(57)【要約】【課題】特定の走行条件下における振動を抑制可能なステアリングホイールを提供すること。【解決手段】回転軸に取り付けられる中央部と、操作者が把持する把持部と、中央部と把持部とを連結するスポーク部とを備えたステアリングホイール１００は、中央部と把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによってステアリングホイール１００の共振周波数を調整可能な共振周波数調整機構２０を備える。共振周波数調整機構２０は、中央部と把持部とを互いに引き寄せる張力を発生させるワイヤ２２と、ワイヤ２２を巻き出し或いは巻き取るワイヤ巻出・巻取部２１とを備える。【選択図】図１
2012245901.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に取り付けられる中央部と、操作者が把持する把持部と、該中央部と該把持部とを連結するスポーク部とを備えたステアリングホイールであって、
前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによって該ステアリングホイールの共振周波数を調整可能な共振周波数調整機構を備える、
ことを特徴とするステアリングホイール。
【請求項２】
前記共振周波数調整機構は、前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を発生させるワイヤと、該ワイヤを巻き出し或いは巻き取るワイヤ巻出・巻取部とを備える、
ことを特徴とする請求項１に記載のステアリングホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両を操舵するためのステアリングホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、円環状をなすリム部と、リム部の内側に位置するボス部と、リム部とボス部とを連結する複数のスポーク部とで構成されるステアリングホイールが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
特許文献１のステアリングホイールのリム部、ボス部、及びスポーク部は、リム芯金、ボス芯金及びスポーク芯金の鋳ぐるみによって一体的に連結されている。その一体的な連結は、ステアリングホイールの強度（剛性）を向上させ、ステアリングホイールの共振周波数を増大させる。この構造により、特許文献１のステアリングホイールは、ステアリングシャフトを介して伝わる振動によるステアリングホイールの共振を抑制して操作感を向上させるようにしている。
【０００４】
また、環状のグリップと、ステアリングシャフトの先端に連結されるコアと、コアとグリップとを連結する３つのスポークとで構成されるステアリングホイールであり、その環状のグリップが円弧状をなす３つのグリップ本体と、隣り合うグリップ本体同士を連結する連結体とで構成されるステアリングホイールが知られている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００５】
特許文献２のステアリングホイールは、運転者の体格や好みに応じて隣り合うグリップ本体の間隔ひいてはグリップの外径の大きさを変更できるようにし、操作者が転舵する際に必要な操舵力の大きさを変更できるようにしている。
【０００６】
ところで、ステアリングホイールの振動は、路面やエンジン等の振動源から様々な経路でステアリングホイールに伝わる様々な振動のうちの大きな振動周波数成分がステアリングホイールの共振周波数と一致（共振）した場合に大きくなる。また、ステアリングホイールに伝わる振動の周波数は、振動源における振動周波数が不変であったとしても、変動する場合がある。振動源とステアリングホイールとの間の振動伝達特性がタイヤ、サスペンション、エンジンユニット等の振動伝達経路を構成する部品の経年変化や交換等により変化するためである。また、ステアリングホイールの共振周波数自体も経年変化等により常に一定というわけではない。そのため、ステアリングホイールの共振が発生する際の車両の走行条件は時間とともに変化することとなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平９−２２６６０２号公報
【特許文献２】特開２００９−１７９１３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
然るに、特許文献１のステアリングホイールは、その強度（剛性）を向上させることによって共振周波数を増大させてはいるものの、その共振周波数は固定値であり、その共振周波数を調整できるようにはしていない。
【０００９】
また、特許文献２のステアリングホイールは、グリップの外径を大きくすることによって操作者が転舵する際に必要な操舵力を小さくできるようにするが、その共振周波数を調整できるようにはしていない。
【００１０】
そのため、特許文献１及び２のそれぞれにおけるステアリングホイールの操作者は、特定の走行条件下でステアリングホイールの振動が大きくなることが分かっている場合であっても、その振動を抑制できないこととなる。
【００１１】
