(57)【要約】【課題】  電波遮蔽物の形状が、複雑形状の建造物、電波透過部を持った建造物、起伏の激しい凸凹を有している形状等の場合であっても、簡単かつ迅速に、電波遮蔽損失と位相をほぼ正確に計算することが出来るとともに、一般的な技術として十分に実用が可能である電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求めるために利用する数表及びその作成方法、電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求める方法及びその装置を提供する。【解決手段】  フレネル積分の絶対値、実数値、虚数値（真値）を示すグラフより、実数値と虚数値の数表を作成する。数表は、範囲を第一フレネルゾーン半径の３倍長とし、５１×５１のグリッド枠を設定する。この数表と同じ範囲で作成した電波遮蔽物の電波遮蔽投影図を実数値と虚数値の数表に重ね合わせ、それぞれのグリッドにおける透過率をそれぞれの数表の数値に乗じた後に全ての数値を加算する。実数値の合計と虚数値の合計との自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求める。【選択図】  図１０
2012213102.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために使用する数表の作成方法及びその数表、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法及びその装置において、
前記数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、
前記数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有する前記グリッド枠を設定し、
このグリッド枠内に、前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、
次いで、この数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、
この加算値（部分計）を分子とし、前記加算値（総計）を分母として、前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成すること
を特徴とする電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために使用する数表の作成方法。
【請求項２】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項１に記載の電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために使用する数表の作成方法。
【請求項３】
前記仮定数ｎを５１として、前記グリッド枠のグリッド数を２６０１としたこと
を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために使用する数表の作成方法。
【請求項４】
数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、
このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、
この２つの数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、
前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、を備えた数表作成部を有すること
を特徴とする電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために利用する実数値基本表と虚数値基本表とからなる２つの数表。
【請求項５】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも前記第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項４に記載の電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために利用する実数値基本表と虚数値基本表とからなる２つの数表。
【請求項６】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表は、前記仮定数ｎを５１とし、前記グリッド枠のグリッド数を２６０１としたこと
を特徴とする請求項４及び請求項５に記載の電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために利用する実数値基本表と虚数値基本表とからなる２つの数表。
【請求項７】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法において、
前記数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、
前記数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有する前記グリッド枠を設定し、
このグリッド枠内に、前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、
次いで、この数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、
この加算値（部分計）を分子とし、前記加算値（総計）を分母として、前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成し、
前記第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした前記電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描き、
この電波遮蔽投影図を、前記数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大して、前記グリッド枠に合わせ、
この比例配分した前記電波遮蔽物の断面図上に、前記グリッド枠を上書きし、
前記数表の実数値基本表において、前記電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、前記電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算し、
その後に前記グリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求め、
同様にして、前記数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求め、
前記実数値ΣＲと前記虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求めること
を特徴とする数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法。
【請求項８】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項７に記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法。
【請求項９】
前記仮定数ｎを５１として、前記グリッド枠内のグリッド数を２６０１としたこと
を特徴とする請求項７及び請求項８のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法。
【請求項１０】
前記電波遮蔽投影図は、ｐ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描くこと
を特徴とする請求項７〜請求項９のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法。
【請求項１１】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置において、
前記数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、
このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、
この２つの数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、
前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、
前記第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした前記電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描画する手段と、
この電波遮蔽投影図を、前記数表のグリッド枠に合わせるために、前記数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大する演算手段と、
この比例配分した前記電波遮蔽物の断面図上に、前記グリッド枠を上書きする手段と、
前記数表の実数値基本表において、前記電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、前記電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算する手段と、
その後に前記グリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める手段と、
同様にして、前記数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求める手段と、
前記実数値ΣＲと前記虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求める演算手段と、を備えた電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置を有すること
を特徴とする数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置。
【請求項１２】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも前記第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項１１に記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置。
【請求項１３】
前記電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、前記仮定数ｎを５１として、前記グリッド枠内のグリッド数を２６０１に設定する手段を有すること
を特徴とする請求項１１及び請求項１２のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置。
