(57)【要約】【課題】水平偏波、垂直偏波の両方において無指向性を得ることが可能であり、かつ、小型化およびコストの面で優れたアンテナを提供する。【解決手段】アンテナ１は、中心導体１２および外部導体１３を有する同軸線路１１と、スリーブ１４とを備える。中心導体１２は、アンテナ１の使用周波数帯域の中心波長の略１／４の長さでスリーブ１４から突出する。スリーブ１４には、スリーブ１４の延在方向に沿ってスロット１５（給電スロット）が形成され、同軸線路１６は整合器１９を介してスロット１５の給電点ＦＤ１，ＦＤ２に給電する。【選択図】図１
2012138803.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナであって、
中心導体と前記中心導体を囲む外部導体とを含む同軸線路と、
前記同軸線路の前記中心導体を通し、かつ前記同軸線路の前記外部導体と電気的に接続された、導電性のスリーブとを備え、
前記同軸線路の前記中心導体は、前記アンテナの使用周波数帯域の中心波長の略１／４の長さで前記スリーブから突出し、
前記スリーブは、前記中心導体の突出する向きとは反対の向きに前記使用周波数帯域の前記中心波長の略１／４波長の長さを有し、
前記スリーブには、前記スリーブの延在方向に沿って給電スロットが形成される、アンテナ。
【請求項２】
前記アンテナは、
前記スリーブの延在する方向と直交する方向に前記給電スロットを短絡するとともに、前記スリーブの延在する方向に沿ってスライド可能な短絡部をさらに備える、請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記アンテナは、
前記給電スロットに給電するための給電線と、
前記アンテナに給電するために前記同軸線路および前記給電線のいずれか一方を選択するための切替器をさらに備える、請求項１または２に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記アンテナは、
前記給電スロットに給電するための給電線と、
前記同軸線路および前記給電線の両方によって前記アンテナに給電するための合成器をさらに備える、請求項１または２に記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアンテナに関し、特に、水平偏波、垂直偏波の両方において無指向性を得るためのアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、送信（あるいは受信）する電波を水平偏波と垂直偏波との間で切換え可能なアンテナが考案されている。偏波を切換えることが可能なアンテナとしては、たとえば２つの八木式アンテナを交差させたもの（クロス八木アンテナと呼ばれる）、あるいは２つのダイポールアンテナを交差させたもの（クロスダイポールアンテナと呼ばれる）などが知られている。
【０００３】
また、特開２００７−５９２４号公報（特許文献１）には、垂直偏波、水平偏波の両方に対応可能なアンテナが開示されている。具体的には、このアンテナは、垂直偏波用のスリーブアンテナと、水平偏波用の円筒スロットアンテナとを有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−５９２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
単体の八木式アンテナの指向性は単一指向性である。また、単体のダイポールアンテナの場合、その指向性はいわゆる８の字特性である。このため、クロス八木アンテナあるいはクロスダイポールアンテナの場合、最適な受信方向にアンテナの向きを調整しなければならないという課題がある。
【０００６】
一方、特開２００７−５９２４号公報（特許文献１）に開示されたアンテナを構成するスリーブアンテナおよび円筒スロットアンテナは、いずれも水平面内では無指向性を有している。しかしながら、特開２００７−５９２４号公報（特許文献１）に開示されたアンテナを構成するためには、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとをそれぞれ準備しなければならない。さらに、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとを、約λ／２の電気長だけ離して配置する必要がある。このため、特開２００７−５９２４号公報（特許文献１）に開示されたアンテナは、小型化およびコストの面で課題がある。
【０００７】
本発明の目的は、水平偏波、垂直偏波の両方において無指向性を得ることが可能であり、かつ、小型化およびコストの面で優れたアンテナを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は要約すれば、アンテナであって、中心導体と中心導体を囲む外部導体とを含む同軸線路と、同軸線路の中心導体を通し、かつ同軸線路の外部導体と電気的に接続された、導電性のスリーブとを備える。同軸線路の中心導体は、アンテナの使用周波数帯域の中心波長の略１／４の長さでスリーブから突出する。スリーブは、中心導体の突出する向きとは反対の向きに使用周波数帯域の中心波長の略１／４波長の長さを有する。スリーブには、スリーブの延在方向に沿って給電スロットが形成される。