上述の点に鑑み、本発明は、特定の走行条件下における振動を抑制可能なステアリングホイールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述の目的を達成するために、本発明の実施例に係るステアリングホイールは、回転軸に取り付けられる中央部と、操作者が把持する把持部と、該中央部と該把持部とを連結するスポーク部とを備えたステアリングホイールであって、前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによって該ステアリングホイールの共振周波数を調整可能な共振周波数調整機構を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
上述の手段により、本発明は、特定の走行条件下における振動を抑制可能なステアリングホイールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第一実施例に係るステアリングホイールの構成例を示す概略図である。
【図２】第一実施例に係るワイヤ巻出・巻取部の巻き取り操作により張力が増大するワイヤの状態を示す図である。
【図３】第二実施例に係るステアリングホイールの構成例を示す概略図である。
【図４】第二実施例に係るワイヤ巻出・巻取部の巻き取り操作により張力が増大するワイヤの状態を示す図である。
【図５】第三実施例に係るステアリングホイールの構成例を示す概略図である。
【図６】第三実施例に係るワイヤ巻出・巻取部の巻き取り操作により張力が増大するワイヤの状態を示す図である。
【図７】第四実施例に係るステアリングホイールの構成例を示す概略図である。
【図８】第四実施例に係るワイヤ巻出・巻取部の巻き取り操作により張力が増大するワイヤの状態を示す図である。
【図９】第五実施例に係るステアリングホイールの構成例を示す概略図である。
【図１０】第五実施例に係るワイヤ巻出・巻取部の巻き取り操作により張力が増大するワイヤの状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照しつつ、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。
【実施例１】
【００１６】
図１は、本発明の第一実施例に係るステアリングホイール１００の骨格構造の構成例を示す背面概略図である。
【００１７】
本実施例において、ステアリングホイール１００は、車両を操舵するための車載装置であり、主に、ステアリングシャフト（図示せず。）に回転可能に取り付けられる中央部と、中央部から放射状に延びる複数のスポーク部と、スポーク部によって支持される円環状の把持部と、共振周波数調整機構２０とを備える。なお、把持部は、操作者（運転者）がステアリングホイール１００を操作するために把持する部材である。
【００１８】
ステアリングホイール１００の骨格構造は、主に、中央部骨格１０、把持部骨格１２及びスポーク部骨格１２を含み、アルミニウム、マグネシウム、チタン等の金属で一体的に形成される。
【００１９】
中央部骨格１０は、ステアリングホイール１００の中央部の骨格であり、ステアリングシャフト（図示せず。）を回転可能に支持する軸受け部１１を含む。
【００２０】
本実施例において、中央部骨格１０は、図１の点線で囲まれた部材であり、スポーク部骨格１４に比べ、曲げ振動を生じさせにくい部材である。
【００２１】
把持部骨格１２は、ステアリングホイール１００の把持部の骨格であり、この把持部骨格１２の上にウレタンフォーム等の被覆部（図示せず。）が取り付けられる。
【００２２】
スポーク部骨格１４は、ステアリングホイール１００のスポーク部の骨格であり、中央部骨格１０と把持部骨格１２とを連結する部材である。
【００２３】
本実施例において、ステアリングホイール１００は、３つのスポーク部骨格１４Ａ〜１４Ｃを含む。スポーク部骨格１４Ａ及び１４Ｂのそれぞれは、中央部骨格１０から半径方向に互いにほぼ正反対の方向に延び、連結部１４Ａ１及び１４Ｂ１のそれぞれで把持部骨格１２に連結される。また、スポーク部骨格１４Ｃは、Ｙ字形状を有し、中央部骨格１０から半径方向に延びる２本のスポーク部骨格部分１４ＣＬ、１４ＣＲが途中で合流して１本のスポーク部骨格部分１４ＣＣとなった後、連結部１４Ｃ１で把持部骨格１２に連結される。なお、連結部１４Ｃ１は、把持部骨格１２の円環上における連結部１４Ａ１と連結部１４Ｂ１とのほぼ中間に位置する。また、図中の軸Ｘは、連結部１４Ａ１と連結部１４Ｂ１とを通り、ステアリングシャフトの軸と直交する軸を示す。但し、スポーク部骨格の本数及び形状、並びに、把持部骨格１２の円環上における連結部の間隔は任意であり、他の構成が採用されてもよい。
【００２４】
また、本実施例において、ステアリングホイール１００は、中央部骨格１０と、スポーク部骨格部分１４ＣＬ及び１４ＣＲとでエアバッグ支持部骨格（図の一点鎖線で囲まれる部分）を形成する。そして、エアバッグ支持部骨格の前面側（運転者側）にはエアバッグ装置が設置される。
【００２５】
共振周波数調整機構２０は、ステアリングホイール１００の中央部と把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによってステアリングホイール１００の共振周波数を調整可能な機構である。
【００２６】
具体的には、共振周波数調整機構２０は、主に、ワイヤ巻出・巻取部２１、ワイヤ２２、ワイヤサポート部２３、及びワイヤ固定部２４で構成される。
【００２７】
ワイヤ巻出・巻取部２１は、ワイヤ２２を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ２２を巻き取るためのリール部（図示せず。）を含み、好適には中央部骨格１０の背面側に固定される。
