(57)【要約】【課題】  コンパクトで、場所を取らず、かつ、別種の運動器具を付け足すことなく、単一性をもったシンプルな形態を保持したかたちで、複数の、新規なぶら下がり運動を、安全に行える、ぶら下がり式運動器具を提供する。【解決手段】  水平バーの両端部に、第一支柱部と第二支柱部を垂下状に設けて、該各支柱部の下部に、円柱形で水平状の支持足部を、前記水平バーに対し平行状に配置、配設する。  また、前記の各支柱部の、任意の高さ位置に対し、本体背面側に向け、略コの字形状の突出形状部を設け、さらに前記支持足部の外周面に対し、軸心部に円管部材を有する回転部材を挿通させ、脱落しないよう、前記支持足端部に対し、凸形蓋状部材を用い、蓋止め状にする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ぶら下がり式自体重負荷運動に使用する時、直角を成す、室内壁面下部と床面、もしくは、箪笥など箱型室内家具の正面下部と床面を、本体の支持面として利用し、下向き略コの字状本体の下部に設けた、円柱形で水平状の支持足部の外周面を、前記室内壁面下部と床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し密着させ、前記支持足部を水平軸とし、本体を、前記壁面及び床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し、回動自在に設置させ、本体姿勢を、任意の傾斜角度にて保持し、前記ぶら下がり式自体重負荷運動時において、体重負荷のかけ方や運動姿勢を、多様に調整、選択することができる、ぶら下がり運動器具であり、
水平バーの両端部、もしくは両端寄りの所定の場所に、前記水平バーを支持するための、第一支柱部と第二支柱部を垂下状に設けて、該各支柱部の下部に、円柱形で水平状の支持足部を、前記水平バーに対し平行状に配置、配設してある、ぶら下がり式運動器具。
【請求項２】
前記第一支柱部、及び第二支柱部の、任意の高さ位置に対し、本体背面側に向け、水平棒状形状部、略コの字形状部、縦略富士山形形状部、縦円弧形状部、のうちの何れかの形状部を設けた、請求項１記載のぶら下がり式運動器具。
【請求項３】
請求項３記載の発明は、前記支持足部の外周面に対し、軸心部に円管部材を有する円管状の回転部材、もしくは軸心部に円管部材を有し、かつ前記円管部材を内包する、円柱形で水平状の中空部を有する角形形状の回転部材、のうちのいずれかを挿通させ、さらに、前記円管状の回転部材、もしくは、前記角形形状の回転部材が、前記支持足部から脱落するのをを防止するために、蓋状部材を、前記支持足部の端部に対し、嵌着、もしくは螺子着させ、蓋止め状にしてある、請求項１及び２記載のぶら下がり式運動用具。
【請求項４】
請求項４記載の発明は、前記支持足部の外周面に対し、円管状のゴム質材、クッション材、布状繊維材、のうちの何れかを、接着、もしくは、密着状に装着させた、請求項１及び２記載のぶら下がり式運動用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、自分の体重負荷及び、体重支持姿勢を利用して行う、ストレッチ及び、筋力強化運動用の、ぶら下がり式運動器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来より、鉄棒にぶら下がる要領で、背筋を伸ばし、ストレッチ効果を目的とした、ぶら下り式運動器具がある。
また、ぶら下がり運動に加え、別種の運動が行えるように、新たな機能部を付け足した、ぶら下がり式運動器具が提案されている。
具体例としては、特開２００８−２７２１５６号、特開２００６−４３４０６号、特開２００６−１３６６０８号、の特許文献において開示されている発明などがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２７２１５６号
【特許文献２】特開２００６−４３４０６号
【特許文献３】特開２００６−１３６６０８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  上記の、ぶら下がり式運動器具の課題点について詳しく説明する。【０００５】  ａ．設置に関する課題点。【０００６】  従来のぶら下がり式運動器具の場合、ぶら下がり機能部と、該ぶら下がり機能部を支持するための土台部、及び支持柱などから構成され、概して、手軽な運動器具というよりは、小規模な運動設備に近く、手軽に持ち運びできない。