【０００９】
好ましくは、アンテナは、スリーブの延在する方向と直交する方向に給電スロットを短絡するとともに、スリーブの延在する方向に沿ってスライド可能な短絡部をさらに備える。
【００１０】
好ましくは、アンテナは、給電スロットに給電するための給電線と、アンテナに給電するために同軸線路および給電線のいずれか一方を選択するための切替器をさらに備える。
【００１１】
好ましくは、アンテナは、給電スロットに給電するための給電線と、同軸線路および給電線の両方によってアンテナに給電するための合成器をさらに備える。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、水平偏波、垂直偏波の両方において無指向性を得ることが可能であり、かつ、小型化およびコストの面で優れたアンテナを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るアンテナの概略的な構成を示した図である。
【図２】（Ａ）は、一般的なスリーブアンテナの概略図である。（Ｂ）は、スリーブアンテナの構造を説明するための図である。
【図３】円筒スロットアンテナの一般的な構成を概略的に示す図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係るアンテナを円筒スロットアンテナとして機能させた場合における、水平偏波の水平面指向性を示した図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態に係るアンテナをスリーブアンテナとして機能させた場合における、垂直偏波の水平面指向性を示した図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。
【図７】本発明の第３の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。
【図８】図７に示したアンテナ２の円筒スロットアンテナに相当する部分を示した図である。
【図９】図８に示したアンテナの水平偏波に対する水平面指向性を示した図である。
【図１０】図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝４００ｍｍに設定したときの利得を示す。
【図１１】図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３９０ｍｍに設定したときの利得を示す。
【図１２】図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３８０ｍｍに設定したときの利得を示す。
【図１３】図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３５０ｍｍに設定したときの利得を示す。
【図１４】図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３２０ｍｍに設定したときの利得を示す。
【図１５】本発明の第４の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、同一または相当する部分には同一の参照符号を付して、その説明を繰り返さない。
【００１５】
また、本発明の各実施の形態に係るアンテナは、送信アンテナおよび受信アンテナのいずれにも適用可能であるが、以下では、主として受信アンテナとしての適用例について説明する。
【００１６】
［実施の形態１］
図１は、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナの概略的な構成を示した図である。図１を参照して、アンテナ１は、中心導体１２および外部導体１３を有する同軸線路１１と、スリーブ１４とを備える。同軸線路１１の外部導体１３は、同軸線路１１の中心導体１２を囲むように形成される。中心導体１２は、スリーブ１４の端部（線分ｘはスリーブ１４の端部の位置を示す）から所定の長さＬ１で突出する。この長さＬ１は、略１／４波長の長さである。なお、この実施の形態では、特に説明のない限り「１波長」とはアンテナの使用周波数帯域の中心波長の長さを示すものとする。外部導体１３は、アースに接続される。
【００１７】
スリーブ１４は、線分ｘの位置から、中心導体１２が突出する向きとは逆向きに所定の長さＬ２で延在する。この長さＬ２は、略１／４波長の長さである。スリーブ１４は、導電性を有し、かつ、同軸線路１１の外部導体１３と電気的に接続される。たとえばスリーブ１４として金属の円筒を用いることができる。同軸線路１１（たとえば同軸ケーブル）の外部導体１３を外部導体１３の外側に折り返すことによってスリーブ１４を形成してもよい。