【００２８】
また、ワイヤ巻出・巻取部２１は、例えば、付属のダイアルつまみ（図示せず。）を用いて手動操作される装置である。なお、ワイヤ巻出・巻取部２１は、操作者によるスイッチ（図示せず。）のＯＮ／ＯＦＦ操作により電動モータ等を用いて自動的にワイヤを巻き出し或いは巻き取る装置であってもよい。
【００２９】
ワイヤ２２は、ワイヤ巻出・巻取部２１によって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、その一端がワイヤ巻出・巻取部２１のリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部２４に固定される。
【００３０】
ワイヤサポート部２３は、ワイヤ２２の中間部分をスライド可能に保持するための部材であり、例えば、把持部骨格１２に固定されたリング、フック、パイプ等である。
【００３１】
ワイヤ固定部２４は、ワイヤ２２の端部を固定するための部材であり、例えば、中央部骨格１０に固定されたリング、フック等である。
【００３２】
本実施例において、ワイヤ２２は、スポーク部骨格部分１４ＣＬの背面側に沿ってワイヤサポート部２３とワイヤ固定部２４との間に延在するワイヤ部分２２Ｌと、スポーク部骨格部分１４ＣＲの背面側に沿ってワイヤサポート部２３とワイヤ巻出・巻取部２１との間に延在するワイヤ部分２２Ｒとを有する。なお、ワイヤ部分２２Ｌ、２２Ｒは、スポーク部骨格部分１４ＣＬ、１４ＣＲに固定されたリング、フック、パイプ等（図示せず。）を通じて、スポーク部骨格部分１４ＣＬ、１４ＣＲの背面側に沿うようにスライド可能に保持される。ステアリングホイール１００の骨格構造の周囲に存在するエアバッグ装置等の他の部材とワイヤ２２とが干渉するのを防止するためである。但し、ワイヤ部分２２Ｌ、２２Ｒは、スポーク部骨格部分１４ＣＬ、１４ＣＲに沿うことなく、ワイヤサポート部２３とワイヤ固定部２４とを最短距離で結ぶように、また、ワイヤサポート部２３とワイヤ巻出・巻取部２１とを最短距離で結ぶように張架されてもよい。
【００３３】
図２は、ワイヤ巻出・巻取部２１の巻き取り操作により張力が増大するワイヤ２２の状態を示す図である。なお、図中の矢印は、ワイヤ２２の移動方向を示す。
【００３４】
図２で示すように、ワイヤ巻出・巻取部２１の巻き取り操作を開始すると、ワイヤ２２は、ワイヤ固定部２４をワイヤサポート部２３に引き寄せるように、かつ、ワイヤサポート部２３をワイヤ巻出・巻取部２１に引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００の中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール１００の共振周波数（例えば、ステアリングホイール１００の中央部と把持部とが近づいたり遠ざかったりする弾性曲げ振動の共振周波数である。）が増大することとなる。
【００３５】
反対に、図２では示していないが、ワイヤ巻出・巻取部２１の巻き出し操作を開始すると、ワイヤ２２は、ワイヤ固定部２４がワイヤサポート部２３から遠ざかるように、かつ、ワイヤサポート部２３がワイヤ巻出・巻取部２１から遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００の中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール１００の共振周波数（例えば、弾性曲げ共振周波数である。）が減少することとなる。
【００３６】
以上の構成により、運転者は、共振周波数調整機構２０を操作することによりステアリングホイール１００の共振周波数（特に、軸Ｘの周りを揺動する把持部骨格１２の振動の共振周波数である。）を調整し、特定の走行条件（例えば、所定速度での直進走行時や所定速度でのカーブ走行時である。）の下で発生する共振を抑制することができる。
【００３７】
また、共振周波数調整機構２０は、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール１００の共振周波数に影響する属性（例えば、ステアリングホイール１００のサイズ、形状、材質、重量等である。）を変更することなく、ステアリングホイール１００の共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構２０は、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。
【実施例２】
【００３８】
次に、図３及び図４を参照しながら、本発明の第二実施例に係るステアリングホイール１００Ａの共振周波数調整機構２０Ａについて説明する。なお、図３は、ステアリングホイール１００Ａの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図４は、ワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ２２Ａの状態を示す図である。
【００３９】
共振周波数調整機構２０Ａは、ワイヤ２２Ａの一端がワイヤ巻出・巻取部２１ＡＲのリール部に固定され、ワイヤ２２Ａの他端がワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬのリール部に固定される点で、ワイヤ２２の一端がワイヤ巻出・巻取部２１に固定され、ワイヤ２２の他端がワイヤ固定部２４に固定される第一実施例における共振周波数調整機構２０と異なるがその他の点で共通する。
