(57)【要約】【課題】立体視表示の奥行きを立体視の破壊されない範囲で任意に変更して、目に掛かる負担を軽減することで目の疲労に基づく誤診を防ぐことができる立体視表示装置を提供する。【解決手段】被写体に対する放射線の入射角度を変えて複数回放射線撮影することにより得られた左目用画像と右目用画像とを用いて立体視表示可能な立体視表示装置１０であって、左目用画像と右目用画像とを同時に表示する表示部１２と、表示部１２において表示される左目用画像と右目用画像との少なくとも一方をずらして、観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向における左目用画像と右目用画像との間の距離（画像間距離）を変更する変更手段と、を備えることにより、上記課題を解決する。【選択図】図１
2012213583.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被写体に対する放射線の入射角度を変えて複数回放射線撮影することにより得られた左目用画像と右目用画像とを用いて立体視表示を行う立体視表示装置であって、
前記左目用画像と前記右目用画像とを立体視可能に表示する表示部と、
前記表示部において表示される前記左目用画像と前記右目用画像との少なくとも一方をずらして、観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向における前記左目用画像と前記右目用画像との間の距離（画像間距離）を変更する変更手段と、を備えることを特徴とする立体視表示装置。
【請求項２】
前記画像間距離は、前記左目用画像及び前記右目用画像の撮影条件により算出される第１の画像間距離と、前記撮影条件、並びに、前記立体視表示の観察条件、表示条件、及び画像処理条件により算出される第２の画像間距離とを含み、
前記変更手段により、変更可能な前記画像間距離の範囲は、前記第１の画像間距離又は前記第２の画像間距離によって算出されることを特徴とする請求項１に記載の立体視表示装置。
【請求項３】
前記変更手段により、前記変更可能な画像間距離の範囲を超えて、前記画像間距離の変更が行われる場合には、警告を行う警告手段を備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の立体視表示装置。
【請求項４】
前記警告手段による前記警告は、前記画像間距離の変更の停止及びその旨の表示の少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項３に記載の立体視表示装置。
【請求項５】
前記撮影条件を、線源・受像面距離（ＳＩＤ）Ｄ、線源の照射角度（線源アームの回転角度）θ１及びθ２（θ１≦θ２）、圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）ｌｐ、及びケース厚（撮影台−受像面距離）ｌｃとすると、
前記第１の画像間距離ｘｍの範囲は、
2012213583.tif 000026
で表されることを特徴とする請求項２〜４のいずれかに記載の立体視表示装置。
【請求項６】
前記観察条件として、前記表示部と観察者との距離である観察距離と
前記観察条件を、両眼距離Ｄｅｙｅ、前記観察距離ＶＤ、結像面距離ｘ、視差角φ２（表示部での両眼の為す角度βと結像位置での両眼の為す角度αとの差）、前記表示部上での左右視差ｄ´、とすると、
前記左右視差ｄ´は、
2012213583.tif 000027
で表されることを特徴とする請求項５に記載の立体視表示装置。
【請求項７】
前記表示条件は、前記表示部の画素間距離（画素の大きさ）に基づく拡大縮小率であることを特徴とする請求項６に記載の立体視表示装置。
【請求項８】
前記画像処理条件は、前記左目用画像及び右目用画像の表示倍率であることを特徴とする請求項６または７に記載の立体視表示装置。
【請求項９】
さらに、前記表示条件として拡大縮小率をｍ１、前記画像処理条件として表示倍率をｍ２とすると、
前記第２の画像間距離Δｄは、
2012213583.tif 000028
で表され、
前記第２の画像間距離Δｄの範囲は、前記線源アームの回転角度の差をψ１（ψ１＝θ２−θ１）とすると、
2012213583.tif 000029
で表されることを特徴とする請求項８に記載の立体視表示装置。
【請求項１０】
さらに、前記右目用画像と前記左目用画像との前記画像間距離をそれぞれのサムネイル画像で表示する画像差表示領域を備え、
前記変更手段は、前記画像差表示領域に表示された前記サムネイル画像間の距離を変更することで前記立体視表示の奥行きが調節されることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の立体視表示装置。
【請求項１１】
前記変更手段は、自動調節機能を有し、
前記自動調節機能は、前記撮影条件に応じて前記画像間距離を自動で変更することを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の立体視表示装置。
【請求項１２】
前記自動調節機能は、前記画像間距離を、前記変更可能な画像間距離の範囲の最大値、中央値、及び最小値のいずれかに変更することを特徴とする請求項１１に記載の立体視表示装置。
【請求項１３】
さらに、立体視表示可能な左目用画像及び右目用画像とそれらの画像間距離とを複数保存する画像サーバを備え、
前記変更手段は、自動調節機能を有し、
前記自動調節機能は、他の立体視表示の画像間距離に応じて、現在の立体視表示の前記画像間距離を自動で変更することを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の立体視表示装置。
【請求項１４】
前記変更手段による前記画像間距離の変更により発生した左目用画像及び右目用画像の空白部は、黒色で塗りつぶされることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の立体視表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、放射線画像撮影（ステレオ撮影）において取得された右目用画像と左目用画像とを用いて立体視表示を行う立体視表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＰＡＣＳ（Picture Archiving and Communication Systems）に代表される医療画像関連のネットワークシステムが発達し、診察時の放射線画像をデジタルデータとしてサーバに保管し、後日経過観察のために用いたり、過去の診察時の放射線画像を画像データとして送信し、距離の離れた別の病院施設等で利用するような機会も増えてきている。
【０００３】
また、放射線画像撮影において、被写体に対して異なる角度方向から放射線を曝射して右目用画像と左目用画像とを取得（ステレオ撮影）し、それらを用いて立体視表示を行う放射線画像の立体視表示装置に関する発明が知られている。
【０００４】
放射線画像のような透視像は、画像のどちら側が手前に来るのか、奥行き方向の判断が難しい。よって、放射線画像を立体視表示すると病変等の立体的な分布を判断し易くなるという利点がある（特許文献１、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２００７８７号公報