【請求項１４】
前記電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、前記電波遮蔽投影図を、ｐ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描画する手段を有すること
を特徴とする請求項１１〜請求項１３のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置。
【請求項１５】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法において、
前記数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、
前記数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有する前記グリッド枠を設定し、
このグリッド枠内に、前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、
次いで、この数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、
この加算値（部分計）を分子とし、前記加算値（総計）を分母として、前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成し、
前記第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした前記電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描き、
この電波遮蔽投影図を、前記数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大して、前記グリッド枠に合わせ、
この比例配分した前記電波遮蔽物の断面図上に、前記グリッド枠を上書きし、
前記数表の実数値基本表において、前記電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、前記電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算し、
その後に前記グリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求め、
同様にして、前記数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求め、
前記実数値ΣＲと前記虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求め、
次いで、（前記虚数値ΣＸ／前記実数値ΣＲ）のアークタンジェントを計算することにより、伝搬する合成電波の合成位相を求めること
を特徴とする数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法。
【請求項１６】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項１５に記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法。
【請求項１７】
前記仮定数ｎを５１として、前記グリッド枠内のグリッド数を２６０１としたこと
を特徴とする請求項１５及び請求項１６のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法。
【請求項１８】
前記電波遮蔽投影図は、ｐ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描くこと
を特徴とする請求項１５〜請求項１７のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法。
【請求項１９】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置において、
前記数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、
ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、
このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける前記実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、前記ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、
この２つの数表に表されている前記ｎ２個の全グリッドの数値を加算して、前記グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、
前記グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、
前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、
前記第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした前記電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、前記第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描画する手段と、
この電波遮蔽投影図を、前記数表のグリッド枠に合わせるために、前記数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大する演算手段と、
この比例配分した前記電波遮蔽物の断面図上に、前記グリッド枠を上書きする手段と、
前記数表の実数値基本表において、前記電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、前記電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算する手段と、
その後に前記グリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める手段と、
同様にして、前記数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求める手段と、
前記実数値ΣＲと前記虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求める演算手段と、
次いで、（前記虚数値ΣＸ／前記実数値ΣＲ）のアークタンジェントを計算することにより、伝搬する合成電波の合成位相を求める手段と、を備えた電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置を有すること
を特徴とする数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置。
【請求項２０】
前記実数値基本表と前記虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも前記第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたこと
を特徴とする請求項１９に記載の数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置。
【請求項２１】
前記電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、前記仮定数ｎを５１として、前記グリッド枠内のグリッド数を２６０１に設定する手段を有すること
を特徴とする請求項１９及び請求項２０のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置。
【請求項２２】
前記電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、前記電波遮蔽投影図を、ｐ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描画する手段を有すること
を特徴とする請求項１９〜請求項２１のいずれかに記載の数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）を用いて電波の伝搬路を遮蔽する建造物、複雑な形状の建造物や凸凹の激しい山岳等の電波遮蔽物や電波の透過部を有する建造物等の電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求めるために利用する数表（実数値基本表及び虚数値基本表）を作成する方法及びその数表、この数表を用いて電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求める方法及びそれらの装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電波の伝搬路を遮断する建造物や山岳等の電波遮蔽物による電波遮蔽損失を求める場合には、「電波遮蔽物の高さ（ピーク）が、水平方向、且つ、電波の伝搬路（見通し線）に直交する方向に無限に継続して存在している」との条件の下に、フレネル積分を利用した遮蔽（回析）計算により、図１に示すグラフやこの近似式や数表によって、あるいは、この図１の元となっている図２に示す実数値と虚数値をも示すグラフ又は、このグラフの近似式や数表によって計算していた。
【０００３】
図１は、フレネル回析グラフ、即ち、フレネル回析損（電波遮蔽損失）の絶対値（ｄＢ）を示すグラフで、縦軸は電波遮蔽損失の絶対値（ｄＢ）であり、横軸は電波遮蔽物の（見通し線からの）高さと第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）との比（クリアランス）である。
【０００４】
なお、電波の送信点から電波遮蔽物までの距離をｄ１（ｍ）、この電波遮蔽物から受信点までの距離をｄ２（ｍ）、電波の波長をλ（ｍ）とすると、第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）は、下記の数式１で求められる。
【０００５】
【数１】
2012213102.tif 000003
【０００６】
このようにして求められる第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）を用いて、この第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）のｋ倍長の高さの電波遮蔽物による電波遮蔽損失の絶対値（ｄＢ）を図１から求めていた。
【０００７】
また、図２は、図１の元となった図であり、図１における電波遮蔽損失の絶対値（ｄＢ）の代わりに電波遮蔽損失の絶対値（真値）を示したグラフである。この図２において、横軸は図１と同様電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）との比であり、縦軸は電波遮蔽損失の絶対値（真値）、及びこの電波遮蔽損失の絶対値の実数値（真値）、虚数値（真値）である。