【００４０】
図４で示すように、ワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ２２Ａは、ワイヤサポート部２３をワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲのそれぞれに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ａの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール１００Ａの共振周波数が増大することとなる。
【００４１】
反対に、図４では示していないが、ワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ２２Ａは、ワイヤサポート部２３がワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲのそれぞれから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ａの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール１００Ａの共振周波数が低下することとなる。
【００４２】
なお、共振周波数調整機構２０Ａは、ワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲのうちの何れか一方による巻き取り操作によって、ステアリングホイール１００Ａの共振周波数を増大させるようにしてもよい。また、共振周波数調整機構２０Ａは、ワイヤ巻出・巻取部２１ＡＬ、２１ＡＲのうちの何れか一方による巻き出し操作によって、ステアリングホイール１００Ａの共振周波数を低下させるようにしてもよい。
【００４３】
以上の構成により、運転者は、第一実施例における共振周波数調整機構２０の場合と同様、共振周波数調整機構２０Ａを操作することによりステアリングホイール１００Ａの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。
【００４４】
また、共振周波数調整機構２０Ａは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール１００Ａの共振周波数に影響する属性（例えば、ステアリングホイール１００Ａのサイズ、形状、材質、重量等である。）を変更することなく、ステアリングホイール１００Ａの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構２０Ａは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。
【実施例３】
【００４５】
次に、図５及び図６を参照しながら、本発明の第三実施例に係るステアリングホイール１００Ｂの共振周波数調整機構２０Ｂについて説明する。なお、図５は、ステアリングホイール１００Ｂの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図６は、ワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬ、２１ＢＲの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ２２Ｂの状態を示す図である。
【００４６】
共振周波数調整機構２０Ｂは、ワイヤ２２Ｂが二つの独立したワイヤ部分２２ＢＬ、２２ＢＲで構成される点で、ワイヤ２２Ａがワイヤ部分２２ＡＬ、２２ＡＲを含む一本のワイヤで構成される第二実施例の共振周波数調整機構２０Ａと異なるがその他の点で共通する。
【００４７】
図６で示すように、ワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬ、２１ＢＲの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ２２ＢＲは、ワイヤ固定部２４ＢＲをワイヤ巻出・巻取部２１ＢＲに引き寄せるように張力を増大させ、ワイヤ２２ＢＬは、ワイヤ固定部２４ＢＬをワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ｂの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール１００Ｂの共振周波数が増大することとなる。
【００４８】
反対に、図６では示していないが、ワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬ、２１ＢＲの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ２２ＢＲは、ワイヤ固定部２４ＢＲがワイヤ巻出・巻取部２１ＢＲから遠ざかるように張力を減少させ、ワイヤ２２ＢＬは、ワイヤ固定部２４ＢＬがワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ｂの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール１００Ｂの共振周波数が低下することとなる。
【００４９】