【特許文献２】特許第３７８０２１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述のように、放射線画像を立体視表示すると、奥行き方向の判断がし易くなるものの、例えば、余りに手前に飛び出して見える立体視表示を見ていると目の疲労度が増し、場合によっては誤診を招くことも考えられる。
よって、余りに手前に飛び出して見える立体視表示は、奥行き位置を変更できることが好ましい。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、立体視表示するために放射線撮影（ステレオ撮影）された左目用画像と右目用画像とから、立体視表示の奥行きを簡単に変更することができる立体視表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明は、被写体に対する放射線の入射角度を変えて複数回放射線撮影することにより得られた左目用画像と右目用画像とを用いて立体視表示を行う立体視表示装置であって、前記左目用画像と前記右目用画像とを立体視可能に表示する表示部と、前記表示部において表示される前記左目用画像と前記右目用画像との少なくとも一方をずらして、観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向における前記左目用画像と前記右目用画像との間の距離（画像間距離）を変更する変更手段と、を備えることを特徴とする立体視表示装置を提供する。
【０００９】
また、前記画像間距離は、前記左目用画像及び前記右目用画像の撮影条件により算出される第１の画像間距離と、前記撮影条件、並びに、前記立体視表示の観察条件、表示条件、及び画像処理条件により算出される第２の画像間距離とを含み、前記変更手段により、変更可能な前記画像間距離の範囲は、前記第１の画像間距離又は前記第２の画像間距離によって算出されることが好ましい。
【００１０】
また、前記変更手段により、前記変更可能な画像間距離の範囲を超えて、前記画像間距離の変更が行われる場合には、警告を行う警告手段を備えることが好ましい。
【００１１】
また、前記警告手段による前記警告は、前記画像間距離の変更の停止及びその旨の表示の少なくとも一方を含むことが好ましい。
【００１２】
また、前記撮影条件を、線源・受像面距離（ＳＩＤ）Ｄ、線源の照射角度（線源アームの回転角度）θ１及びθ２（θ１≦θ２）、圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）ｌｐ、及びケース厚（撮影台−受像面距離）ｌｃとすると、前記第１の画像間距離ｘｍの範囲は、
2012213583.tif 000003
で表されることが好ましい。
【００１３】
また、前記観察条件として、前記表示部と観察者との距離である観察距離と前記観察条件を、両眼距離Ｄｅｙｅ、前記観察距離ＶＤ、結像面距離ｘ、視差角φ２（表示部での両眼の為す角度βと結像位置での両眼の為す角度αとの差）、前記表示部上での左右視差ｄ´、とすると、前記左右視差ｄ´は、
2012213583.tif 000004
で表されることが好ましい。
【００１４】
また、前記表示条件は、前記表示部の画素間距離（画素の大きさ）に基づく拡大縮小率であることが好ましい。
【００１５】
また、前記画像処理条件は、前記左目用画像及び右目用画像の表示倍率であることが好ましい。
【００１６】
さらに、前記表示条件として拡大縮小率をｍ１、前記画像処理条件として表示倍率をｍ２とすると、前記第２の画像間距離Δｄは、
2012213583.tif 000005
で表され、前記第２の画像間距離Δｄの範囲は、前記線源アームの回転角度の差をψ１（ψ１＝θ２−θ１）とすると、
2012213583.tif 000006
で表されることが好ましい。
【００１７】
さらに、前記右目用画像と前記左目用画像との前記画像間距離をそれぞれのサムネイル画像で表示する画像差表示領域を備え、前記変更手段は、前記画像差表示領域に表示された前記サムネイル画像間の距離を変更することで前記立体視表示の奥行きが調節されることが好ましい。
【００１８】
前記変更手段は、自動調節機能を有し、前記自動調節機能は、前記撮影条件に応じて前記画像間距離を自動で変更することが好ましい。
【００１９】
また、前記自動調節機能は、前記画像間距離を、前記変更可能な画像間距離の範囲の最大値、中央値、及び最小値のいずれかに変更することが好ましい。
【００２０】
さらに、立体視表示可能な左目用画像及び右目用画像とそれらの画像間距離とを複数保存する画像サーバを備え、前記変更手段は、自動調節機能を有し、前記自動調節機能は、他の立体視表示の画像間距離に応じて、現在の立体視表示の前記画像間距離を自動で変更することが好ましい。
【００２１】
また、前記変更手段による前記画像間距離の変更により発生した左目用画像及び右目用画像の空白部は、黒色で塗りつぶされることが好ましい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、立体視表示の奥行きを立体視の破壊されない範囲で任意に変更することができるので、立体視表示の際に目に掛かる負担を軽減することができ、目の疲労に基づく誤診を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係る立体視表示装置の一実施例の外観図である。
【図２】本発明に係る立体視表示装置のシステム構成の一実施例を示すブロック図である。
【図３】本発明に係る立体視表示装置の表示画面の一例である。
【図４】奥行きと左目及び右目からの見え方の変化に関する説明図である。
【図５】（Ａ）は、立体視表示における奥行きと見え方の説明図であり、（Ｂ）は、その際の左目用画像及び右目用画像である。
【図６】（Ａ）は、左目用画像と右目用画像との間の距離である画像間距離を変更した左目用画像及び右目用画像であり、（Ｂ）は、その場合の立体視表示における奥行きと見え方の説明図である。
【図７】マンモグラフィ撮影を例とした、本発明の第１実施形態の立体視表示の奥行きの最大値・最小値を与える画像間距離（第１の画像間距離）の範囲の算出方法についての説明図である。
【図８】本発明の第１実施形態において、立体視表示の奥行きを変更する場合の動作を示すフローチャートの一例である。
【図９】本発明の第２実施形態において、観察時の条件を考慮した場合の立体視表示における奥行きと見え方の説明図である。
【図１０】本発明の第２実施形態において、立体視表示の奥行きを変更する場合の動作を示すフローチャートの一例である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明に係る立体視表示装置を、添付の図面に示す好適実施形態に基づいて以下に詳細に説明する。
【００２５】
（第１実施形態）
図１は、本発明の立体視表示装置の一実施例の全体構成を示す外観図であり、図２は、本発明の立体視表示装置のシステム構成の一実施例を示すブロック図である。
本発明の立体視表示装置１０は、表示部１２と、偏光メガネ１４と、操作入力部１６と、コンソール３０とを備える。
【００２６】
表示部１２は、第１の画像表示部１８Ｌと、第２の画像表示部１８Ｒと、ビームスプリッタミラー２０とを備える。表示部１２は、第１の画像表示部１８Ｌに左目用画像を表示し、第２の画像表示部１８Ｒに右目用画像を表示することで立体視表示を行うことはもちろん、第１の画像表示部１８Ｌと第２の画像表示部１８Ｒとに同じ画像を表示することで、通常の平面表示を行うこともできる。
