(57)【要約】【課題】加熱プレート部の側壁部の一部に平坦（たん）部を形成し、該平坦部によって自立可能とすることにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性が高くなるようにする。【解決手段】平板状の底部１１ａと、該底部１１ａの周縁から立ち上がり、前記底部１１ａの周囲を囲繞（にょう）する側壁部１１ｂとを備える加熱プレート部１１と、前記側壁部１１ｂに基端が固定された棒状の柄部１２と、前記側壁部１１ｂの一部に形成された平坦部１１ｅとを有し、該平坦部１１ｅが水平面に当接した状態で自立する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）平板状の底部と、該底部の周縁から立ち上がり、前記底部の周囲を囲繞する側壁部とを備える加熱プレート部と、
（ｂ）前記側壁部に基端が固定された棒状の柄部と、
（ｃ）前記側壁部の一部に形成された平坦部とを有し、
（ｄ）該平坦部が水平面に当接した状態で自立することを特徴とするフライパン型調理器具。
【請求項２】
前記平坦部は、前記側壁部における前記柄部の基端が固定された部位と対向する部位、又は、前記基端が固定された部位の側方に形成される請求項１に記載のフライパン型調理器具。
【請求項３】
前記加熱プレート部の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で、又は、前記加熱プレート部の裏面が垂直となった状態で自立する請求項１又は２に記載のフライパン型調理器具。
【請求項４】
前記柄部の一部が、前記加熱プレート部の上端縁よりも裏面と反対側に突出した位置において水平面に当接した状態で、自立する請求項１〜３のいずれか１項に記載のフライパン型調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食材の加熱調理に使用するフライパン型調理器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、家庭、料理店等において、飯、肉、野菜等の各種の食材を加熱調理するための調理器具の一つとして、フライパンが使用されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
一般的なフライパンは、鋼、アルミニウム合金等の金属から成り、円形で平板状の底部の周囲を側壁部が囲繞（にょう）し、上面が開放された浅底容器としての加熱プレート部と、該加熱プレート部の側壁部の外面に基端が固定された棒状の１本の柄部とを有する。そして、食材の加熱調理の際には、調理人が片手で柄部を把持して使用する。これにより、ガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具上における加熱プレート部の位置、姿勢等を容易に調整することができ、食材の加熱調理を適切に行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】登録実用新案第３０５４５５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来のフライパンや中華鍋（なべ）のようなフライパン型調理器具は、長い１本の柄部を有するので保管用に広いスペースを必要とする。そのため、例えば、加熱プレート部の底部を収納戸棚の棚板上に載置した場合、長い柄部の先端が棚板の外方へ突出するので、収納戸棚の蓋（ふた）を閉じることが困難になる。また、蓋を閉じるために、フライパンの姿勢を変えて、柄部の延在方向が棚板の長手方向にほぼ一致するようにすると、棚板上の広いスペースを専有し、他の調理器具等を棚板上に載置することが困難となる。
【０００６】
もっとも、一般的なフライパンや中華鍋では、柄部の先端近傍には、吊（つ）り下げ用の孔（あな）が形成されているので、厨（ちゅう）房の壁等に配設されたフックに前記孔を係止させ、吊り下げた状態で保管することができる。しかし、一般家庭の厨房では、壁等にフックが配設されていないことが多い。また、吸盤等を利用して簡便に壁等に取付可能なフックも市販されているが、フライパンや中華鍋の加熱プレート部は、熱容量を大きくするために、厚肉の板材から成り、相当の重量があるので、このようなフックでは、フライパンや中華鍋を長時間に亘（わた）って確実に保持することは困難である。そのため、フライパンや中華鍋を吊り下げた状態で保管するためには、専門家によって強固に配設されたフックが必要であり、コストがかかってしまう。
【０００７】
本発明は、前記従来の問題点を解決して、加熱プレート部の側壁部の一部に平坦（たん）部を形成し、該平坦部によって自立可能とすることにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性の高いフライパン型調理器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そのために、本発明のフライパン型調理器具においては、平板状の底部と、該底部の周縁から立ち上がり、前記底部の周囲を囲繞する側壁部とを備える加熱プレート部と、前記側壁部に基端が固定された棒状の柄部と、前記側壁部の一部に形成された平坦部とを有し、該平坦部が水平面に当接した状態で自立する。
【０００９】
本発明の他のフライパン型調理器具においては、さらに、前記平坦部は、前記側壁部における前記柄部の基端が固定された部位と対向する部位、又は、前記基端が固定された部位の側方に形成される。