なお、共振周波数調整機構２０Ｂは、ワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬ、２１ＢＲのうちの何れか一方による巻き取り操作によって、ステアリングホイール１００Ｂの共振周波数を増大させるようにしてもよい。また、共振周波数調整機構２０Ｂは、ワイヤ巻出・巻取部２１ＢＬ、２１ＢＲのうちの何れか一方による巻き出し操作によって、ステアリングホイール１００Ｂの共振周波数を低下させるようにしてもよい。
【００５０】
以上の構成により、運転者は、第一、第二実施例における共振周波数調整機構２０、２０Ａの場合と同様、共振周波数調整機構２０Ｂを操作することによりステアリングホイール１００Ｂの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。
【００５１】
また、共振周波数調整機構２０Ｂは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール１００Ｂの共振周波数に影響する属性（例えば、ステアリングホイール１００Ｂのサイズ、形状、材質、重量等である。）を変更することなく、ステアリングホイール１００Ｂの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構２０Ｂは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。
【実施例４】
【００５２】
次に、図７及び図８を参照しながら、本発明の第四実施例に係るステアリングホイール１００Ｃの共振周波数調整機構２０Ｃについて説明する。なお、図７は、ステアリングホイール１００Ｃの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図８は、ワイヤ巻出・巻取部２１Ｃの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ２２Ｃの状態を示す図である。
【００５３】
共振周波数調整機構２０Ｃは、ワイヤ２２Ｃがスポーク部骨格１４Ｃに沿うことなくワイヤ巻出・巻取部２１Ｃとワイヤ固定部２４Ｃとを最短距離で結ぶように張架される点で、ワイヤがスポーク部骨格部分１４ＣＬ、１４ＣＲに沿って配置される第一、第二、及び第三実施例の共振周波数調整機構２０、２０Ａ、及び２０Ｂと異なる。また、共振周波数調整機構２０Ｃは、ワイヤ巻出・巻取部２１Ｃが把持部骨格１２の背面側に取り付けられる点で、ワイヤ巻出・巻取部が中央部骨格１０の背面側に取り付けられる第一、第二、及び第三実施例の共振周波数調整機構２０、２０Ａ、及び２０Ｂと異なるがその他の点で共通する。
【００５４】
図８で示すように、ワイヤ巻出・巻取部２１Ｃの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ２２Ｃは、ワイヤ固定部２４Ｃをワイヤ巻出・巻取部２１Ｃに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ｃの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール１００Ｃの共振周波数が増大することとなる。
【００５５】
反対に、図８では示していないが、ワイヤ巻出・巻取部２１Ｃの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ２２Ｃは、ワイヤ固定部２４Ｃがワイヤ巻出・巻取部２１Ｃから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格１４Ｃの延在方向（図の上下方向）において、ステアリングホイール１００Ｃの中央部と把持部（厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。）とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール１００Ｃの共振周波数が低下することとなる。
【００５６】
以上の構成により、運転者は、第一、第二、第三実施例における共振周波数調整機構２０、２０Ａ、２０Ｂの場合と同様、共振周波数調整機構２０Ｃを操作することによりステアリングホイール１００Ｃの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。
【００５７】
また、共振周波数調整機構２０Ｃは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール１００Ｃの共振周波数に影響する属性（例えば、ステアリングホイール１００Ｃのサイズ、形状、材質、重量等である。）を変更することなく、ステアリングホイール１００Ｃの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構２０Ｃは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。
【実施例５】
【００５８】
次に、図９及び図１０を参照しながら、本発明の第五実施例に係るステアリングホイール１００Ｄの共振周波数調整機構２０Ｄについて説明する。なお、図９は、ステアリングホイール１００Ｄの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図１０は、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬ、２１ＤＲの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ２２Ｄの状態を示す図である。また、図９の軸Ｙは、連結部１４Ｃ１を通り、ステアリングシャフトの軸と直交する軸を示す。
