反射素材であっても良いし、反射素材で形成されたベース部材３１自身であっても良い。例えば、アルミナ、チタニア、ジルコニア、アルミニウムなどが反射素材として利用される。接続部３３は、再帰反射部材１０の周縁部に設けられた、他の再帰反射部材１０と接続しつつ壁部へ固定するための、例えばボルト貫通穴である。
【００２０】
次に凹部３２の具体的な錘形状について順次説明する。図４は、再帰反射効率の算出に関する定義図である。凹部３２は、南向きを正方向とする南北に延びるｘ軸、天頂向きを正方向とする天地に延びるｙ軸、東向きを正方向とする東西に延びるｚ軸に対し、ｙｚ平面上に三角形の底面開口が設けられて定義される。つまり、再帰反射部材１０が、南向きの垂直な壁面に設置されている場合を想定する。
【００２１】
底面開口となる三角形は、図示するように頂点Ｐ１０、Ｐ１１、Ｐ１２により定められる。すると、３つの側面（内面）の交点として形成される、錘形状の頂点であるＰ００は、ｘ軸の負領域に存在する。そして、錘形状の３つの内面のうち、Ｐ００、Ｐ１０、Ｐ１１で囲まれる面をＳ０とし、Ｐ００、Ｐ１１、Ｐ１２で囲まれる面をＳ１（基準面）とし、Ｐ００、Ｐ１２、Ｐ１０で囲まれる面をＳ２とする。
【００２２】
このように定義付けられる凹部３２に対して、各時刻の太陽高度と方位角から、N本の入射光１２０を底面開口に入射させて、反射光の方向を計算する。このとき、Ｓ０〜Ｓ２の各面の反射率をＲ、１本の光線のエネルギーを１とする。このときの入射光１２０のエネルギーの総和はNとなる。
【００２３】
本実施形態における再帰反射光１２１は、反射後に、入射光１２０と逆向きの光線に対して許容角度θにより形成される円錐１３０の内側で直進する光として定義される。この円錐１３０の外側に向かって反射する光は、非再帰反射光１２２として定義される。凹部３２で反射した光線のうち、この円錐１３０内に含まれる再帰反射光１２１の本数をＭ（０≦Ｍ≦Ｎ）とすると、個々の再帰反射光１２１の反射回数を、ｉ（０≦ｉ≦N）を用いてｒ（ｉ）と表すことができる。このとき再帰反射光１２１の総エネルギーＥは以下で表される。
【数１】
2012242508.tif 000003
【００２４】
そして、再帰反射光１２１の総エネルギーＥを入射光１２０の総エネルギーで割ることにより、次のように再帰反射効率εを定義する。すなわち、再帰反射効率εは、壁面に設置された再帰反射部材１０の凹部３２に入射した太陽光のエネルギーに対する、許容角度θの円錐内に反射される反射光のエネルギーの比率である。
【数２】
2012242508.tif 000004
【００２５】
以上の定義を用いて、凹部３２の錘形状について説明する。なお本実施形態においては、具体的な数値としてＮ＝１００、Ｒ＝０．９、θ＝３０°を適用して一連の計算を行う。
【００２６】
図５は、凹部３２が直錘形状である場合の各断面と座標値を示す図である。直錘形状は、頂点から開口である底面に向かって垂直に下ろす垂心（射影位置）が、底面の三角形の重心と重なる形状である。図５の直錘は、Ｓ０〜Ｓ１の各面が互いに直交する。図の例では、１辺が２５．９８ｍｍの正三角形の開口であり、凹部の深さが１０．６６ｍｍとなる位置にＰ００が定められている。
【００２７】
このような凹部３２に対し、東京（北緯３４．７°、東経１３５．５°）における、夏至、春分・秋分、冬至のそれぞれ６時から１８時の間の１時間おきの反射効率を計算した。その結果を図６に示す。特に、図６（ａ）は、各季節における再帰反射効率の時間変化を示し、図６（ｂ）は、非再帰反射光１２２のうち水平面であるｚ平面より下へ反射する光線の各季節における反射効率の時間変化を示す。
【００２８】
（ａ）図に示すように、凹部３２が直錘形状である場合は、最も高い再帰反射効率が要求される夏至において再帰反射効率が０であり、冬至においても午前と午後で６０％超の再帰反射効率が得られるに留まる結果となる。また、（ｂ）図に示すように、朝夕に水平以下の方向へ反射する非再帰反射光１２２が多く生じる結果となる。水平以下の方向へ反射する非再帰反射光１２２は、歩行者が不快に感じるなどの弊害が多く、好ましくない反射光である。したがって、直錘形状である凹部３２は、再帰反射効率の観点からも、非再帰反射光１２２の反射方向の観点からも好ましくない。