なお、第１実施形態においては、表示部１２は、表示部１２から所定距離離れた観察位置において観察されること（所定の観察条件）を前提とし、また、表示部１２（第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒ）の画素間距離（画素の大きさ）と画像の拡大縮小率とを所定のものとすること（所定の表示条件及び画像処理条件）を前提としている。
観察者は前述の観察位置から、後述する偏光メガネ１４を用いて表示部１２を観察することで左目用画像と右目用画像とに基づく立体視表示が可能となる。
【００２７】
本発明の立体視表示装置１０は、例えば、前述のとおり、コンソール３０の後述する画像取得部５０を通じてＰＡＣＳなどの画像ネットワークシステムに接続され、それらの備える画像サーバ３２より、放射線画像であって、立体視可能な左目用画像及び右目用画像を取得する。また、直接、放射線画像撮影装置などに接続され、前述の立体視可能な左目用画像及び右目用画像を取得してもよい。
【００２８】
前述の立体視可能な左目用画像及び右目用画像とは、放射線画像撮影装置等において、放射線の曝射位置、つまり、管球（放射線源）位置を所定方向に所定量だけずらして撮影（ステレオ撮影）された（所定の撮影条件で撮影された）１組の放射線画像である。
なお、立体視可能な左目用画像及び右目用画像は、管球の照射方向をずらして撮影された１組の放射線画像でもよく、また、被写体が回転し、被写体に対する放射線の入射角が変更されて撮影された１組の放射線画像でもよい。
【００２９】
取得された左目用画像と右目用画像とはコンソール３０の後述する画像処理部５２によって所定の画像処理が施され、後述する表示制御部５６によって前述の第１の画像表示部１８Ｌと、第２の画像表示部１８Ｒとにそれぞれ表示される。
なお、第１の画像表示部１８Ｌと、第２の画像表示部１８Ｒとの前には、それぞれの表示部から出た光をそれぞれ異なる所定方向の偏光とする図示しない光学フィルタが備えられる。
【００３０】
ここで、第１の画像表示部１８Ｌで表示される左目用画像の第１の光は、前述の図示しない光学フィルタによって所定方向の偏光とされ、前述のビームスプリッタミラー２０によって反射される。
また、同様に、第２の画像表示部１８Ｒで表示される右目用画像の第２の光は、前述の図示しない光学フィルタによって前述の第１の光とは異なる所定方向の偏光とされ、前述のビームスプリッタミラー２０を透過する。
よって、反射された第１の光と、透過した第２の光とは、ビームスプリッタミラー２０により、同一方向へ進む、偏光方向の互いに異なる合波光とされる。
【００３１】
なお、第１の画像表示部１８Ｌで表示される左目用画像は、前述のビームスプリッタミラー２０によって反射された際に、その第１の光の上下が反転（正確には、光の進行方向の前後が反転）するため、予め表示画像を上下反転する必要がある。よって、第１の画像表示部１８Ｌで表示する左目用画像については、コンソール３０の後述する画像処理部５２において、拡大縮小率の変更の他、予め画像の上下を反転する処理が行われる。
【００３２】
前述のビームスプリッタミラー２０は、操作者（観察者）が、前述の観察位置において、正面から立体視表示装置１０の表示部１２を見た際に、第１の画像表示部１８Ｌに表示される左目用画像と第２の画像表示部１８Ｒに表示される右目用画像とが重なるように角度が調整されて固定されている。
【００３３】
そして、偏光メガネ１４は、左目の偏光レンズ１４Ｌで第１の画像表示部１８Ｌからの第１の光を透過し、右目の偏光レンズ１４Ｒで第２の画像表示部１８Ｒからの第２の光を透過して、それら以外の光を遮断する。
よって、偏光メガネ１４を掛けた操作者の左目では、第１の画像表示部１８Ｌで表示された左目用画像が認識され、操作者の右目では、第２の画像表示部１８Ｒで表示された右目用画像が認識される。
【００３４】
人間は、左目と右目とにおいて視差のある画像を認識すると立体視表示として認識する。そのため、偏光メガネ１４を掛けた操作者は、左目と右目とにおいて、視差のある前述の左目用画像と右目用画像とをそれぞれ同時に認識することで、左目用画像と右目用画像とに基づく立体視表示が観察される。
【００３５】
また、操作入力部１６は、例えば、コンピュータの操作の用いられるマウス等のポインティングデバイスでもよく、操作入力部１６を操作することで、操作者によって認識される表示画面上の後述するカーソル２４を自在に操作することができる。もちろん、操作入力部１６は、これに限定されず、マウスの他に、情報入力のためのキーボードのような操作入力手段を備えてもよい。
なお、後述するカーソル２４は、コンソール３０の後述する制御部５４によってその位置の計算と描画とがなされ、後述する表示制御部５６を通じて第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒ上に表示される。
【００３６】
コンソール３０は、図２に示すように、画像取得部５０、画像処理部５２、制御部５４、表示制御部５６、及び記憶部５８を有する。なお、コンソール３０は、具体的には、ＣＰＵ（中央処理装置）、ＲＡＭ（主記憶装置）、ハードディスク等で構成されるコンピュータによって構成され、実際には、上述のＣＰＵ、ＲＡＭ、ハードディスク等が連動して、コンソール３０内の上述の各部を構成する。
画像取得部５０は、前述のとおり、制御部５４を通じた指示入力部１６からの指示により、画像サーバ３２より立体視表示可能な左目用画像及び右目用画像の画像データを取得する。
【００３７】
画像処理部５２は、画像取得部５０により取得された左目用画像及び右目用画像の画像データに所定の画像処理を施し、第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒで表示可能な画像データとする。画像処理部５２は、表示ソフト等に基づいて、左目用画像及び右目用画像に所定の拡大縮小率による拡大縮小処理を行う。この拡大縮小処理は、表示部１２（第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒ）の画素間距離の情報に基づいて行われてもよい。また、前述のとおり、第１の画像表示部１８Ｌで表示する左目用画像については、上下が反転して表示されるように画像処理を施す。
また、画像処理部５２は、画像処理を施した左目用画像及び右目用画像の画像データを、制御部５４からの指示により、記憶部５８へ出力してもよい。
また、操作入力部１６等によって、画像の拡大縮小率の情報が設定可能であり、前記画像処理部５２は、設定された画像の拡大縮小率の情報に基づいて、左目用画像及び右目用画像の拡大及び縮小を行うことができる。
【００３８】
制御部５４は、指示入力部１６からの指示により、画像取得部５０、画像処理部５２、表示制御部５６、及び記憶部５８の各部の動作を制御し、また、前述のとおり、指示入力部１６によって操作されるカーソル２４を、表示制御部５６を通じて左目用画像及び右目用画像の両画像上に表示する。
さらに、制御部５４は、後述するように、画像処理部５２及び表示制御部５６を通じて、左目用画像と右目用画像との画像差（画像間距離）を変更したり、撮影時の条件を用いて、その移動可能な奥行き方向の範囲を計算したりする。
【００３９】
