(57)【要約】【課題】フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた能動騒音低減装置において、音響伝達特性と参照信号のレベルが変動する場合に、適応フィルタが発散するまでの利得余裕と位相余裕を把握してステップサイズパラメータの値を決定することは困難であった。【解決手段】フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた能動騒音低減装置において、ステップサイズパラメータを逐次決定する決定部９を備え、参照信号と模擬音響伝達特性を基に常に最適なステップサイズパラメータを算出する構成とした。【選択図】図１
2012123135.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
課題となる騒音と相関のある信号を出力する参照信号源と、この参照信号源からの出力信号である参照信号が入力され前記課題となる騒音を打ち消すための２次騒音信号を出力する適応フィルタと、前記２次騒音信号を２次騒音として発生させる２次騒音発生手段と、前記２次騒音と前記課題となる騒音との干渉による残留音を検出するマイクロフォンと、前記参照信号を前記２次騒音発生手段から前記マイクロフォンまでの間の音響伝達特性の初期状態を模擬した模擬音響伝達特性で補正した濾波参照信号と前記残留音と係数であるステップサイズパラメータを用いてフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムに基づいて前記適応フィルタのフィルタ係数を更新するＬＭＳアルゴリズム演算部を有する能動騒音低減装置において、（数１）から求まるように、前記模擬音響伝達特性の利得と位相、前記音響伝達特性の初期状態から変動した利得と位相、及び参照信号をフーリエ変換して得られた値の実部と虚部の２乗の和に基づいてステップサイズパラメータを逐次決定する決定部を有し、前記ＬＭＳアルゴリズム演算部は前記決定部が決定した前記ステップサイズパラメータを用いることを特徴とする能動騒音低減装置。
【数１】
2012123135.tif 000014
（但し、
μ：ステップサイズパラメータ、
Ｘ＝［X1  X2  …  XM］T：参照信号をフーリエ変換した値（ここでＴは転置を意味する）、
｜Ｘ｜2：Ｘの実部の２乗と虚部の２乗の和、
Ｒｃ＾＝［Ｒｃ＾1  Ｒｃ＾2  …  Ｒｃ＾M］T：模擬音響伝達特性の周波数毎の利得ベクトル、
Ｒｃ’＝［Ｒｃ’1  Ｒｃ’2  …  Ｒｃ’M］T：初期状態から変動した音響伝達関数の周波数毎の利得ベクトル、
θｃ＾＝［θｃ＾1  θｃ＾2  …  θｃ＾M］T：模擬音響伝達特性の周波数毎の位相ベクトル、
θｃ’＝［θｃ’1  θｃ’2  …  θｃ’M］T：初期状態から変動した音響伝達関数の周波数毎の位相ベクトル、
Ｍ：フーリエ変換のタップ長／２＋１）
【請求項２】
前記決定部は（数２）から求まるように重み付けしてステップサイズパラメータを逐次決定することを特徴とする請求項１に記載の能動騒音低減装置。
【数２】
2012123135.tif 000015
（但し、
Ｋ＝［Ｋ1  Ｋ2  …  Ｋn］T：周波数毎の重み付け係数ベクトル）
【請求項３】
決定部は、適応フィルタの更新周期毎にステップサイズパラメータを決定することを特徴とする請求項１乃至２に記載の能動騒音低減装置。
【請求項４】
決定部が出力したステップサイズパラメータが所定値以上のときには騒音低減動作を停止する判定部を有することを特徴とする請求項１乃至３に記載の能動騒音低減装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、不快な騒音に対し、逆位相且つ等振幅の信号を干渉させることでこの騒音を低減する能動騒音低減装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の能動騒音低減装置は、適応フィルタの係数更新アルゴリズムとしてフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いるものが最も一般的である（例えば、非特許文献１または非特許文献２参照）。図１３は、一般的なフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた能動騒音低減装置の構成を示すものである。