(57)【要約】【課題】タービン蒸気供給配管口径およびタービンバイパス弁等をよりコンパクトにする。【解決手段】タービンプラントは、複数のボイラ装置１、２と、各ボイラ装置１、２に接続されて、各ボイラ装置１、２から排出される蒸気が内部に流通可能で、この蒸気が合流するタービン蒸気供給配管である主蒸気配管２０と、弁開度を調整することで主蒸気配管２０内を流れる蒸気の流量を調整可能な主蒸気加減弁５０と、主蒸気配管２０内を流れる蒸気が供給される蒸気タービン装置１５と、蒸気タービン装置１５の蒸気タービン運転状態および各ボイラ装置１，２の各ボイラ状態量のいずれかに基づく圧力設定値を予め定めた圧力制御関数を各ボイラ装置１，２のボイラ運転状態に応じて変化させ、この圧力制御関数に基づいて前記加減弁へ開度の指令値を送信する制御装置４０と、を有する。【選択図】図１
2012127243.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のボイラ装置と、
前記各ボイラ装置で生成された蒸気をそれぞれ流通させる複数のボイラ接続配管と前記各ボイラ接続配管を合流させる合流配管とを具備するタービン蒸気供給配管と、
前記タービン蒸気供給配管の前記合流配管からの蒸気が供給されて駆動される蒸気タービン装置と、
前記タービン蒸気供給配管の前記合流配管における蒸気の圧力を開度により調整する加減弁と、
前記蒸気タービン装置の蒸気タービン運転状態および前記各ボイラ装置の各ボイラ状態量のいずれかに基づく圧力設定値を予め定めた圧力制御関数を前記各ボイラ装置のボイラ運転状態に応じて変化させ、当該圧力制御関数に基づいて前記加減弁へ開度の指令値を送信する制御装置と、
を有することを特徴とするタービンプラント。
【請求項２】
前記制御装置は、前記圧力制御関数を予め複数備え、前記ボイラ運転状態に応じて複数の前記圧力制御関数を切り替えることを特徴とする請求項１に記載のタービンプラント。
【請求項３】
前記ボイラ運転状態は、複数の前記ボイラ装置の運転台数であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のタービンプラント。
【請求項４】
前記ボイラの運転状態は、複数の前記ボイラ装置それぞれの負荷のバランスであることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のタービンプラント。
【請求項５】
前記圧力制御関数は前記蒸気タービン運転状態による関数として定められ、当該蒸気タービン運転状態は、前記蒸気タービン装置の出力であること、を特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項６】
前記圧力制御関数は前記蒸気タービン運転状態による関数として定められ、当該蒸気タービン運転状態は、前記各ボイラ装置から供給される蒸気の合計発生量であること、を特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項７】
前記ボイラ装置にはそれぞれガスタービン装置が接続され、前記ボイラ装置はそれぞれ、当該ボイラ装置に接続された前記ガスタービン装置からの排熱で蒸気を生成可能に構成され、
前記圧力制御関数は前記蒸気タービン運転状態による関数として定められ、当該蒸気タービン運転状態を、前記ガスタービンのガスタービン出力の合計に基づいて求めること、
を特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項８】
前記ガスタービン出力は、前記ガスタービンに供給される燃料流量に基づき求められることを特徴とする請求項７に記載のタービンプラント
【請求項９】
前記各ボイラ装置は、ダクトバーナ部を備え、
前記圧力制御関数は前記蒸気タービン運転状態による関数として定められ、当該蒸気タービン運転状態は、前記バーナ燃料の供給量の合計に基づいて求められること、
を特徴とする請求項７または請求項８に記載のタービンプラント。
【請求項１０】
前記圧力制御関数は前記ボイラ状態量の関数として定められ、当該ボイラ状態量は、複数の前記ボイラ装置のうち最も負荷の大きな前記ボイラ装置の蒸気発生量であることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項１１】
前記圧力制御関数は前記ボイラ状態量の関数として定められ、当該ボイラ状態量は、複数の前記ボイラ装置のうち最も負荷の大きな前記ボイラ装置への給水流量であることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項１２】
前記ボイラ運転状態が変化するときに、
前記制御装置は、
変化前のボイラ運転状態における前記圧力設定値を記憶可能で、
記憶した前記圧力設定値を予め定めた時間保持すること、
を特徴とする請求項１ないし請求項１１のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項１３】
前記蒸気タービン装置は、高圧タービン、中圧タービンおよび低圧タービンを備え、
前記タービン蒸気供給配管は、前記高圧タービン、中圧タービンおよび低圧タービンのいずれかに蒸気を供給する蒸気配管であること、
を特徴とする請求項１ないし請求項１２のいずれか一項に記載のタービンプラント。
【請求項１４】
複数のボイラ装置で発生させた蒸気を合流し、合流させた蒸気の圧力を加減弁の開度により調整して1台の蒸気タービン装置に供給するタービンプラントの運転方法において、
前記加減弁の前記開度の指令値は、前記蒸気タービン装置の蒸気タービン運転状態および前記ボイラ装置のボイラ状態量のいずれかに基づく圧力設定値を予め定めた圧力制御関数に基づいて求められ、かつ、
前記圧力制御関数を、複数の前記ボイラ装置のボイラ運転状態に応じて変化させることを特徴とするタービンプラント運転方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、複数のボイラ装置を有するタービンプラントおよびその運転方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のボイラ装置を有するタービンプラントには、例えば多軸型コンバインドサイクル発電プラントで、２台のガスタービンと１台の蒸気タービンとを有し、これらのタービンを用いて発電するものがある。このような複数のボイラ装置を有するタービンプラント、特に多軸型コンバインドサイクル発電プラントでは、ガスタービンの排ガスを用いて蒸気を発生させる排熱回収用のボイラ装置をガスタービン毎に有している。これらの複数のボイラ装置で発生した蒸気が合流し、１台の蒸気タービンの駆動に用いられる。