表示制御部５６は、制御部５４からの指示により、画像処理部５２で所定の画像処理を施され、表示可能となった左目用画像と右目用画像とを、第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒにそれぞれ表示し、また、制御部５４でその位置の計算と描画がなされるカーソル２４を第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒにそれぞれ表示する。
また、表示制御部５６は、制御部５４からの指示により記憶部５８に記憶された左目用画像及び右目用画像の画像データを読み出し、第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒに表示してもよい。
【００４０】
記憶部５８は、前述のとおり、画像処理部５２で所定の画像処理を施された左目用画像及び右目用画像の画像データを記憶し、また、制御部５４からの指示により必要に応じて表示制御部５６へ出力する。
また、記憶部５８は、制御部５４を通じた指示入力部１６からの指示により、記憶された左目用画像及び右目用画像の画像データを画像サーバ３２へ出力してもよい。
なお、記憶部５８は、上述の左目用画像及び右目用画像の画像データの他に、左目用画像及び右目用画像の撮影条件や、上述の画像間距離、画像の拡大縮小率等を保存してもよい。
【００４１】
図３は、本発明の立体視表示装置１０における、表示部１２（ビームスプリッタミラー２０）において認識される、立体視表示画面の一例である。
図３に示すように、表示部１２の立体視表示画面は、画像表示領域２２と、カーソル２４と、画像差表示領域２６と、テキスト表示領域２８Ａ、２８Ｂとを表示する。
【００４２】
画像表示領域２２は、立体視表示はもちろん、操作入力部１６からの入力指示によって、また、カーソル２４を操作することによる画面（表示部１２）上の入力指示（後述するテキスト領域２８Ａ、２８Ｂにおける入力指示）によって、左目用画像又は右目用画像からなる平面表示を行うことができる。
また、画像表示領域２２は、同時に複数の立体視表示を行うことができ、また、立体視表示と平面表示との同時表示も行うことができる。
【００４３】
カーソル２４は、前述のとおり、画面上の入力指示を行うのはもちろん、後述する画像差表示領域２６において、左目用画像及び右目用画像のそれぞれのサムネイル画像を移動させる（ずらす）ことにより、画像表示領域に表示された立体視表示の奥行き方向の調整を行う。
【００４４】
画像差表示領域２６は、立体視表示において、左目用画像と右目用画像とがどれだけずれて重ねられているか（左目用画像と右目用画像との画像差（画像間距離））を、左目用画像のサムネイル画像と右目用画像のサムネイル画像との位置関係で表示する。
また、操作者は、画像差表示領域２６を確認すれば、左目用画像と右目用画像とが元の位置からずらされているかどうか確認することができる。
【００４５】
また、操作入力部１６を操作（マウス１６をドラッグ）して、カーソル２４によって左目用画像のサムネイル画像と右目用画像のサムネイル画像とを移動することで、立体視表示の奥行き方向の調整をすることができる。
操作入力部１６による操作は、例えば、マウス１６のホイール１６Ｓを前後に回転（スクロール）させることで、両サムネイル画像の移動、つまり、立体視表示の奥行き方向を調節してもよい。
【００４６】
サムネイル画像の移動は、右目用画像のサムネイル画像と左目用画像のサムネイル画像とを両方とも移動させてもよいし、どちらか一方を移動させてもよい。サムネイル画像間の距離に応じて、立体視表示における左目用画像と右目用画像との間の距離（画像間距離）が変更される。
【００４７】
また、左目用画像と右目用画像とは、立体視表示のために異なる位置から撮影された画像であるため、両方の画像を同一位置で重ねて表示し、左目用画像を左目で認識し、右目用画像を右目で認識することで、観察者は立体視表示が認識できる。なお、本発明の立体視表示装置１０においては、上述の観察位置から観察した場合に、画像表示領域２２において両方の画像が同一位置で重ねて表示されるように、上述の第１の画像表示部１８Ｌ及び第２の画像表示部１８Ｒ、並びに、ビームスプリッタミラー２０の位置関係が予め厳密に調整されている。
また、観察当初、上述の観察位置において観察される画像表示領域２２の左目用画像と右目用画像との表示位置がずれている場合には、観察者が上述の操作入力部１６を操作し、上述の表示制御部５６を通じて左目用画像と右目用画像との表示位置をソフトウェア的に補正することで、両方の画像を同一位置で重ねて表示するようにキャリブレーションを行うことができる。
上述のキャリブレーション後の立体視表示は、画像表示領域２２において左目用画像と右目用画像とが同一位置で重なって表示され、画像差表示領域２６の左目用画像のサムネイル画像と右目用画像のサムネイル画像とが、上述のとおり、同一位置に重なって表示される。
【００４８】
なお、画像差表示領域２６は、サムネイル画像を表示するのではなく、左目用画像と右目用画像とのそれぞれを示す外枠又は矩形表示を行うだけでもよい。なぜなら、現在の立体視表示の画像差が確認できればよく、また、奥行き方向の微調節を行うことができればよいためである。
よって、例えば、現在の立体視表示の位置を外枠点線で示し、左目用画像を青色の矩形で、右目用画像を赤色の矩形でそれぞれ示してもよい。そして、それぞれの矩形は背景を透過し、重複領域は、青色と赤色とが重なった紫色で表示してもよい。
【００４９】
また、画像表示領域２２に複数の立体視表示が表示されている場合には、画像差表示領域２６には、カーソル２４において選択された立体視表示のサムネイル画像が表示される。
【００５０】
テキスト表示領域２８Ａ、２８Ｂは、メニュー表示、左目用画像及び右目用画像の撮影情報、左目用画像と右目用画像との画像間距離、後述する警告手段による警告などを表示する。画像表示領域２２上のテキスト表示領域２８Ａは、立体視表示が可能であり、画像表示領域２２上から外れたテキスト領域２８Ｂは、平面表示を行う。
【００５１】
テキスト表示領域２８Ａは、左目用画像及び右目用画像と同様に、奥行き方向の変更が可能であり、左目用画像及び右目用画像に連動して奥行き方向を変更してもよく、また、左目用画像及び右目用画像から独立して奥行き方向を変更してもよい。
【００５２】
なお、メニュー表示としては、画像表示領域２２における立体視表示と平面表示との切替、表示方法の選択、立体視表示（左目用画像及び右目用画像とそれらの画像間距離）の保存、画像間距離の保存などのメニューを操作可能に表示する。
操作者は、カーソル２４によりメニューを指示することができる。
【００５３】
また、表示方法としては、前述のとおり、画像表示領域２２上に、１つの立体視表示、複数の立体視表示、立体視表示と平面表示（左目用画像及び右目用画像の少なくとも一方）との同時表示などが考えられる。メニュー表示においてこれらの表示方法を選択することができる。
【００５４】
次に、図４〜図６において、本発明における立体視表示の原理と、更に、左目用画像（左目の視点で見る画像）と右目用画像（右目の視点で見る画像）とをずらして表示した場合の効果について説明する。
【００５５】
まず、図４において、左右方向をｘ座標（右方向を正）、前後方向をｚ座標（後ろ方向を正）とすると、ｘ座標上において同じ位置にある物体Ａは、観察者の視点から離れると（ｚ座標方向に離れると（例えば、図４の（Ｄ２）の位置から（Ｄ１）の位置へ移動））、左目用画像上での物体Ａは左側方向に、右目用画像上での物体Ａは右側方向にそれぞれ移動して見え、観察者の視点に近づくと（ｚ座標方向に近づくと（例えば、図４の（Ｄ１）の位置から（Ｄ２）の位置へ移動））、左目用画像上での物体Ａは右側方向に、右目用画像上での物体Ａは左側方向に、移動して見える。