【００２９】
そこで、これらの観点から凹部３２の最適形状を以下に説明する。図７は、夏至における東京での南中時の太陽光を凹部３２が受けている様子を示す図である。特に図７（ａ）は斜視図を表し、図７（ｂ）はｘｙ断面図を表す。
【００３０】
まず、省エネルギーおよび環境対策の目的からは、夏の正午前後の太陽光を最も効率的に再帰反射させることが望ましい。夏至における太陽の南中高度は、９０°−（緯度−２３．５°）で表される。東京の緯度を３５°として当てはめると、夏至における東京での南中高度は７８．５°となる。
【００３１】
南中時の太陽光を１回反射で同一方向に反射させるには、Ｓ１面がこの角度からの光線に対して直交することと、Ｓ０面、Ｓ２面が入射光および反射光を遮蔽しないことが条件となる。すなわち、凹部３２のｘｙ断面の形状について、「ｘ軸とＳ１面のなす角度が夏至における太陽の南中高度の補角＝緯度−２３．５°に等しい」ことと、「Ｓ１面と稜線Ｐ００−Ｐ１０のなす角が９０°以下であること」の２つの条件が満たされる必要がある。
【００３２】
前者の条件は、Ｓ１面が南中時の太陽光線に直交する条件であり、後者の条件は、面Ｓ０、面Ｓ２が入射光および反射光を遮蔽しない条件である。なお、東京の緯度約３５°においてはｘ軸とＳ１面のなす角度は約１１．５°となる。
【００３３】
なお、直線Ｐ００−Ｐ１０はｘｙ平面内に含まれることが望ましいが、この位置に無い場合でも夏至の南中時の再帰反射効率にはほとんど影響しない。ただし、春秋の朝夕の反射特性に影響を与える。なお、上記の条件では夏至の太陽の南中時に最大の再帰反射効率を発揮するように最適化しているが、例えば７月、８月の適当な時期の太陽の南中高度に最適化する場合は、夏至における太陽の南中高度の代わりに、当該時期における太陽の南中高度を用いればよい。また、実用的には±３°程度の範囲で成り立てばよい。特に、厳密な最適化ではなく簡易的に反射方向を定める場合であれば、前者の条件は、頂点Ｐ００から開口三角形Ｐ１０−Ｐ１１−Ｐ１２への射影位置が、開口三角形の重心位置から基準辺であるＰ１１−Ｐ１２側へ偏位した位置となるように三角斜錘形状を決定すれば良い。
【００３４】
以下に、凹部３２の形状について好ましい例を順に説明する。図８は、第１の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。第１の斜錘形状における凹部３２は、１辺２５．９８ｍｍの正三角形の開口を有し、開口からＰ００までの深さは４．４ｍｍである。また、開口の三角形のＰ１０が天頂を向く形状であり、Ｐ００は正三角形の中心から下に６．６ｍｍシフトしている。なお、第１の斜錘形状は、ｘ軸とＳ１面のなす角度が１１．５６°であり、Ｓ１面と稜線Ｐ００−Ｐ１０のなす角が９０°であるので、上述の条件を満たしている。
【００３５】
図９は、第１の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図６の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は８０％以上であり、春分および秋分で最大６０％、冬至で最大３０％と、比較的高い再帰反射効率を発揮することがわかる。
【００３６】
図１０は、第２の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。第２の斜錘形状における凹部３２は、１辺２５．９８ｍｍの正三角形の開口を有し、開口からＰ００までの深さは１５ｍｍである。また、開口の三角形のＰ１０が天頂を向く形状であり、Ｐ００は正三角形の中心から下に４ｍｍシフトしている。なお、第２の斜錘形状は、ｘ軸とＳ１面のなす角度が１１．５６°であり、Ｓ１面と稜線Ｐ００−Ｐ１０のなす角が６４．８４°であるので、上述の条件を満たしている。
【００３７】