【０００３】
このようなタービンプラントの主蒸気圧力の制御は、ボイラ装置の稼動（運転）台数によらず、蒸気タービンの出力に対して主蒸気圧力設定値および主蒸気加減弁の弁開度が、一意的に決められている。
【０００４】
ボイラ装置の運転台数が少ない場合には、ボイラ装置の運転負荷が同じであっても、主蒸気ラインに作用する圧力がより低い状態で運転されその分配管内の蒸気の流速が増加することとなる。このため、当該低圧力に合わせて主蒸気配管の口径やタービンバイパス弁のサイズを、大きいものとする必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−３２４５１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述の通り、蒸気タービン入口の主蒸気圧力制御は、従来、蒸気タービン出力や主蒸気圧力設定値等をパラメータとした制御関数に基づいて、主蒸気加減弁の弁開度を一意に決定することにより行われている。
【０００７】
２台以上の排熱回収用のボイラ装置を有する多軸型コンバインドサイクル発電プラントにおいてこのような制御方法を用いるときにも、ボイラ運転台数や各ボイラの負荷によらず、蒸気タービン出力に基づいて主蒸気圧力の設定値を決めているのが通常である。このため、いずれかのボイラ装置を停止する場合や、他のボイラ装置よりも低い負荷で運転するボイラ装置がある場合には、全てのボイラ装置が所定（定格）負荷で運転している場合に比較して、より低圧力で運転されることになる。
【０００８】
このような運転状態では、主蒸気配管内の流速や体積流量が制限値を超過する状態（過渡状態）になることがある。このような状態では、タービンバイパス弁が全開となり、圧力制御が困難になる可能性がある。このため、主蒸気配管の口径（直径）およびタービンバイパス弁のサイズアップが必要になる。
【０００９】
本発明の実施形態は上記課題を解決するためのものであり、その目的は、主蒸気配管などのタービン蒸気供給配管の口径およびタービンバイパス弁等のプラント設備をよりコンパクトにできるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するための本発明に係るタービンプラントは、複数のボイラ装置と、前記各ボイラ装置で生成された蒸気をそれぞれ流通させる複数のボイラ接続配管と前記各ボイラ接続配管を合流させる合流配管とを具備するタービン蒸気供給配管と、前記タービン蒸気供給配管の前記合流配管からの蒸気が供給されて駆動される蒸気タービン装置と、前記タービン蒸気供給配管の前記合流配管における蒸気の圧力を開度により調整する加減弁と、前記蒸気タービン装置の蒸気タービン運転状態および前記各ボイラ装置の各ボイラ状態量のいずれかに基づく圧力設定値を予め定めた圧力制御関数を前記各ボイラ装置のボイラ運転状態に応じて変化させ、当該圧力制御関数に基づいて前記加減弁へ開度の指令値を送信する制御装置と、を有することを特徴とする。
【００１１】
また、本発明に係るタービンプラント運転方法は、複数のボイラ装置で発生させた蒸気を合流し、合流させた蒸気の圧力を加減弁の開度により調整して1台の蒸気タービン装置に供給するタービンプラントの運転方法において、前記加減弁の前記開度の指令値は、前記蒸気タービン装置の蒸気タービン運転状態および前記ボイラ装置のボイラ状態量のいずれかに基づく圧力設定値を予め定めた圧力制御関数に基づいて求められ、かつ、前記圧力制御関数を、複数の前記ボイラ装置のボイラ運転状態に応じて変化させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
この発明によれば、タービン蒸気供給配管口径およびタービンバイパス弁等のプラント設備をよりコンパクトにすることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る第１の実施形態のタービンプラントの一部を示す概略部分系統図である。
【図２】図１のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図３】本発明に係る第２の実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図４】本発明に係る第３の実施形態のタービンプラントの一部を示す概略部分系統図である。
【図５】図４のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図６】本発明に係る第４の実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図７】本発明に係る第５の実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図８】本発明に係る第６の実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図９】本発明に係る第７の実施形態のタービンプラントの一部を示す概略部分系統図である。
【図１０】図９のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【図１１】図９のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明に係る実施形態について、図面を参照して説明する。ここで、互いに同一または類似の部分には共通の符号を付して、重複説明は省略する。
【００１５】
［第１の実施形態］
第１の実施形態について、図１および図２を用いて説明する。図１は、本実施形態のタービンプラントの一部を示す部分系統図である。図２は、図１のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフで、蒸気タービンの出力と主蒸気圧力設定値との関係を示している。
【００１６】
先ず、本実施形態のタービンプラントの構成について説明する。
【００１７】
