(57)【要約】【課題】切欠き部が形成された床下の基礎部を補強する補強部材によって１階床を支持することができる床下構造を得る。【解決手段】内側基礎部３２の立上部１２Ｂに形成された切欠き部３４内に開口補強金物３６が設けられており、これによって、立上部１２Ｂが補強されている。また、開口補強金物３６の上壁３６Ａの上面４８が、ＡＬＣ床４４が固定されるＡＬＣパッキング４２の上面５０と面一となるように設定されることによって、ＡＬＣパッキング４２及び開口補強金物３６の上壁３６ＡによってＡＬＣ床４４の支持が可能となり、ＡＬＣパッキング４２の上面５０及び開口補強金物３６の上壁３６Ａの上面４８に直接ＡＬＣ床４４が敷設可能となる。【選択図】図１
2012188902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周基礎部の内側に設けられると共に、立上部に上部が開放された切欠き部が形成された内側基礎部と、
中空部が設けられ、前記内側基礎部に形成された切欠き部内に配置されて前記立上部を補強すると共に、上壁の上面が、前記立上部の上面における前記切欠き部の隣接位置に載置されて床材が固定される緩衝材の上面と面一となるように設定された開口補強金物と、
を有する床下構造。
【請求項２】
前記開口補強金物と前記緩衝材との境界部の位置が前記床材の端面の位置と一致しないように設定されている請求項１に記載の床下構造。
【請求項３】
前記立上部の上面との間に隙間を設けて水平に張り出すフランジが前記開口補強金物に設けられた請求項１又は２に記載の床下構造。
【請求項４】
前記開口補強金物が、前記上壁から垂下され前記切欠き部の側壁を覆う一対の側壁補強板を有する請求項１〜３の何れか１項に記載の床下構造。
【請求項５】
前記開口補強金物が、前記一対の側壁補強板の下端部を繋ぎ前記切欠き部の底壁を覆う底壁補強板を有する請求項４に記載の床下構造。
【請求項６】
前記側壁補強板からアンカー部材が一体的に張り出されており、前記アンカー部材が前記立上部内に埋設されている請求項４又は５に記載の床下構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物を支持する床下構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
一階床下をメンテナンスするための人通口を設ける場合、床下の基礎部の立上部に開口部を形成する必要がある。立上部に開口部を形成する際、当該開口部が形成されていない立上部と同等の構造耐力を有するためには、立上部の断面形状を大きくする必要があり、施工性及び経済性の観点から問題が生じる。
【０００３】
このため、特許文献１には、基礎部において、立上部に形成された切欠き部内に当該切欠き部の側壁及び底壁を覆う厚さ数ｍｍ〜数十ｍｍ程度の補強埋込板が取り付けられると共に、補強埋込板を塞ぐ厚さ数ｍｍ〜数十ｍｍ程度の補強脱着板が脱着可能に設けられた技術が開示されている。また、特許文献２には、プレキャスト鉄筋コンクリート基礎において、プレキャスト部に形成された切欠き部の上端部の幅方向中央部に補強金具が架け渡された技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−３０３６７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、これらの先行技術における埋込板や補強金具は、切欠き部が形成された床下の基礎部を補強するものであって、１階床を支持する役割は担っていない。
【０００６】
本発明は上記事実を考慮し、切欠き部が形成された床下の基礎部を補強する補強部材によって１階床を支持することができる床下構造を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１に係る床下構造は、外周基礎部の内側に設けられると共に、立上部に上部が開放された切欠き部が形成された内側基礎部と、中空部が設けられ、前記内側基礎部に形成された切欠き部内に配置されて前記立上部を補強すると共に、上壁の上面が、前記立上部の上面における前記切欠き部の隣接位置に載置されて床材が固定される緩衝材の上面と面一となるように設定された開口補強金物と、を有している。
