(57)【要約】【課題】非接触充電において、着信時のコイル間の位置ずれを回避する事ができる電子機器を提供することを目的とする。【解決手段】充電システムは、非接触充電を開始する前に、充電器１０１と電子機器１００との間で、予め定められた認証処理を行う。認証の結果、可と判定されると、充電器１０１から電子機器１００へ充電用の電力が伝送される。電子機器１００の着信モードが、バイブレータによる振動モードである場合、電子機器１００と充電器１０１間の通信を検出し、バイブレータによる振動モードをＯＦＦし、他の着信モードへ変更可能としている。通信の検出にてバイブレータによる振動モードを切り替えることで、充電中だけでなく、非充電時の通信時においてもバイブレータによる振動を回避し、常にコイルの位置ずれを防止することができる手段を設けた。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイルにて受電した電力を整流して直流電力を生成する整流部と、この整流部から出力された電源に基づき、２次電池への充電の制御を行う充電制御部と、予め設定された着信モードに基づき、バイブレータを含む各種着信通知手段の制御を行うシステム制御部とを備え、充電器に設置されると、この充電器から前記コイルにて初期通信に必要な電力を受電すると共に、初期通信データを受信して、初期通信が開始されたことを検出すると、前記システム制御部は、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定の場合、前記システム制御部は前記バイブレータによる振動モードをＯＦＦしてその他の着信モードに変更し、前記充電制御部を経由して２次電池への充電を開始させることを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記初期通信が開始されたことを前記システム制御部が検出しなかった場合は、充電を開始しないことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記初期通信が開始されたことを検出したとき、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定以外の場合には、前記システム制御部は、前記着信モードを変更せずに、そのまま２次電池への充電を開始することを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項４】
前記充電制御部にて満充電を検出したとき、この定期通信を検出した場合には、次回定期通信の検出時までは、充電開始時に設定された前記バイブレータによる振動モード以外の設定を保持し、その後は再充電開始条件に合致した場合に充電を再開することを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項５】
前記定期通信の有無を監視し、前記定期通信を検出できなかった場合は、前記バイブレータによる振動モード設定をＯＮにし、充電開始前に前記着信モードを予め前記バイブレータによる振動モード設定としていた場合には、前記振動モードに変更することを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は携帯端末の着信モード切替え制御に関する技術であって、非接触充電時にバイブレータによる着信を停止することで、振動によるコイル間の位置ずれを防止する機能を備えた電子機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、様々な電子機器において金属接点やコネクタ等を介さずに充電器から電子機器へ電力を伝送し（以下、無接点電力伝送または単に電力伝送という）、伝送された電力を電子機器が備える２次電池に充電する方式（以下、非接触充電という）が採用されている。
現在の非接触充電の方式として、無接点電力伝送を行うコイル間の位置精度が高く求められる電磁誘導方式が主流であり、充電器と電子機器とが所定の位置関係に無い場合は、電力を受電するための磁束密度が疎になってしまうため、充電効率が落ちる(充電電流減少)、充電が停止してしまう等の事態が発生してしまう。
【０００３】
また、非接触充電においては、充電器と電子機器間にて通信を行う事で、様々な制御も行っている。一般的に充電開始前に初期通信を実施し、機器の認証、ならびに充電に必要な情報のやり取りを行った上で充電を開始している。さらに満充電検出後は、一旦電力伝送は停止するが、一定の周期で電力を伝送することで定期通信を実施し、電池電圧の監視、ならびに電子機器の持ち去り検出等を行っている。以上のことから、非充電時においても、通信の品質を向上させる為に、コイル間の位置精度が重要となっている。よって、特許文献1の様な正しい位置にて充電させる技術だけでなく、例えばバイブレータによる電子機器本体自身の振動が起因の位置ずれについて回避する技術も必要となっている。