【０００８】
ここで、電波遮蔽損失の絶対値（真値）をＺ、実数値（真値）をＲ、虚数値（真値）をＸとすると、下記数式２〜数式５が成立する。
【０００９】
【数２】
2012213102.tif 000004
【００１０】
【数３】
2012213102.tif 000005
【００１１】
【数４】
2012213102.tif 000006
【００１２】
【数５】
2012213102.tif 000007
【００１３】
図１から求めるのと同様に、式１により求められる第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）を用いて、この第一フレネルゾーン半径Ｓ（ｍ）のｋ倍長の高さの電波遮蔽物による電波遮蔽損失の絶対値（真値）Ｚ、及びこの電波遮蔽損失の絶対値（真値）の実数値（真値）Ｒ、虚数値（真値）Ｘを図２から求めていた。
【００１４】
又、電波遮蔽物の電波遮蔽損失を求める他の方法としては、図２に示すグラフを数値化して用いた発明が特許文献１（特開平７−５６８９４号公報）に開示されている。この発明では、図２を数値表から補間して電波遮蔽損失を求めている。しかしながら、この方法では、結果的には、「電波遮蔽物の高さ（ピーク）が、水平方向、且つ、電波の伝搬路（見通し線）に直交する方向に無限に継続して存在している」との条件を容認した上で成立している。
【００１５】
又、電波遮蔽損失を求めるその他の方法としては、非特許文献１にも開示されているように、上記第一フレネルゾーン半径Ｓの２倍程度の範囲を、グリッド状に区分けするとともに、このグリッド枠内において、電波の通過するグリッド数を加算して、およその電波遮蔽損失を算出する手法が学会に提案されている。
【００１６】
さらに、その他の方法としては、大型コンピュータを駆使して、極めて高度なベクトル積分やベクトル演算を解析しながら電波遮蔽物の電波遮蔽損失を求める試みがなされている。これらの試みは、電波遮蔽物の形状を単純なモデル形状に置き換えて電波遮蔽損失を求める方法で、モデル形状ごとに、適切な計算式を選んで計算するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特開平７−５６８９４号公報。
【非特許文献】
【００１８】
【非特許文献１】２００８年  電子情報通信学会総合大会  Ｂ−１−５１  建物遮蔽に起因する回折損失評価法の一考察。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
図１及び図２に示すグラフによる第１の方法の場合には、「電波遮蔽物の高さ（ピーク）が、水平方向、且つ、電波の伝搬路（見通し線）に直交する方向に無限に継続して存在している」との条件であるから、この条件を逸脱する部分で大きな誤差が発生するという大きな問題がある。
【００２０】
特に、電波遮蔽物の電波遮蔽投影図が水平に無限に継続することはなく、例えば、電波遮蔽物の形状が曲線を含む形状の場合、斜めの断面を有する形状の場合、電波の透過部を有する形状の場合、非常に複雑な形状である場合、山岳等のように、起伏の激しい凸凹を有している形状の場合等では、正確な電波遮蔽損失と位相を計測することは、不可能であった。
【００２１】
又、特開平７−５６８９４号公報に記載の第２の方法の場合には、上記したように、結果的には、「電波遮蔽物の高さ（ピーク）が、水平方向、且つ、電波の伝搬路（見通し線）に直交する方向に無限に継続して存在している」との条件のもとに成立している方法であるから、上記と同様な問題がある。
【００２２】
特に、第１の方法の場合と同様に、電波遮蔽物が、無限に水平ではない自由形状の建造物の場合、起伏の激しい凸凹を有している形状の場合、電波透過部を有する建造物等の場合等では、電波遮蔽損失を求める計算の計算構造が全く異なり、これらのような形状の電波遮蔽物の電波遮蔽損失や位相を計測することは不可能であった。
【００２３】
又、第一フレネルゾーン半径Ｓの２倍程度の範囲を、グリッド状に区分けするとともに、このグリッド枠内において、電波の通過するグリッド数を加算して、およその電波遮蔽損失を算出する第３の方法の場合は、簡単ではあるが、精度が低く実用には至っていない。またこの方法では、電波透過部を有する電波遮蔽物の電波遮蔽損失と位相を求める事は不可能であった。
【００２４】
又、大型コンピュータを駆使して、極めて高度なベクトル積分やベクトル演算を解析しながら電波遮蔽物の電波遮蔽損失を求める第４の方法の場合では、第１、第２の方法と同様に、電波遮蔽物が、一般に存在する複雑な形状の建造物、山岳等のように、起伏の激しい凸凹を有している形状、鉄塔や非常階段等のように、電波の透過性のある部分を含んだ建造物の場合、電波遮蔽損失をほぼ正確に求める事は困難であった。
【００２５】
このように、いずれの方法においても、電波遮蔽物の電波透過性を無視した上に、複雑な形状の電波遮蔽物を、単純なモデル形状に置き換えて、高度なベクトル積分を駆使した複雑な計算方法で電波遮蔽損失を求める方法では、（ａ）無限級数計算におけるコンピュータのオーバーフローの克服が困難である、（ｂ）分子と分母に虚数値が存在する複雑なベクトル計算をその都度、間違えずに繰り返し計算する際の計算ミスの克服が困難である（モデル化変換に無理がある場合が多い）、（ｃ）電波遮蔽物の形状ごとに高度な技術者がモデル形状に置き換えて、その都度計算式を変更することが困難である、（ｄ）極めて複雑なベクトル演算を重ねて計算したわりにはモデル化変換に無理があるため精度が低い、（ｅ）半透過性のある電波遮蔽物には対応できていない、等の多くの問題点があり、実用化が困難であった。
【００２６】
従って、電波遮蔽物が最近のデザイン性を重視した複雑な形状の大型ビル、鉄塔や非常階段等のように電波透過部を有する建造物、及び、山岳等のように、起伏の激しい凸凹を有している形状等の場合についても、電波遮蔽損失や位相を簡単迅速に求める事ができる方法やその装置の開発が、長年強く求められていた。
【００２７】
本願発明は、上記のような問題点を鑑み、なされたもので、電波遮蔽物の形状が、複雑形状の建造物、鉄塔や非常階段等のように電波透過部を有する建造物、山岳等のように、起伏の激しい凸凹を有している形状等の場合であっても、簡単かつ迅速に、電波遮蔽損失と位相をほぼ正確に計算することが出来るとともに、一般的な技術として十分に実用が可能である電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求めるために利用する数表及びその作成方法、電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び位相を求める方法及びその装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００２８】
請求項１に係る発明は、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために使用する数表の作成方法及びその数表、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法及びその装置において、数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有する前記グリッド枠を設定し、このグリッド枠内に、実数値Ｒの成分と虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、次いで、この数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、この加算値（部分計）を分子とし、加算値（総計）を分母として、加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する方法である。
【００２９】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００３０】
請求項３に係る発明は、請求項１及び請求項２に記載の発明において、仮定数ｎを５１として、グリッド枠のグリッド数を２６０１としたものである。
【００３１】
請求項４に係る発明は、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、この２つの数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、加算値（部分計）を加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、を備えた数表作成部を有する電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求めるために利用する実数値基本表と虚数値基本表とからなる２つの数表である。
【００３２】
請求項５に係る発明は、請求項４に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００３３】
請求項６に係る発明は、請求項４及び請求項５に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表は、仮定数ｎを５１とし、グリッド枠のグリッド数を２６０１としたものである。
【００３４】
請求項７に係る発明は、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法において、数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠を設定し、このグリッド枠内に、実数値Ｒの成分と前記虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、次いで、この数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、この加算値（部分計）を分子とし、前記加算値（総計）を分母として、加算値（部分計）を加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成し、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描き、この電波遮蔽投影図を、数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大して、グリッド枠に合わせ、この比例配分した電波遮蔽物の断面図上に、グリッド枠を上書きし、数表の実数値基本表において、電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算し、その後にグリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求め、同様にして、数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求め、実数値ΣＲと虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求めるようにした数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める方法である。
【００３５】