【００１０】
本発明の更に他のフライパン型調理器具においては、さらに、前記加熱プレート部の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で、又は、前記加熱プレート部の裏面が垂直となった状態で自立する。
【００１１】
本発明の更に他のフライパン型調理器具においては、さらに、前記柄部の一部が、前記加熱プレート部の上端縁よりも裏面と反対側に突出した位置において水平面に当接した状態で、自立する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、フライパン型調理器具は、加熱プレート部の側壁部の一部に平坦部を形成し、該平坦部によって自立可能となっている。これにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性の高いフライパン型調理器具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の斜視図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの平坦部を示す図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態における中華鍋の構造を示す側面図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態における中華鍋を自立させた状態の斜視図である。
【図８】本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図である。
【図９】本発明の第３の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図である。
【図１０】本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの斜視図である。
【図１１】本発明の第４の実施の形態における中華鍋を自立させた状態を示す側面図である。
【図１２】本発明の第４の実施の形態における中華鍋の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１５】
図１は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図、図２は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図、図３は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図、図４は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の斜視図、図５は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの平坦部を示す図である。なお、図１において、（ａ）は上面図、（ｂ）は下面図、（ｃ）は側面図であり、図２において、（ａ）は背面図、（ｂ）は側面図であり、図３において、（ａ）は図２（ａ）の要部拡大図、（ｂ）は図２（ｂ）の要部拡大図であり、図５において、（ａ）は斜め下から観た前面図、（ｂ）は斜め側方から観た要部拡大図である。
【００１６】
図において、１０は本実施の形態におけるフライパン型調理器具としてのフライパンであり、上面が開放された容器としての加熱プレート部１１と、該加熱プレート部１１に基端が固定された棒状の１本の柄部１２とを有する。ここで、フライパン型調理器具とは、典型的には、前記フライパン１０のように、加熱プレート部１１が上面が開放された浅底の容器であって、該容器に柄部１２の基端が固定された調理器具であるが、例えば、中華鍋のように加熱プレート部１１が深底の容器である調理器具も含むものである。なお、本実施の形態においては、加熱プレート部１１が浅底の容器であるフライパン１０について説明する。そして、前記加熱プレート部１１は、鋼、アルミニウム合金等の金属から一体的に形成された部材であり、円形で平板状の底部１１ａと、該底部１１ａの周縁から立ち上がり、前記底部１１ａの周囲を囲繞する側壁部１１ｂとを備える。
【００１７】
本実施の形態におけるフライパン１０は、一般的なフライパンと同様に、家庭、料理店等において、各種の食材を加熱調理するための調理器具として使用される。前記フライパン１０は、例えば、ガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具上に載置され、加熱プレート部１１内に収容された食材を加熱調理するために使用されるが、いかなる種類の加熱器具によって加熱されてもよい。また、前記食材は、例えば、肉、魚、野菜、穀物、スープ、牛乳、油脂等であり、固形物であっても流動物であってもよく、自然食材であっても加工食材であってもよく、いかなる種類のものであってもよい。
【００１８】
なお、本実施の形態において、フライパン１０における各部の構成及び動作を説明するために使用される上、下、左、右、前、後等の方向を示す表現は、絶対的なものでなく相対的なものであり、前記フライパン１０における各部が図に示される姿勢である場合に適切であるが、その姿勢が変化した場合には姿勢の変化に応じて変更して解釈されるべきものである。
【００１９】