このタービンプラントは、図１に示すように、２台の排熱回収ボイラ（Heat Recovery Steam Generatorを略して、以下、ＨＲＳＧと称す。）装置、すなわち、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２を有する。また、このタービンプラントは、１台の蒸気タービン装置１５と、２台のガスタービン、すなわち第１ガスタービン装置１１および第２ガスタービン装置１２と、を有する多軸型コンバインドサイクル発電プラントである。
【００１８】
また、タービンプラントは、タービン蒸気供給配管である主蒸気配管２０と、主蒸気加減弁５０と、第１タービンバイパス弁５１と、第２タービンバイパス弁５２と、第１出口圧力計３１と、第２出口圧力計３２と、復水器９と、制御装置４０と、を有する。
【００１９】
蒸気タービン装置１５は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれから排出される蒸気によって、タービンを回して回転運動エネルギを得る装置である。
【００２０】
第１および第２ガスタービン装置１１、１２それぞれは、例えば液化天然ガス等の燃料の燃焼等により生成された高温のガスによって、タービンを回して回転運動エネルギを得る装置である。
【００２１】
第１のＨＲＳＧ装置１は、第１ガスタービン装置１１から排出される高温の排気ガスの排熱を熱源として蒸気を発生する装置である。第２のＨＲＳＧ装置２は、第１のＨＲＳＧ装置１と同様に構成されて、第２ガスタービン装置１２から排出される高温の排気ガスの排熱を熱源として蒸気を発生する装置である。
【００２２】
タービン蒸気供給配管である主蒸気配管２０は、第１ボイラ接続配管２１と、第２ボイラ接続配管２２と、合流配管２３と、を有する。第１ボイラ接続配管２１は、上流側の端部（図１における左側端部）が第１のＨＲＳＧ装置１に連結された配管で、内部には、第１のＨＲＳＧ装置１で生成された蒸気が一方向（図１の左側から右側）に流通可能である。また、第１ボイラ接続配管２１の下流側の端部（図１における右側端部）は、合流配管２３に接続される。
【００２３】
第２ボイラ接続配管２２は、上流側の端部が第２のＨＲＳＧ装置２に連結された配管で、内部には、第２のＨＲＳＧ装置２で生成された蒸気が一方向に流通可能である。下流側の端部は、合流配管２３に接続される。
【００２４】
合流配管２３の上流側端部には、第１および第２ボイラ接続配管２１、２２の下流側の端部がそれぞれ接続され、合流配管２３の下流側端部は１本の管状の部材となっている。すなわち、合流配管２３は第１および第２ボイラ接続配管２１、２２を合流させるように構成される。この合流配管２３には、合流した蒸気の圧力を計測可能な主蒸気配管用圧力計３０が取り付けられている。
【００２５】
主蒸気加減弁５０は、主蒸気配管用圧力計３０よりも下流側の合流配管２３に取り付けられている。この主蒸気加減弁５０の弁開度を調整することによって、主蒸気配管２０の合流配管２３内を流れる蒸気の流量および合流配管２３内で合流した蒸気の圧力を調整できる。各ボイラ接続配管２１，２２から合流し、主蒸気加減弁５０により圧力あるいは流量が調整された蒸気は、主蒸気配管２０の合流配管２３の下流側端部から１台の蒸気タービン装置１５へと供給されてこの蒸気タービン装置１５を駆動する。
【００２６】
第１ボイラ接続配管２１から第１タービンバイパス配管２８が分岐していて復水器９に連絡している。第１タービンバイパス配管２８には、第１タービンバイパス弁５１が取り付けられている。第１タービンバイパス弁５１は、第１ボイラ接続配管２１内を流れる蒸気が余剰のときや起動時などに、余剰蒸気を復水器９へバイパスさせる。第２タービンバイパス弁５２は、第１タービンバイパス弁５１と同様の構成で、第２タービンバイパス配管２９に取り付けられている。第２タービンバイパス弁５２は、第２ボイラ接続配管２２内を流れる蒸気が余剰のときや起動時などに、余剰蒸気を復水器９へバイパスさせる。
【００２７】
復水器９は、蒸気タービン装置１５から排出された蒸気、または第１タービンバイパス配管２８若しくは第２タービンバイパス配管２９から排出された蒸気を冷却し、水に戻す機能を有する。
【００２８】
第１出口圧力計３１は、第１タービンバイパス弁５１の上流側に取り付けられて、第１ボイラ接続配管２１内の圧力を計測可能である。第２出口圧力計３２は、第２タービンバイパス弁５２の上流側に取り付けられて、第２ボイラ接続配管２２内の圧力を計測可能である。
【００２９】
制御装置４０は、例えば蒸気タービン出力などの蒸気タービン運転状態の信号が入力され、この蒸気タービン運転状態の信号に基づいて求めた主蒸気加減弁５０の開度指令値を、例えば電気的に主蒸気加減弁５０に送信する。このようにして制御装置４０は、入力された蒸気タービン装置１５の蒸気タービン出力などの蒸気タービン運転状態に基づいて、主蒸気加減弁５０の弁開度を調整させることが可能である。ここで、蒸気タービンの運転状態として蒸気タービン出力を採用する場合、当該蒸気タービン出力は、例えば蒸気タービンの排気蒸気の圧力に基づいて演算して求めるか、あるいは蒸気タービンに機械的に接続される発電機（図示せず）の電気出力とすることができる。
【００３０】
より具体的には、制御装置４０には主蒸気加減弁５０の上流側における蒸気圧力の目標値である圧力設定値を蒸気タービン運転状態の関数として予め定めた圧力制御関数が格納されている。制御装置４０は、この圧力制御関数を参照し、蒸気タービン装置１５の蒸気タービン出力などの蒸気タービン運転状態に対応する圧力設定値を設定する。さらに制御装置４０には、主蒸気配管用圧力計３０から圧力の信号が入力されており、この主蒸気配管用圧力計３０の圧力が前述の圧力設定値となるように主蒸気加減弁５０の開度指令値を設定し、この開度指令値を主蒸気加減弁５０に送信する。
【００３１】
そして、制御装置４０は第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のボイラ運転状態により、上述の圧力制御関数のパラメータを変化させる。具体的には本実施の形態では、制御装置４０にはパラメータの異なる上述の圧力制御関数が複数パターン備えられており、制御装置４０は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のボイラ運転状態によりこのパラメータの異なる複数の圧力制御関数のうちいずれかを切り替えて用いる。
【００３２】