【００５９】
共振周波数調整機構２０Ｄは、主に、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬ、２１ＤＲ、ワイヤ２２ＤＬ１、２２ＤＬ２、２２ＤＲ１、２２ＤＲ２、及びワイヤ固定部２４ＤＬ、２４ＤＲで構成される。
【００６０】
ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬは、ワイヤ２２ＤＬ１及び２２ＤＬ２を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ２２ＤＬ１及び２２ＤＬ２を同時に巻き取るためのリール部（図示せず。）を含み、把持部骨格１２とスポーク部骨格１４Ａとが連結される連結部１４Ａ１に固定される。また、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲは、ワイヤ２２ＤＲ１及び２２ＤＲ２を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ２２ＤＲ１及び２２ＤＲ２を同時に巻き取るためのリール部（図示せず。）を含み、把持部骨格１２とスポーク部骨格１４Ｂとが連結される連結部１４Ｂ１に固定される。
【００６１】
ワイヤ２２ＤＬ１は、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、スポーク部骨格１４Ａに沿って延在し、その一端がワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部２４ＤＬに固定される。
【００６２】
ワイヤ２２ＤＬ２は、ワイヤ２２ＤＬ１とともにワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、中央部骨格１０、スポーク部骨格１４Ｂ、及び、連結部１４Ｃ１が存在する側の把持部骨格１２（把持部骨格１２が形成する下半円）に沿って延在する。また、ワイヤ２２ＤＬ２は、その一端がワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部２４ＤＬに固定される。
【００６３】
ワイヤ２２ＤＲ１は、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、中央部骨格１０、スポーク部骨格１４Ｂ、及び、連結部１４Ｃ１が存在しない側の把持部骨格１２（把持部骨格１２が形成する上半円）に沿って延在する。また、ワイヤ２２ＤＲ１は、その一端がワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部２４ＤＲに固定される。
【００６４】
ワイヤ２２ＤＲ２は、ワイヤ２２ＤＲ１とともにワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、スポーク部骨格１４Ｂに沿って延在し、その一端がワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部２４ＤＲに固定される。
【００６５】
ワイヤ固定部２４ＤＬは、ワイヤ２２ＤＬ１、ＤＬ２のそれぞれの端部を固定するための部材であり、ワイヤ固定部２４ＤＲは、ワイヤ２２ＤＲ１、ＤＲ２のそれぞれの端部を固定するための部材である。ワイヤ固定部２４ＤＬ、２４ＤＲは、例えば、中央部骨格１０に固定されたリング、フック等である。
【００６６】
なお、ワイヤ２２ＤＬ２、２２ＤＲ１は、把持部骨格１２の円環に沿って配置されたリング、フック、パイプ等（図示せず。）を通じて、把持部骨格１２の背面側に沿うようにスライド可能に保持される。
【００６７】
図１０で示すように、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬ、２１ＤＲの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ２２ＤＬ１は、ワイヤ固定部２４ＤＬをワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬに引き寄せるように張力を増大させ、ワイヤ２２ＤＬ２は、ワイヤ固定部２４ＤＬをワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲに引き寄せ、かつ、把持部骨格１２の下半円の径が収縮するように張力を増大させる。また、ワイヤ２２ＤＲ１は、ワイヤ固定部２４ＤＲをワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬに引き寄せ、かつ、把持部骨格１２の上半円の径が収縮するように張力を増大させ、ワイヤ２２ＤＲ２は、ワイヤ固定部２４ＤＲをワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲに引き寄せるように張力を増大させる。
【００６８】
これにより、スポーク部骨格１４Ａ及び１４Ｂの延在方向（図の左右方向）において、ステアリングホイール１００Ｄの中央部と把持部（厳密には中央部の左右のそれぞれに位置する把持部の一部である。）とが互いに引き寄せられ、かつ、把持部の円環の径が収縮されて、ステアリングホイール１００Ｄの共振周波数（例えば、ステアリングホイール１００Ｄの中央部と把持部とが近づいたり遠ざかったりする弾性曲げ振動の共振周波数である。）が増大することとなる。