【０００４】
一般的な充電器等の金属接点やコネクタ等を経由した充電において、特許文献２の技術は、充電動作中であることを示す充電器検出信号を検出し、バイブレータによる振動モード設定中の携帯電話機を充電器に搭載して充電中に着信があった場合に、着信報知モードが一時的に振動モードからリンガ音モードに切り替えられ、充電中の振動による充電器接点の破損を防止している。
【０００５】
また、特許文献３の技術も同様に、２次電池充電用機器が接続されているか否かを検出し、検出結果に基づいて、２次電池に充電用機器が接続されている場合には、着信時の呼出を強制的に振動モードからブザーによる通知モードに切り替えることで、落下や転倒による機器の破損や、充電用機器との接続外れを防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−２０６８６６号公報
【特許文献２】特許第３７１３２０２号公報
【特許文献３】特開平１０−６５７６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献２、特許文献３のいずれの技術も充電中であることを検出した上で着信モードを切り替える技術である為、非接触充電における通信時には着信モードを切り替える事ができず、例えば、充電開始前に位置ずれが発生して充電が開始できない、満充電後の定期通信中に位置ずれが発生して充電が再開できない等の非接触充電制御への影響が大いに考えられる。
【０００８】
本発明は上記課題を解決し、非接触充電において、着信時のコイル間の位置ずれを回避することができる電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電子機器は、コイルにて受電した電力を整流して直流電力を生成する整流部と、この整流部から出力された電源に基づき、２次電池への充電の制御を行う充電制御部と、予め設定された着信モードに基づき、バイブレータを含む各種着信通知手段の制御を行うシステム制御部とを備え、充電器に設置されると、この充電器から前記コイルにて初期通信に必要な電力を受電すると共に、初期通信データを受信して、初期通信が開始されたことを検出すると、前記システム制御部は、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定の場合、前記システム制御部は前記バイブレータによる振動モードをＯＦＦしてその他の着信モードに変更し、前記充電制御部を経由して２次電池への充電を開始させるものである。
【００１０】
上記構成により、充電中だけでなく、初期通信中も前記バイブレータの振動によるコイル位置ずれを防止することができる。
【００１１】
さらに、本発明の電子機器は、前記初期通信が開始されたことを前記システム制御部が検出しなかった場合は、充電を開始しないものである。
【００１２】
上記構成により、不正規な電子機器等に対する充電を回避することができる。
【００１３】
さらに、本発明の電子機器は、前記初期通信が開始されたことを検出したとき、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定以外の場合には、前記システム制御部は、前記着信モードを変更せずに、そのまま２次電池への充電を開始するものである。
【００１４】
上記構成により、充電中も着信モードを変更することなく予め設定された着信モードを継続することができる。
【００１５】
さらに、本発明の電子機器は、前記充電制御部にて満充電を検出したとき、この定期通信を検出した場合には、次回定期通信の検出時までは、充電開始時に設定された前記バイブレータによる振動モード以外の設定を保持し、その後は再充電開始条件に合致した場合に充電を再開するものである。
【００１６】
上記構成により、充電中だけでなく、定期通信中も前記バイブレータの振動によるコイル位置ずれを防止することができる。
【００１７】
さらに、本発明の電子機器は、前記定期通信の有無を監視し、前記定期通信を検出できなかった場合は、前記バイブレータによる振動モード設定をＯＮにし、充電開始前に前記着信モードを予め前記バイブレータによる振動モード設定としていた場合には、前記振動モードに変更するものである。
【００１８】
上記構成により、ユーザーが前記充電器から前記電子機器を持ち去った場合に、着信モードを自動的に前記バイブレータによる振動モードに戻すことができる。
【発明の効果】
【００１９】