【０００８】
本発明の請求項１に係る床下構造では、外周基礎部の内側に設けられた内側基礎部の立上部には上部が開放された切欠き部が形成されており、当該切欠き部内には中空部が設けられた開口補強部材が配置されている。ここで、「切欠き部」は床下のメンテナンス用の人通口として形成されるものであるが、開口補強部材には中空部が設けられているため、当該中空部が人通口となる。
【０００９】
そして、切欠き部内に開口補強部材が設けられることによって、切欠き部が形成された立上部が補強されることとなる。また、当該開口補強部材の上壁の上面が、立上部の上面における切欠き部の隣接位置に載置されて床材が固定される緩衝材の上面と面一となるように設定されている。これにより、緩衝材及び開口補強金物によって床材の支持が可能となり、緩衝材及び開口補強金物の上に直接床材が敷設可能となる。
【００１０】
このように、切欠き部が形成された立上部を補強する開口補強金物を、床材の支持を兼ね備えるように設定することで、当該床材を支持するための支持部材を別途設ける場合と比較して、施工性が向上すると共にコストダウンを図ることができる。
【００１１】
また、内側基礎部の立上部において、切欠き部が形成された箇所に開口補強金物が配置されることで、当該切欠き部を形成するための型枠が不要となる。また、切欠き部が形成された箇所に開口補強金物を配置することで、当該切欠き部が形成されていない箇所と略同等のせん断耐力に設定することができ、切欠き部の入隅部に対する応力集中を回避することができる。これにより、当該入隅部において、クラックの発生を抑制又は防止することができる。
【００１２】
本発明の請求項２に係る床下構造は、請求項１に記載の床下構造において、前記開口補強金物と前記緩衝材との境界部の位置が前記床材の端面の位置と一致しないように設定されている。
【００１３】
本発明の請求項２に係る床下構造では、開口補強金物と緩衝材との境界部の位置が床材の端面の位置と一致しないように設定することで、床材によって切欠き部に掛かる荷重は緩衝材を介して切欠き部周辺の立上部の他の部分へ分散されるため、当該切欠き部への負担が軽減される。
【００１４】
本発明の請求項３に係る床下構造は、請求項１又は２に記載の床下構造において、前記立上部の上面との間に隙間を設けて水平に張り出すフランジが前記開口補強金物に設けられている。
【００１５】
本発明の請求項３に係る床下構造では、開口補強金物には水平に張り出すフランジが設けられており、当該フランジと立上部の上面との間に隙間が設けられている。この隙間を利用して電気配線等を配設することが可能となる。電気配線は通常、天井部に配設されるが、床部に電気配線を配設することで、設計の自由度が向上する。
【００１６】
本発明の請求項４に係る床下構造は、請求項１〜３の何れか１項に記載の床下構造において、前記開口補強金物が、当該開口補強金物の上壁から垂下され前記切欠き部の側壁を覆う側壁補強板を有している。
【００１７】
本発明の請求項４に係る床下構造では、開口補強金物の上壁から垂下された側壁補強板によって切欠き部の側壁が覆われた状態で、当該切欠き部が形成された立上部が補強されている。
【００１８】
本発明の請求項５に係る床下構造は、請求項４に記載の床下構造において、前記開口補強金物が、前記一対の側壁補強板の下端部を繋ぎ前記切欠き部の底壁を覆う底壁補強板を有している。
【００１９】
本発明の請求項５に係る床下構造では、開口補強金物において、一対の側壁補強板の下端部を繋ぐ底壁補強板を設けることで、開口補強金物そのものの強度が向上すると共に、開口補強金物の側壁補強板及び底壁補強板によって切欠き部の側壁及び底壁が覆われるため、切欠き部が形成された立上部の補強強度がさらに向上する。
【００２０】
本発明の請求項６に係る床下構造は、請求項４又は５に記載の床下構造において、前記側壁補強板からアンカー部材が一体的に張り出されており、前記アンカー部材が前記立上部内に埋設されている。
【００２１】