【００５６】
次に、図４で示した前述の事実を踏まえ、左目用画像と右目用画像とをずらして表示した場合の効果について、図５（Ａ）、（Ｂ）及び図６（Ａ）、（Ｂ）に基づいて説明する。
図５（Ａ）に示すように、例えば、空間に一定距離離しておかれた２つの物体Ｂ及びＣとは、観察者の視点から比較的近くにある場合には、左目及び右目において、それぞれ図５（Ｂ）の左目用画像及び右目用画像のように認識される。
【００５７】
また、観察者に、図５（Ｂ）よりも左目用画像は左側に、右目用画像は右側に平行移動させた（つまり、左目用画像と右目用画像との画像間距離を離間させた）、図６（Ａ）に示す物体Ｂ及びＣからなる左目用画像及び右目用画像を見せる。なお、図６（Ａ）の左目用画像及び右目用画像においては、物体Ｂ及びＣは、点線で示した図５（Ｂ）の位置から実線で示す位置に平行移動されている。
すると、前述の図４を用いた説明からも分かるように、観察者の脳は、物体Ｂ及びＣが、図５（Ａ）の場合よりも奥まった、図６（Ｂ）の位置にあると認識する。
【００５８】
よって、図５（Ｂ）に示す左目用画像及び右目用画像を、それぞれ所定方向（線源の移動方向（撮影方向）、観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向）にずらして、図６（Ａ）（の実線）に示す左目用画像及び右目用画像として、観察者に見せることで、観察者の奥行き方向の認識をずらすことができる。
つまり、立体視表示の奥行き方向を調節することができる。
【００５９】
なお、観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向に、左目用画像と右目用画像との画像間距離が変化すれば、奥行き方向が変化して見えるため、左目用画像及び右目用画像を若干斜めに移動させたとしても、奥行き方向が調整される。
つまり、左目用画像及び右目用画像をずらす方向は、観察者の左目と右目とを結ぶ直線の方向に厳密に一致する必要はなく、おおよそ、その方向が一致し、前述の直線方向における画像間距離が変化すればよい。
【００６０】
以上が、本発明の原理であり、左目用画像と右目用画像とを所定方向にずらして表示した場合の効果である。
【００６１】
よって、図１及び図２に示す本発明の立体視表示装置１０は、コンソール３０の画像処理部５２において、前述のとおり、立体視可能な左目用画像と右目用画像とを右側と左側とにそれぞれ若干移動させることで、新たな左目用画像及び右目用画像を作成し、観察者に表示して見せることで、観察者により奥行きの深まった立体視表示を認識させることができる。
つまり、図１及び図２に示す立体視表示装置１０は、立体視表示用に撮影された、左目用画像と右目用画像とを、上述の説明のとおりそれぞれを観察者の左目と右目とを結ぶ直線と同様の方向（この場合、左右水平方向）にずらすことで、立体視表示の奥行きを変更することができる。
【００６２】
また、本発明における立体視表示装置１０は、前述のとおり、立体視表示の奥行きの変更が可能であるが、その奥行きの変更には限度がある。なぜなら、左目用画像と右目用画像とをあまりにも離して表示すると、観察者の脳が左目用画像と右目用画像とを別々の画像として認識し、立体視を行うことができないためである。
また、左目用画像と右目用画像との位置が入れ替わると、観察者の脳は、奥行きが逆の立体視表示として認識してしまう場合もある。
【００６３】
このような立体視の破壊が起こると、通常の放射線画像診断を行うことはできず、また、奥行きが逆転した場合には、誤診に繋がる危険性もある。よって、これらの現象が起きないように、奥行き方向の最大値・最小値、つまり、左目用画像と右目用画像との間の距離の範囲を予め決定しておき、これらを超える場合には何らかの警告を行う必要がある。
【００６４】
前述の奥行き方向の最大値・最小値、つまり左目用画像と右目用画像との間の距離の範囲の算出について、マンモグラフィ撮影の場合を例に説明する。
【００６５】
図７に示すように、マンモグラフィ撮影装置４０は、受像面中央を基準に線源・受像面距離（ＳＩＤ）を保って移動する放射線源４２と、高さ調整可能な撮影台（ケース）４４と、患者の乳房を撮影台４４側に圧迫する圧迫板４６とを備える。なお、受像面を備える図示しない検出器は、撮影台４４の下に設置される。
【００６６】
マンモグラフィ撮影において、立体視表示を行う場合には、撮影位置（線源位置）の異なる２箇所からマンモグラフィ撮影（ステレオ撮影）を行い立体視表示に必要な左目用画像と右目用画像とが取得される。
なお、この場合の左目用画像及び右目用画像は、立体視表示装置１０においてそのまま表示することで立体視表示可能な撮影位置において撮影されたことはいうまでもない。
【００６７】
図７に示すように、例えば、線源位置が角度０°（Ｌ１）の場合と、角度θ（Ｌ２）の場合との２箇所で撮影された撮影画像を基に立体視表示を行う。
【００６８】
まず、マンモグラフィ撮影装置４０における、線源・受像面距離（ＳＩＤ）をＤ、圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）をｌｐ、撮影台厚（撮影台−受像面距離）をｌｃ、放射線源４２を移動させる線源アームの回転角度をθとする。これらは、マンモグラフィ撮影装置４０において固有の、又はマンモグラフィ撮影時の情報から、決定される定数である。
なお、回転角度θの代わりに、線源の移動距離が与えられてもよい。
【００６９】
これら撮影条件は、マンモグラフィ撮影後、立体視表示に必要な左目用画像及び右目用画像の撮影画像と共に、画像サーバ３２等に保存され、撮影画像と共に立体視表示装置１０のコンソール３０へ送付される。
【００７０】
図７に示すとおり、マンモグラフィ撮影装置４０において、前述の線源アームの回転軸は検出器の受像面中央にあり、検出器であるパネルは撮影台４４に固定されており、パネルの中央が線源アームの回転角度０°の線源位置とする。
線源アームの基準位置となる０°の線源位置（Ｌ１）を（Ｘ、Ｙ）＝（０、Ｄ）としたとき、
角度θ回転させた場合の線源位置（Ｌ２）は、以下の式（１）のとおり、
【数１】
2012213583.tif 000007
となる。
【００７１】
回転角度がθである線源４２によって、検出器の受像面中央からｌ離れた位置に存在する被写体を投影した像は受像面上では、以下の式（２）より求まる位置ｘｍに結像する。
【数２】
2012213583.tif 000008
【００７２】
なお、被写体は、圧迫板４６と撮影台４４とに挟まれた空間に必ず存在するため、それ以外の領域には原則何もない。よって、最も見えやすいと考えられる左右の視差がない位置はこの範囲にあるとよい。
よって、被写体が撮影台４４に接している場合を奥行き方向が最大の場合として、また、被写体が圧迫板に接している場合を奥行き方向が最小の場合として計算することで、左目用画像と右目用画像との結像位置ｘｍの範囲が以下の式（３）で決定される。
【数３】
2012213583.tif 000009
ここで、結像位置ｘｍの範囲は、左目用画像と右目用画像との画像間距離ｘｍの範囲に等しいから、左目用画像と右目用画像との画像間距離ｘｍの範囲は以上の式で決定される。なお、結像位置と等しい、第１実施形態における画像間距離ｘｍを第１の画像間距離ｘｍとする。