図中、ｎは離散時間処理で動作し、騒音低減のための信号（２次騒音信号ｙ）を発生するディジタル信号処理装置であるＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）８のサンプリング周期Ｔｓ（ｓｅｃ）ごとのサンプリングナンバーを表している。フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムによりＴｓ（ｓｅｃ）ごとに値が更新されるＮ個のフィルタ係数ｗ（ｋ），（ｋ＝１，２，３，・・・，Ｎ）からなるＦＩＲ（Ｆｉｎｉｔｅ  Ｉｍｐｕｌｓｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）型の適応フィルタ２に入力される信号ｘは参照信号と呼ばれ、その出力源である参照信号源１は、例えば本能動騒音低減装置を自動車の車室内騒音の低減に適用する場合、車両のシャーシに設置された加速度ピックアップ等である。尚、この参照信号ｘは、制御対象となる騒音ｎｏと高いコヒーレンスが必要であり、コヒーレンスが低い帯域の騒音は騒音低減効果が期待できない。適応フィルタ２でフィルタリング演算（畳み込み演算）された参照信号ｘは，２次騒音信号ｙとして２次騒音発生手段としての電力増幅器３を経由してスピーカ４に送られ、騒音ｎｏを低減させる２次騒音として空間中に放射される。空間中で２次騒音と騒音ｎｏとが干渉した結果は、マイクロフォン５で残留音ｅとして検出され、適応フィルタ２のフィルタ係数ｗ（ｋ）を更新するＬＭＳアルゴリズム演算部７に入力される。ここで、電力増幅器３の入力からマイクロフォン５の出力までの間の周波数領域での音響伝達特性をＣとする。模擬音響伝達特性演算部６は、音響伝達特性Ｃを模擬した周波数領域での特性Ｃ＾を有している。この模擬音響伝達特性演算部６は、一般的に適応フィルタ２と同様にＮｃ個のフィルタ係数ｃ＾（ｍ），（ｍ＝１，２，・・・，Ｎｃ）からなるＦＩＲ型のフィルタで構成される。ＬＭＳアルゴリズム演算部７には、前述の残留音ｅに加え、さらに参照信号ｘを模擬音響伝達特性演算部６でフィルタリング演算した信号ｒが入力される。この信号ｒは濾波参照信号と呼ばれ、フィルタードＸの名称はこのことに由来する。さて、今、時刻ｎＴｓ（ｓｅｃ）における各信号を考えることにする。適応フィルタ２のＮ個のフィルタ係数ｗ（ｋ）をベクトルで表現すると、
【０００３】
【数３】
2012123135.tif 000003
【０００４】
となる。ここで、Ｔは転置を意味する。同じく、周波数領域での音響伝達特性Ｃを模擬した特性Ｃ＾を有する模擬音響伝達特性演算部６のＮｃ個のフィルタ係数ｃ＾（ｍ）と、現時刻から（Ｎｃ−１）サンプル過去までのＮｃ個の参照信号ｘをベクトルで表現すると、
【０００５】
【数４】
2012123135.tif 000004
【０００６】
【数５】
2012123135.tif 000005
【０００７】
となる。模擬音響伝達特性演算部６のフィルタ係数ｃ＾（ｍ）は固定値であり、時不変である。この時、現時刻での濾波参照信号ｒは、
【０００８】
【数６】
2012123135.tif 000006
【０００９】
のように、（数４）で表現されたフィルタ係数ｃ＾（ｍ）のベクトルと（数５）で表現された参照信号ｘのベクトルの行列演算で求めることができる。（数６）で求めた現時刻での濾波参照信号ｒと同様に、現時刻から（Ｎ−１）サンプル過去までのＮ個の濾波参照信号をベクトルで表現すると、
【００１０】
【数７】
2012123135.tif 000007
【００１１】
となる。この濾波参照信号ｒのベクトルと現時刻の残留音ｅを用いて、（数８）のフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズム
【００１２】
【数８】
2012123135.tif 000008
【００１３】
に基づき適応フィルタ２のフィルタ係数ｗ（ｋ）を更新していく。ここで、μはステップサイズパラメータと呼ばれる係数である。このステップサイズパラメータμは適応フィルタの１回あたりの更新量（つまり、収束速度）を調整するパラメータであるとともに、適応動作の安定性を決定付ける重要なパラメータである。能動騒音低減装置は、（数７）に基づいてＴｓ（ｓｅｃ）ごとに再帰的に適応フィルタ２のフィルタ係数ｗ（ｋ）を更新することで、マイクロフォン５の位置で騒音ｎｏと逆位相且つ等振幅となる最適な２次騒音を求めることができ、騒音を低減することが可能となる。
【００１４】
ここで、従来技術におけるステップサイズパラメータμの決定方法について述べる。適応フィルタｗ（ｋ）が収束するための必要条件として、ステップサイズパラメータμの値は、
【００１５】
【数９】