そのため、運動場所が、実質的に、固定化される。【０００７】  この、運動場所の固定化は、常にその部屋、その設置場所に行かないと運動が行えないので、長期的には、運動機会、運動頻度の低下につながりがちである。【０００８】  また、家具と同様に、長期に渡り室内に常置され、場所を占領するため、居住空間との兼ね合いが問題になる。【０００９】  ｂ．運動器具としての機能性に関する課題点。【００１０】  ぶら下がり運動そのものに関しては、極端な運動負荷がかからず、比較的安全に運動が行えるので、女性や年配者でも安心して運動が行える。
運動強度も小さいので、運動に対しての、心理的、生理的抵抗感も小さい。【００１１】  しかしながら、運動のバリエーションがなく、単調になりがちで、早々に飽きられ、使用されなくなる、というケースが多い。【００１２】  そのような、問題点を解消するために、ぶら下がり式運動器具に、ぶら下がり運動以外の、別種の運動が行える機能部を設けた、複機能タイプのものが提案されている。【００１３】  具体的には、ぶら下がり式運動器具の下部に腹筋運動用の台を設けたもの、バックストレッチ（反り返り運動）用の円弧状のブリッジ台を設けたものがある。【００１４】  その他にも、別種の運動用機能部を付け足した発明が様々提案されている。【００１５】  特開２００８−２７２１５６の発明は、従来のぶら下がり式健康器具の下部に、足掛け体を設け、ぶら下がり運動時に、背骨、背筋を一層伸長することができる。【００１６】  特開２００６−４３４０６の発明は、ぶら下がり運動時に、腰に負担がかからない状態で、腰部を水平方向に捻るツイスト運動が行える。【００１７】  特開２００６−１３６６０８の発明は、ぶら下がり運動とトランポリン運動の、二種類の運動を一台で行える。【００１８】  しかし、上記例の場合、いずれも、従来のぶら下がり式健康器具の基本構成に、別種の運動用機能部（腹筋台、ストレッチ器具、トランポリン器具など）を付け足したものである。【００１９】  すなわち、ぶら下がり運動そのもののバリエーションを広げるものではない。
よって、ぶら下がり運動の単調さ自体は解消されない。【００２０】  逆に、運動器具としての、機能面での統一性、整合性の確保が難しくなる。【００２１】  そもそも、ぶら下がり運動は、鉄棒部に支持されるかたちで、後は、自分の体重の自然落下による負荷を利用し、背筋なとが伸ばされ、ストレッチ的な心地良さが得られる運動である。
この鉄棒部に支持される感覚と、体重の自然落下に任せる感覚により、受動的な感覚で運動できる。
体力に劣る女性や年配者でも、気楽に運動が行える。【００２２】  それに対し、腹筋運動、ブリッジ式ストレッチ運動、トランポリン運動などは、能動的に体を使うことが要求される運動である。
運動強度も、ぶら下がり運動より高く、一定レベルの運動能力を要する。【００２３】  これらの要素は、体力に劣る女性や年配者の、運動に対するモチベーションに影響を与える懸念がある。【００２４】  また、使い勝手の面においても、別種の運動器具を合体させるかたちになるため、互いに独立した運動器具として使用する場合に比べ、運動空間が窮屈なかたちになる。
トランポリン運動やストレッチ運動は、近くにぶら下がり運動用の支柱があると、邪魔になり、心理的に伸び伸び運動が行えない。【００２５】  構成部が増える分、嵩高くなり、使い心地においてシンプル感がなくなってしまう。【００２６】  当然のことながら、コスト高、販売価格高にもつながる。【００２７】  本発明は、上記課題をふまえ、次の効果点を有するぶら下がり運動器具を提供する。【００２８】  １．従来のぶら下がり式運動器具に比べ、コンパクトで、場所を取らない。
２．別種の運動器具を付け足すことなく、単一性をもったシンプルな形態を保持したかたちで、複数の、新規なぶら下がり運動を、安全に行える。
【課題を解決するための手段】
【００２９】  本発明は、上記目的を達成するために、請求項１記載の発明は、ぶら下がり式自体重負荷運動に使用する時、直角を成す、室内壁面下部と床面、もしくは、箪笥など箱型室内家具の正面下部と床面を、本体の支持面として利用し、下向き略コの字状本体の下部に設けた、円柱形で水平状の支持足部の外周面を、前記室内壁面下部と床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し密着させ、前記支持足部を水平軸とし、本体を、前記壁面及び床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し、回動自在に設置させ、本体姿勢を、任意の傾斜角度にて保持し、前記ぶら下がり式自体重負荷運動時において、体重負荷のかけ方や運動姿勢を、多様に調整、選択することができる、ぶら下がり運動器具であり、