請求項８に係る発明は、請求項７に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００３６】
請求項９に係る発明は、請求項７及び請求項８に記載の発明において、仮定数ｎを５１として、グリッド枠内のグリッド数を２６０１としたものである。
【００３７】
請求項１０に係る発明は、請求項７〜請求項９のいずれかに記載の発明において、電波遮蔽投影図は、ｐ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描いたものである。
【００３８】
請求項１１に係る発明は、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置において、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける実数値Ｒの成分と虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、この２つの数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、加算値（部分計）を加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描画する手段と、この電波遮蔽投影図を、数表のグリッド枠に合わせるために、数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大する演算手段と、この比例配分した電波遮蔽物の断面図上に、グリッド枠を上書きする手段と、数表の実数値基本表において、電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算する手段と、その後にグリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める手段と、同様にして、数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求める手段と、実数値ΣＲと虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求める演算手段とを備えた電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置を備え、数表を用いて電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置である。
【００３９】
請求項１２に係る発明は、請求項１１に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００４０】
請求項１３に係る発明は、請求項１１及び請求項１２に記載の発明において、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、仮定数ｎを５１として、グリッド枠内のグリッド数を２６０１に設定する手段を有するものである。
【００４１】
請求項１４に係る発明は、請求項１１〜請求項１３のいずれかに記載の発明において、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、電波遮蔽投影図を、ｐ＝３、即ち、前記第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描画する手段を有するものである。
【００４２】
請求項１５に係る発明は、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法において、数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠を設定し、このグリッド枠内に、実数値Ｒの成分と虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表し、次いで、この数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求め、この加算値（部分計）を分子とし、加算値（総計）を分母として、加算値（部分計）を加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成し、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした前記電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描き、この電波遮蔽投影図を、数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大して、グリッド枠に合わせ、この比例配分した電波遮蔽物の断面図上に、グリッド枠を上書きし、数表の実数値基本表において、電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算し、その後にグリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求め、同様にして、数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求め、実数値ΣＲと虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求め、次いで、（虚数値ΣＸ／実数値ΣＲ）のアークタンジェントを計算することにより、伝搬する合成電波の合成位相を求めた数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法である。
【００４３】
請求項１６に係る発明は、請求項１５に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれもｋ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００４４】
請求項１７に係る発明は、請求項１５及び請求項１６のいずれかに記載の発明において、仮定数ｎを５１として、グリッド枠内のグリッド数を２６０１としたものである。
【００４５】
請求項１８に係る発明は、請求項１５〜請求項１７のいずれかに記載の発明において、電波遮蔽投影図は、ｐ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描くものである。
【００４６】
請求項１９に係る発明は、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置において、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有するグリッド枠と、このグリッド枠内に、電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフにおける実数値Ｒの成分と虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す手段と、この２つの数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求める手段と、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める手段と、加算値（部分計）を加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成する手段と、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描画する手段と、この電波遮蔽投影図を、数表のグリッド枠に合わせるために、数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大する演算手段と、この比例配分した電波遮蔽物の断面図上に、グリッド枠を上書きする手段と、数表の実数値基本表において、電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算する手段と、その後にグリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める手段と、同様にして、数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求める手段と、実数値ΣＲと虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求める演算手段と、次いで、（虚数値ΣＸ／実数値ΣＲ）のアークタンジェントを計算することにより、伝搬する合成電波の合成位相を求める手段を備えた電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置を有する数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める装置である。
【００４７】
請求項２０に係る発明は、請求項１９に記載の発明において、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表の縦方向の幅と横方向の幅は、いずれも第１フレネルゾーン半径Ｓの３倍長としたものである。
【００４８】
請求項２１に係る発明は、請求項１９及び請求項２０のいずれかに記載の発明において、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、仮定数ｎを５１として、グリッド枠内のグリッド数を２６０１に設定する手段を有するものである。
【００４９】
請求項２２に係る発明は、請求項１９〜請求項２１のいずれかに記載の発明において、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置は、電波遮蔽投影図を、ｐ＝３、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長の範囲まで描画する手段を有するものである。
【発明の効果】
【００５０】
本願発明は、このように構成したので、電波の受信点が、複数の電波遮蔽物によって多重電波障害を受ける場合、電波遮蔽物の位相を考慮した電波遮蔽損失をそれぞれ電波遮蔽物毎に求め、求めたこれらの電波遮蔽損失をベクトル加算することにより、受信点における総電波遮蔽損失を簡単にほぼ正確に求めることができる。
【００５１】
又、手元にコンピュータが無い場合でも、本願発明の図３に示す実数値基本表と図４に示す虚数値基本表が手元にあれば、電波遮蔽損失（ｄＢ）は、筆算で計算することもできる。
【００５２】
さらに、この発明の数表と計算装置を使えば、例えば、重要無線回線を遮蔽するようなビルを設計する場合に、敷地内のビルの位置や形状等を設計段階で検討する事が可能になり、ビルによる電波障害を未然に防ぐ事が可能になる。
【００５３】
又、放送分野では、難視聴世帯を少なくするための手段を事前に検討する事が可能となり、難視聴世帯数を可能な限り減少することが出来るとともに、事前に難視聴地域への補償対策を検討する事が可能になる。
【００５４】
重要無線回線を新設する側においても安定した無線回線を設計する事が可能になる。又、パトカー、消防車、携帯電話、その他の移動体通信においては、難視聴地域を事前に調べる事ができて、難視聴回避地点を事前に机上で検討しておく事も可能となる。