2012123135.tif 000009
【００１６】
（但し、λmaxは濾波参照信号ｒの自己相関行列の最大固有値である。尚、（数９）は平均において収束する条件となる）の範囲で設定される必要があることが下記非特許文献４で述べられている。フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた一般的な能動騒音低減装置において、ステップサイズパラメータμの値は、（数９）を基に参照信号と騒音のレベル変動を考慮して決定される。尚、適応フィルタｗ（ｋ）が最適値に収束する時間は、主に濾波参照信号ｒの自己相関行列の最小固有値によって決まる。また、前記非特許文献２では、適応フィルタｗ（ｋ）の収束する必要条件として、実際の音響伝達特性Ｃとそれを模擬した模擬音響伝達特性との間の位相誤差が±９０（ｄｅｇ）以内という条件があることが述べられており、これは能動騒音低減装置を設計する際の一般的な条件として周知である。特に、参照信号がシヌソイダル（周期正弦波）信号の場合について、下記非特許文献３でこの条件が導き出されている。
【００１７】
また従来において、ステップサイズパラメータμを逐次決定する技術としては、例えば特許文献１のような構成が知られている。これは、２次騒音信号ｙとマイクロフォンで検出される残留音ｅを用いてフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムのステップサイズパラメータμを逐次決定していく方法である。図１４は、前記特許文献１に記載された従来の能動騒音低減装置の構成を示すものである。尚、図１３において示した一般的な能動騒音低減装置と同一の構成要素には同一の符号を付して、説明の省略を行う。図１４に示した能動騒音低減装置は、２次騒音信号ｙが模擬音響伝達特性演算部６でフィルタリング演算（畳み込み演算）された信号ｚと、マイクロフォン５で検出される残留音ｅが決定部９に入力される。図１４に示した決定部９の内部では、
【００１８】
【数１０】
2012123135.tif 000010
【００１９】
に基づき比率演算部９ａａで比率ηを算出し、ステップサイズパラメータ決定部９ｂｂで比率η−ステップサイズパラメータμ対応テーブルに基づいてステップサイズパラメータμを決定してＬＭＳアルゴリズム演算部７に出力している。このようにすることで、騒音の低減量に応じてステップサイズパラメータμを逐次変更しながら安定的に適応信号処理を実行することができる。即ち、騒音の低減量が少ない（残留音ｅが大きい）ときはステップサイズパラメータμの値を大きくして収束時間を短縮し、短時間で適応フィルタのフィルタ係数ｗ（ｋ）を最適値に近づけることができる。さらに騒音が低減されるに伴いステップサイズパラメータμを徐々に小さくすることにより、安定性を向上させている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００２０】
【非特許文献１】Barnard Widrow & Samuel D. Stearns 著、“ADAPTIVE SIGNAL PROCESSING”、Prentice Hall、1985年（P. 288）
【非特許文献２】P. A. Nelson & S. J. Elliott 著、“Active Control of Sound”、Academic Press、1992年（P. 196）
【非特許文献３】C. C. Baucher、S. J. Elliott & P. A. Nelson 著、“Effect of errors in the plant model on the performance of algorithms for adaptive feedforward control”、IEEE、PROCEEDINGS-F、vol.138、No.4、AUGUST、1991年
【非特許文献４】Scott D. Snyder & Colin H. Hansen 著、“The Effect of Transfer Function Estimation Errors on the Filtered-X LMS Algorithm”、IEEE、TRANSACTIONS ON SIGNAL PROCESSING、vol.42、No.4、APRIL、1994年
【特許文献】
【００２１】
【特許文献１】特許第３３８０５７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