図１１は、第２の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図６の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は８０％以上であり、春分および秋分・冬至で最大２０％以下と、夏季を中心として高い再帰反射効率を発揮することがわかる。
【００３８】
図１２は、第３の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。第３の斜錘形状における凹部３２は、長辺３０ｍｍ、高さ１５ｍｍの直角二等辺三角形の開口を有し、開口からＰ００までの深さは３ｍｍである。また、開口の三角形のＰ１０が天頂を向く形状であり、Ｐ００は底辺から上に４ｍｍシフトしている。なお、第３の斜錘形状は、ｘ軸とＳ１面のなす角度が１１．３０°であり、Ｓ１面と稜線Ｐ００−Ｐ１０のなす角が９０°であるので、上述の条件を満たしている。
【００３９】
図１３は、第３の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図６の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は７０％程度であり、春分および秋分で最大４０％、冬至で最大２０％以下と、夏季に高い再帰反射効率を発揮することがわかる。
【００４０】
図１４は、第４の斜錘形状の各断面および座標値を示す図である。第４の斜錘形状における凹部３２は、長辺３０ｍｍ、高さ１５ｍｍの直角二等辺三角形の開口を有し、開口からＰ００までの深さは３ｍｍである。また、開口の三角形のＰ１０が地面を向く形状であり、Ｐ００は底辺から上に０．６ｍｍシフトしている。なお、第４の斜錘形状は、ｘ軸とＳ１面のなす角度が１１．３０°であり、Ｓ１面と稜線Ｐ００−Ｐ１０のなす角が９０°であるので、上述の条件を満たしている。
【００４１】
図１５は、第４の斜錘形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図６の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は７０％程度であり、春分および秋分で最大４０％、冬至で最大２０％以下と、夏季に高い再帰反射効率を発揮することがわかる。
【００４２】
図１６は、本実施形態に係る他の再帰反射部材１１を示す外観図である。これまで説明した凹部３２は、そのサイズに依存せずにそれぞれの再帰反射効率を発揮する。したがって、ベース部材３１に多くの凹部３２を設けようとする場合は、大きさの異なる凹部３２を敷き詰めればそれだけ再帰反射部材全体としての効率が上がる。すなわち、図示するように、大きな凹部３２１の間隙に小さな凹部３２２を設ければ良い。異なる大きさの凹部を敷き詰める場合には、２種類の凹部に限らず、例えば、フラクタルとなるように複数種類の凹部を敷き詰めればより効果的である。もちろん、デザイン的な観点から、規則的な配置に限らず、ランダムな配置を採用しても良い。また、大きさの異なる凹部３２１、３２２が、それぞれ一つのみで再帰反射部材１１を形成しても良い。この場合、大小様々な再帰反射部材１１を組み合わせて敷き詰めることができる。
【００４３】
図１７は、本実施形態に係る他の再帰反射部材１２を示す外観図である。図１６を用いて説明したような、異なる大きさの凹部を敷き詰める以外にも、再帰反射効率を上げることができる。具体的には、上述の第３の斜錘形状と第４の斜錘形状は、互いに底面開口の形状が同一の関係にあり、これらを組み合わせるとベース部材３１において稠密配列を実現することができる。このように配列したものが図１７に示す再帰反射部材１２であり、第３の斜錘形状を有する凹部３２３と第４の斜錘形状を有する凹部３２４が隣接して稠密に配置されている。再帰反射部材１２は、全体として、第３の斜錘形状により発揮される図１３で示した再帰反射効率と、第４の斜錘形状により発揮される図１５で示した再帰反射効率とを、足し合わせた再帰反射効率を発揮する。
【００４４】