本発明の請求項６に係る床下構造では、開口補強金物の側壁補強板からアンカー部材が一体的に張り出されており、コンクリートを打設する際に立上部内に埋設されるようにしている。これにより、コンクリートの打設時に切欠き部が形成されると共に当該切欠き部内に開口補強金物が設けられることとなる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の請求項１に係る床下構造では、切欠き部が形成された床下の基礎部を補強する開口補強部材によって１階床を支持することができる、という優れた効果を有する。
【００２３】
本発明の請求項２に係る床下構造では、床下の基礎部の剥落を防止することができる、という優れた効果を有する。
【００２４】
本発明の請求項３に係る床下構造では、施工性が向上する、という優れた効果を有する。
【００２５】
本発明の請求項４に係る床下構造では、内側基礎部の立上部の強度が増大する、という優れた効果を有する。
【００２６】
本発明の請求項５に係る床下構造では、内側基礎部の立上部の強度がさらに増大する、という優れた効果を有する。
【００２７】
本発明の請求項６に係る床下構造では、施工性が向上する、という優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本実施の形態に係る床下構造を示す斜視図である。
【図２】本実施の形態に係る床下構造を示す、図１の矢印Ａ方向から見た側面図である。
【図３】本実施の形態に係る床下構造の開口補強金物を示す斜視図である。
【図４】図１の４−４線に沿った断面図である。
【図５】図１の５−５線に沿った断面図である。
【図６】床下構造の基礎を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
本発明の実施の形態に係る床下構造の一例について、図１〜図６に従って説明する。なお、図中に示す矢印ＵＰは鉛直方向上方を示す。
【００３０】
（床下構造の構成）
図１は本発明の実施の形態に係る床下構造の斜視図が示されている。図２は図１の矢印Ａ方向から見た側面図が示されており、図３には開口補強金物の斜視図が示されている。また、図４には図１の４−４線に沿った断面図が示されており、図５には図１の５−５線に沿った断面図が示されている。なお、図１及び図３については、鉄筋２０、２４、２６の図示を一部省略している。
【００３１】
図４及び図５に示されるように、本実施の形態に係る床下構造１０は、例えば鉄骨軸組住宅用の基礎（布基礎）１２に適用されている。基礎長手方向に対して直交する幅方向に沿って切断された基礎１２の断面形状は凸字状とされている。そして、当該基礎１２は、地盤１４内に埋設されて水平部分を構成するフーチング１２Ａと、このフーチング１２Ａの中央から鉛直方向に立ち上げられて垂直部分を構成する立上部１２Ｂと、によって構成されている。
【００３２】
フーチング１２Ａを構成する部分には、基礎長手方向に沿って所定の間隔で複数の鉄筋１８が平行に配筋されており、さらに、これらの鉄筋１８上の両端部には複数の鉄筋２０が直交した状態で平行に配筋されている。そして、これらの鉄筋１８、２０が埋設されるように型枠を組んでコンクリート２２が打設されることにより、フーチング１２Ａが構成されるようになっている。
【００３３】
一方、立上部１２Ｂを構成する部分には、基礎長手方向に沿って延びるように複数の鉄筋２４（上端筋、下端筋、中間筋）が平行に配筋（シングル配筋）されており、さらにこれらの鉄筋２４には基礎幅方向に沿って複数の鉄筋２６が所定の間隔で平行に配筋されている。そして、これらの鉄筋２４、２６が埋設されるように型枠を組んでコンクリート２８が打設されることにより、立上部１２Ｂが構成されるようになっている。
【００３４】
ここで、図６には床下構造の基礎を示す平面図が示されている。図６に示されるように、外周基礎部３０の内側に設けられた内側基礎部３２の立上部１２Ｂには、上部が開放された略コ字状の切欠き部３４が設けられており、一階床下をメンテナンスするため、外周基礎部３０及び内側基礎部３２で区画された領域内への進入を可能とする人通口として形成されている。