しかしながら、前述した従来の一般的なフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた能動騒音低減装置では、適応フィルタｗ（ｋ）が収束するための条件式である（数９）に基づいてステップサイズパラメータμを決定すると、騒音のレベル変動が大きい場合、濾波参照信号の最大固有値と最小固有値の差が大きくなってしまい、収束時間が増大してしまうという課題を有していた。また、ステップサイズパラメータμを決定する際に想定していた参照信号より大きなレベルの参照信号と騒音が生じた場合、適応フィルタｗ（ｋ）は（数９）を満足せず、最悪の場合、発散に至るという課題も有していた。例えば能動騒音低減装置を自動車の車室内騒音の低減に適用する場合、参照信号である加速度ピックアップの信号と騒音は走行路の状態により頻繁に変動し、またその変動幅も大きくなるため、前述した課題を解決する必要がある。
【００２３】
一方、特許文献１で述べられている技術では、図１５で設定されているステップサイズパラメータμの値自体の最適設計手法については記載されておらず、どのような指標に基づいてステップサイズパラメータ決定部９ｂｂの比率η−ステップサイズパラメータμ対応テーブルを決定すればよいかが明確ではない。実際においては、ステップサイズパラメータ決定部９ｂｂの比率η−ステップサイズパラメータμ対応テーブルは実験や過去の経験により設定されることになる。このようにして決定されたテーブルが最適に設計できていれば動作するが、そうでなければ安定性と収束速度の両方を満足させることができなくなってしまうという課題を有していた。また、得られたステップサイズパラメータ決定部９ｂｂの比率η−ステップサイズパラメータμ対応テーブルが最適に設計されているか否かの判断は、実際の環境での動作試験もしくはシミュレーションによる検証を必要とするといった課題も有していた。
【００２４】
更に、前記従来技術であるフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムと、特許文献１で述べられている技術の両方が共通で抱える課題として、ステップサイズパラメータμを決定する際に、音響伝達特性と模擬音響伝達特性の誤差が考慮されていないことが挙げられる。通常、フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムで使用される模擬音響伝達特性は、能動騒音低減装置の動作をする前に、音響伝達特性を同定することによって求められる。しかしながら、音響伝達特性は、同定を実行した初期状態と比較して、様々な環境の変化によって変動してしまうことは周知の事実である。例えば、自動車のような環境においては、乗員数の増減、荷物の有無、及びシートの角度等によって、音響伝達特性が初期状態から変動してしまうことが知られている。前述したように、従来の技術においては、これら音響伝達特性と模擬音響伝達特性の誤差が考慮されていないため、音響伝達特性の変動に際して、音響伝達特性間と模擬音響伝達特性間の利得と位相に誤差が生じてしまい、適応フィルタが発散してしまう可能性が生じてしまうといった課題を有していた。
【００２５】
本発明は前記従来の課題を解決するもので、使用される環境が変化し、音響伝達特性が変動した場合でも、利得と位相の誤差が所定の範囲内であれば安定動作を保証しつつ、ステップサイズパラメータμの値を逐次決定して適応フィルタの収束速度を向上させる能動騒音低減装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
前記従来の課題を解決するために、本発明の能動騒音低減装置は下式に基づいてステップサイズパラメータμを決定する構成を有する。
【００２７】
【数１】
2012123135.tif 000011
【００２８】
（但し、
μ：ステップサイズパラメータ、
Ｘ＝［X1  X2  …  XM］T：参照信号をフーリエ変換した値（ここでＴは転置を意味する）、
｜Ｘ｜2：Ｘの実部の２乗と虚部の２乗の和、
Ｒｃ＾＝［Ｒｃ＾1  Ｒｃ＾2  …  Ｒｃ＾M］T：模擬音響伝達特性の周波数毎の利得ベクトル、
Ｒｃ’＝［Ｒｃ’1  Ｒｃ’2  …  Ｒｃ’M］T：初期状態から変動した音響伝達関数の周波数毎の利得ベクトル、
θｃ＾＝［θｃ＾1  θｃ＾2  …  θｃ＾M］T：模擬音響伝達特性の周波数毎の位相ベクトル、
θｃ’＝［θｃ’1  θｃ’2  …  θｃ’M］T：初期状態から変動した音響伝達関数の周波数毎の位相ベクトル、
Ｍ：フーリエ変換のタップ長／２＋１）