図１８は、本実施形態に係る他の再帰反射部材１３を説明する図である。上述の再帰反射部材においては、底面開口としての三角形が視認される態様で凹部３２が配置されていた。しかし、凹部３２をより稠密に配置するには、底面開口としての三角形が仮想的に重なり合って配列される構造であっても良い。以下に具体的に説明する。
【００４５】
図１８（ａ）は、正三角形である底面開口が、底辺を互いに半分共有するように、仮想的に重なり合った場合を示す図である。すなわち、左側の正三角形Ｐ１０、Ｐ１１、Ｐ１２と右側の正三角形Ｐ１０'、Ｐ１１'、Ｐ１２'は、図示するように、Ｐ１１−Ｐ１２'間で底辺を共有する。このとき、それぞれの斜錘形状の頂点は、Ｐ００およびＰ００'である。このように底面開口が重なり合って形成される立体形状は、実際には図の実線で示すように、隣接する２つの三角斜錘形状の一部が切り取られて稜線を共有する形状となる。この場合、外見上は開口が六角形となる。ただし、開口の六角形は、それぞれの辺が同一平面上には存在せず、隣接しない３つの頂点とその他の３つの頂点が、それぞれ異なる平面上に存在する立体構造となる。このように、上下方向にも底面開口を重ね合わせて２次元的に凹部を展開すると、図（ｂ）の再帰反射部材１３を形成することができる。なお、図（ｃ）は、図（ｂ）におけるＡ−Ａ断面図である。このように稠密に配列された立体構造を採用する再帰反射部材１３は、ベース部材３１に対する平行面が存在しないので、全体として高い再帰反射効率を実現する。
【００４６】
以上説明した本実施形態においては、東京を設置場所として説明した。他の設置場所を想定する場合は、上述の条件式に即して、適宜凹部の形状を変更すれば良い。また、底面開口は三角形に限らず、多角形であっても良い。すなわち、凹部の形状は、底面開口がｎ角形（ｎは３以上の自然数）であるｎ角斜錐形状であれば、上述の形状に類似する効果を発揮する。
【００４７】
図１９は、本実施形態に係る再帰反射部材１０を再帰反射性建材としてビル２０の壁面へ設置する工程を説明する図である。上述のように再帰反射部材１０を組み合わせて壁面へ設置する場合、図１９（ａ）に示すように、夏至における南中時刻の太陽９０の太陽光線に対して、基準面であるＳ１が直交するように設置することが肝要であることは上述のとおりである。
【００４８】
再帰反射部材１０をビル２０の壁面へ設置する場合、図１９（ｂ）に示すように、それぞれをボルト４０で固定するなどの設置工程を経る。このとき、当該ビル２０が立地する緯度から夏至における南中高度を算出して、上記条件を満たす凹部３２を有する再帰反射部材１０を選択して採用することができる。または、設置する再帰反射部材１０が有する凹部３２が上記条件を満たすように、ボルト４０の締結により角度を調整することもできる。ボルト４０を用いず、接着剤等を用いる場合であっても、同様に角度調整を施すことができる。
【００４９】
以上の実施形態においては、再帰反射部材１０が少なくとも反射外壁材の一部として形成される再帰反射性建材を例として説明したが、再帰反射部材１０は、もちろん反射外壁材に限らず、様々な形態をとり得る。反射外壁タイル、反射床材、反射瓦などの形態としての再帰反射性建材であっても十分実用的である。例えば反射床材の場合、設置方向が壁材に比較して直交する方向になるので、上述の条件を満たす床面に適した凹部３２を形成すれば良い。
【００５０】
以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。
【符号の説明】
【００５１】
１０、１１、１２  再帰反射部材、２０  ビル、３１  ベース部材、３２  凹部、３３  接続部、４０  ボルト、９０  太陽、１０１  入射光、１０２  反射光、１０３  入射光、１０４  照り返し光、１１０  実効方角、１１１  夏至の太陽行路、１１２  冬至の太陽行路、１２０  入射光、１２１  再帰反射光、１２２  非再帰反射光、１３０  円錐、３２１、３２２、３２３、３２４  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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