【００１８】
スリーブ１４には、スリーブ１４の中心軸に沿って延伸するように、スロット１５（給電スロット）が形成される。スロット１５は、スリーブ１４の中心軸に沿って延伸して、スリーブ１４の端部に到達する。すなわちスロット１５の２つの端部のうち、線分ｘに相対的に遠い位置にある端部は、開口端となっている。またスロット１５の両端が閉端であってもよい。この場合、給電点ＦＤ１，ＦＤ２の位置は、スロット１５の延伸方向の中央付近の位置となる。
【００１９】
アンテナ１は、さらに、中心導体１７および外部導体１８を有する同軸線路１６と、整合器１９と、切替器２０とを備える。同軸線路１６は整合器１９を介してスロット１５の給電点ＦＤ１，ＦＤ２に給電する。給電点ＦＤ１，ＦＤ２は、スロット１５の開口端近傍に設けられる。なお、同軸線路１６の外部導体１８はアースに接続される。
【００２０】
切替器２０は、アンテナ１に給電するために同軸線路１１および同軸線路１６のいずれか一方を選択するためのものである。アンテナ１を受信アンテナとして使用する場合には、切替器２０はたとえば受信機に接続される。その受信機は、切替器２０を介して、同軸線路１１および同軸線路１６の一方からの出力を受信する。アンテナ１を送信アンテナとして使用する場合には、切替器２０はたとえば送信機に接続される。その送信機からの信号は、切替器２０を介して、同軸線路１１および同軸線路１６の一方に伝達されてアンテナ１から電波として出力される。切替器２０での切替は、手動操作によるものでもよいし、ダイバーシティのように、受信強度に基づいて制御回路による切替でもよい。
【００２１】
本発明の第１の実施の形態に係るアンテナ１は、機能の面からは、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとを組み合わせたアンテナとみなすことができる。給電点ＦＤ１，ＦＤ２から見て、スリーブ１４の最も遠い位置にある点Ｐ（スリーブ１４の付け根）は、ショートしている。これにより、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとが一体化された構造でありながら、スリーブアンテナおよび円筒スロットアンテナの各々の機能を有するアンテナを実現できる。
【００２２】
図２は、一般的なスリーブアンテナを説明するための図である。図２（Ａ）は、一般的なスリーブアンテナの概略図である。図２（Ｂ）は、スリーブアンテナの構造を説明するための図である。なお、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナ１との対比のため、図２では、図１に示した要素と対応した要素に同一の符号が付されている。
【００２３】
図２（Ａ），（Ｂ）を参照して、スリーブアンテナは、中心導体１２および外部導体１３を有する同軸線路１１と、導電性のスリーブ１４とを備える。同軸線路１１の中心導体１２は、スリーブ１４の端部（線分ｘの位置）から、約１／４波長の長さで突出する。スリーブ１４は、同軸線路１１の外部導体１３と電気的に接続され、同軸線路１１の中心導体１２が突出する向きとは逆向きに、線分ｘの位置から約１／４波長の長さで延在する。
【００２４】
図２（Ｂ）に示されるように、スリーブ１４は、同軸線路１１の外部導体１３を外側に折り返した構造を有する。すなわちスリーブ１４は、シュペルトップ構造を有する。中心導体１２の露出した部分（約１／４波長の長さの部分）をナノポールアンテナとして機能させた場合に、スリーブ１４によって構成されたシュペルトップは、外部導体１３の表面に定在波電流（漏洩電流）が流れることを防止する。
【００２５】
図３は、円筒スロットアンテナの一般的な構成を概略的に示す図である。図２と同様に、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナ１との対比のため、図３では、図１に示した要素と対応した要素に同一の符号が付されている。
【００２６】
図３を参照して、円筒スロットアンテナは、スロット１５が形成された円筒状の導体１４Ａによって実現される。スロット１５は、円筒状の導体１４Ａの延在方向、すなわち、円筒の中心軸の方向に延伸する。図３の例では、スロット１５の給電側の端部（給電点ＦＤ１，ＦＤ２側の端部）は開口端とされているが、スロット１５の両端が閉端でもよい。スロット１５の両端が閉端の場合、給電点ＦＤ１，ＦＤ２の位置は、スロット１５の延伸方向の中央付近の位置となる。
【００２７】
同軸線路１６は整合器１９を介してスロット１５の給電点ＦＤ１，ＦＤ２に給電する。給電点ＦＤ１，ＦＤ２は、スロット１５の開口端近傍に設けられる。同軸線路１６の外部導体１８はアースに接続される。
【００２８】