本構成によって、使用される環境が変化し、音響伝達特性が変動した場合でも、利得と位相の誤差が所定の範囲内であれば安定動作を保証しつつ、ステップサイズパラメータμの値を逐次決定して適応フィルタの収束速度を向上させることができる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の能動騒音低減装置によれば、音響伝達特性が初期状態から変動しても、所定値以内であれば安定な動作を保証しつつ、適応フィルタの収束速度を向上させることが可能であり、騒音が変動した場合でも優れた追従性を保証できる能動騒音低減装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の実施の形態１乃至２における能動騒音低減装置の図
【図２】本発明の実施の形態１における決定部の図
【図３】本発明の実施の形態２における決定部の図
【図４】本発明の実施の形態３における能動騒音低減装置の図
【図５】周波数領域におけるフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムの図
【図６】模擬音響伝達特性のインパルス応答の図
【図７】変動後の音響伝達特性のインパルス応答の図
【図８】変動後の音響伝達特性と模擬音響伝達特性の利得差の図
【図９】変動後の音響伝達特性と模擬音響伝達特性の位相差の図
【図１０Ａ】本発明の実施の形態１におけるシミュレーションで用いた参照信号の振幅を表す図
【図１０Ｂ】本発明の実施の形態１におけるシミュレーションで用いたマイクロフォン位置の騒音の振幅を表す図
【図１０Ｃ】本発明の実施の形態１におけるシミュレーションで得られた本発明を用いた場合の能動騒音低減効果を表すマイクロフォン位置の残余騒音の振幅を表す図
【図１０Ｄ】実施の形態１におけるシミュレーションで得られた従来のフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた場合の能動騒音低減効果を表すマイクロフォン位置の残余騒音の振幅を表す図
【図１１】本発明の実施の形態２におけるシミュレーションで用いた参照信号と騒音の振幅２乗コヒーレンスを表す図
【図１２Ａ】本発明の実施の形態２におけるシミュレーションで用いた参照信号の振幅を表す図
【図１２Ｂ】本発明の実施の形態２におけるシミュレーションで用いたマイクロフォン位置の騒音の振幅を表す図
【図１２Ｃ】本発明の実施の形態２におけるシミュレーションで得られた本発明を用いた場合の能動騒音低減効果を表すマイクロフォン位置の残余騒音の振幅を表す図
【図１２Ｄ】実施の形態２におけるシミュレーションで得られた従来のフィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた場合の能動騒音低減効果を表すマイクロフォン位置の残余騒音の振幅を表す図
【図１３】フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズムを用いた従来の能動騒音低減装置の図
【図１４】特許文献１を用いた従来の能動騒音低減装置の図
【図１５】図１４で表される特許文献１を用いた従来の能動騒音低減装置における決定部の図
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００３２】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における能動騒音低減装置の図である。尚、図１において、背景技術において示した特許文献１の能動騒音低減装置（図１４）と同一の構成要素には同一の符号を付して、説明の省略を行う。図１に示した能動騒音低減装置は、参照信号ｘと、模擬音響伝達特性Ｃ＾が決定部９に入力される。決定部９は、フィルタードＸ−ＬＭＳアルゴリズム演算部７が用いるステップサイズパラメータμを従来技術とは異なり、（数１）に基づき、最適な収束速度と音響伝達特性と擬似音響伝達特性の利得及び位相の誤差を考慮に入れた上で安定性を保証できるステップサイズパラメータμを決定する。尚、最高の収束速度を得るためには、音響伝達特性と模擬音響伝達特性の誤差を０（ｄＢ）、０（ｄｅｇ）に設定した上で、μを（数１）で得られた値に設定すればよい。ただし、音響伝達特性にわずかな変動が生じても、適応フィルタの収束速度の低下、及び発散の危険性が生じることとなるため、能動騒音低減装置の安定な動作を保証できなくなる可能性がある。よって、実際の音響伝達特性がどの程度変動するかを考慮した上でパラメータを設定することが重要となる。
【００３３】