【００３５】
本実施形態では、この切欠き部３４内に、図３に示されるように、基礎長手方向に沿って切断された断面形状が略矩形状を成す開口補強金物３６が設けられている。この開口補強金物３６は鋼板等の金属で形成されており、開口補強金物３６の上壁３６Ａの下面からは側壁補強板としての一対の側壁３６Ｂが垂下し、側壁３６Ｂの下端部は、底壁補強板としての底壁３６Ｃによって繋がれている。そして、開口補強金物３６の側壁３６Ｂによって切欠き部３４の側壁３４Ｂが覆われ、底壁３６Ｃによって切欠き部３４の底壁３４Ｃが覆われている。
【００３６】
なお、開口補強金物３６は、例えば溶接などによって板状の上壁３６Ａ、側壁３６Ｂ及び底壁３６Ｃを互いに接合させて形成しても良いし、側壁３６Ｂ及び底壁３６Ｃについては一枚の板材をプレス加工によって形成しても良い。
【００３７】
また、図１及び図２に示されるように、開口補強金物３６の側壁３６Ｂの外面からは、立上部１２Ｂの上面１３との間に隙間Ｈが設けられた状態で、上壁３６Ａに沿って水平に基礎長手方向へ延びるフランジ３８が設けられている。さらに、開口補強金物３６の側壁３６Ｂの外面からは、コンクリート２８を打設する際に立上部１２Ｂ内に埋設される略Ｌ字状に形成されたアンカー部材４０が張り出している。
【００３８】
一方、図１に示されるように、立上部１２Ｂの上面１３における切欠き部３４の隣接位置に載置される緩衝材としての例えばＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）パッキング４２は、基礎幅方向に沿って切断された断面形状が、下部が開放された略コ字状を成しており、側壁４２Ａの下端部には内側に向かって水平に張り出すリップ部４２Ｂが設けられている。
【００３９】
図４に示されるように、このＡＬＣパッキング４２が立上部１２Ｂの上面１３に載置され、立上部１２ＢとＡＬＣ床４４との間に配置されることで、ＡＬＣ床４４をＡＬＣパッキング４２に固定（例えばビス４５による固定）することができる。また、ＡＬＣパッキング４２には中空部４６が設けられているため、衝撃音を低減すると共に、隣接するＡＬＣ床４４間で不陸が生じないようレベル調整を図ることができる。ここで、開口補強金物３６とＡＬＣパッキング４２との境界部Ｐの位置は、開口補強金物３６及びＡＬＣパッキング４２上に敷設されるＡＬＣ床４４の端面４４Ａの位置と一致しないように設定されている。
【００４０】
なお、ＡＬＣパッキング４２の形状は上記に限定されるものではない。例えば、図示はしないが、ＡＬＣパッキング４２の断面形状がいわゆるハット型を成していても良い。ＡＬＣパッキングをハット型形状とすることで、図４に示すＡＬＣパッキング４２よりも断面形状が単純化されるためコストを削減することができる。
【００４１】
（床下構造の作用・効果）
次に、本実施の形態に係る床下構造の作用・効果について説明する。
【００４２】
図１に示されるように、本実施形態では、内側基礎部３２の立上部１２Ｂに形成された人通口用の切欠き部３４内において、中空部３６Ｄが形成された開口補強金物３６が設けられている。この開口補強金物３６によって、切欠き部３４の側壁３４Ｂ及び底壁３４Ｃが覆われると共に当該切欠き部３４の開口が上壁３６Ａによって覆われ、立上部１２Ｂが補強されている。
【００４３】
また、本実施形態では、図１及び図２に示されるように、開口補強金物３６の上壁３６Ａの上面４８が、ＡＬＣ床４４を固定するＡＬＣパッキング４２の上面５０と面一となるように設定されている。これにより、ＡＬＣパッキング４２及び開口補強金物３６の上壁３６ＡによってＡＬＣ床４４の支持が可能となり、ＡＬＣパッキング４２の上面５０及び開口補強金物３６の上壁３６Ａの上面４８に直接ＡＬＣ床４４が敷設可能となる。つまり、当該開口補強金物３６によってＡＬＣ床４４を支持することができる。
【００４４】
このように、切欠き部３４が形成された立上部１２Ｂを補強する開口補強金物３６がＡＬＣ床４４の支持を兼ね備えるように設定することで、当該ＡＬＣ床４４を支持するため支持部材を別途設ける場合と比較して、施工性が向上すると共にコストダウンを図ることができる。
