(57)【要約】【課題】医療用プローブの先端部を体腔内に安定的に設置すること。【解決手段】医療用プローブＰは、生体内に挿入される管状体に挿通可能なプローブ本体１０と、プローブ先端部１１に配置されており、プローブ先端部１１を生体の体腔内壁に当接させた状態で生体情報の取得を行う生体情報取得部２０と、プローブ先端部１１において生体情報取得部２０の周囲に配置された複数の開閉部材３０を有する開閉部と、を有し、開閉部は、生体情報取得部２０を中心としてプローブ本体１０の径方向外側に放射状に展開することにより、プローブ先端部１１の、体腔内壁に当接する領域を拡大する。【選択図】図１
2012245233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体内に挿入される管状体に挿通可能なプローブ本体と、
前記プローブ本体の長手方向先端部に配置されており、前記先端部を前記生体の体腔内壁に当接させた状態で生体情報の取得を行う生体情報取得部と、
前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置された開閉部と、を有し、
前記開閉部は、前記生体情報取得部を中心として前記プローブ本体の径方向外側に放射状に展開することにより、前記先端部の、前記体腔内壁に当接する領域を拡大する、
医療用プローブ。
【請求項２】
前記プローブ本体は、前記生体情報取得部を包囲する外周部を有し、
前記開閉部は、前記生体情報取得部の周囲において前記外周部に回転自在に支持された複数の開閉部材を有し、
前記複数の開閉部材は、回転によって、前記プローブ本体に重なり合った姿勢と前記プローブ本体に対し起立した姿勢との間で変位する、
請求項１に記載の医療用プローブ。
【請求項３】
前記プローブ本体は、前記外周部に形成された複数の溝部を有し、
前記複数の開閉部材は、前記プローブ本体に重なり合った姿勢となるとき、前記複数の溝部に収納される、
請求項２に記載の医療用プローブ。
【請求項４】
前記複数の開閉部材は、前記プローブ本体に対し起立した姿勢となるとき、前記生体情報取得部を中心として対称形状を成す、
請求項２又は３に記載の医療用プローブ。
【請求項５】
前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置されており、前記体腔内壁を照明する複数の照明部をさらに有し、
前記生体情報取得部は、前記体腔内壁からの反射光を受光する受光部を有する、
請求項２から４のいずれか一項に記載の医療用プローブ。
【請求項６】
前記複数の照明部及び前記複数の開閉部材は、前記生体情報取得部の周囲において交互に配置されている、
請求項５に記載の医療用プローブ。
【請求項７】
前記複数の開閉部材に架け渡された遮光性カーテンをさらに有する、
請求項５又は６に記載の医療用プローブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チャンネルを有する内視鏡等の管状体への挿通により生体内に導入されて生体情報の取得に用いられる医療用プローブに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療分野において、先端部に固体撮像素子等のカメラを備えた内視鏡を用いて体腔（消化器系の場合、食道及び胃等）内を観察する技術が、広く用いられている。内視鏡には一般に、体腔内の患部の治療用処置具を挿通可能なチャンネルが設けられている。従来、医療用プローブをこのチャンネルに挿通し、内視鏡カメラを用いた観察と並行して、医療用プローブを用いて観察・測定等を行うことが、知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１３１１２５号公報
【特許文献２】特開２０００−３５４６２４号公報
【特許文献３】特開２００８−１４２３４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
内視鏡のチャンネルに挿通された医療用プローブを用いて生体情報の測定を行う場合、正確に且つ確実にその測定を行うには、医療用プローブ先端部を体腔内に安定的に設置することが、求められる。
【０００５】
しかしながら、従来、内視鏡のチャンネルに挿通された医療用プローブの先端部を、体腔内で設置・安定化する方法についての提案は、なされていない。
【０００６】
一方、生体内に挿入される管状体或いは内視鏡そのものの先端部を、体腔内で設置・安定化する方法としては、例えば特許文献２、３に記載されたものがある。
【０００７】
特許文献２には、体内穿刺用の針を患部へ案内する管状体の先端部を接着剤により患部に固定し、穿刺後にその先端部を患部に固定させたまま管状体から切り離すことが記載されている。しかしながら、この方法では、先端部は１個所のみ設置可能であり、複数の位置に順次設置することができない。よって、先端部を複数の位置に順次設置して生体情報取得を繰り返し行う医療用プローブには、１個所にしか先端部を固定できない特許文献２記載の方法は適していない。