本実施形態のタービンプラントの制御方法と上述の圧力制御関数について、従来の制御方法と比較しながら説明する。図２は、本実施の形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示したグラフである。
【００３３】
制御装置４０は、図２のグラフに示すように例えば２つの圧力制御関数Ｘ，Ｙを切り替え、切り替えた圧力制御関数Ｘ，Ｙに基づいて主蒸気加減弁５０の弁開度を調整する開度指令値を求める。ここで、図２のグラフは、横軸に蒸気タービン運転状態として蒸気タービン出力を取り、縦軸を図１における主蒸気配管用圧力計３０の位置における蒸気圧力の目標値（主蒸気圧力設定値）としている。
【００３４】
圧力制御関数Ｘは、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が、起動（運転開始）から定格負荷までの間、共に略同じ負荷で運転しているときの制御関数を示している。ここで、定格負荷は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２における所定の負荷範囲内の例えば最大負荷等である。
【００３５】
圧力制御関数Ｙは、第１のＨＲＳＧ装置１が運転開始から定格負荷までの間で運転し、第２のＨＲＳＧ装置２が停止状態にあるときの制御関数を示している。
【００３６】
圧力制御関数Ｘは、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２がいずれも問題なく運転できている場合に用いられる制御関数であり、蒸気タービン出力が所定出力Ｂ（点Ｘ１）になるまで増加する間は、ほぼ一定の圧力Ｐ０の定圧運転を行なわせるように圧力設定値を設定する。そして、蒸気タービン出力が、点Ｘ１のとき（すなわち蒸気タービン出力Ｂ）よりも大きくなったとき、蒸気タービン出力の増加に伴って主蒸気の圧力設定値を大きくする変圧運転を行なわせる。圧力制御関数Ｘは、蒸気タービン出力が所定の範囲内で最大になったとき、すなわちＤのときに、主蒸気圧力設定値も所定の範囲内で最大（Ｐ１）となる（点Ｘ２）。このときの第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれの負荷は定格負荷となる。
【００３７】
第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２は一般的には同じ定格負荷のものが用いられることから、タービンプラントが通常の運転状態であれば、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２は定格負荷まで共に同じ負荷となるように運転される。このため、制御装置４０は、圧力制御関数Ｘを選択して主蒸気加減弁５０の弁開度を調整することがタービンプラントにとっても最適な制御状態となる。なお、従来のタービンプラントにおいては、制御装置４０は圧力制御関数Ｘのみを備え、ボイラの運転状態に関わらず圧力制御関数Ｘにより圧力設定値を設定するのが一般的である。
【００３８】
さらに、本実施の形態の制御装置４０はさらに、圧力制御関数Ｘとは別の圧力制御関数Ｙを備えている。圧力制御関数Ｙも圧力制御関数Ｘと同様に、蒸気タービン出力が増加するときに所定出力Ａ（点Ｙ１）まではほぼ一定の圧力Ｐ０の定圧運転を行なうように設定され、蒸気タービン出力がこの所定出力Ａ（点Ｙ１）よりも大きいときは、蒸気タービン出力の増加に伴って主蒸気設定圧力が大きくなり、点Ｙ２のときに主蒸気圧力設定値が最大値（Ｐ１）となるように設定されている。圧力制御関数Ｙは、第１のＨＲＳＧ装置１が所定負荷で運転し第２のＨＲＳＧ装置２が停止状態にあるときなど、第１のＨＲＳＧ装置１と第２のＨＲＳＧ装置２のいずれかのみが運転状態にある場合に用いられる制御関数であり、圧力制御関数Ｘとはパラメータの異なる関数である。圧力制御関数Ｙの点Ｙ１における蒸気タービン出力Ａは、圧力制御関数Ｘの点Ｘ１における蒸気タービン出力Ｂの半分であり、また圧力制御関数Ｙの点Ｙ２における蒸気タービン出力Ｃは、圧力制御関数Ｘの点Ｘ２における蒸気タービン出力Ｄの半分となっている。また、圧力制御関数Ｙの主蒸気圧力設定値の最大値（すなわち、点Ｙ２における主蒸気圧力設定値）は、圧力制御関数Ｘの主蒸気圧力設定値の最大値と同じ圧力Ｐ１に設定される。
【００３９】
第１のＨＲＳＧ装置１と第２のＨＲＳＧ装置２のいずれかのみが運転状態にある場合、生成される蒸気量は第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２がいずれも問題なく運転できている場合の半分となる。したがって、例えば第１のＨＲＳＧ装置１のみが運転状態にある場合、第１のＨＲＳＧ装置１が最大の蒸気量を発生させたとしても、蒸気タービン装置１５の最大の蒸気タービン出力は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２がいずれも問題なく運転できている場合の蒸気タービン装置１５の最大の蒸気タービン出力の半分となる。このような第１のＨＲＳＧ装置１と第２のＨＲＳＧ装置２のいずれかのみの運転状態で制御装置４０が圧力制御関数Ｘを用いる場合、図２の圧力制御関数Ｘの点Ｘ３が参照されて圧力Ｐ０を圧力設定値とすることとなる。この場合、ボイラ装置１台の発生させる最大の蒸気流量に対して低い圧力Ｐ０を保つ必要が生じるため、予め第１および第２ボイラ接続配管２１、２２の口径や第１および第２タービンバイパス弁５１，５２のサイズを大きくしておく必要がある。
【００４０】
しかしながら本実施の形態によれば、制御装置４０は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のボイラ運転状態の変化、の両者が運転している状態から１台が停止した状態に移行したことを検出し、使用する制御関数を圧力制御関数Ｘから圧力制御関数Ｙへ切り替えて変化させる。制御装置４０がこの圧力制御関数Ｙを用いる場合、図２におけるＹ２のときの蒸気タービン出力Ｃ（すなわちすなわち第１のＨＲＳＧ装置１と第２のＨＲＳＧ装置２のいずれか１台が発生させる最大の蒸気流量に対応するタービン出力）に対する主蒸気圧力設定値は、圧力制御関数Ｘの圧力設定値よりも高く設定されているため、制御装置４０は、主蒸気加減弁５０を絞った状態に調整するような開度指令値を送信する。
【００４１】