【００５５】
又、凸凹の激しい山岳を越えて無線回線を設計する場合には、従来よりも正確に山岳による電波遮蔽損を計算することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】従来例を示すもので、電波遮蔽損失の絶対値（ｄＢ）を示すフレネル回折損（ｄＢ表示）を示すグラフである。
【図２】従来例を示すもので、フレネル積分の絶対値、実数値、虚数値（真値）を示すグラフである。
【図３】この発明の実施例を示すもので、本願発明による１０，０００倍数値のグリッド数５１×５１＝２６０１のグリッド枠を持つ実数値基本表である。
【図４】この発明の実施例を示すもので、本願発明による１０，０００倍数値のグリッド数５１×５１＝２６０１のグリッド枠を持つ虚数値基本表である。
【図５−１】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、数表枠の全てを全遮蔽した場合及び第一フレネルゾーン半径Ｓの3倍円を示す。
【図５−２】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−１より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−３】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−２より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−４】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−３より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−５】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−４より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−６】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−５より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−７】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−６より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−８】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、図５−７より遮蔽範囲を狭めた状態及びその時の電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。なお、プラス値は電波遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示している。
【図５−９】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１０】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１１】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１２】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１３】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１４】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１５】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１６】この発明の実施例を示すもので、数表（実数値基本表及び虚数値基本表）による計算結果例で、さらに他の複雑形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１７】この発明の実施例を示すもので、透過部を有し、複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１８】この発明の実施例を示すもので、透過部を有し、複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−１９】この発明の実施例を示すもので、透過部を有し、複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−２０】この発明の実施例を示すもので、透過部を有する複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−２１】この発明の実施例を示すもので、透過部を有する複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−２２】この発明の実施例を示すもので、透過部を有する複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−２３】この発明の実施例を示すもので、透過部を有する複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図５−２４】この発明の実施例を示すもので、透過部を有する複雑な形状の電波遮蔽物における電波遮蔽損失をマイナス値で示す図である。
【図６−１】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物が単純矩形型ビルのビル幅を順次狭めた場合の電波遮蔽エリア図である。
【図６−２】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物が単純矩形型ビルのビル幅を図６−１より狭めた場合の電波遮蔽エリア図である。
【図６−３】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物が単純矩形型ビルのビル幅を図６−２より狭めた場合の電波遮蔽エリア図である。
【図６−４】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物が京都タワー型建造物の場合を示す図である。
【図６−５】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物の片側が曲線的に湾曲したビルの場合を示す図である。
【図６−６】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物がツインタワーの場合を示す図である。
【図６−７】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物が逆三角形の空間を持った三角屋根の仮想ビルの場合を示す図である。
【図６−８】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物の屋上に鉄塔が存在した場合の鉄塔部の透過率を考慮した場合を示す図である。
【図６−９】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物の屋上に鉄塔が存在した場合の鉄塔部の透過率を考慮した場合を示す図である。
【図６−１０】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物の屋上に鉄塔が存在した場合の鉄塔部の透過率を考慮した場合を示す図である。
【図７−１】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした場合の電波エリア計算プログラムを使用した結果を示す図である。
【図７−２】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイウイングビルとした場合の電波エリア計算プログラムを使用した結果を示す図である。
【図７−３】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした場合の電波エリア計算プログラムを使用した結果を示す図である。
【図８−１】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−２】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−３】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−４】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−５】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−６】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイウイングビルした時に、実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−７】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイウイングビルした時に、別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−８】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイウイングビルした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−９】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物をベイウイングビルした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−１０】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした時に、実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−１１】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした時に、別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−１２】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−１３】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図８−１４】この発明の実施例を示すもので、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした時に、さらに別の地点で実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図である。