前記底部１１ａの裏面側には、円形の裏面部１１ｃが形成されている。該裏面部１１ｃは、ガスコンロ等の五徳、電気コンロの加熱部等の上に載置される部分であり、平面であることが望ましい。なお、図に示される例において、前記裏面部１１ｃは、裏面方向（図１（ｃ）における下方向）に突出しているが、必ずしも突出している必要はない。
【００２０】
また、側壁部１１ｂの一部には平坦部１１ｅが形成され、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄは、上面から観て、平坦部１１ｅに対応する部分が欠落した、円形である。そして、前記上端縁１１ｄにおける平坦部１１ｅに対応する部分は、上面から観て、直線となっている。なお、前記上端縁１１ｄにおける平坦部１１ｅ以外の部分の上面から観た形状は、必ずしも厳密な円形である必要はなく、例えば、楕（だ）円形等であってもよい。また、前記上端縁１１ｄは、図に示される例において、側面から観て加熱プレート部１１の裏面、すなわち、裏面部１１ｃの裏面と平行な直線であるが、必ずしも、裏面部１１ｃの裏面と平行な直線である必要はない。
【００２１】
一方、前記柄部１２は、その基端に位置し、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂに固着された固着部１２ａと、該固着部１２ａに連結された把持部１２ｂと、該把持部１２ｂにおける前記固着部１２ａと反対側端、すなわち、柄部１２の先端近傍に形成された貫通孔（こう）としての柄部係止孔１２ｃとを備える。前記固着部１２ａ及び把持部１２ｂは、鋼、アルミニウム合金等の金属から一体的に形成された部材であることが望ましい。
【００２２】
そして、前記固着部１２ａは、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂにおける前記平坦部１１ｅと対向する部位、すなわち、前記平坦部１１ｅの反対側に固着されている。なお、前記固着部１２ａは、溶接、リベット接合、ねじ等の固着手段によって強固に固着されていることが望ましい。また、前記把持部１２ｂは、少なくとも一部の外周が樹脂によって覆われ、調理人等が手で把持しやすくなっていることが望ましい。前記柄部係止孔１２ｃは、貫通孔なので、例えば、厨房に配設されたフック等の吊り下げ用部材を挿通させることができ、これにより、該吊り下げ用部材に係止させた状態でフライパン１０を保管することができる。なお、前記柄部係止孔１２ｃは省略することもできる。
【００２３】
さらに、前記柄部１２は、図１（ｃ）に示されるように、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向に向けて延出するような側面形状を備えることが望ましい。すなわち、固着部１２ａは側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも下側に固着されているが、把持部１２ｂの上面における少なくとも先端近傍の部分は、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも上側に位置するような側面形状を備えることが望ましい。これにより、調理人等が片手で把持部１２ｂを把持しながら、加熱器具上における加熱プレート部１１の位置、姿勢等を容易に調整することが可能となり、食材の加熱調理を適切に行うことができる。
【００２４】
前記平坦部１１ｅは、図３（ａ）及び（ｂ）に詳細に示されるように、少なくともその外面が加熱プレート部１１の裏面、すなわち、裏面部１１ｃの裏面の延在する方向に対して交差する方向、具体的には、前記裏面の延在する方向に対してほぼ直交する（厳密には直交していない）方向に延在する。
【００２５】
そして、図２（ｂ）等に示されるように、前記平坦部１１ｅの外面を水平面としての床面２１に当接させることによって、フライパン１０は、倒立した状態で床面２１上に静止することができる。すなわち、フライパン１０は、柄部１２を上にし、加熱プレート部１１を下にした姿勢で自立することができる。この場合、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足は、図３（ａ）及び（ｂ）に示されるように、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの間、かつ、平坦部１１ｅの右端１１ｅＲと左端１１ｅＬとの間に位置する。
【００２６】
そのため、前記上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの距離、及び、右端１１ｅＲと左端１１ｅＬとの距離が大きいほど、自立したフライパン１０の安定性が向上する。したがって、前記上端１１ｅＵの位置は、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄと一致していることが望ましく、かつ、前記下端１１ｅＤの位置は、裏面部１１ｃの裏面の位置に近接していることが望ましい。
【００２７】
前記平坦部１１ｅの外面は、前述のように裏面部１１ｃの裏面に対して厳密には直交しておらず、図２（ｂ）に示されるように、平坦部１１ｅが床面２１に当接してフライパン１０が自立した状態で、加熱プレート部１１全体が裏面部１１ｃの裏面方向（図２（ｂ）においては左方向）にわずかに傾斜した姿勢となるように、すなわち、後に倒れた姿勢となるように、形成されている。つまり、加熱プレート部１１の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で自立するようになっている。更に換言すれば、裏面部１１ｃの裏面の延長線を示す線Ａが、水平面である床面２１に対して直交する垂直面を示す線Ｂと角度θで交差するように、前記平坦部１１ｅの外面は形成されている。