その結果、主蒸気配管２０の圧力は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のいずれか１台が停止しているときにおいても、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に運転している状態と同等の主蒸気圧力設定値Ｐ１を維持することができる。
【００４２】
すなわち、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のいずれか１台のみが定格負荷で運転されているときでも、第１ボイラ接続配管２１内の状態は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に運転している状態とほぼ同じにすることができる。このため、第１および第２ボイラ接続配管２１，２２の口径や第１および第２タービンバイパス弁５１，５２のサイズを大きくする必要がない。
【００４３】
また、本実施形態のタービンプラントは、第２のＨＲＳＧ装置２が定格運転されて、第１のＨＲＳＧ装置１が停止している場合にも、同様に制御可能である。
【００４４】
すなわち、本実施の形態における制御装置４０は、各ＨＲＳＧ装置のボイラ運転状態、すなわち複数のＨＲＳＧ装置１，２のうちの運転台数に応じて、パラメータの異なる圧力制御関数ＸおよびＹのいずれかを選択して変化させ、選択した方の圧力制御関数ＸまたはＹに基づいて、主蒸気加減弁５０の弁開度を制御する。なお、本実施の形態においては、第１および第２のＨＲＳＧ装置１、２の２台を備える例を示したが、３台以上のＨＲＳＧ装置を有する場合でも運転台数に応じた圧力制御関数Ｘ，Ｙ，…を予め制御装置４０に記憶させておくことで本実施の形態を同様に適用できる。また、制御装置４０が圧力制御関数Ｘ，Ｙを切り替えるトリガーとなるボイラ運転状態として、本実施の形態では複数のＨＲＳＧ装置１，２のうちの運転台数を例にとって説明したが、これ以外に、第１および第２のＨＲＳＧ装置１，２それぞれの蒸気発生量（負荷）のバランスを採用することも可能である。すなわち、第１および第２のＨＲＳＧ装置１，２の負荷として、第１のＨＳＲＧ装置１の蒸気発生量および第２のＨＲＳＧ装置２の蒸気発生量を、例えば第１および第２接続配管２１，２２にそれぞれ設けた蒸気流量計でそれぞれ計測し、両者の偏差が予め定めた割合を超えた場合などに圧力制御関数Ｘ，Ｙを切り替えるように構成することも可能である。
【００４５】
さらに、制御装置４０が、圧力制御関数の予め設定したパラメータを、ボイラ運転状態（すなわち、ボイラ運転台数あるいは各ボイラの負荷バランス）の変化に応じてリアルタイムで変化させる構成とすることも可能である。このようにすると、ボイラの様々な運転状態に対してより柔軟な圧力設定値の制御が可能となる。
【００４６】
以上の説明からわかるように本実施形態によれば、主蒸気配管２０の口径やタービンバイパス弁のサイズを、よりコンパクトに設計することが可能である。
【００４７】
［第２の実施形態］
第２の実施形態について、図３を用いて説明する。図３は、本実施の形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。なお、本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。また、本実施形態のタービンプラントは、第１の実施形態で説明したタービンプラント（図１）と同様の構成である。
【００４８】
図２に示した第１の実施の形態においては、圧力制御関数Ｘ，Ｙの入力値である蒸気タービン運転状態としては蒸気タービン出力を採用したが、本実施形態の制御装置４０に格納される圧力制御関数Ｘ，Ｙは、図３に示すように横軸を第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれの蒸気発生量を合計したもの、すなわちボイラ合計発生蒸気量としている。すなわち、本実施の形態においては、蒸気タービン運転状態として蒸気タービン出力に代えてボイラ合計発生蒸気量を採用し、圧力制御関数Ｘ，Ｙを、ボイラ合計発生蒸気量の入力に対して圧力設定値を出力するものとして設定している。このようにしても、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、このほか、圧力制御関数Ｘ，Ｙの入力となる蒸気タービン運転状態として、第１ガスタービン装置１１および第２ガスタービン装置１２の合計出力や、第１ガスタービン装置１１および第２ガスタービン装置１２への合計の燃料流量などを採用してもよい。
【００４９】
［第３の実施形態］
第３の実施形態について、図４および図５を用いて説明する。図４は、本実施形態のタービンプラントの一部を示す概略部分系統図である。図５は、図４のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。
【００５０】
本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。
【００５１】
本実施形態の第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれは、内部にダクトバーナ部５を有する（図４）。このダクトバーナ部５は、液化天然ガス等の燃料が流入可能で、この燃料を燃焼させる。この燃料により、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２は、蒸気を発生させることができる。ダクトバーナ部５は、ガスタービンからの排ガス量が少ないときに、補助的に蒸気を発生させるためのものである。
【００５２】
本実施形態の制御装置４０は、ガスタービン排ガス出力と、各ＨＲＳＧ装置への燃料投入量が入力可能である。この制御装置４０は、入力されたガスタービン排ガス出力と、ＨＲＳＧ装置への燃料投入量に基づいて、主蒸気加減弁５０の弁開度を調整可能である。また、当該制御装置４０は、第１の実施形態と同様に、第１のＨＲＳＧ装置１のみが定格負荷で運転して第２のＨＲＳＧ装置２が停止しているときの当該圧力が、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に定格負荷で運転しているときの主蒸気配管２０内に作用する圧力Ｐ１に等しくなるように、弁開度を調整できる。
【００５３】