【図９】この発明の実施例を示すもので、この発明による数表を作成する数表作成部１のブロック図である。
【図１０】この発明の実施例を示すもので、この発明による数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置１０のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００５７】
電波遮蔽物の高さと第一フレネルゾーン半径Ｓとの比と電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘとの関係を示すグラフを用いて作成した数表を用いて、電波遮蔽物に対する電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘ及び位相θを求める方法において、
数表の縦方向の幅と横方向の幅は何れも第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長とし、数表のグリッド枠の基準となる仮定数をｎとし、この仮定数ｎにより、縦方向のグリッドｎ個×横方向のグリッドｎ個＝ｎ×ｎ＝ｎ２のグリッド数を有する前記グリッド枠を設定する。
【００５８】
次いで、このグリッド枠内に、実数値Ｒの成分と虚数値（真値）Ｘの成分を、ｎ２個のグリッドに分割した２つの数表（実数値Ｒの成分数表と虚数値（真値）Ｘの成分の数表）にそれぞれ表す。この数表に表されているｎ２個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全数の加算値（総計）を求め、さらに、グリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行のグリッドの数値を加算した加算値（部分計）を求める。
【００５９】
この加算値（部分計）を分子とし、前記加算値（総計）を分母として、前記加算値（部分計）を前記加算値（総計）で除算して、実数値基本表と虚数値基本表の２つの数表をそれぞれ作成し、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の電波遮蔽投影図を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｐ倍長の範囲まで描き、この電波遮蔽投影図を、数表のグリッド枠の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大して、グリッド枠に合わせ、この比例配分した電波遮蔽物の断面図上に、グリッド枠を上書きする。
【００６０】
数表の実数値基本表において、電波遮蔽物によって遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を選定して乗算し、その後にグリッド枠内の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める。
【００６１】
同様にして、数表の虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求め、実数値ΣＲと虚数値ΣＸの自乗和の平方根の対数を取ることにより電波遮蔽損失を求め、次いで、（虚数値ΣＸ／実数値ΣＲ）のアークタンジェントを計算することにより、伝搬する合成電波の合成位相を求める。
【実施例１】
【００６２】
この発明の実施例を、図１〜図４、図９に基づいて詳細に説明する。
まず、電波遮蔽損失の絶対値（真値）Ｚ、実数値（真値）Ｒ、虚数値（真値）Ｘを求める際に利用するこの発明の数表（実数値基本表と虚数値基本表）を作成する方法について説明する。この数表は、従来例で示した図２より求めるので、図２までの理論説明は省略する。また、この実施例１以降の実施例でも、この数表を作成する際には同様に図２より求めるので、図２までの理論説明は省略する。
【００６３】
図３は、この発明による数表（実数値基本表）の実施例を示すもので、本願発明による１０，０００倍数値のグリッド数５１×５１＝２６０１のグリッド枠を持つ実数値基本表である。図４は、この発明による数表（虚数値基本表）の実施例を示すもので、本願発明による１０，０００倍数値のグリッド数５１×５１＝２６０１のグリッド枠を持つ虚数値基本表である。
【００６４】
図９は、この発明による数表を作成するための数表作成部１のブロック図で、フレネル積分の絶対値、実数値、虚数値（真値）を示すグラフを作成するグラフ作成部２、この発明による２つの数表（実数値基本表及び虚数値基本表）のグリッド枠を設定するグリッド枠設定部３、３ａ、このグリッド枠設定部３、３ａにより設定されたグリッド枠内における各種の計算を行うグリッド枠内計算部４、４ａ、図４に示す２つの数表（実数値基本表及び虚数値基本表）を作成する基本表作成部５、５ａにより構成されている。
【００６５】
まず、図９に示すように、グラフ作成部２において、後述するように、この実施例では、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長（即ち、ｋ＝３）として、図２に示すフレネル積分の絶対値、実数値、虚数値（真値）を示すグラフを作成する。
【００６６】
そして、図９に示すように、この発明の実施例では、グリッド枠設定部３、３ａにおいて、数表のグリッド枠（縦グリッド数×横グリッド数）を定めるための仮定数ｎを５１と定める。
【００６７】
次いで、グリッド枠内計算部４、４ａにおいて、以下に述べる各種の計算を行う。即ち、この仮定数（ｎ＝５１）を基準とする全グリッド数が、５１×５１＝２６０１となるグリッド枠となる。
【００６８】
このグリッド枠内に、図２に示す電波遮蔽損失の絶対値（真値）Ｚ、実数値（真値）Ｒ、虚数値（真値）Ｘの内、実数値（真値）Ｒの成分（以下、単にＲ成分と記す。）と虚数値（真値）Ｘの成分（以下、単にＸ成分と記す。）を、グリッド数２６０１個のグリッドに分割した２つの数表（Ｒ成分の数表とＸ成分の数表）にそれぞれ表す。
【００６９】
次いで、この数表に表されている２６０１個の全グリッドの数値を加算して、グリッド枠内の全グリッド数の加算値（総計）を求め、次いで、このグリッド枠の上段あるいは下段から１行ずつ削除するとともに、この削除した行の加算値（部分計）を求める。
【００７０】
次いで、加算値（部分計）を分子とし、加算値（総計）を分母として除算し、図３に示す実数値基本表と図４に示す虚数値基本表の２つの数表を、基本表作成部５、５ａにおいて、それぞれ作成する。
【００７１】
このようにして数表作成部１により作成した数表（実数値基本表と虚数値基本表）は、図２に示す電波遮蔽損失の絶対値、実数値、虚数値（真値）に近い値となる。
【００７２】
なお、この実施例では、便宜上、上記したように、数表のグリッド枠（縦グリッド数×横グリッド数）を定めるための仮定数ｎを５１と定めたので、そのグリッド数は、５１×５１＝２６０１となるが、仮定数ｎ及びグリッド数はこの数値に限定されるものではなく、仮定数ｎ及びグリッド数としては、例えば、３０×３０＝９００であっても、又、１００×１００＝１０，０００であっても良い。
【００７３】
なお、この実施例で、仮定数ｎを５０ではなく５１とした理由は、数表の縦横中心枠の数値を表示するためであって、仮定数ｎを５０にすると、グリッド数は５０×５０＝２５００となる。しかし、この場合には、中心枠のグリッドの数値が分からないまま中心部４個の数値が同じになるためである。
【００７４】
又、数表の仮定数ｎ及びグリッド数を大きな値にすればするほど計算精度は高くなるが、コンピュータの計算速度は遅くなる。
【００７５】
そこで、発明者等は、種々の仮定数ｎ及びグリッド数を設定して数多くの実験を試みた結果、実用的な見地から、仮定数ｎを５１とし、そのグリッド数が、５１×５１＝２６０１となる値がグリッド枠として最適であった。
【００７６】
ここで、図３に示す実数値基本表と図４に示す虚数値基本表の２つの数表は、いずれも横幅・縦幅共に第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長(仮定数で一般にｋ倍長とする)に対応するように作成されている。
【００７７】
これは、図２に示すように、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長（即ち、ｋ＝３）だけ電波伝搬路（見通し線）が、電波遮蔽物の上（横軸（クリアランス値）＝−３）であれば、電波遮蔽物は存在しない状態に近いとみなせる。また、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長だけ電波伝搬路が、電波遮蔽物の下（横軸（クリアランス値）＝＋３）であれば、完全遮蔽状態とみなせる事から、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長のグリッド枠が最適であると判断した。
【００７８】
なお、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長に限定されるものではなく、４倍長であっても、５倍長であっても良く、又、それ以上あるいは以下であっても良い。基本的には、第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長であれば良い。
【実施例２】
【００７９】
上記のようにして作成した２つの数表を用いて、実際に電波遮蔽損失を求める方法について、図３、図４、図５−１〜図５−２４、図９、図１０に基づいて、詳細に説明する。
【００８０】
図１０は、この発明による数表を用いて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置１０のブロック図で、電波遮蔽投影図作成部１１、電波透過率設定部１２、電波遮蔽投影図／基本表合成・演算部１３、１３ａ、電波遮蔽損失／合成位相演算部１４、出力部１５により構成されている。
【００８１】
電波遮蔽投影図作成部１１では、建造物や山岳等の電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）や電波遮蔽物の存在する地点を中心とする第一フレネルゾーン半径Ｓの計算等の電波遮蔽投影図を作成するために必要なデータを作成する。電波透過率設定部１２では、電波遮蔽物の電波透過率を選定して設定する。
【００８２】
電波遮蔽投影図／基本表合成・演算部１３では、図９に示す数表作成部１からの数表データ１ａ、１ｂと、電波遮蔽投影図作成部１１からのデータと、電波透過率設定部１２からのデータに基づいて後述するように、各種の合成・演算を行う。電波遮蔽損失／合成位相演算部１４では、各種のデータに基づいて、電波遮蔽物の電波遮蔽損失及び合成位相を演算する。出力部１５では、目的とする電波遮蔽物に関する電波遮蔽損失及び合成位相の値を出力する。
【００８３】
次に、作用動作について説明する。
まず、電波伝搬路（見通し線）と建造物や山岳等の電波遮蔽物の位置関係を調査した後、電波遮蔽投影図作成部１１において、建造物や山岳等の電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）を求める。
【００８４】
次いで、送信点から電波遮蔽物までの距離ｄ１及び電波遮蔽物から受信点までの距離ｄ２を求めるとともに、数式１により、電波遮蔽物の存在する地点を中心とする第一フレネルゾーン半径Ｓを計算で求める。