【００６９】
反対に、図１０では示していないが、ワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬ、２１ＤＲの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ２２ＤＬ１は、ワイヤ固定部２４ＤＬがワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬから遠ざかるように張力を減少させ、ワイヤ２２ＤＬ２は、ワイヤ固定部２４ＤＬがワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲから遠ざかり、かつ、把持部骨格１２の下半円の径が拡大するように張力を減少させる。また、ワイヤ２２ＤＲ１は、ワイヤ固定部２４ＤＲがワイヤ巻出・巻取部２１ＤＬから遠ざかり、かつ、把持部骨格１２の上半円の径が拡大するように張力を減少させ、ワイヤ２２ＤＲ２は、ワイヤ固定部２４ＤＲがワイヤ巻出・巻取部２１ＤＲから遠ざかるように張力を減少させる。
【００７０】
これにより、スポーク部骨格１４Ａ及び１４Ｂの延在方向（図の左右方向）において、ステアリングホイール１００Ｄの中央部と把持部（厳密には中央部の左右のそれぞれに位置する把持部の一部である。）とが互いに遠ざかり、かつ、把持部の円環の径が拡大されて、ステアリングホイール１００Ｄの共振周波数（例えば、弾性曲げ共振周波数である。）が減少することとなる。
【００７１】
以上の構成により、運転者は、共振周波数調整機構２０Ｄを操作することによりステアリングホイール１００Ｄの共振周波数（特に、軸Ｙの周りを揺動する把持部骨格１２の振動の共振周波数である。）を調整し、特定の走行条件（例えば、所定速度での直進走行時や所定速度でのカーブ走行時である。）の下で発生する共振を抑制することができる。
【００７２】
また、共振周波数調整機構２０Ｄは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール１００Ｄの共振周波数に影響する属性（例えば、ステアリングホイール１００Ｄのサイズ、形状、材質、重量等である。）を変更することなく、ステアリングホイール１００Ｄの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構２０Ｄは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。
【００７３】
以上、本発明の好ましい実施例について詳説したが、本発明は、上述した実施例に制限されることはなく、本発明の範囲を逸脱することなしに上述した実施例に種々の変形及び置換を加えることができる。
【００７４】
例えば、上述の実施例において、共振周波数調整機構は、ステアリングホイールの中央部骨格と把持部骨格との間に張架されたワイヤを巻き出し或いは巻き取ることによってステアリングホイールの共振周波数を調整できるようにする。しかしながら、共振周波数調整機構は、例えば、ワイヤの側部から力を加える等、ワイヤの巻き出し・巻き取り以外の方法でワイヤの張力を調整するようにしてもよい。
【００７５】
また、上述の実施例のそれぞれで開示された特徴は、適宜組み合わせ可能なものとし、例えば、第一〜第四実施例のそれぞれにおける共振周波数調整機構２０、２０Ａ〜２０Ｃの何れかと、第五実施例における共振周波数調整機構２０Ｄとを組み合わせ、軸Ｘの周りを揺動する把持部骨格１２の振動の共振周波数と、軸Ｙの周りを揺動する把持部骨格１２の振動の共振周波数とを同時に調整できるようにしてもよい。
【００７６】
また、上述の実施例において、ステアリングホイールは、車両を操舵するための車載装置として説明されるが、船舶、航空機、作業機械等の他の移動体を操舵するために移動体に搭載される装置であってもよく、作業機械等を操作するための据え置き型の操作台に取り付けられる装置であってもよい。
【符号の説明】
【００７７】
１０・・・中央部骨格
１１・・・軸受け部
１２・・・把持部骨格
１４、１４Ａ〜１４Ｃ・・・スポーク部骨格
１４Ａ１、１４Ｂ１、１４Ｃ１・・・連結部
１４ＣＬ、１４ＣＲ、１４ＣＣ・・・スポーク部骨格部分
２０、２０Ａ〜２０Ｄ・・・共振周波数調整機構
２１、２１ＡＬ、２１ＡＲ、２１ＢＬ、２１ＢＲ、２１Ｃ、２１ＤＬ、２１ＤＲ・・・ワイヤ巻出・巻取部
２２、２２Ａ〜２２Ｄ・・・ワイヤ
２２Ｌ、２２Ｒ・・・ワイヤ部分
２３、２３Ａ・・・ワイヤサポート部
２４、２４ＢＬ、２４ＢＲ、２４Ｃ、２４ＤＬ、２４ＤＲ・・・ワイヤ固定部
１００、１００Ａ〜１００Ｄ・・・ステアリングホイール
【図１】
2012245901.tif 000003
【図２】
2012245901.tif 000004
【図３】
2012245901.tif 000005
【図４】
2012245901.tif 000006
【図５】
2012245901.tif 000007
【図６】
2012245901.tif 000008
【図７】
2012245901.tif 000009
【図８】
2012245901.tif 000010
【図９】
2012245901.tif 000011
【図１０】
2012245901.tif 000012