本発明の第１の実施の形態に係るアンテナでは、図２に示したスリーブアンテナのスリーブ１４を図３に示した円筒スロットアンテナ（導体１４Ａ）として共用する。これによって、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとを一体化したアンテナが実現できる。さらに、切替器２０によって、同軸線路１１および同軸線路１６のいずれか一方が選択される。これによって、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナ１を、スリーブアンテナとして機能させる場合と円筒スロットアンテナとして機能させる場合とで切換えることができる。
【００２９】
一般に、スリーブアンテナは、垂直偏波に対して水平面無指向性アンテナとして機能する。また、円筒スロットアンテナは、水平偏波に対して水平面無指向性アンテナとして機能する。したがって本発明の第１の実施の形態によれば、切替器２０によって、垂直偏波に対する水平面無指向性アンテナと、水平偏波に対する水平面無指向性アンテナとを切換えることができる。
【００３０】
図４は、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナを円筒スロットアンテナとして機能させた場合における、水平偏波の水平面指向性を示した図である。図４を参照して、水平面の特定の方向への放射強度の偏りはほとんどなく、水平面の任意の方向に対してほぼ均等な放射強度が得られる。すなわち、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナを円筒スロットアンテナとして機能させた場合に、一般的な円筒スロットアンテナと同等の性能を得る事ができる。
【００３１】
図５は、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナをスリーブアンテナとして機能させた場合における、垂直偏波の水平面指向性を示した図である。図５を参照して、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナをスリーブアンテナとして機能させた場合にも、水平面の特定の方向への放射強度の偏りはほとんどなく、水平面の任意の方向に対してほぼ均等な放射強度が得られる。すなわち、本発明の第１の実施の形態に係るアンテナをスリーブアンテナとして機能させた場合にも一般的なスリーブアンテナと同等の性能を得る事ができる。
【００３２】
以上のように、本発明の第１の実施の形態によれば水平偏波および垂直偏波ともに水平面無指向性であるアンテナを実現できる。特開２００７−５９２４号公報（特許文献１）に開示されたアンテナの場合、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとをそれぞれ準備しなければならないとともに、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとを、約λ／２だけ離して配置しなければならない。しかしながら本発明の第１の実施の形態によれば、スリーブアンテナのスリーブにスロットを形成することによって、当該スリーブを円筒スロットアンテナとして機能させることができる。これにより、アンテナを小型化することが可能になるとともに、コストを低減することができる。
【００３３】
また、本発明の第１の実施の形態によれば水平偏波および垂直偏波の両方に対して水平面無指向性のアンテナが得られるので、受信レベルの高くなる方向にアンテナを向けるといった調整作業を不要とすることができる。すなわち、電波の到来方向を意識することなくアンテナを設置できる。
【００３４】
たとえば本発明の第１の実施の形態に係るアンテナは、携帯端末用アンテナとして宅内で使用することができる。近年、多くの人にとって携帯端末は必需品となりつつある。このため、携帯端末の通信では、良好かつ安定した通信が要求されている。特に屋内で携帯端末を使用する場合には、その使用場所が強電界地域内であっても、以下に説明するような事情によって、電波状況が不安定になりやすい可能性がある。
【００３５】
たとえば住宅密集地の宅内にて携帯端末を使用する場合、携帯端末に内蔵されたアンテナのみでは、所望の受信レベルが得られない場合がある。また、住宅密集地の宅内では、さまざまな方向からの反射波が到来するともに、その反射波の偏波の方向も建物での反射によって乱れている可能性が考えられる。
【００３６】
このような環境では、偏波を切替可能であるとともに受信方向を意識することのないアンテナが電波の受信にとって有利である。本発明の第１の実施の形態によれば、切替器によって、水平偏波の受信および垂直偏波の受信を切替ることができる。さらに、本発明の第１の実施の形態によれば、水平偏波および垂直偏波のいずれに対してもアンテナは水平面無指向性を有しているので、アンテナの向きを厳密に調整することなく電波の受信が可能となる。したがって第１の実施の形態によれば、上記のように電波の受信状況が良好ではない箇所においても、好適に使用可能な受信アンテナを実現できる。