以上のように、本発明によれば、通信の検出にてバイブレータによる振動モードを切り替えることで充電中だけでなく、非充電時の電子機器と充電器間の通信時においてもバイブレータによる振動を回避することができ、常にコイルの位置ずれを防止することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態における充電システムの一例の外観図
【図２】本発明の実施形態における構成の一例を示す図
【図３】本発明の実施形態における電子機器の動作の一例を示すフローチャート
【図４】本発明の実施形態における電子機器の動作の別の一例を示すフローチャート
【図５】本発明の実施形態における構成の別の一例を示す図
【図６】本発明の実施形態における通信の検出と着信モードの切替え制御とのタイミングの一例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２２】
図１は、本発明の実施形態における充電システムの外観図である。図１に示す充電システム１は、携帯端末等の電子機器１００と、電子機器に対して非接触に充電を行う充電器等の充電器１０１とを備える。電子機器１００は、充電器１０１と非接触の状態で充電器１０１から電力の給電を受けて充電可能な電池（２次電池）に充電することができる。
【００２３】
また、電子機器１００は、複数の着信通知手段を有し、利用者が自由に設定可能である。
【００２４】
また、本充電システムは、非接触充電を開始する前に、充電器１０１と電子機器１００との間で、予め定められた認証処理を行う。認証処理とは、電子機器１００が充電を行う対象としての正しい機器であるか否かを充電器１０１が認証するための処理である。認証の結果、可と判定されると、充電器１０１から電子機器１００へ充電用の電力が伝送される。
【００２５】
また、電子機器１００側で満充電を検出すると、充電器１０１側からの電力伝送停止処理を行って充電を停止し、以降、電子機器１００が充電器１０１より取り去られるまで電子機器１００と充電器１０１間で定期的に通信を開始する。
【００２６】
また、電子機器１００の着信モードが、バイブレータによる振動モードである場合、電子機器１００と充電器１０１間の通信を検出し、バイブレータによる振動モードをＯＦＦし、他の着信モードへ変更可能としている。
【００２７】
＜実施形態１＞
次に、本発明の第１の実施形態の動作について図２を参照して詳細に説明する。
【００２８】
図２は本実施形態における電子機器１００の具体的な構成の一例を示す図である。
本充電システムは、コイル２０１、整流部２０２、通信制御部２０３、充電制御部２０４、システム制御部２０５、２次電池２０６、バイブレータ２０７、ＬＥＤ２０８、表示装置２０９、スピーカ２１０から構成される。コイル２０１は、電力供給を受けるための電力の受電や各種信号を受信するための電力の受電、各種信号を送信する。整流部２０２は、受電電力を整流して直流電力を生成する。整流部２０２は、例えばダイオードブリッジにより構成される。通信制御部２０３は、各信号の送受信を行う。充電制御部２０４は、整流部２０２から出力された電源を元に２次電池２０６への充電の制御を行う。システム制御部２０５は、充電器との各種信号のやり取りの制御、図示はしていないが、公衆網との送受信を行うＲＦ部との通信の制御、充電情報の管理、各種着信通知手段の切替え制御、着信通知制御を行う。２次電池２０６は、リチウムイオン電池などの２次電池であり、充電制御部２０４からの電力にて充電される。
【００２９】
次に、本発明の実施形態1における着信モード制御の動作の一例について図1と図２と図４を参照して詳細に説明する。
【００３０】
図４は、本実施形態の電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。まず、ユーザーが充電器１０１に電子機器１００を設置すると、充電器１０１からコイル２０１に通信に必要な電力が送電され、初期通信データも送信される。（Ｓ４００）コイル２０１にて受電後、通信制御部２０３を経由して初期通信が開始される。（Ｓ４０１）システム制御部２０５によって初期通信が検出されると、システム制御部２０５は電子機器１００の着信モードを確認し、電子機器１００がバイブレータ２０７による振動モード設定の場合、バイブレータ２０７による振動モードをＯＦＦしてその他の着信モード、例えば、ＬＥＤ２０８や表示装置２０９による表示通知やスピーカ２１０による音声通知へ変更し、充電制御部２０４を経由して２次電池２０６へ充電を開始する。（Ｓ４０２〜Ｓ４０６）
システム制御部２０５によって、初期通信が検出されなかった場合は、充電を開始しない。（Ｓ４０７）システム制御部２０５による初期通信検出時に、着信モードがバイブレータ２０７による振動モード設定以外の場合は、着信モードを変更せず、そのまま充電を開始する。（Ｓ４０６、Ｓ４０８）