【００２８】
柄部１２が、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向（図２（ｂ）においては上方斜め右方向）に向けて延出するような側面形状を備えているので、フライパン１０の重心１０Ｇは、加熱プレート部１１自体の重心よりも、上方向、すなわち、裏面部１１ｃと反対方向（図２（ｂ）においては右方向）に偏心している。そのため、フライパン１０が自立した状態で、加熱プレート部１１全体が裏面部１１ｃの裏面方向にわずかに傾斜した姿勢とすることによって、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足を、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの中間に近付けることができ、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００２９】
また、自立したフライパン１０の傾斜の程度は、図２（ｂ）に示されるように、柄部１２が加熱プレート部１１の上端縁１１ｄの下端より上方向、すなわち、裏面部１１ｃと反対方向（図２（ｂ）においては右方向）に突出しない程度である。つまり、柄部１２のすべての部分が、加熱プレート部１１の平坦部１１ｅの上端１１ｅＵを通る垂直面を示す線Ｃよりも、裏面部１１ｃの裏面方向（図２（ｂ）においては左方向）に位置するようになっている。これにより、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足を、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの中間に近付けることができ、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００３０】
そして、柄部１２が加熱プレート部１１の平坦部１１ｅの上端１１ｅＵより上方向に突出しないので、自立したフライパン１０全体の上下方向（図２（ｂ）においては左右方向）の寸法を小さくすることができ、床面２１の専有面積を小さくすることができる。したがって、例えば、厨房における壁面とガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具との間の空間のように、幅の狭い空間にも、フライパン１０を自立させた状態で収納することができる。
【００３１】
さらに、前記平坦部１１ｅの外面は、平滑であり、角部を含んでおらず、加熱プレート部１１の外面との接続箇所も曲面であることが望ましい。これにより、例えば、フライパン１０を清掃するために調理人等が手で加熱プレート部１１を擦ったときでも、手を傷付けることがない。
【００３２】
さらに、前記平坦部１１ｅの外面は、平面でなく、その周縁部以外の部分がわずかに凹入し、前記周縁部のみが床面２１と接触するような形状であることが望ましい。これにより、例えば、床面２１に付着した塵（ちり）等の異物が前記平坦部１１ｅと床面２１との間に介在していても、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００３３】
このように、本実施の形態において、フライパン１０は、柄部１２と対向する側における加熱プレート部１１の側壁部１１ｂに形成された平坦部１１ｅを有し、該平坦部１１ｅは、少なくともその外面が加熱プレート部１１の裏面と交差する方向に延在する。
【００３４】
これにより、フライパン１０は、平坦部１１ｅを床面２１に当接させた状態で自立することができる。したがって、床面２１の専有面積が小さくなるので、狭いスペースにフライパン１０を保管することができ、収納コストを低減することができる。
【００３５】
次に、本発明の第２の実施の形態について説明する。なお、第１の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００３６】
図６は本発明の第２の実施の形態における中華鍋の構造を示す側面図、図７は本発明の第２の実施の形態における中華鍋を自立させた状態の斜視図である。
【００３７】
図において、５０は本実施の形態におけるフライパン型調理器具としての中華鍋である。該中華鍋５０は、前記第１の実施の形態におけるフライパン１０と同様に、上面が開放された容器である加熱プレート部１１と、該加熱プレート部１１に基端が固定された柄部１２とを有する調理器具であるが、加熱プレート部１１が深底の容器である点において、前記第１の実施の形態におけるフライパン１０と相違する。
【００３８】
このように、本実施の形態における中華鍋５０は、加熱プレート部１１が深底の容器であるため、すなわち、加熱プレート部１１の上端縁１１ｄから裏面部１１ｃまでの距離が長くなっているため、平坦部１１ｅの上下方向の寸法、すなわち、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの距離を、前記第１の実施の形態におけるフライパン１０よりも長くすることができる。
【００３９】
したがって、自立した中華鍋５０の安定性は、前記第１の実施の形態におけるフライパン１０よりも高くなる。
【００４０】
なお、その他の点の構成及び効果については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００４１】