図２は本発明実施の形態１における決定部９の詳細である。決定部９には、模擬音響伝達特性Ｃ＾と、参照信号ｘが入力される。模擬音響伝達特性Ｃ＾は、Ｚ変換を算出するＺ変換部９ａに入力される。Ｚ変換部の出力は絶対値算出部９ｂと位相角算出部９ｃに入力され、それぞれの算出部において、模擬音響伝達特性の利得Ｒｃ＾と模擬音響伝達特性θｃ＾が算出される。また利得変動係数部９ｄには所定の利得Ｒｃ’を、位相変動係数部９ｅには所定の位相θｃ’をそれぞれ格納しておく。尚、前記所定の利得及び位相の決定基準としては、実環境での使用を加味して、音響伝達特性の初期状態からの変動予測値を入力すると効果的である。例えば自動車の車室内環境においては、利得は音響伝達特性の初期状態の利得から±３（ｄＢ）から±６（ｄＢ）、位相は音響伝達特性の初期状態の位相から±３０（ｄｅｇ）から±４５（ｄｅｇ）の範囲に設定することが多い。尚、利得変動において、減少方向は安定性を向上するため検討する必要が無く、また位相変動もｃｏｓ（ψ）＝ｃｏｓ（−ψ）であるため、共に正の値だけの設定で良いことを追記しておく。｜ＦＦＴ｜2部９ｆでは、入力された参照信号ｘをフーリエ変換して実部の２乗と虚部の２乗の和｜Ｘ｜2を出力する。演算部９ｇでは前段のブロックで算出されたＲｃ＾、Ｒｃ’、θｃ’、θｃ＾、｜Ｘ｜2を基に、μの候補となるベクトルを算出し、最終段であるｍｉｎ部９ｈにおいて演算部９ｇで得られたベクトルの最小値を選択し、ステップサイズパラメータμとして出力する。
【００３４】
以下に本発明のシミュレーションによる検証結果を説明する。図２の決定部を用いた図１の能動騒音低減装置において、模擬音響伝達特性は図６を、変動後の音響伝達特性は図７を用いる。模擬音響伝達特性と変動後の音響伝達特性の利得は図８に、模擬音響伝達特性と変動後の音響伝達特性の位相は図９に表されるように、ほぼ＋３（ｄＢ）、＋３０（ｄｅｇ）となっている。ここで、図２におけるＲｃ’は＋３（ｄＢ）、θｃ’は＋３０（ｄｅｇ）と安定動作を保証する上で最も厳しい条件を設定してシミュレーションを実行した。図１０Ａが参照信号ｘ、図１０Ｂがマイクロフォン位置での騒音の振幅、図１０Ｃが本発明でのアルゴリズムを用いた場合の残留音ｅの振幅となる。また、図１０Ｄは従来のフィルタードＸ―ＬＭＳアルゴリズムを用いた場合の残留音ｅの振幅である。図１０Ｄを見ると、従来のＦＸ−ＬＭＳアルゴリズムでは、ステップサイズパラメータμが固定値のため、参照信号の振幅が小さいときは適応フィルタの収束時間が長いため、騒音を低減するまでの時間が長いことが分かる。また、参照信号の振幅が許容範囲を超えてしまうと、マイクロフォン位置の騒音よりも残留音ｅのほうが、振幅が大きい、即ち発散状態に陥ってしまうことが分かる。これに対して、図１０Ｃを見ると、本発明で提案されているアルゴリズムを用いることにより、参照信号の振幅に追従して、常に最適な騒音低減を実現しており、音響伝達特性の変動と、参照信号、及びマイクロフォン位置の騒音が変動しても、常に安定且つ最良な騒音低減効果を提供できていることが分かる。
【００３５】
（実施の形態２）
図３は本発明の実施の形態２における決定部９の詳細である。図３において、図２と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。演算部９ｇにおいて、実施の形態１では（数１）を用いていたが、実施の形態２では（数２）を用いて演算を行う。重み付け係数部９ｉでは、各周波数領域における重み付けベクトルＫを格納しておく。尚、重み付けベクトルＫとしては、参照信号ｘと騒音ｎｏの振幅２乗コヒーレンスを用いると効果的である。以下、重み付け係数部の有効性を述べる。
【００３６】
【数２】
2012123135.tif 000012
【００３７】
（但し、
Ｋ＝［Ｋ1  Ｋ2  …  Ｋn］T：周波数毎の重み付け係数ベクトル）
通常、ダクトの騒音低減等に用いられる能動騒音低減装置においては、参照信号ｘと騒音ｎｏのコヒーレンスが１に近いため、前記本発明の実施の形態１において説明した形態が最も有効となる。しかしながら、例えば車載向けの能動騒音低減装置においては、加速度ピックアップからの出力信号を参照信号として用いるため、すべての周波数領域において、高いコヒーレンスを得ることは非常に困難である。このように参照信号と騒音の相関が低い状況に置いては、何らかの重み付けを設定せずにステップサイズパラメータμを決定してしまうと、適応フィルタは発散状態に陥ってしまう。
【００３８】
【数１１】
2012123135.tif 000013
【００３９】