【００３７】
［実施の形態２］
第１の実施の形態では、スリーブアンテナと円筒スロットアンテナとを切替えることが可能なように切替器が設けられる。第２の実施の形態に係るアンテナは、スリーブアンテナの出力と円筒スロットアンテナの出力とを合成する。
【００３８】
図６は、本発明の第２の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。図１および図６を参照して、アンテナ１Ａは、切替器２０に代えて合成器２０Ａを備える点においてアンテナ１と異なる。合成器２０Ａは、スリーブアンテナを構成する同軸線路１１および円筒スロットアンテナ（スリーブ１４に相当）に同相給電するために設けられる。合成器２０Ａは同相給電に代えて位相差給電を行なってもよい。図示しないが合成器２０Ａは位相を調整するための位相調整手段を含む。合成器２０Ａは、水平偏波および垂直偏波以外の成分（水平面に対する偏波面の角度をｘとすると０°＜ｘ＜９０°となる成分）の位相を位相調整手段により調整し、その位相が調整された成分を合成して受信する。水平偏波および垂直偏波以外の成分とは、具体的な例としては、建物あるいは山などで反射した電波である。たとえば同相給電の場合には、合成器２０Ａは、水平偏波および垂直偏波以外の成分として、水平面に対して偏波面が約４５°斜めに傾いた電波を合成して受信する。また、位相差給電の場合には、合成器２０Ａは、水平偏波の成分が垂直偏波の成分よりも多い場合には、水平偏波および垂直偏波以外の成分として、偏波面が水平面に対して４５°未満で水平方向寄りに傾いた電波を合成して受信し、垂直偏波の成分が水平偏波の成分よりも多い場合には、水平偏波および垂直偏波以外の成分として、偏波面が水平面に対して４５°を超えて垂直方向寄りに傾いた電波を合成して受信する。
【００３９】
第２の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様に、電波の受信状況が良好ではない箇所においても、好適に使用可能な受信アンテナを実現できる。また、第２の実施の形態によれば、スリーブアンテナの出力および円筒スロットアンテナの出力を合成して出力することができる。
【００４０】
［実施の形態３］
第３の実施の形態に係るアンテナは、円筒スロットアンテナの構造の点において実施の形態１に係るアンテナと異なる。
【００４１】
図７は、本発明の第３の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。図１および図７を参照して、アンテナ２は、スロット１５を短絡するショートバー２１をさらに備える点においてアンテナ１と異なる。なお、アンテナ２の他の部分の構成は、図１に示したアンテナ１の対応する部分の構成と同様であるので以後の説明は繰り返さない。
【００４２】
図８は、図７に示したアンテナ２の円筒スロットアンテナに相当する部分を示した図である。図７および図８を参照して、ショートバー２１は、スロット１５の延在方向、すなわちスリーブ１４の延在方向に沿ってスライド可能に構成される。ショートバー２１が移動することによって、スリーブ１４の端部からショートバー２１までの距離Ｌが変化する。すなわちスロット１５の延在方向上の任意の位置をショートまたはオープンにすることができる。たとえばショートバー２１は、スリーブ１４（円筒）を挟むように設けられる１対の導電板により構成される。ショートバー２１を移動および固定するために、ネジおよびナットが用いられる。ネジの軸部分は、１対の導電板およびスロット１５に通される。ネジを緩めることでショートバー２１をスロット１５の延在方向に沿って移動させることができる。一方、ネジを締めることでスロット１５の延在方向における任意の位置でショートバー２１を固定することができる。
【００４３】
ショートバー２１の位置を変化させることで円筒スロットの共振周波数が変化する。したがって円筒スロットアンテナの受信帯域を変化させることができる。
【００４４】
図９は、図８に示したアンテナの水平偏波に対する水平面指向性を示した図である。図９を参照して、特異の方向における放射強度の低下がなく、指向性パターンの歪みがない。すなわち、図９は、実質的には無指向性のパターンであることを示している。
【００４５】
図１０〜図１４は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいてショートバー２１の位置を変化させた場合における利得を示した図である。なお、ショートバー２１の位置に関するパラメータとして、スリーブ１４の端部からショートバー２１までの距離Ｌを用いる。なお、以下に説明する利得は、周波数帯域を４７０（ＭＨｚ）〜８００（ＭＨz）とし、スリーブ１４の長さを４００（ｍｍ）としたときの特性を示している。上記の周波数帯域は、日本におけるＵＨＦテレビ放送の周波数帯域（４７０〜７７０ＭＨｚ）を含む。なお、「ＵＨＦテレビ放送」とは日本における地上デジタル放送および地上アナログ放送の両方を含む。