なお、バイブレータ２０７による振動モードをＯＦＦしてその他の着信モードへ変更する場合、マナーモード設定を確認し、設定状態に応じて音声を出力するかどうかの判断を合せて行っても構わない
次に、本発明の実施形態1における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図２と図５を参照して詳細に説明する。
図５は、本実施形態の電子機器１００の動作のその他の一例を示すフローチャートである。ユーザーが充電器１０１に電子機器１００を設置した状態で充電を行い、満充電検出した場合、充電器１０１からコイル２０１に対する送電が一旦停止し、その後、充電器１０１と電子機器１００間で定期通信が開始される。（Ｓ５００〜Ｓ５０２）システム制御部２０５は、通信制御部２０３を経由して定期通信の有無を監視し、定期通信が検出されている間は、充電開始時に設定されたバイブレータ２０７による振動モード以外の設定を保持し、その後再充電開始条件に合致した場合、充電を再開する。（Ｓ５０３〜Ｓ５０６）満充電検出前に充電が停止した場合、もしくは定期通信が検出できなくなった場合は、システム制御部２０５は電子機器１００が充電器１０１から取り去られたと判断し、バイブレータ２０７による振動モード設定をＯＮにし、充電開始前に着信モードをバイブレータ２０７による振動モード設定としていた場合は、バイブレータ２０７による振動モードへ変更する。（Ｓ５０１、Ｓ５０７、Ｓ５０８）
尚、再充電開始条件とは、満充電を検出した後に充電を再開するための条件のことであり、満充電後も電子機器１００が充電器１０１から持ち去られること無く設置され続けたとき、電池電圧を観測して予め設定した電圧値よりも低くなった場合に充電を再開する。
【００３１】
＜実施形態２＞
次に、本発明の第２の実施形態の動作について図３を参照して詳細に説明する。
【００３２】
図３は本実施形態における電子機器の具体的な構成の別の一例を示す図である。
図３に示すシステムの構成は、図２に示したシステムの中で、一部機能を２次電池３００内に構成する事で、電池単体でも充電可能とした構成である。本システムは、コイル３０１、整流部３０２、通信制御部３０３、充電制御部３０４、電池システム制御部３０６、セル３０５から構成された２次電池３００と、本体システム制御部３０７、バイブレータ３０８、ＬＥＤ３０９、表示装置３１０、スピーカ３１１から構成された電子機器１００とで構成される。
【００３３】
コイル３０１は、電力供給を受けるための電力の受電や各種信号を受信するための
電力の受電、各種信号を送信する。整流部３０２は、受電電力を整流して直流電力を生成する。整流部３０２は、例えばダイオードブリッジにより構成される。通信制御部３０３は、各信号の送受信を行う。充電制御部３０４は、整流部３０２から出力された電源を元にセル３０５への充電の制御を行う。電池システム制御部３０６は、充電器１０１との各種信号のやり取りの制御、充電情報の管理、本体システム制御部３０７との通信を行う。本体システム制御部３０７は、図示はしていないが、公衆網との送受信を行うＲＦ部との通信の制御、各種着信通知手段の切替え制御、着信通知制御を行う。
【００３４】
次に、本発明の実施形態２における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図３と図４を参照して詳細に説明する。
【００３５】
まず、ユーザーが充電器１０１に電子機器１００を設置すると、充電器１０１からコイル３０１に通信に必要な電力が送電され、初期通信データも送信される。（Ｓ４００）コイル３０１にて受電後、通信制御部３０３を経由して初期通信が開始される。（Ｓ４０１）電池システム制御部３０６によって初期通信が検出されると、電池システム制御部３０６は本体システム制御部３０７に初期通信の検出を通知する。本体システム制御部３０７は電子機器１００の着信モードを確認し、電子機器１００がバイブレータ３０８による振動モードの設定の場合、バイブレータ３０８による振動モードの設定をＯＦＦしてその他の着信モード、例えば、ＬＥＤ３０９や表示装置３１０による表示通知やスピーカ３１１による音声通知へ変更し、充電制御部を経由してセル３０５へ充電を開始する。（Ｓ４０２〜Ｓ４０６）電池システム制御部３０６からの初期通信検出通知時に、着信モードがバイブレータ３０８による振動モード設定以外の場合は、着信モードは変更せず、そのまま充電を開始する。（Ｓ４０７）電池システム制御部３０６による初期通信検出時に、着信モードがバイブレータ３０８による振動モード設定以外の場合は、着信モードを変更せず、そのまま充電を開始する。（Ｓ４０６、Ｓ４０８）
なお、バイブレータ３０８による振動モードをＯＦＦしてその他の着信モードへ変更する場合、マナーモード設定を確認し、設定状態に応じて音声を出力するかどうかの判断を合せて行っても構わない