水平バーの両端部、もしくは両端寄りの所定の場所に、前記水平バーを支持するための、第一支柱部と第二支柱部を垂下状に設けて、該各支柱部の下部に、円柱形で水平状の支持足部を、前記水平バーに対し平行状に配置、配設してある、ぶら下がり式運動器具を提供する。【００３０】  請求項２記載の発明は、前記第一支柱部、及び第二支柱部の、任意の高さ位置に対し、本体背面側に向け、水平棒状形状部、略コの字形状部、縦略富士山形形状部、縦円弧形状部、のうちの何れかの形状部を設けた、請求項１記載のぶら下がり式運動器具を提供する。【００３１】  請求項３記載の発明は、前記支持足部の外周面に対し、軸心部に円管部材を有する円管状の回転部材、もしくは軸心部に円管部材を有し、かつ前記円管部材を内包する、円柱形で水平状の中空部を有する角形形状の回転部材、のうちのいずれかを挿通させ、さらに、前記円管状の回転部材、もしくは、前記角形形状の回転部材が、前記支持足部から脱落するのをを防止するために、蓋状部材を、前記支持足部の端部に対し、嵌着、もしくは螺子着させ、蓋止め状にしてある、請求項１及び２記載のぶら下がり式運動用具を提供する。【００３２】  請求項４記載の発明は、前記支持足部の外周面に対し、円管状のゴム質材、クッション材、布状繊維材、のうちの何れかを、接着、もしくは、密着状に装着させた、請求項１及び２記載のぶら下がり式運動用具を提供する。【００３３】  前記「縦略富士山形形状部」の語意は、一般的に簡略化して描かれる、先細り状で、頂部が平らな、富士山の、簡略化された外郭線を、縦状に立てた、形態を意味する。
また、「前記角形形状」の語意に関しては、純粋な角形形状に限らず、各角部に対し、Ｒ処理（丸み付け）を施したものも含む。
【発明の効果】
【００３４】  本発明は、上記のように構成したことにより、次の効果をもたらす。【００３５】  （Ａ）別種の運動器具を付け足すことなく、単一性をもったシンプルな形態で、多様な運動を行える。
（Ｂ）従来のぶら下がり式運動器具に比べ、コンパクトで、場所を取らない。
（Ｃ）新規な、ぶら下がり運動を、多様に、かつ安全に行える。【００３６】  従来のぶら下がり運動が、使用者の、垂直姿勢での自体重負荷運動であるのに対し、、本運動器具の場合、所定のぶら下がり式自体重負荷運動に使用する時、直角を成す、室内壁面下部と床面、もしくは、箪笥など箱型室内家具の正面下部と床面を、本体の支持面として利用し、下向き略コの字状本体の下部に設けた、円柱形で水平状の支持足部の外周面を、前記室内壁面下部と床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し密着させ、前記支持足部を水平軸とし、本体を、前記壁面及び床面、もしくは、箱型室内家具の正面下部と床面に対し、回動自在に設置させ、本体姿勢を、任意の傾斜角度にて保持し、前記ぶら下がり式自体重負荷運動時において、体重負荷のかけ方や運動姿勢を、多様に調整、選択することができ、様々なぶら下がり運動が行える。（図３〜図８参照）【００３７】  また、図１１例示のように、壁面に背を向け運動を行う場合、支柱部の、任意の高さ位置に設けられた、転倒防止用の、突出状の形状部が壁面と接した時点で、それ以上は運動者の背中側に倒れないので安全である。【００３８】  さらに、図１６例示のように、壁面に対向して運動を行う場合、前記転倒防止機能部が壁面と接した時、該機能部の支柱部に対する突出幅の分、グリップ部と壁面との間に間隔が空くので、握り手を壁面にぶつけたり、挟んだりする心配がない。【００３９】  以上のように、本発明によるぶら下がり式運動器具は、従来のぶら下がり運動器具に比べ、コンパクトで、場所を取らず、かつ、別種の運動機能部を付け足すことなく、シンプルな統一性のある形態を保持したかたちで、従来のぶら下がり式健康器具では行えない、新規で多彩な運動を行える。
よって、運動器具としての活用シーンが広がる。【００４０】  また、本体姿勢の傾け角度を任意に選択し、各自の体力に応じた体重負荷のかけ方を、すなわち運動強度を、体感的に調整できるので、極端な負荷がかからず、女性や年配者にとっても、気軽に運動が行える。【００４１】  さらに、転倒防止手段を加えれば、より安全に運動が行える。【００４２】  意匠的にも、従来のぶら下がり運動器具が、嵩高く、設備的な意匠性を有するのに対し、本発明の運動器具は、シンプルかつコンパクトで、室内に馴染み易い意匠性をもったぶら下がり運動器具を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】第一の実施例の正面図、平面図、右側面図、底面図を表している。