次に、本発明の第３の実施の形態について説明する。なお、第１及び第２の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１及び第２の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００４２】
図８は本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図、図９は本発明の第３の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図、図１０は本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの斜視図である。なお、図８において、（ａ）は上面図、（ｂ）は下面図、（ｃ）は側面図であり、図９において、（ａ）は背面図、（ｂ）は側面図であって（ａ）のＸ−Ｘ矢視図である。
【００４３】
図において、１０は本実施の形態におけるフライパン型調理器具としてのフライパンであり、上面が開放された容器としての加熱プレート部１１と、該加熱プレート部１１に基端が固定された棒状の１本の柄部１２とを有する。
【００４４】
そして、本実施の形態においては、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂの一部に、平坦部１１ｅが形成されている。該平坦部１１ｅは、加熱プレート部１１における柄部１２の固着部１２ａが固定された部位の少なくとも左右いずれか一方、すなわち、一側方、図に示される例においては、左右両方、すなわち、両側方における側壁部１１ｂに形成されている。
【００４５】
そのため、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄは、上面から観て、平坦部１１ｅに対応する部分が欠落した、円形である。そして、前記上端縁１１ｄにおける平坦部１１ｅに対応する部分は、上面から観て、直線となっている。なお、前記上端縁１１ｄにおける平坦部１１ｅ以外の部分の上面から観た形状は、必ずしも厳密な円形である必要はなく、例えば、楕円形等であってもよい。
【００４６】
前記平坦部１１ｅは、フライパン１０の背面から観て、すなわち、裏面部１１ｃ側から観て、図９（ａ）に示されるように、円形である底部１１ａの中心点Ｏから柄部１２の軸方向に延在する柄部中心線Ｅとの角度が９０度よりも小さな鋭角となる方向に延在するように形成されることが望ましい。
【００４７】
また、本実施の形態においては、柄部１２の先端の左右両側角には、平板状の隅部１２ｄが形成されている。そのため、図９に示されるように、左右いずれか一方の平坦部１１ｅ及び隅部１２ｄを水平面としての床面２１に当接させることによって、フライパン１０は、自立した状態で床面２１上に静止することができる。すなわち、フライパン１０は、柄部１２の一部及び加熱プレート部１１の側壁部１１ｂの一部を下にし、加熱プレート部１１の裏面部１１ｃが横を向いた姿勢で自立することができる。この場合、前記隅部１２ｄが平坦部１１ｅを補助する補助脚として機能しているとも、前記隅部１２ｄが平坦部１１ｅの一部として機能しているとも、言える。
【００４８】
なお、図に示される例においては、柄部１２の先端における隅部１２ｄの一方が床面２１に当接しているが、床面２１に当接するのは、柄部１２の一部であれば、必ずしも、隅部１２ｄである必要はなく、柄部１２の先端におけるいずれの部分でもよいし、柄部１２の先端以外の部分であってもよい。しかし、ここでは、説明の都合上、隅部１２ｄが床面２１に当接する場合についてのみ説明する。
【００４９】
前記柄部１２の側面形状が、前記第１の実施の形態と同様に、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向に向けて延出するようなものである場合、図９（ｂ）に示されるように、隅部１２ｄは、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも裏面部１１ｃと反対側（図９（ｂ）における右側）に突出した位置において、床面２１に当接する。
【００５０】
この場合、自立している状態において、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足は、図９に示されるように、平坦部１１ｅの下端１１ｅＤと柄部１２の隅部１２ｄとの間、かつ、平坦部１１ｅの右端１１ｅＲ（図に示される例と反対側の平坦部１１ｅが床面２１に当接している場合には左端１１ｅＬ）と柄部１２の隅部１２ｄとの間に位置していればよいこととなる。なお、図に示される例においては、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足は、図９に示されるように、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの間、かつ、平坦部１１ｅの右端１１ｅＲと左端１１ｅＬとの間に位置している。
【００５１】
このように、柄部１２の隅部１２ｄが平坦部１１ｅから離れた位置において床面２１に当接するので、平坦部１１ｅの下端１１ｅＤと柄部１２の隅部１２ｄとの距離、及び、平坦部１１ｅの右端１１ｅＲ（図に示される例と反対側の平坦部１１ｅが床面２１に当接している場合には左端１１ｅＬ）と柄部１２の隅部１２ｄとの距離が大きくなり、自立したフライパン１０の安定性が向上する。
【００５２】