【００４５】
また、内側基礎部３２の立上部１２Ｂにおいて、切欠き部３４が形成された箇所に開口補強金物３６を設けることで、当該切欠き部３４を形成するための型枠が不要となる。また、切欠き部３４が形成された箇所に開口補強金物３６を設けることで、当該切欠き部３４が形成されていない箇所と略同等のせん断耐力に設定することができ、切欠き部３４の入隅部３５に対する応力集中を回避することができる。これにより、当該切欠き部３４において、クラックの発生を抑制又は防止することができる。
【００４６】
さらに、開口補強金物３６の側壁３６Ｂの外面からは、立上部１２Ｂの上面１３との間に隙間Ｈが設けられた状態で、上壁３６Ａに沿って水平に基礎長手方向へ延びるフランジ３８が設けられている。このため、この隙間Ｈを利用して電気配線等を配設することが可能となる。電気配線は通常、天井部（図示省略）に配設されるが、床部５２に電気配線を配設することで、設計の自由度が向上すると共に施工性が向上する。
【００４７】
一方、図２に示されるように、開口補強金物３６とＡＬＣパッキング４２との境界部Ｐの位置は、ＡＬＣ床４４の端面４４Ａの位置と一致しないように設定されている。これにより、ＡＬＣ床４４によって切欠き部３４に掛かる荷重は、ＡＬＣパッキング４２を介して切欠き部３４周辺の立上部１２Ｂの他の部分へ分散されるため、当該切欠き部３４への負担を軽減し立上部１２Ｂの剥落を防止することができる。
【００４８】
また、開口補強金物３６の側壁３６Ｂの外面からはアンカー部材４０が張り出しており、内側基礎部３２においてコンクリート２８を打設する際に、当該アンカー部材４０が立上部１２Ｂ内に埋設され開口補強金物３６が位置決めされるようになっている。これによると、コンクリート２８の打設時に切欠き部３４が形成されると共に当該切欠き部３４内に開口補強金物３６が設けられることとなるため、施工性が向上する。
【００４９】
なお、本実施形態では、内側基礎部３２においてコンクリート２８を打設する際に開口補強金物３６が切欠き部３４内に設けられる旨を上述したが、既に切欠き部３４が形成された立上部１２Ｂにおいて、当該開口補強金物３６を後付けしても良いのは勿論のことである。この場合、アンカー部材４０は不要となる。
【００５０】
また、本実施形態では、開口補強金物３６の側壁３６Ｂの外面からフランジ３８が張り出され、当該フランジ３８と立上部１２Ｂの上面１３との間に隙間Ｈが設けられるように設定されているが、このフランジ３８は必ずしも必要ではない。
【００５１】
以上、特定の実施形態について本発明を詳細に説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。
【００５２】
例えば、上記実施形態では、床下構造１０を鉄骨軸組住宅用として説明したがユニット住宅用であっても良い。また、布基礎である基礎１２を用いて説明したが、特に、布基礎に限定されることなく立上部を有している基礎であればベタ基礎等であってもよい。
【符号の説明】
【００５３】
１０      床下構造
１２      基礎
１２Ｂ    立上部
１３      上面
２２      コンクリート
２８      コンクリート
３０      外周基礎部
３２      内側基礎部
３４      切欠き部
３６      開口補強金物
３６Ａ    上壁
３６Ｂ    側壁（側壁補強板）
３６Ｃ    底壁（底壁補強板）
３６Ｄ    中空部
３８      フランジ
４０      アンカー部材
４２      ＡＬＣパッキング（緩衝材）
４４      ＡＬＣ床（床材）
４４Ａ    端面
Ｈ        隙間
Ｐ        境界部
【図１】
2012188902.tif 000003
【図２】
2012188902.tif 000004
【図３】
2012188902.tif 000005
【図４】
2012188902.tif 000006
【図５】
2012188902.tif 000007
【図６】
2012188902.tif 000008