【００８５】
次いで、第一フレネルゾーン半径Ｓを基準とした電波遮蔽物の形状（電波伝搬路に直交する方向の断面図）の投影形状を、第一フレネルゾーン半径Ｓのｋ倍長の範囲まで描く。なお、この実施例では、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長（即ち、ｋ＝３）の範囲まで描画している。
【００８６】
さらに、この実施例では、この発明による方法で作成した図３に示す実数値基本表と図４に示す虚数値基本表の２つの数表では、上記したように、グリッド枠を決定する仮定数ｎ（縦グリッド数と横グリッド数）を５１とした。この場合、グリッド枠のグリッド数は、５１×５１＝２６０１となる。
【００８７】
次いで、電波遮蔽投影図／基本表の合成・演算部１３、１３ａにおいて、数表作成部１からのデータに基づいて電波遮蔽物の投影形状を、グリッド枠が縦グリッド数５１×横グリッド数５１の数表（グリッド数は、５１×５１＝２６０１となる）の外郭線幅まで比例配分で縮小拡大し、縦横外郭幅に合わせる。即ち、電波遮蔽物の投影形状を、縦横外郭幅に合わせる。
【００８８】
次いで、比例配分した電波遮蔽物（建造物）の断面図上に、縦グリッド５１×横グリッド５１のグリッド枠を上書きする。
【００８９】
次に、電波透過率設定部１２からのデータに基づいて、図３に示す実数値基本表において、電波遮蔽される各グリッドの数値に、電波遮蔽物が完全に電波を遮蔽している部分には、０を乗算し、電波透過性のある部分には、その構造や材質に応じて透過率０．１〜０．９のいずれかの数値を適切に選定して乗算する。例えば、鉄塔等のような半透過性の電波遮蔽物の場合には、その透過率は０．５として、各グリッドの数値に、０．５を乗算する。
【００９０】
なお、透過部を有する電波遮蔽物の透過部の透過率、例えば、ビルの非常階段やベランダ部等も適切な透過率を選定して乗算する。
【００９１】
そして、数表作成部１、電波遮蔽投影図作成部１１、電波透過率設定部１２からのデータに基づいて、電波遮蔽投影図／基本表の合成・演算部１３、１３ａで合成、演算した後に、電波遮蔽損失／合成位相演算部１４において、グリッド枠内の全グリッド数２６０１個の各グリッドの数値を加算して電波遮蔽損失の実数値ΣＲを求める。
【００９２】
同様にして、図４に示す虚数値基本表から電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求める。
【００９３】
このようにして、電波透過部を有する電波遮蔽物の場合、各グリッドの数値に、適切な透過率を選定して乗算する。そして、その後に、グリッド枠内の全グリッド数２６０１個のグリッドの数値を加算すれば、電波遮蔽損失の実数値ΣＲと電波遮蔽損失の虚数値ΣＸを求めることが出来る。従って、電波遮蔽損失／合成位相演算部１４において、電波透過部を含めた電波遮蔽損失を下記のようにして求めることが出来る。
【００９４】
下記の数式６により実数値と虚数値を加算して、下記に示す数式７により電波遮蔽損失（ｄＢ）を求める。
【００９５】
【数６】
2012213102.tif 000008
【００９６】
【数７】
2012213102.tif 000009
【００９７】
又、下記の数式８から、伝搬する合成電波の合成位相を求める。
【００９８】
【数８】
2012213102.tif 000010
【００９９】
このようにして求めた電波遮蔽物の電波遮蔽損失（ｄＢ）及び合成位相は、出力部１５に出力される。
【０１００】
上記の計算を市販の表計算プログラムに組み込めば、電波遮蔽物が透過部を含む複雑な形状の建造物や起伏の激しい凸凹山岳であっても、ほぼ瞬時に電波遮蔽損失及び合成位相を求めることができる。
【０１０１】
ここで、電波伝搬において問題となる大地による反射波と直接波との合成成分は、直接波の実数値ΣＲをΣＲｄ、大地による反射波の実数値ΣＲをΣＲｒとして実数加算し、直接波の虚数値ΣＸをΣＸｒとして虚数加算した後、上記の数式７から電波遮蔽損失を求めれば、位相を考慮した合成電波遮蔽損失（ｄＢ）を求めることが出来る。
【０１０２】
なお、発明者等の測定によれば、ビル等が多数存在する都会の場合には、大地による反射波は散乱して減衰し、ほぼ直接波のみについての計算でも十分実用になることが判明した。
【０１０３】
このようにして、本願発明の数表を用いて計算した各種形状の電波遮蔽物について、その電波遮蔽損失を求めた事例を、図５−１〜図５−２４に示す。
【０１０４】
図５−１は、電波遮蔽物が本願発明の数表の枠を完全に遮蔽している場合、即ち、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長を完全に遮蔽している場合を示すもので、この場合には、本願発明の数表のグリッド枠のすべてが遮蔽されている。
そして、電波遮蔽損失（ｄＢ）は、図中に記載されているように、−２６ｄＢである。
なお、この図中には、第一フレネルゾーン半径Ｓの１倍長〜３倍長の円を表示している。
【０１０５】
図５−２〜図５−８は、電波遮蔽物の遮蔽範囲を順次狭くした状態、即ち、空間部分を順次広くしていった状態と、その時の電波遮蔽損失をマイナス値で示している。このマイナス値は、図中の濃い網掛けの部分である。なお、プラス値は、電波遮蔽物によって受信電界強度が上昇する場合を示す。例えば、図５−２は、上部の５グリッド部分が空間部分でのこりの４５グリッド部分が遮蔽されている状態を示している。図５−２から図５−８は、順次空間部分が広くなっている状態を示している。図５−２から図５−８の図を順次見ていくと、電波遮蔽損失が−２３．２８２ｄＢ、−２１．２６１ｄＢ、・・・と、空間部分が増えていくに従い、電波遮蔽損失も減少していることが確認できる。
【０１０６】
図５−９〜図５−１６は、電波遮蔽物が複雑な形状の場合における電波遮蔽損失を示すもので、図５−９は水平方向に半分遮蔽されている形状の場合、図５−１０は斜め方向に半分遮蔽されている形状の場合、図５−１１は垂直方向中心部分が貫通しているツインタワー型ビルの形状の場合、図５−１２はツインタワー型ビルで、一方のタワーが中心部に近い形状の場合、図５−１３は片側が曲線で、わん曲形状の場合、図５−１４は上部片側が斜面になっている形状の場合、図５−１５は摩天楼のような複合型ビルの形状の場合、図５−１６は山岳の形状の場合について、それぞれ電波遮蔽損失を示している。
【０１０７】
又、図５−１７〜図５−２４は、電波遮蔽物が透過部を有する複雑な形状の場合における電波遮蔽損失を示すもので、図５−１７は屋上に鉄塔のあるビルで、鉄塔の透過率を考慮しない場合、図５−１８は屋上に鉄塔のあるビルで、鉄塔の透過率を考慮した場合、図５−１９はベランダのあるビルで、ベランダを全遮蔽とした場合、図５−２０はベランダのあるビルで、ベランダの透過率を考慮した場合、図５−２１は非常階段を有するビルで、非常階段を全遮蔽とした場合、図５−２２は非常階段を有するビルで、非常階段の透過率を考慮した場合、図５−２３は屋上にフェンスを有するビルで、フェンスを全遮蔽とした場合、図５−２４は屋上にフェンスを有するビルで、フェンスの透過率を考慮した場合について、それぞれ電波遮蔽損失を示している。
【実施例３】
【０１０８】
又、本願発明の数表を用いた計算方法を、電波エリア計算プログラム（電波伝搬シュミレーションソフト）に搭載すれば、電波遮蔽エリアを設定したしきい値毎に、色分けした状態でエリア図を作成することが出来る。なお、電波エリア計算プログラムとしては、市販の『エリアかくべえ』（商品名）等がある。
【０１０９】
建造物のような電波遮蔽物が存在しない状態のエリア図から、建造物のような電波遮蔽物が存在する電波遮蔽エリアを除算すれば、電波遮蔽物が存在した場合の受信電界強度エリア図（電波遮蔽損失（ｄＢ）のエリア図）を作成する事ができる。
【０１１０】
図６−１〜図６−１０は、電波遮蔽物が建造物である場合の電波遮蔽損失の計算例(エリア)を示す図で、『エリアかくべえ』（商品名）という電波伝搬シミュレーションソフトにこの発明を搭載し、電波遮蔽損失（ｄＢ）をエリア図として表示可能にした幾つかのモデル例を示す図である。なお、電波遮蔽損失をマイナス値で示す（プラス値は遮蔽物によって受信電界が上昇する場合を示す）。
【０１１１】
このようにして求めた受信電界強度エリアの計算結果を、図６−１から図６−１０に示す。なお、実施例２と同様に電波遮蔽損失はマイナス値で示されており、プラス値の場合は電波遮蔽物によって受信電界強度が上昇する場合を示している。
【０１１２】
図６−１〜図６−３は、送信点から約５．５ｋｍに存在する電波遮蔽物が単純矩形型ビルで、グリッド枠の最大範囲は、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長とし、そのビルのビル幅を順次狭めた場合（Ｗ６００×Ｈ３００、Ｗ１００×Ｈ３００、Ｗ５０×Ｈ３００）の電波遮蔽損失のエリア図である。それぞれ図中（ａ）図は電波遮蔽物の断面投影図で、第一フレネルゾーン半径Ｓの４倍長（ｎ＝４倍長）の範囲まで描かれている。（ｂ）図、（ｃ）図は送信点から３０ｋｍ迄の電波遮蔽エリア図を、２５０ｍピッチ及び５０ｍピッチで表示した図、（ｄ）図は（ｃ）図の拡大図である。（ｅ）表は色分け表示されている各地点における電波遮蔽損失（ｄＢ）である。（ｆ）は送信点が設置されている標高と電波遮蔽部の高さ（３００ｍ）との伝搬路（見通し線）を示す図である。
【０１１３】
図６−４〜図６−７は、送信点から１０ｋｍに存在する電波遮蔽物が複雑な形状の建造物で、図６−４は京都タワー型建造物の場合、図６−５は、建造物の片側が曲線的に湾曲したビルの場合、図６−６は、ツインタワーの場合、図６−７は、逆三角形の空間を持った三角屋根の仮想ビルの場合を示す図である。それぞれ図中（ａ）図〜（ｆ）図は、上記図６−１と同様である。
【０１１４】
なお、図６−７は、この発明による効果が最も顕著に現れた事例である。
【０１１５】
図６−８〜図６−１０は、電波遮蔽物の屋上に鉄塔が存在した場合の鉄塔の透過率を考慮した場合を示す図で、グリッド枠の最大範囲は、第一フレネルゾーン半径Ｓの３倍長とした。図６−８の（ａ）図は、鉄塔部の透過率＝０の場合の電波遮蔽物の断面投影図で、第一フレネルゾーン半径Ｓの４倍長（ｋ＝４倍長）の範囲まで描かれている。（ｂ）図、（ｃ）図は送信点から３０ｋｍ迄の電波遮蔽エリア図を、２５０ｍピッチ及び５０ｍピッチで表示した図、（ｄ）図は（ｃ）図の拡大図である。（ｅ）表は色分け表示されている各地点における電波遮蔽損失（ｄＢ）である。（ｆ）図は電波遮蔽物の平面図を示している。
【０１１６】
同様に、図６−９の（ａ）図は、鉄塔部の透過率（透過率＝０．５）を考慮した場合の断面投影図で、第一フレネルゾーン半径Ｓの４倍長（ｋ＝４倍長）の範囲まで描かれている。（ｂ）図、（ｃ）図は送信点から３０ｋｍ迄の電波遮蔽エリア図を、２５０ｍピッチ及び５０ｍピッチで表示した図、（ｄ）図は（ｃ）図の拡大図である。（ｅ）表は色分け表示されている各地点における電波遮蔽損失（ｄＢ）である。（ｆ）図は電波遮蔽物の平面図を示している。
【０１１７】