【図２】回転部材、及び蓋止め手段に関する説明図である。
【図３】足を床に着けて行う、ぶら下がり運動についての説明図である。
【図４】足着きぶら下がり運動を、異なる姿勢で行う場合の説明図である。
【図５】傾斜姿勢での懸垂運動についての説明図である。
【図６】体の姿勢を、橋渡し状態に保持して行う、体幹系の筋肉強化運動についての説明図である。
【図７】ストレッチ運動についての説明図である。
【図８】本運動器具を、ウエイト具として実施した場合の、拳上運動についての説明図である。
【図９】第二の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１０】第三の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１１】本発明の転倒防止効果に関する説明図である。
【図１２】第四の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１３】第五の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１４】第六の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１５】第七の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【図１６】本発明の指詰め防止効果に関する説明図である。
【図１７】第八の実施例の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
【発明を実施するための形態】
【００４４】  以下、本発明の実施の形態を図１〜図１７に基づいて説明する。
【００４５】  図１は、請求項１及び３に記載した発明の第一実施形態の正面図、平面図、右側面図、底面図を表している。
背面図は、正面図と同一に、左側面図は右側面図と同一に表れる。
【００４６】  水平バー１ｂの両端部に、第一支柱部１ｐと第二支柱部２ｐを、垂下方向に向け設け、それぞれの下端部に、円柱形で水平状の支持足部、１ｆ、２ｆを設けてある。
各部は、金属製パルプ材により成形されている。
【００４７】  前記支持足部１ｆは、前記第一支柱部１ｐの下端部内側から、対向する第二支柱部２ｐの下端部内側に向け、任意の長さ分、延設され、同様に、前記支持足部２ｆは、前記第二支柱部２ｐの下端部内側から、対向する第一支柱部１ｐの下端部内側に向け、任意の長さ分、延設してある。
【００４８】  また、前記支持足部１ｆ、２ｆ、それぞれの外周面に対し、軸心部に円管部材Ｐを有し、かつ前記円管部材Ｐを内包する、円柱形で水平状の中空部Ａを有する角形形状の回転部材Ｓを挿通させ、さらに、前記角形形状の回転部材Ｓが、前記支持足部から脱落するのを防止するために、凸形の蓋状部材Ｃを、前記支持足部１ｆ、２ｆの端部内周面に対し、嵌着し、蓋止め状にしてある。
これにより、前記回転部材Ｓの外周面（垂直面と水平面）を、例えば、室内壁面及び床面に対し密着させ、前記支持足部１ｆ、２ｆを水平軸とし、本体を、前記室内壁面及び床面に対し、回動自在に設置することができる。（図２参照）
【００４９】  前記蓋状部材Ｃの外径は、前記回転部材Ｓの外径より適宜小さめに設定してある。
また、前記角形形状の回転部材Ｓの各角部に対し、Ｒ（丸み付け）を施してある。
Ｒの大きさの設定は任意の事項とする。
【００５０】  前記蓋止め状にするための方法は、上記の方法に限らず、任意の螺子着手段を用いてもよい。
【００５１】  前記回転部材Ｓの材質は、壁面及び床面に接したとき傷をつけないよう、ゴム質材や発砲樹脂材、コルク材など、適度な緩衝性と摩擦性を有する素材が好ましい。
【００５２】  上記のように構成したことにより、図３〜８図に例示のように、従来の、ぶら下がり運動と異なる、運動器具本体の姿勢を、任意の傾斜角度に保持しての、新規な、ぶら下がり運動を、多様に行える。
【００５３】  以下、本発明による、ぶら下がり式運動器具を使用しての運動のバリエーションについて説明する。
【００５４】  図３は、足を床に着けて行う、ぶら下がり運動についての説明図である。