制御装置４０は、図５に示す圧力制御関数Ｘ，Ｙに基づいて制御する。図５に示すように、本実施の形態の制御装置４０が備える圧力制御関数Ｘ，Ｙは、蒸気タービン運転状態としてガスタービン出力と、ボイラへの燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計を採用し、ガスタービン出力と、ボイラへの燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計の入力に対して主蒸気圧力設定値を出力するものとしている。ここで、係数αは、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２から得られる合計の蒸気のうち、各ガスタービンの排ガス熱による燃焼で得られる蒸気と、ダクトバーナ部５に流入された燃料が燃焼したときに得られる蒸気と、の負荷分担率に応じて決定される。
【００５４】
このようにしても、第１あるいは第２の実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５５】
［第４の実施形態］
第４の実施形態について、図６を用いて説明する。図６は、本実施形態のタービンプラントの制御装置４０が備える圧力制御関数を示すグラフである。なお、本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。また、本実施形態のタービンプラントは、第１の実施形態で説明したタービンプラント（図１）と同様の構成である。
【００５６】
図６におけるグラフの横軸は、蒸気タービン運転状態あるいは各ボイラ状態量を示している。ここで、蒸気タービン運転状態とは、第１ないし第３の実施の形態で説明した、蒸気タービン出力、ボイラ合計発生蒸気量、あるいはガスタービン出力とボイラへの燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計などの蒸気タービン運転状態を示す状態量である。また、各ボイラ状態量とは、第１のＨＲＳＧ装置１または第２のＨＲＳＧ装置２の負荷、すなわち発生蒸気量や給水流量などの状態量である。
【００５７】
図６における圧力制御関数Ｘは、第１ないし第３の実施の形態で説明したものと同様であり、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が、起動（運転開始）から定格負荷までの間、共に略同じ負荷で運転しているときの制御関数であり、第１のＨＲＳＧ装置１と第２のＨＲＳＧ装置２の負荷の偏差が予め定められた範囲内で運転できている場合に用いられる。本実施の形態の制御装置４０は、圧力制御関数Ｘを用いるときは蒸気タービン出力などの蒸気タービン運転状態に基づき圧力設定値を設定する。
【００５８】
本実施形態の制御装置４０は、特に第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が互いに異なる負荷で運転し、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２の負荷、すなわち第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２の各ボイラ状態量のバランスが崩れたときに、主蒸気加減弁５０を制御する機能を有している。この例では、第１のＨＲＳＧ装置１は定格負荷、第２のＨＲＳＧ装置２は定格負荷よりも低負荷で運転され、第１のＨＲＳＧ装置１の負荷と第２のＨＲＳＧ装置２の負荷の偏差の、第１のＨＲＳＧ装置１の負荷に対する割合が、予め定めた割合を超えた場合を示している。このように第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２の各ボイラ状態量のバランスが崩れたとき、制御装置４０は、圧力制御関数を圧力制御関数Ｘから圧力制御関数Ｙに切り替える。このとき、圧力制御関数Ｙは各ボイラ状態量（すなわち第１のＨＲＳＧ装置１あるいは第２のＨＲＳＧ装置２の発生蒸気量など）に対する圧力設定値を定めているため、圧力制御関数への入力値を蒸気タービン運転状態から各ボイラ状態量に切り替える。制御装置４０が圧力制御関数Ｙを用いて圧力設定値を定める場合、それぞれ異なる各ボイラ状態量に対応した複数の値が求まることとなるが、制御装置４０はこのうち最も高いものを主蒸気圧力設定値として選定する。すなわち、図６に示した例では、図中のＱ１は、第１のＨＲＳＧ装置１が定格負荷で運転している状態のときに相当するときの蒸気発生量で、Ｑ２は、第２のＨＲＳＧ装置２が定格負荷よりも低い負荷で運転している状態のときに相当するときの蒸気発生量であるが、制御装置４０は、より高い負荷で運転している第１のＨＲＳＧ装置１が定格負荷で運転している状態のときに相当するときの蒸気発生量Ｑ１に対応する圧力Ｐ１を主蒸気圧力設定値に設定する。
【００５９】
制御装置４０が、負荷の高い方（発生蒸気量の多い方）のＨＲＳＧ装置（この例では、第１のＨＲＳＧ装置１）に合わせて主蒸気加減弁５０を絞った状態に調整する。これにより、第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。特に、複数のボイラ装置の負荷が異なる場合に、負荷などの各ボイラ状態量に対応する圧力制御関数の複数の値のうち最も高いものを圧力設定値に選定することで、各接続配管の圧力を高く維持することができるので、各接続配管やこれらの接続配管に接続されるバイパス弁などの口径を小さいものとすることができる。
【００６０】
［第５の実施形態］
第５の実施形態について、図７を用いて説明する。図７は、本実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフで、蒸気タービン出力等と主蒸気圧力設定値との関係を示している。なお、本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。また、本実施形態のタービンプラントは、第１の実施形態で説明したタービンプラント（図１）と同様の構成である。
【００６１】
本実施形態の制御装置４０は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２のいずれか一方が、ガスタービン負荷遮断、ボイラトリップおよびダクトバーナトリップ等の過渡状態となり、蒸気を供給しなくなるときに、主蒸気加減弁５０を制御する機能を有している。この例では、第１のＨＲＳＧ装置１は定格負荷で運転され、第２のＨＲＳＧ装置２はボイラトリップしている。