【００７３】
また、図７に基づいて、一方の角度を０°、つまり、撮影位置の一方（Ｌ１）が、基準位置の場合について上述のとおり第１の画像間距離ｘｍの範囲を求めたが、撮影位置（Ｌ１）の角度をθ１、撮影位置（Ｌ２）の角度をθ２（θ１≦θ２）として一般化することができる。
【００７４】
この場合、第１の画像間距離ｘｍの範囲は、以下の式（４）で決定される。
【数４】
2012213583.tif 000010
なお、本実施形態の例では、受像面中央付近に観察対象となる被写体があることを前提に計算を行っている。
【００７５】
また、通常のステレオ撮影では、所定の角度（例えば、０°と４°等）で撮影されるため、これらの固定値と圧迫厚との関係を記載したテーブルを用意し、撮影時の圧迫厚に応じてテーブルを参照することで、左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍの範囲を決定してもよい。
【００７６】
なお、立体視の破壊が起こらない第１の画像間距離ｘｍの範囲は、観察者各人で異なり、一意に決定することは困難である。よって、これらの値を超えると必ず立体視の破壊や奥行きの逆転が起こるのではなく、起こる可能性の高い目安の値である。
よって、前述のテーブルは、計測値から算出したものでなく、経験的に求めたものであってもよい。
【００７７】
以上、マンモグラフィ撮影による左目用画像と右目用画像とから、立体視表示における左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍの範囲の求め方について説明したが、本発明は、マンモグラフィ撮影に限られない。
一般の放射線画像撮影においても、被写体の体厚を測定し、圧迫厚ｌｐの代わりに用いることで、同様の範囲を求めることができる。なお、被写体の性別、身長、体重などと、体厚との関係を記載したテーブルを備え、これらとテーブルとに基づいて被写体の体厚を推定し、その推定値を用いてもよい。
【００７８】
なお、前述の左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値の計算は、前述のコンソール３０の制御部５４において行われ、画像表示領域２２の制御において用いられる。
また、第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値、及び変更された画像間距離は、左目用画像及び右目用画像と共に、コンソール３０の記憶部５８に一時記憶され、記憶部５８を通じて画像サーバ３２に保存される。
【００７９】
前述のとおり、本発明の立体視表示装置１０は、第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値を越えて、画像間距離の変更がなされる場合に警告を行う警告手段を備える。
警告手段としては、前述のとおり、テキスト表示領域２８Ａ、２８Ｂにその旨を記載してもよいし、また、画像間距離の変更を停止させてもよい。
いずれも、コンソール３０の制御部５４において、計算がなされ、制御部５４、表示制御部５６を通じて、警告の指示がなされる（警告の指示が表示等される）。
【００８０】
次に、本発明の立体視表示装置１０の動作を、図８のフローに基づいて簡単に説明する。
【００８１】
まず、画像サーバ３２などから、立体視表示のために放射線撮影された左目用画像及び右目用画像と、それらの撮影条件とを取得する（Ｓ１）。
撮影条件としては、前述のとおり、線源・受像面距離（ＳＩＤ）Ｄ、線源の照射角度（線源アームの回転角度）θ、圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）ｌｐ、及びケース厚（撮影台−受像面距離）ｌｃが挙げられる。
【００８２】
次に、撮影条件より、左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値を算出する。マンモグラフィ撮影の場合、観察対象たる被写体は圧迫板と撮影台との間に存在すると考えられるため、この範囲を奥行きが移動する範囲として最大値・最小値を算出する（Ｓ３）。なお、マンモグラフィ撮影においては、例えば、左目用画像と右目用画像とが、０°の位置、４°の位置など固定されている場合も多いため、圧迫厚ｌｐが決まれば、第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値が決定する。
なお、第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値の算出は立体視表示装置１０のコンソール３０の制御部５４においてなされる。また、予め、撮影時において、立体視表示可能な範囲の最大値・最小値を計算し、それぞれの画像と共にその値を保存しておいてもよい。
【００８３】
左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍが算出されると、左目用画像と右目用画像とを用いて、表示部１２（２０）の立体視表示領域２２において立体視表示がなされる（Ｓ５）。
なお、画像差表示領域２６には、左目用画像と右目用画像とのサムネイル画像が表示され、両方の画像をどれだけずらして立体視を行っているか、確認することができる。
【００８４】
次に、表示部１２（２０）上のカーソル２４を用いて、画像差表示領域２６の左目用画像又は右目用画像のサムネイル画像を移動して立体視表示の奥行きを変更する（Ｓ７）。
【００８５】
奥行きを変更すると、サムネイル画像の移動距離から、左目用画像と右目用画像との間の移動距離を算出し、その移動によって左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍが前述の画像間距離の範囲にあるか否か、つまり、第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値を超えるか否かを判定する（Ｓ９）。
【００８６】
左目用画像又は右目用画像との第１の画像間距離ｘｍが、前述のとおり算出された最大値・最小値の範囲を超える場合は警告がなされる（Ｓ１１）。なお、警告は、点滅等のように視覚的になされてもよいし、何らかの音によって聴覚的になされてもよい。また、最大値・最小値の範囲を超えてサムネイルを移動できないように制限を設けてもよい。
警告がなされると、操作者は、カーソルでサムネイル画像を移動して第１の画像間距離ｘｍが最大値・最小値を超えないように調節する。
【００８７】
サムネイル画像の移動により、第１の画像間距離ｘｍが所定値とされると、サムネイル間の距離に応じて左目用画像及び右目用画像の少なくとも一方を移動して、その間の画像間距離を移動後のｘｍとし、立体視表示がなされる（Ｓ１３）。
【００８８】
観察者は奥行き変更後の立体視表示を確認し、当該立体視表示が再現できるように、奥行き変更後の左目用画像及び右目用画像（左目用画像及び右目用画像と、それらの間の距離）を保存する（Ｓ１５）。
【００８９】
以上が、本発明の立体視表示装置１０における左目用画像と右目用画像との第１の画像間距離ｘｍの最大値・最小値の算出方法である。
以上、立体視表示装置１０の表示部１２から所定距離離れた観察位置において観察されることを前提とした、本発明の立体視表示装置の第１実施形態について説明した。
【００９０】
上述の第１実施形態のように、表示部１２の立体視表示が必ずしも想定される観察位置から観察されるとは限らない。また、後述する観察者の両眼距離等によっても立体視表示のための好ましい条件は異なる。