図４は、前記足着きぶら下がり運動を、異なる姿勢で行う場合の説明図である。
【００５５】  本運動は、足着き姿勢を、様々に変化させることにより、体重負荷の強度を調整でき、ぶら下がり運動に多様性をもたせる事ができる。
【００５６】  図５は、傾斜姿勢での懸垂運動についての説明図である。
本運動は、本体の傾斜角度、運動者の支持姿勢を、様々に変化させることにより、懸垂運動にバリーエーションをもたらすことができる。
【００５７】  図６は、運動器具本体に対し、体の姿勢を橋渡し状態に保持しての、体幹系の筋肉強化運動についての説明図である。
ローラー器具を使った筋肉強化運動と同種の効果を、より安全な形で行える。
【００５８】  図７は、本発明の運動器具を使って行うストレッチ運動についての説明図である。
本体姿勢やグリップ位置を変えることにより、多様なストレッチ運動が行える。
【００５９】  図８は、本運動器具全体を、中実状のウエイト具として実施した場合の、拳上運動についての説明図である。
ウエイト具の下端部が、床面に接地した状態で、拳上運動が行えるので、安全にウエイト運動できる。
また、本体姿勢の傾斜角度の選択により、負荷のかかり方を調整でき、従来のバーベルと異なる、新規なウエイト運動を行える。
【００６０】  このように、本発明の形態、構成によれは、従来のぶら下がり式健康器具では実践できない、新規な、ぶら下がり運動、ストレッチ運動、ウエイト運動が行える。
【００６１】  図９は、請求項１〜３に記載した発明の第二実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対象に表れる。
【００６２】  水平バー１ｂの両端部に、第一支柱部１ｐと第二支柱部２ｐを、垂下方向に向け設け、それぞれの下端部に、円柱状かつ水平状の支持足部、１ｆ、２ｆを設けてある。
各部は、金属製パイプ材により形成されている。
【００６３】  前記支持足部１ｆは、前記第一支柱部１ｐの下端部内側から、対向する第二支柱部２ｐの下端部内側に向け、任意の長さ分、延設され、同様に、前記支持足部２ｆは、前記第二支柱部２ｐの下端部内側から、対向する第一支柱部１ｐの下端部内側に向け、任意の長さ分、延設してある。
【００６４】  前記第一支柱部１ｐ、及び第二支柱部２ｐの形態を、直線状の上支柱部ｐａの下端部から本体背面側に向け、下向きの傾斜状第一中間バー部ｐｂを設け、前記傾斜状第一中間バー部ｐｂの下端部から垂下方向に向け、直線状の第二中間バーｐｃを設け、前記直線状第二中間バーｐｃの下端部から、本体正面側に向け、下向きの傾斜状第三中間バーｐｄを設け、前記下向きの傾斜状第三中間バーｐｄの下端部から、垂下方向に向け、下支柱部ｐｅを設けた、形態に、形成してある。
【００６５】  また、前記支持足部１ｆ、２ｆ、それぞれの外周面に対し、軸心部に円管部材Ｐを有し、かつ前記円管部材Ｐを内包する、円柱形で水平状の中空部Ａを有する角形形状の回転部材Ｓを挿通させ、さらに、前記角形形状の回転部材Ｓが、前記支持足部から脱落するのを防止するために、凸形の蓋状部材Ｃを、前記支持足部１ｆ、２ｆの端部内周面に対し、嵌着し、蓋止め状にしてある。
【００６６】  図１０は、請求項１〜３に記載した発明の第三実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対称に表れる。
【００６７】  水平バー１ｂの両端部に、第一支柱部１ｐと第二支柱部２ｐを、垂下方向に向け設け、それぞれの下端部に、逆さ略Ｔの字状の支持足部、１ｆ、２ｆを設けてある。
水平バー１ｂ、及び第一支柱部１ｐ、第二支柱部２ｐは、金属製パイプ材により形成されている。
【００６８】  前記逆さ略Ｔの字状の支持足部１ｆ及び２ｆの形態構成は、前記第一支柱部１ｐ、及び第二支柱部２ｐの下端部内周面に対し、各々、密着状に嵌合される垂直状の円柱状支持軸ｊｐと、該支持軸ｊｐの下端部に設けられた水平状の円柱体ｆｐから成っている。
前記支持軸ｊｐは、前記円柱体ｆｐの中間部から上方に向け凸設されている。
【００６９】  そして、前記の、各、円柱体ｆｐの両端側から、前記、各、円柱体ｆｐの外周面に対し、軸心部に円管部材Ｐを有し、かつ前記円管部材Ｐを内包する、円柱形で水平状の中空部Ａを有する角形形状の回転部材Ｓを挿通させ、さらに、前記角形形状の回転部材Ｓが、前記逆さ略Ｔの字状の支持足部１ｆ及び２ｆから脱落するのを防止するために、凸形の蓋状部材Ｃを、前記、各、円柱体ｆｐの両端部内周面に対し、嵌着し、蓋止め状にしてある。