【００６２】
制御装置４０は、一方のＨＲＳＧ装置がボイラトリップ等の事象が発生する前、すなわち、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に定格負荷で運転しているときの、主蒸気圧力設定値（図７中のＰ１）を記憶する機能を有する。
【００６３】
制御装置４０は、第２のＨＲＳＧ装置２がボイラトリップ等により停止し、蒸気タービン装置１５の蒸気タービン出力等が低下したときでも、上述の主蒸気圧力設定値Ｐ１を保持する状態になるように、主蒸気加減弁５０を絞った状態に調整する。この間に、制御装置４０は、制御関数を圧力制御関数Ｘから、圧力制御関数Ｙに移行するように切り替える。
【００６４】
そして、一定時間経過後、蒸気タービン運転状態および各ボイラ装置の各ボイラ状態量のいずれかに基づく圧力制御関数Ｙによる主蒸気圧力設定値を用いて主蒸気加減弁５０の弁開度を調整する。
【００６５】
ここで、制御関数の横軸は、蒸気タービン出力（第１の実施形態）、ボイラ合計発生蒸気量（第２の実施形態）、およびガスタービン排ガス出力とＨＲＳＧ装置への燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計（第３の実施形態）といった蒸気タービン運転状態のいずれでもよく、圧力制御関数Ｙについては各ボイラ装置の各ボイラ状態量を用いることも可能である（図７）。
【００６６】
以上の説明からわかるように本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得ると共に、第１のＨＲＳＧ装置１の圧力およびドラムレベルの変動を抑制でき、第１のＨＲＳＧ装置１が連鎖的にトリップすることを抑制できる。
【００６７】
また、本実施形態のタービンプラントは、第２のＨＲＳＧ装置２が定格運転されて、第１のＨＲＳＧ装置１がボイラトリップ等の過渡状態となる事象が発生している場合にも、第１の実施形態と同様に、制御可能である。
【００６８】
［第６の実施形態］
第６の実施形態について、図８を用いて説明する。図８は、本実施形態のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。なお、本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。また、本実施形態のタービンプラントは、第１の実施形態で説明したタービンプラント（図１）と同様の構成である。
【００６９】
本実施形態の制御装置４０は、一方のＨＲＳＧ装置のみが定格負荷で運転して、他方のＨＲＳＧ装置を後から起動するような場合に、主蒸気加減弁５０を制御する機能を有している。この例では、第１のＨＲＳＧ装置１のみが定格負荷で運転して、後から第２のＨＲＳＧ装置２を起動して定格負荷で運転する。
【００７０】
このとき制御装置４０は、一方のＨＲＳＧ装置のみが運転しているため圧力制御関数Ｙを用いて主蒸気加減弁５０の主蒸気圧力設定値を決定している。この状態で第２のＨＲＳＧ装置２を起動するときには、まず第２タービンバイパス弁５２の弁開度を調整する。第２ＨＲＳＧ装置２の起動直後は、第２出口圧力計３２の計測値が、フロア圧力（図中のＰ０）を維持するように設定する。次に、第２のＨＲＳＧ装置２の出口から主蒸気加減弁５０のヘッダ入口までの配管内に蒸気を流通させる。すなわち、当該配管内をウォーミングする。
【００７１】
その後、第２出口圧力計３２の計測値が、第１のＨＲＳＧ装置１の負荷に応じた主蒸気圧力設定値（図８中のＰ１）になるように、第２タービンバイパス弁５２を徐々に閉操作する。そして、第２出口圧力計３２の計測値が第１のＨＲＳＧ装置１の負荷に応じた主蒸気圧力設定値（図８中のＰ１）、あるいはこの値に近い予め定めた範囲内に入った段階で、第２ボイラ接続配管２２に設けられた接続弁を開いて第２ＨＲＳＧ装置からの蒸気を第１ＨＲＳＧ装置１からの蒸気に合流させる。このとき、制御装置４０は、圧力制御関数Ｙから、圧力制御関数Ｘによる制御への切り替えを行なう。
【００７２】
ここで、制御関数の横軸は、蒸気タービン出力（第１の実施形態）、ボイラ合計発生蒸気量（第２の実施形態）、およびガスタービン排ガス出力とＨＲＳＧ装置への燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計（第３の実施形態）といった蒸気タービン運転状態、あるいは各ボイラ状態量のいずれでもよい（図８）。
【００７３】
主蒸気圧力設定値Ｐ１を保ちながら、第２のＨＲＳＧ装置２を主蒸気配管２０に接続することにより、主蒸気配管２０の内部の流速等の増加を抑制可能となる。これにより、第１の実施形態と同様の効果を得ることが可能になる。
【００７４】
［第７の実施形態］
第７の実施形態について、図９〜図１１を用いて説明する。図９は、本実施形態のタービンプラントの一部を模式的に示す概略部分系統図である。図１０及び図１１はそれぞれ、図９のタービンプラントの制御装置が備える圧力制御関数を示すグラフである。  本実施形態は、第１の実施形態（図１および図２）の変形例であって、第１の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。
【００７５】
本実施形態のタービンプラントは、再熱サイクルの多軸型コンバインドサイクル発電プラントで、第１および第２ガスタービン装置１１、１２と、高圧蒸気タービン装置１６と、中圧蒸気タービン装置１７と、低圧蒸気タービン装置１８と、を有する。
【００７６】
また、このタービンプラントは、第１の実施形態と同様に、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２を有し、それぞれのＨＲＳＧ装置に、第１および第２ガスタービン装置１１、１２が接続される。また、当該タービンプラントは、主蒸気配管２０と、低圧蒸気配管２５と、低温側再熱配管２６と、高温側再熱配管２７と、低圧蒸気加減弁５５と、再熱蒸気加減弁５６と、３個の制御装置、すなわち、主蒸気加減弁用制御装置４１、低圧蒸気加減弁用制御装置４２、再熱気加減弁用制御装置４３、を有する。このうち主蒸気配管２０、低圧蒸気配管２５、および高温側再熱配管２７がそれぞれ、接続配管と合流配管を備えるタービン蒸気供給配管を構成している。
【００７７】