そこで、本発明の第２実施形態として、観察条件（観察時の条件：観察位置、後述する両眼距離等）、表示条件（表示装置の画素間距離）、及び画像処理条件（画像の拡大縮小率）を考慮した立体視表示装置ついて説明する。
【００９１】
（第２実施形態）
本発明の第２実施形態の立体視表示装置の構成は、図１及び図２に示す第１実施形態の立体視表示装置１０同様であるため、その記載を省略する。
第１実施形態と第２実施形態との相違点は、左目用画像と右目用画像との移動の最大値・最小値の算出に際して、上述の撮影条件のみならず、表示の際の条件（表示条件）、画像処理時の条件（画像処理条件）、及び観察時（観察者含む）の条件（観察条件）を考慮するか否かによる。
【００９２】
表示条件の例としては、モニタ（表示部１２）のピクセルサイズによる拡大率（拡大縮小率）が考えられ、画像処理条件の例としては、表示ソフトによる表示倍率が考えられる。
また、観察条件としては、観察者の両眼距離、観察距離（観察者と表示部１２の表示面（例えば、観察者正面に設けられた第２の画像表示部１８Ｒを基準とする）との距離）、表示面上における左右視差、結像面距離（立体視画像の結像面までの距離）、結像面での両眼の為す角度、表示面での両眼の為す角度等が考えられる。
【００９３】
図９に示すように、観察者の両眼距離をＤｅｙｅ、観察距離をＶＤ、表示面上における左右視差をｄ´、結像面距離をｘ、結像面での両眼の為す角度をα、表示面での両眼の為す角度をβとすると、
両眼距離Ｄｅｙｅと観察距離ＶＤとから、
【数５】
2012213583.tif 000011
であり、
両眼距離Ｄｅｙｅと結像面距離ｘとから、
【数６】
2012213583.tif 000012
であり、
左右視差ｄ´、結像面距離ｘ、及び観察距離ＶＤから
【数７】
2012213583.tif 000013
である。
よって、以上、式（５）〜（７）より、
【数８】
2012213583.tif 000014
となる。
【００９４】
正接の加法定理より、
【数９】
2012213583.tif 000015
であって、
【数１０】
2012213583.tif 000016
となるので、これを、式（８）に代入すると、
【数１１】
2012213583.tif 000017
となる。
【００９５】
ここで、視差角φ２は、φ２＝β−αであるので、式（１１）は、
【数１２】
2012213583.tif 000018
となり、更に式（１２）に正接の加法定理を適用すると、
【数１３】
2012213583.tif 000019
となる。
【００９６】
式（５）より、
【数１４】
2012213583.tif 000020
であるので、式（１４）で、式（１２）のｔａｎ（β／２）を置き換えると、
【数１５】
2012213583.tif 000021
が得られる。
【００９７】
また、撮影時の受像面における位置ずれ量をｘｍ（第１実施形態の第１の画像間距離、つまり、結像位置）、線源・受像面距離（ＳＩＤ）をＤ、検出器の受像面中央から被写体（注目位置）までの距離をｌ（第１実施形態より、撮影台厚（撮影台−受像面距離）ｌｃ≦ｌ≦圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）ｌｐ）、線源アームの回転角度差をψ１（第１実施形態より、管球振り角ψ１：ψ１＝θ２−θ１）とする。
すると、撮影の際の管球間の距離は２・Ｄ・ｔａｎ（ψ１／２）となり、また、管球から圧迫板までの距離はＤ−ｌとなる。
いま、受像面と管球の移動面が略平行であると考える（一般的に、立体視表示に用いる左目用画像と右目用画像とを取得する場合、線源アームの回転角度差ψ１は、略平行と考えても支障が無い程度に小さい。立体視表示の破壊を防ぐためである。）と、
【数１６】
2012213583.tif 000022
が成り立ち、
これにより位置ずれ量ｘｍは、
【数１７】
2012213583.tif 000023
となる。
【００９８】
また、上述の表示面上における左右視差をｄ´は、モニタ（表示部１２）に表示された画像の見た目での大きさである一方、画像データの位置ずれ量ｘｍは、撮像素子の間隔に依存するものである。そこで、撮像素子の大きさと表示素子の大きさを揃える必要がある。撮像素子の画素間距離がｄｉで、表示素子の画素間距離がｄｍであるならば、モニタ上での大きさをｄｉ／ｄｍ倍（＝ｍ１）にすることで、表示時のずれを撮像時のずれと同じ尺度とすることができる。
さらに、画像処理部５２によってｍ２倍に拡大した画像を見ている場合のｄ´は、オリジナル画像を拡大して得られている大きさであるため、これを拡大率１倍（等倍）の大きさでの距離に合わせる必要がある。
以上より、表示条件としてモニタ（表示部１２）のピクセルサイズによる拡大率をｍ１、画像処理条件として表示ソフトによる表示倍率をｍ２とすると、第２実施形態の左目用画像と右目用画像との第２の画像間距離（画像シフト量）Δｄは、
【数１８】
2012213583.tif 000024
となる。
よって、上述の式（１５）、（１７）、（１８）と、検出器の受像面中央から被写体（注目位置）までの距離をｌ（ｌｃ≦ｌ≦ｌｐ）とを用いることで、第１実施形態と同様、
左目用画像と右目用画像との移動可能な第２の画像間距離Δｄの範囲を算出することができる。
第２の画像間距離Δｄの範囲は、
【数１９】
2012213583.tif 000025
となる。
【００９９】
以上、本発明の第２実施形態の立体視表示装置１０は、撮影時及び観察時それぞれの条件を考慮して、左目用画像及び右目用画像の画像間距離を算出し、それに基づいて立体視表示を行うため、撮影時の状況及び観察時の状況を考慮した、第１実施形態と比べてより観察のし易い、立体視表示が可能となる。
【０１００】
なお、第２実施形態の立体視表示装置１０は、コンソール３０の記憶部５８において、左目用画像及び右目用画像の画像データ、画像間距離はもちろん、上述の撮影条件、観察条件、表示条件、及び画像処理条件が記憶され、再度、立体視表示を参照する際に、利用されてもよい。
特に、観察条件は、立体視表示の目的や観察者の両眼距離に応じて変わるため、目的や観察者の情報に基づいて記憶され、別の観察者や別の目的によって左目用画像及び右目用画像の画像データと画像間距離とが再度読み出された場合に、別の観察者の観察条件（主に両眼距離）に基づいて、画像処理部５２、制御部５４、及び表示制御部５６において画像間距離が修正されてもよい。
【０１０１】
次に、本発明の第２実施形態の立体視表示装置１０の動作を、図１０のフローチャートに基づいて簡単に説明する。
【０１０２】
第１実施形態のフローと同様、まず、画像サーバ３２などから、立体視表示のために放射線撮影された左目用画像及び右目用画像と、それらの撮影条件とを取得する（Ｓ１０１）。
撮影条件としては、第１実施形態と同様、線源・受像面距離（ＳＩＤ）Ｄ、線源の照射角度θ１及びθ２（線源アームの回転角度、つまり、管球振り角ψ１＝θ２−θ１、θ２≧θ１）、圧迫厚（撮影台−圧迫板面距離）ｌｐ、及びケース厚（撮影台−受像面距離）ｌｃが挙げられる。
【０１０３】
次に、観察条件として、前述のとおり、観察者の両眼距離Ｄｅｙｅ、観察距離ＶＤ、表示面上における左右視差ｄ´、結像面距離ｘ、結像面での両眼の為す角度α、表示面での両眼の為す角度β等を操作入力部１６より入力する。なお、観察条件は、予め所定の値を入力しておいてもよい。また、観察条件と同様に、表示条件（モニタのピクセルサイズによる拡大率ｍ１）及び画像処理条件（表示ソフトの表示倍率ｍ２）は、表示部１２の画面サイズや画像データの大きさ等に応じて使用されている条件を取得する（Ｓ１０２）。