又、図６−１０は、図６−９に示す電波遮蔽物を３０度回転した場合の断面投影図を示し、第一フレネルゾーン半径Ｓの４倍長（ｋ＝４倍長）の範囲まで描かれている。（ｂ）図、（ｃ）図は送信点から３０ｋｍ迄の電波遮蔽エリア図を、２５０ｍピッチ及び５０ｍピッチで表示した図、（ｄ）図は（ｃ）図の拡大図である。（ｅ）表は色分け表示されている各地点における電波遮蔽損失（ｄＢ）である。（ｆ）図は図６−９の電波遮蔽物を３０度回転した場合の平面図を示している。
【０１１８】
これらの事例では、鉄塔のような半透過物によって受信電界強度は、全遮蔽されている場合よりも多くの場合上昇するが、まれに半透過性によって受信電界強度が低下する場合もある。これは第一フレネルゾーン半径Ｓのマイナス位相部分が半透過部で減衰した為に起こる現象であり、理論に適合している。
【０１１９】
次いで、発明者等は、この発明により求めた計算値と実測値とを比較するために、発明者等の住む地域に実際に存在している大型ビル等の電波遮蔽物について、本願発明の数表を用いた計算方法を、電波エリア計算プログラム（電波伝搬シュミレーションソフト）に搭載して計算を行うとともに、それぞれの大型ビル等の建造物について、複数の地点で実際に電波受信強度の測定をし、その検証を行った。なお、電界強度測定要領は、一箇所あたり、２５６回自動測定を行い、その平均値をとり、近辺５箇所以上の最大値をとった。
【０１２０】
検証の対象とした電波遮蔽物は、発明者等の住む地域に実際に存在する３つの大型ビル等の建造物（ベイタウンビル、ベイウイングビル、中電宇品ビル）であり、本願発明の数表を用いた計算方法を搭載した電波エリア計算プログラムとしては、市販の『エリアかくべえ』（商品名）を使用した。その結果を、図７−１〜図７−３及び図８−１〜図８−１４に示す。
【０１２１】
図７−１は、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時の電波エリア計算プログラムにおける各種設定事項及びその計算結果を示すものであり、（ａ）図は電波エリア計算プログラムにおける送信点やその送信電波、受信点、電波遮蔽物の諸元設定を示す図であり、（ｂ）図は電波遮蔽物（ベイタウンビル）の電波遮蔽物としての諸元を示す図、（ｃ）図は電波遮蔽物（ベイタウンビル）の電波遮蔽損失（ｄＢ）のエリア図である。同様に、図７−２は電波遮蔽物をベイウイングビルとした場合、図７−３は電波遮蔽物を中電宇品ビルとした場合の図である。
【０１２２】
図８−１は、電波遮蔽物をベイタウンビルとした時に、実際に電波受信強度の測定をした時の結果を示す図であり、（ａ）図は測定を行った地点を示す図、（ｂ）図は測定地点における電波エリア計算プログラムによる計算結果、（ｃ）表は測定地点における電波受信強度の実測値及び電波エリア計算プログラムによる計算値、そしてこの実測値と計算値との誤差を示す表である。図８−１〜図８−５は、電波遮蔽物をベイタウンビルとしたときに、それぞれ別の地点で測定した結果であり、図８−１〜図８−５の計５箇所で測定を行っている。
【０１２３】
同様に、図８−６〜図８−９は、電波遮蔽物をベイウイングビルとした場合で、計４箇所の地点で測定した結果を示す図である。同様に、図８−１０〜図８−１４は、電波遮蔽物を中電宇品ビルとした場合で、計５箇所の地点で測定した結果を示す図である。
【０１２４】
このようにして測定した結果は、図８−１〜図８−１４のそれぞれ（ｃ）表に示すように、いずれも計算値と実測値との誤差は、４ｄＢ以内であることが判明した。従って、本願発明の数表を用いた計算方法を用いることにより、誤差も少なく電波遮蔽損失をほぼ正確に求めることができる。その上、複雑な計算を行うこともなく簡単な手法で、又、コンピュータが手元にない場合でも筆算で計算することが出来る。
【産業上の利用可能性】
【０１２５】
この発明によれば、地球上の如何なる地点においても、又、如何なる形状の電波遮蔽物に対しても、広く利用することが出来る。
【符号の説明】
【０１２６】
１      数表作成部
１０    電波遮蔽物の電波遮蔽損失の絶対値Ｚ、実数値Ｒ、虚数値Ｘを求める装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図９】
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【図１０】
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【図５−１】
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【図５−２】
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【図５−３】
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【図５−４】
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【図５−５】
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【図５−６】
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【図５−７】
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【図５−８】
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【図５−９】
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【図５−１０】
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【図５−１１】
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【図５−１２】
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【図５−１３】
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【図５−１４】
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【図５−１５】
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【図５−１６】
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【図５−１７】
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【図５−１８】
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【図５−１９】
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【図５−２０】
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【図５−２１】
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【図５−２２】
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【図５−２３】
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【図５−２４】
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【図６−１】
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【図６−２】
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【図６−３】
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【図６−４】
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【図６−５】
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【図６−６】
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【図６−７】
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【図６−８】
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【図６−９】
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【図６−１０】
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【図７−１】
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【図７−２】
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【図７−３】
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【図８−１】
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【図８−２】
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【図８−３】
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【図８−４】
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【図８−５】
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【図８−６】
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【図８−７】
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【図８−８】
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【図８−９】
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【図８−１０】
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【図８−１１】
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【図８−１２】
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【図８−１３】
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【図８−１４】
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