主蒸気配管２０は、第１の実施形態と同様に、第１ボイラ接続配管２１、第２ボイラ接続配管２２、および合流配管２３、を有する。合流配管２３には、主蒸気加減弁５０および圧力計が取り付けられている。
【００７８】
低圧蒸気配管２５は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２と低圧蒸気タービン装置１８を接続し、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２で生成された蒸気を合流させて、低圧蒸気タービン装置１８に供給可能である。
【００７９】
低圧蒸気加減弁５５は、低圧蒸気配管２５に取り付けられている。低圧蒸気加減弁５５の上流側には、低圧用圧力計３３が取り付けられている。
【００８０】
低温側再熱配管２６は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれと、高圧蒸気タービンと、を互いに接続し、高圧蒸気タービン装置１６から排出された蒸気（タービン排出蒸気）を、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれに供給可能である。
【００８１】
高温側再熱配管２７は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２と、中圧蒸気タービンと、を互いに接続し、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれで再加熱されたタービン排出蒸気を合流させて、中圧蒸気タービン装置１７に供給可能である。
【００８２】
再熱蒸気加減弁５６は、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２それぞれから排出された蒸気が合流している部分の高温側再熱配管２７に取り付けられている。再熱蒸気加減弁５６よりも下流側に、再熱用圧力計３４が取り付けられている。
【００８３】
主蒸気加減弁用制御装置４１は、第１の実施形態で説明した制御装置４０と同様に主蒸気加減弁５０を制御することができる。
【００８４】
低圧蒸気加減弁用制御装置４２は、蒸気タービン出力が入力可能で、低圧蒸気加減弁５５に接続されている。この低圧蒸気加減弁用制御装置４２は、図１０に示す曲線ＸＬおよび曲線ＹＬに示される制御関数に基づいて、低圧蒸気加減弁５５の弁開度を、第１の実施形態と同様に、調整可能である。また、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に運転しているときの低圧蒸気配管２５内に作用する圧力と、第１のＨＲＳＧ装置１のみが運転して第２のＨＲＳＧ装置２が停止しているときの当該圧力と、が同じになるように、弁開度を調整できる。
【００８５】
再熱気加減弁用制御装置４３は、蒸気タービン出力等が入力可能で、再熱蒸気加減弁５６に接続されている。この再熱気加減弁用制御装置４３は、図１１に示す曲線ＸＲおよび曲線ＹＲに示される制御関数に基づいて、再熱蒸気加減弁５６の弁開度を、第１の実施形態と同様に、調整可能である。また、第１のＨＲＳＧ装置１および第２のＨＲＳＧ装置２が共に運転しているときの高温側再熱配管２７内に作用する圧力と、第１のＨＲＳＧ装置１のみが運転して第２のＨＲＳＧ装置２が停止しているときの当該圧力と、が同じになるように、弁開度を調整できる。
【００８６】
ここで、低圧蒸気加減弁用制御装置４２および再熱気加減弁用制御装置４３それぞれに示される制御関数（ＸＬ、ＹＬ、ＸＲ、ＹＲ）の横軸は、蒸気タービン出力（第１の実施形態）、ボイラ合計発生蒸気量（第２の実施形態）、およびガスタービン排ガス出力とＨＲＳＧ装置への燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計（第３の実施形態）のいずれでもよい（図１０、図１１）。
【００８７】
これにより、再熱サイクルの多軸型コンバインドサイクル発電プラントにおいても、第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００８８】
［その他の実施形態］
上記実施形態の説明は、本発明を説明するための例示であって、特許請求の範囲に記載の発明を限定するものではない。また、本発明の各部構成は上記実施形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。
【００８９】
上記実施形態では、ＨＲＳＧ装置が２台の場合について説明したが、これに限らない。ＨＲＳＧ装置の台数が３台以上の場合には、圧力制御関数をＨＲＳＧ装置台数に応じて追加して、それぞれの運転状態に応じて主蒸気圧力設定値が決められるようにすればよい。
【００９０】
また、第１〜第３の実施形態の特徴を互いに組み合わせてもよい。この場合、制御関数の横軸は、蒸気タービン出力（第１の実施形態）、ボイラ合計発生蒸気量（第２の実施形態）、およびガスタービン排ガス出力とＨＲＳＧ装置への燃料投入量に所定の係数αを乗じたものとの合計（第３の実施形態）のいずれかを選択できるようにすればよい。制御装置４０に入力可能なパラメータを増やすことにより、信頼性が向上する。
【符号の説明】
【００９１】
１…第１のＨＲＳＧ装置、２…第２のＨＲＳＧ装置、５…ダクトバーナ部、９…復水器、１１…第１ガスタービン装置、１２…第２ガスタービン装置、１５…蒸気タービン装置、１６…高圧蒸気タービン装置、１７…中圧蒸気タービン装置、１８…低圧蒸気タービン装置、２０…主蒸気配管、２１…第１ボイラ接続配管、２２…第２ボイラ接続配管、２３…合流配管、２５…低圧蒸気配管、２６…低温側再熱配管、２７…高温側再熱配管、２８…第１タービンバイパス配管、２９…第２タービンバイパス配管、３０…主蒸気配管用圧力計、３１…第１出口圧力計、３２…第２出口圧力計、３３…低圧用圧力計、３４…再熱用圧力計、４０…制御装置、４１…主蒸気加減弁用制御装置、４２…低圧蒸気加減弁用制御装置、４３…再熱気加減弁用制御装置、５０…主蒸気加減弁、５１…第１タービンバイパス弁、５２…第２タービンバイパス弁、５５…低圧蒸気加減弁、５６…再熱蒸気加減弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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