次に、本発明の実施形態２における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図３と図５を参照して詳細に説明する。
【００３６】
ユーザーが充電器１０１に電子機器１００を設置した状態で充電を行い、満充電検出した場合、充電器１０１からコイル３０１に対する送電が一旦停止し、その後、充電器１０１と電子機器１００間で定期通信が開始される。（Ｓ５００〜Ｓ５０２）電池システム制御部３０６は、通信制御部３０３を経由して定期通信の有無を監視し、結果を本体システム制御部３０７へ通知する。定期通信が検出されている間は、充電開始時に設定されたバイブレータ３０８による振動モード以外の設定を保持し、その後再充電開始条件に合致した場合、充電を再開する。（Ｓ５０３〜Ｓ５０６）満充電検出前に充電が停止した場合、もしくは電池システム制御部３０６からの定期通信検出の通知がなくなった場合、本体システム制御部３０７は電子機器１００が充電器１０１から取り去られたと判断し、バイブレータ３０８による振動モード設定をＯＮにし、充電開始前に着信モードをバイブレータ３０８による振動モード設定としていた場合は、バイブレータ３０８による振動モードへ変更する。（Ｓ５０１、Ｓ５０７、Ｓ５０８）
次に、本発明の実施形態1、実施形態２における非接触充電と着信モード制御とのタイミングの一例について図６を参照して詳細に説明する。
【００３７】
図６は、本実施形態の電子機器の動作の一例を示すタイミング図である。
タイミングＴ１で電子機器が設置されると送電が開始され、初期通信が開始されると同時に通信検出信号が発生し、バイブレータによる振動設定がＯＦＦされる。初期通信が完了し、タイミングＴ２で充電が開始される。タイミングＴ３にて満充電検出されると、充電と送電が停止し、以降定期通信の検出が開始される。この時点ではバイブレータによる振動設定はＯＦＦを継続する。定期通信は、タイミングＴ４、タイミングＴ５、タイミングＴ６の様に同じ間隔でＴ４からタイミングＴ４´、タイミングＴ５からタイミングＴ５´、タイミングＴ６からタイミングＴ６´の様に同じ時間行われる。タイミングＴ４´、タイミングＴ５´、タイミングＴ６´の様に定期通信が完了するタイミングまでに定期通信が検出できた場合、バイブレータによる振動設定は次の検出タイミングまでＯＦＦを継続する。タイミングＴ７からタイミングＴ７´間のように、予め定められた区間で定期通信が検出できなかった場合は、電子機器が取り去られたと認識し、バイブレータによる振動設定をＯＮにする。再びタイミングＴ８にて電子機器が設置されると送電が開始され、初期通信が開始されると同時に通信検出信号が発生し、バイブレータによる振動設定がＯＦＦされる。初期通信が完了し、タイミングＴ９で充電が開始される。タイミングＴ１０で電子機器が取り去られた場合、満充電検出前に充電が停止していることから、電子機器が取り去られたと認識し、バイブレータによる振動設定をＯＮにする。
【００３８】
なお、図６記載の各信号の論理は一例を示したものであって、本発明はそれに限定されることなく、目的を実現できれば論理を変更しても構わない。また、図６記載の通信検出のタイミングについては、一例を記載したものであり、上記の通り検出可能な区間であればどのタイミングでも構わない。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明にかかる通信処理の検出にてバイブレータによる振動モードをＯＦＦし、他の着信モードに切り替える機能を備えた電子機器は、充電中だけでなく、非充電時の通信時においてもバイブレータによる振動を回避することができ、常にコイルの位置ずれを防止することができるという効果がある。
【符号の説明】
【００４０】
１００    電子機器
１０１    充電器
２０１    コイル
２０２    整流部
２０３    通信制御部
２０４    充電制御部
２０５    システム制御部
２０６    ２次電池
２０７    バイブレータ
２０８    ＬＥＤ
２０９    表示装置
２１０    スピーカ
３００    ２次電池
３０１    コイル
３０２    整流部
３０３    通信制御部
３０４    充電制御部
３０５    セル
３０６    電池システム制御部
３０７    本体システム制御部
３０８    バイブレータ
３０９    ＬＥＤ
３１０    表示装置
３１１    スピーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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