（但し、γ（ｋ）：振幅２乗コヒーレンス、Ｐｘｙ（ｋ）：ｘとｙのクロスパワースペクトル密度、Ｐｘｘ（ｋ）：ｘのパワースペクトル密度、Ｐｙｙ（ｋ）：ｙのパワースペクトル密度、ｋ：周波数を表すインデックス）
ここで（数１１）によって算出される振幅２乗コヒーレンスとは、出力系の中で、入力系に基づく成分のパワー比率を表している。そのため、図５で示される参照信号源が１次経路を経由して騒音となる際に、騒音の中で参照信号源に基づく成分のパワー比率を算出できることを示唆しており、この比率を重み付け係数として用いることによって、すべての周波数領域に置いて参照信号と騒音の相関が取れていない場合でも、常に安定且つ最良な騒音低減効果を提供することができる。
【００４０】
以下に本発明のシミュレーションによる検証結果を説明する。図３の決定部を用いた図１の能動騒音低減装置において、模擬音響伝達特性は図６を、変動後の音響伝達特性は図７を用いる。模擬音響伝達特性と変動後の音響伝達特性の利得は図８に、模擬音響伝達特性と変動後の音響伝達特性の位相は図９に表されるように、ほぼ＋３（ｄＢ）、＋３０（ｄｅｇ）となっている。ここで、図２におけるＲｃ’は＋３（ｄＢ）、θｃ’は＋３０（ｄｅｇ）と安定動作を保証する上で最も厳しい条件を設定してシミュレーションを実行した。図１１は参照信号と騒音の振幅２乗コヒーレンスを示す。図１２Ａが参照信号ｘ、図１２Ｂがマイクロフォン位置での騒音の振幅、図１２Ｃが本発明でのアルゴリズムを用いた場合の残留音ｅの振幅となる。また、図１２Ｄは従来のフィルタードＸ―ＬＭＳアルゴリズムを用いた場合の残留音ｅの振幅である。図１２Ｄを見ると、従来のＦＸ−ＬＭＳアルゴリズムでは、ステップサイズパラメータμが固定値のため、ところどころ適応フィルタの発散状態による騒音の増大が認められる。これに対して、図１２Ｃを見ると、本発明で提案されているアルゴリズムを用いた場合では、参照信号の振幅に追従して常に最適な騒音低減を実現しており、騒音のコヒーレンスを考慮して、音響伝達特性の変動、参照信号のレベルの変動、騒音の変動、及び参照信号が生じても常に安定な騒音低減効果を提供できていることが分かる。
【００４１】
尚、本発明における実施の形態２で説明したアルゴリズムの重み付けとしては、振幅２乗コヒーレンスの他に、制御帯域を加味した重み付けや、１つの騒音系の低減のために複数の適応フィルタを用いるマルチプルエラーフィルタードＸ−ＬＭＳにおける適応フィルタの個数を加味した重み付け等が効果的であるといえる。
【００４２】
（実施の形態３）
図４は本発明実施の形態３における能動騒音低減装置の図である。図４において、図１と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。判定部１０は、決定部９から出力されるステップサイズパラメータμの値が所定値以上の時は、参照信号に何らかの異常が生じていると判断して出力を停止する。尚、図４では適応フィルタの出力後に停止用のスイッチを入れる構成としているが、適応フィルタの入力後にスイッチを入れる構成としても同様の効果が得られる。また、電力増幅器を停止させることによっても同様の効果が得られる。尚、判定部が異常と判定した後に復帰する場合、復帰前に予め適応フィルタの係数をゼロもしくは所定の値に一旦リセットすることにより、より安定的な動作に寄与できることを追記しておく。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明の能動騒音低減装置によれば、音響伝達特性が変動しても所定値以内であれば安定動作を保証できると共に、従来の能動騒音低減装置と比較して適応フィルタの収束速度を飛躍的に向上させることができ、参照信号のレベルの変動に追従して自然な騒音低減を実現することができる。また参照信号のレベルが変動しても発散状態に陥らない能動騒音低減装置を実現することができる。
【符号の説明】
【００４４】
１  参照信号源
２  適応フィルタ
３  電力増幅器
４  スピーカ
５  マイクロフォン
６  模擬音響伝達特性演算部
７  ＬＭＳアルゴリズム演算部
８  ＤＳＰ
９  決定部
９ａ  Ｚ変換部
９ｂ  絶対値算出部
９ｃ  位相角算出部
９ｄ  利得変動係数部
９ｅ  位相変動係数部
９ｆ  ｜ＦＦＴ｜2部
９ｇ  演算部
９ｈ  ｍｉｎ部
９ｉ  重み付け係数部
９ａａ  比率演算部
９ｂｂ  ステップサイズパラメータ決定部
１０  判定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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