【００４６】
図１０は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝４００ｍｍに設定したときの利得を示す。すなわち、図８に示したアンテナにおいてショートバーが設けられていない状態での当該アンテナの利得を示す。図１０を参照して、６２０（ＭＨz）〜６５０（ＭＨz）の周波数の範囲における利得が、他の範囲での利得に比較して大幅に低下する。
【００４７】
図１１は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３９０ｍｍに設定したときの利得を示す。図１１を参照して、５８０（ＭＨｚ）付近において利得がピークとなる。また、図１０と図１１とを比較すると、Ｌ＝４００ｍｍの場合における、６２０（ＭＨz）〜６５０（ＭＨz）の周波数の範囲における利得の低下が、Ｌ＝３９０ｍｍの場合に改善されている。
【００４８】
図１２は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３８０ｍｍに設定したときの利得を示す。図１２を参照して、６５０（ＭＨz）〜６８０（ＭＨz）の周波数の範囲において利得がピークとなる。
【００４９】
図１３は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３５０ｍｍに設定したときの利得を示す。図１３を参照して、７１０（ＭＨz）付近において利得がピークとなる。
【００５０】
図１４は、図８に示した円筒スロットアンテナにおいて、Ｌ＝３２０ｍｍに設定したときの利得を示す。図１３を参照して、７１０（ＭＨz）〜７４０（ＭＨｚ）の周波数の範囲において利得がピークとなる。
【００５１】
図１０〜図１４に示されるように、Ｌを変化させることによって、利得がピークとなる周波数が変化する。このことは、Ｌを変化させることで、アンテナの受信の周波数帯域を変化させることができることを示している。
【００５２】
以上のように、第３の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様に、電波の受信状況が良好ではない箇所においても、好適に使用可能な受信アンテナを実現できる。また、第３の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様に、切替器によって、水平偏波の受信および垂直偏波の受信を切替ることができる。さらに第３の実施の形態によれば、水平偏波の受信周波数帯域を可変なアンテナを実現できる。
【００５３】
［実施の形態４］
図１５は、本発明の第４の実施の形態に係るアンテナの構成を示した図である。図７および図１５を参照して、アンテナ２Ａは、切替器２０に代えて合成器２０Ａを備える点においてアンテナ２と異なる。第２の実施の形態に係るアンテナ１Ａと同じく、合成器２０Ａは、スリーブアンテナを構成する同軸線路１１および円筒スロットアンテナ（スリーブ１４に相当）に同相給電するために設けられる。合成器２０Ａは同相給電に代えて位相差給電を行なってもよい。
【００５４】
なお、アンテナ２Ａの他の部分の構成は、第３の実施の形態に係るアンテナ２と同様であるので詳細な説明は繰り返さない。第４の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様に、電波の受信状況が良好ではない箇所においても、好適に使用可能な受信アンテナを実現できる。また、スリーブアンテナの出力および円筒スロットアンテナの出力を合成して出力することができる。
【００５５】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００５６】
１，１Ａ，２，２Ａ  アンテナ、１１，１６  同軸線路、１２，１７  中心導体、１３，１８  外部導体、１４  スリーブ、１４Ａ  導体、１５  スロット、１９  整合器、２０  切替器、２０Ａ  合成器、２１  ショートバー、ＦＤ１，ＦＤ２  給電点。
【図１】
2012138803.tif 000003
【図２】
2012138803.tif 000004
【図３】
2012138803.tif 000005
【図４】
2012138803.tif 000006
【図５】
2012138803.tif 000007
【図６】
2012138803.tif 000008
【図７】
2012138803.tif 000009
【図８】
2012138803.tif 000010
【図９】
2012138803.tif 000011
【図１０】
2012138803.tif 000012
【図１１】
2012138803.tif 000013
【図１２】
2012138803.tif 000014
【図１３】
2012138803.tif 000015
【図１４】
2012138803.tif 000016
【図１５】
2012138803.tif 000017