【０１０４】
次に、上述の撮影条件及び観察条件等より、左目用画像と右目用画像との第２の画像間距離（画像シフト量）Δｄの最大値・最小値を算出する。
上述のとおり、モニタのピクセルサイズによる拡大率をｍ１、表示ソフトの表示倍率をｍ２とすると、第２の画像間距離Δｄは、上述のとおり、式（１７）で計算される。
なお、前述と同様、マンモグラフィ撮影の場合、観察対象たる被写体は圧迫板と撮影台との間に存在すると考えられるため、この範囲を奥行きが移動する範囲として最大値・最小値を算出する（Ｓ１０３）。なお、マンモグラフィ撮影においては、例えば、左目用画像と右目用画像とが、０°の位置、４°の位置など固定されている場合も多いため、圧迫厚ｌｐが決まれば、第２の画像間距離Δｄの最大値・最小値が決定する。
なお、第２の画像間距離Δｄの最大値・最小値の算出は立体視表示装置１０のコンソール３０の制御部５４においてなされる。また、予め、撮影時において、立体視表示可能な範囲の最大値・最小値を計算し、それぞれの画像と共にその値を保存しておいてもよい。
【０１０５】
第１実施形態の場合と同様、左目用画像と右目用画像との第２の画像間距離Δｄが算出されると、左目用画像と右目用画像とを用いて、表示部１２（２０）の立体視表示領域２２において立体視表示がなされる（Ｓ１０５）。
なお、画像差表示領域２６には、左目用画像と右目用画像とのサムネイル画像が表示され、両方の画像をどれだけずらして立体視を行っているか、確認することができる。
【０１０６】
同様に、表示部１２（２０）上のカーソル２４を用いて、画像差表示領域２６の左目用画像又は右目用画像のサムネイル画像を移動して立体視表示の奥行きを変更する（Ｓ１０７）。
【０１０７】
奥行きを変更すると、サムネイル画像の移動距離から、左目用画像と右目用画像との間の移動距離を算出し、その移動によって左目用画像と右目用画像との第２の画像間距離Δｄが前述の画像間距離の範囲にあるか否か、つまり、第２の画像間距離Δｄの最大値・最小値を超えるか否かを判定する（Ｓ１０９）。
【０１０８】
左目用画像と右目用画像との第２の画像間距離Δｄが、前述のとおり算出された最大値・最小値の範囲を超える場合は、第１実施形態と同様、警告がなされる（Ｓ１１１）。なお、警告は、点滅等のように視覚的になされてもよいし、何らかの音によって聴覚的になされてもよい。また、最大値・最小値の範囲を超えてサムネイルを移動できないように制限を設けてもよい。
警告がなされると、操作者は、カーソルでサムネイル画像を移動して第２の画像間距離Δｄが最大値・最小値を超えないように調節する。
【０１０９】
サムネイル画像の移動により、第２の画像間距離Δｄが所定値とされると、サムネイル間の距離に応じて左目用画像及び右目用画像の少なくとも一方を移動して、その間の画像間距離を移動後のΔｄとし、立体視表示がなされる（Ｓ１１３）。
【０１１０】
観察者は奥行き変更後の立体視表示を確認し、当該立体視表示が再現できるように、奥行き変更後の左目用画像及び右目用画像（左目用画像及び右目用画像の画像データ、撮影条件、観察条件等）を保存する（Ｓ１１５）。
なお、第２の画像間距離Δｄ及び観察条件を左目用画像及び右目用画像の画像データと共に保存することで、観察者が変わった場合であっても、観察条件を変更して第２の画像間距離Δｄを再計算することで、保存された左目用画像及び右目用画像の画像データに基づいて、所望の立体視表示を行うことができる。
【０１１１】
以上、撮影条件に加え、観察条件、表示条件及び画像処理条件等を考慮する本発明の立体視表示装置の第２実施形態について説明した。
【０１１２】
なお、上述の第１実施形態及び第２実施形態においては、左目用画像と右目用画像との画像間距離（第１実施形態ではｘｍ、第２実施形態ではΔｄ。なお、画像間距離といった場合、第１の画像間距離ｘｍ及び第２の画像間距離Δｄを含む）を手動で変更（サムネイル画像をカーソル２４でずらすことで変更）しているが、前述の変更手段は自動調節機能を備え、コンソール３０によって画像間距離ｘｍ、Δｄの変更が、撮影条件等（第２実施形態では、撮影条件に加え、観察条件、表示条件、及び画像処理条件）に基づいて自動的に行われてもよい。
例えば、画像間距離ｘｍ、Δｄは、圧迫厚ｌｐ及び線源の照射角度θ１、θ２（管球振り角ψ１）に基づいて、立体視を破壊しない範囲で奥行きが最も大きくなるように変更されてもよく、また、操作者が再調節しやすいように、調節可能な範囲の中央に変更されてもよい。また、もちろん、操作者が画像間距離を変更することを前提に、奥行きが最も小さくなるように変更されてもよい。
【０１１３】
また、前述の変更手段は自動調節機能を備え、画像サーバ３２に保存された他の立体視表示の画像間距離に基づいて、画像間距離ｘｍ、Δｄの変更がコンソール３０によって自動的に行われてもよい。
例えば、立体視表示を比較したい場合には、画像サーバ３２に保存された、比較対象である他の立体視表示の画像間距離に基づいて、現在の立体視表示の画像間距離ｘｍ、Δｄが決定される。
【０１１４】
また、変更手段により前述の画像間距離を変更した場合に発生する左目用画像及び右目用画像の空白部は、立体視表示の際に、所定の色で塗りつぶされてもよい。例えば、黒塗り等が考えられる。空白部を黒塗りすることで、放射線画像診断における誤診を防ぎ、なおかつ、透過像である画像領域を見易くする効果がある。
【０１１５】
また、前述の変更手段により、画像間距離が変更された場合には、どの観察者がどの立体視表示装置（表示部１２）で画像間距離の変更を行ったかを保存しておくことが好ましい。観察者が変わった場合には、観察者ごとに異なる観察条件（両眼距離、及び観察距離）に基づいて補正し、また、立体視表示装置が変わった場合には、表示装置ごとに異なる画素間距離（表示条件（拡大縮小率））、及び表示倍率（画像処理条件）に基づいて立体視表示の補正を行うことで、微調整のみで他の観察者にも最適な立体視表示を行うことができるためである。
【０１１６】
また、本発明の立体視表示装置１０として、偏光とハーフミラーを利用した合成表示方式を採用しているが、本発明はこれに限定されず、他の表示方式を採用した立体視表示装置においても用いることができる。
【０１１７】
以上、本発明の立体視表示装置について詳細に説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変更を行ってもよい。
【符号の説明】
【０１１８】
１０  立体視表示装置
１２  表示部
１４  偏光メガネ
１６  操作入力部（マウス）
１６Ｓ  ホイール
１８  画像表示部
１８Ｌ  第１の画像表示部
１８Ｒ  第２の画像表示部
２０  ビームスプリッタミラー
２２  画像表示領域
２４  カーソル
２６  画像差表示領域
２８Ａ、２８Ｂ  テキスト表示領域
３０  コンソール
３２  画像サーバ
４０  マンモグラフィ撮影装置
４２  放射線源
４４  撮影台
４６  圧迫板
５０  画像取得部
５２  画像処理部
５４  制御部
５６  表示制御部
５８  記憶部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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