【００７０】  また、前記第一支柱部１ｐ、及び第二支柱部２ｐの形態を、直線状の上支柱部ｐａの下端部から本体背面側に向け、水平状第一中間バー部ｐｂを設け、前記水平状第一中間バー部ｐｂの下端部から垂下方向に向け、直線状の第二中間バーｐｃを設け、前記直線状第二中間バーｐｃの下端部から、本体正面側に向け、水平状第三中間バーｐｄを設け、前記水平状第三中間バーｐｄの下端部から、垂下方向に向け、下支柱部ｐｅを設けた、形態に形成してある。
【００７１】  上記の、第二、第三の実施例の発明は、図１１例示のように、壁面に背を向けた状態で行うぶら下がり運動時において、本発明による運動器具が垂直姿勢になった時、支柱部に設けた突出形状部が壁面と接し、壁面側への転倒ストッパーの役割を果たし、壁面側への転倒を防止する。
よって、体が壁面にぶつかる心配がなく、壁面に対して適宜間隔をもって、ぶら下がり運動が行える。
【００７２】  同一の転倒防止効果が得られるものであれば、上記例のものに限らず、他の形態、例えば、図１２〜図１５例示のような形態のものでも構わない。
【００７３】  図１２は、請求項１〜３に記載した発明の第四実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対称に表れる。
転倒防止手段の形態を、水平状の棒体としたものである。
先端部には、クッション機能部を設けてある。
【００７４】  図１３は、請求項１〜３に記載した発明の第五実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対称に表れる。
前記の転倒防止手段を以下のように構成してある。
上支柱部の下方に、本体背面側に向け突出状に、縦円弧状中間バーを設け、前記縦円弧状中間バーの下端部から垂下方向に下支柱部を設けてある。
【００７５】  図１４は、請求項１〜３に記載した発明の第六実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対称に表れる。
前記の転倒防止手段を以下のように構成してある。
上支柱部の下方に、本体背面側に向け突出状に、下向き傾斜状中間バーを設け、前記傾斜状中間バーの背面側下端部から垂下方向に下支柱部を設けてある。
【００７６】  図１５は、請求項１〜３に記載した発明の第七実施形態の正面図、平面図、背面図、右側面図、底面図を表している。
左側面図は、右側面図と対称に表れる。
前記の転倒防止手段を以下のように構成してある。
上支柱部の下方に、本体背面側に向け突出状に、水平状中間バーを設け、前記水平状中間バーの背面側端部から垂下方向に下支柱部を設けてある。
【００７７】  上記第六、第七の実施例のものは、本体立ち姿勢における重心線が、第一実施例のものより後方にあるため、ぶら下がり運動時、よりバランス感覚が求められる。
よって、ぶら下がり運動に対し、バランス運動の要素を加えた運動ができる。
【００７８】  さらに、図１６例示のように、壁面に対向して運動を行う場合、前記転倒防止機能部が壁面と接した時、該機能部の支柱部に対する突出幅の分、グリップ部と壁面との間に間隔が空くので、手を壁面にぶつけたり、挟んだりする心配がない。
【００７９】  なお、一直線状の支柱部に対し、転倒防止用の突出形状部を設ける場合、溶接の他に、図１７に例示のように、任意形態の、ジョイント具を介して、設けてもかまわない。
【００８０】  また、前記転倒防止用の突出形状部の、壁面に接する部分の外周面に対し、緩衝性を有するクッション材やゴム質材を、任意に着けてもかまわない。
【符号の説明】１．  ぶら下がり運動器具本体
１ｂ．水平バー
１ｐ．第一支柱部
２ｐ  第二支柱部
１ｆ．第一支持足部
２ｆ  第二支持足部
Ｓ．  回転部材
Ｃ．  蓋状部材
Ｐ．  円管部材
Ａ．  中空部
ｐａ．上支柱部
ｐｂ．第一中間バー
ｐｃ．第二中間バー
ｐｄ．第三中間バー
ｐｅ．下支柱部
ｊｐ．円柱状支持軸
ｆｐ．円柱体
【図１】
2012090940.tif 000003
【図２】
2012090940.tif 000004
【図３】
2012090940.tif 000005
【図４】
2012090940.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2012090940.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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