前記平坦部１１ｅの外面は、裏面部１１ｃの裏面に対してほぼ直交しており、図９（ｂ）に示されるように、平坦部１１ｅが床面２１に当接してフライパン１０が自立した状態で、裏面部１１ｃが床面２１に対してほぼ直交するように、形成されている。つまり、加熱プレート部１１の裏面部１１ｃが横を向いた姿勢でフライパン１０が自立することができる。更に換言すれば、裏面部１１ｃの裏面の延長線を示す線Ａが、水平面である床面２１に対してほぼ直交するように、前記平坦部１１ｅの外面は形成されている。
【００５３】
柄部１２が、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向に向けて延出するような側面形状を備えているので、フライパン１０の重心１０Ｇは、加熱プレート部１１自体の重心よりも、上方向、すなわち、裏面部１１ｃと反対方向（図９（ｂ）においては右方向）に偏心している。そのため、フライパン１０が自立した状態で、加熱プレート部１１全体が裏面部１１ｃの裏面方向にわずかに傾斜した姿勢とすることもできる。
【００５４】
なお、背面から観て、柄部１２を含むフライパン１０の重心１０Ｇは、円形である底部１１ａの中心点Ｏから柄部１２の方向にわずかに変位しているが、柄部１２の重量が加熱プレート部１１の重量と比較して軽い場合には、前記重心１０Ｇの中心点Ｏからの変位を無視することもできる。
【００５５】
このように、フライパン１０の背面から観て、加熱プレート部１１の平坦部１１ｅが床面２１に当接する位置と柄部１２の隅部１２ｄの一方が床面２１に当接する位置との距離が非常に大きいので、加熱プレート部１１の裏面部１１ｃに沿った方向に関して、自立したフライパン１０の安定性は極めて高いものとなる。また、図９（ｂ）に示されるように、柄部１２の隅部１２ｄの一方が床面２１に当接する位置が、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも裏面部１１ｃと反対側（図９（ｂ）における右側）に突出しているので、加熱プレート部１１の表裏方向に関しても、自立したフライパン１０の安定性は極めて高いものとなる。
【００５６】
また、フライパン１０が自立した状態で、裏面部１１ｃが床面２１に対してほぼ直交する、すなわち、裏面が垂直となっているので、自立したフライパン１０全体の上下方向（図９（ｂ）においては左右方向）の寸法を小さくすることができ、床面２１の専有面積を小さくすることができる。したがって、例えば、厨房における壁面とガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具との間の空間のように、幅の狭い空間にも、フライパン１０を自立させた状態で収納することができる。
【００５７】
なお、その他の点の構成及び効果については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００５８】
次に、本発明の第４の実施の形態について説明する。なお、第１〜第３の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１〜第３の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００５９】
図１１は本発明の第４の実施の形態における中華鍋を自立させた状態を示す側面図、図１２は本発明の第４の実施の形態における中華鍋の斜視図である。
【００６０】
図において、５０は本実施の形態におけるフライパン型調理器具としての中華鍋である。該中華鍋５０は、前記第３の実施の形態におけるフライパン１０と同様に、上面が開放された容器である加熱プレート部１１と、該加熱プレート部１１に基端が固定された柄部１２とを有する調理器具であるが、加熱プレート部１１が深底の容器である点において、前記第３の実施の形態におけるフライパン１０と相違する。
【００６１】
このように、本実施の形態における中華鍋５０は、加熱プレート部１１が深底の容器であるため、すなわち、加熱プレート部１１の上端縁１１ｄから裏面部１１ｃまでの距離が長くなっているため、平坦部１１ｅの上下方向の寸法、すなわち、平坦部１１ｅの上端１１ｅＵと下端１１ｅＤとの距離を、前記第３の実施の形態におけるフライパン１０よりも長くすることができる。
【００６２】
したがって、自立した中華鍋５０の安定性は、前記第３の実施の形態におけるフライパン１０よりも高くなる。
【００６３】
なお、その他の点の構成及び効果については、前記第３の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００６４】
また、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づいて種々変形させることが可能であり、それらを本発明の範囲から排除するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明は、食材の加熱調理に使用するフライパン型調理器具に適用することができる。
【符号の説明】
【００６６】
１０    フライパン
１１    加熱プレート部
１１ａ    底部
１１ｂ    側壁部
１１ｄ    上端縁
１１ｅ    平坦部
１２    柄部
２１    床面
５０    中華鍋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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