【０００８】
特許文献３には、側視型蛍光内視鏡の先端部に設けられたバルーンを内視鏡の径方向に膨張させ患部に接触させることで内視鏡先端部の位置決めを行い、バルーンを透過する蛍光により患部の観察を行うことが、記載されている。しかしながら、この方法では、バルーンに送気するチューブを内視鏡に設ける必要があるため、内視鏡の細径化に一定の限界がある。よって、内視鏡のチャンネルに挿通可能とするために内視鏡に対して大幅に細径に形成する必要がある医療用プローブには、細径化に一定の限界がある特許文献３記載の方法は適していない。
【０００９】
本発明の目的は、先端部を体腔内に安定的に設置することができる医療用プローブを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る医療用プローブは、
生体内に挿入される管状体に挿通可能なプローブ本体と、
前記プローブ本体の長手方向先端部に配置されており、前記先端部を前記生体の体腔内壁に当接させた状態で生体情報の取得を行う生体情報取得部と、
前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置された開閉部と、を有し、
前記開閉部は、前記生体情報取得部を中心として前記プローブ本体の径方向外側に放射状に展開することにより、前記先端部の、前記体腔内壁に当接する領域を拡大する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、医療用プローブの先端部を体腔内に安定的に設置することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の形態１に係る医療用プローブの先端部側構成を示す図
【図２】（ａ）は、図１の医療用プローブにおける開閉部材を示す図、（ｂ）は、開閉部材が装着されていない図１の医療用プローブを示す図
【図３】内視鏡に挿通した図１の医療用プローブの先端部を患部に近づけた状態を示す図
【図４】図３の医療用プローブの先端部を患部に当接させた状態を示す図
【図５】本発明の実施の形態１に係る医療用プローブにおける開閉部材の手動操作の第１の例を説明するための図であって、（ａ）は開閉部材を閉じた状態を示す図、（ｂ）は開閉部材を開いた状態を示す図
【図６】本発明の実施の形態１に係る医療用プローブにおける開閉部材の手動操作の第２の例を説明するための図であって、（ａ）は開閉部材を閉じた状態を示す図、（ｂ）は開閉部材を開いた状態を示す図
【図７】本発明の実施の形態１に係る医療用プローブにおける開閉部材にカーテンを架け渡した構成を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。
【００１４】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１に係る医療用プローブの先端部側構成を示す図である。
【００１５】
図１に示す医療用プローブＰは、プローブ本体１０、生体情報取得部２０、複数の開閉部材３０及び複数の照明部４０を有する。
【００１６】
プローブ本体１０は、内視鏡ＥのチャンネルＣＨ１（図３参照）に挿通可能な細さ及び長さを有する可撓性部材である。細さに関しては、例えば、内視鏡ＥのチャンネルＣＨ１の径は２．６ｍｍであり、プローブ本体１０の径は２．２ｍｍである。プローブ本体１０は、その長手方向先端部（以下「プローブ先端部」という）１１に配置された生体情報取得部２０を包囲するよう筒状に形成された外周部１２を有する。外周部１２には、複数の照明部（以下、便宜上「プローブ照明部」という）４０が配置されている。
【００１７】
各プローブ照明部４０は、プローブ先端部１１から主に前方（つまりプローブ先端部１１が向いている方向）に光を発するように構成されている。よって、プローブ先端部１１が体腔の内壁（以下「体腔内壁」という）の一部分に向けられているときには、各プローブ照明部４０は、プローブ先端部１１に対向しているその部分を主に照明する。各プローブ照明部４０は、例えば光ファイバーから成るライトガイド、又は例えばＬＥＤ（Light Emitting Diode）若しくはＬＤ（Laser Diode）から成る自己発光体である。
【００１８】
前述したとおりプローブ先端部１１に配置された生体情報取得部２０は、生体情報を取得する。本実施の形態では、生体情報取得部２０は、プローブ先端部１１の主に前方からの光を受光する受光部として構成されている。よって、プローブ先端部１１が体腔内壁の一部分に向けられているときには、生体情報取得部２０は、主にその部分からの反射光を生体情報として取得する。生体情報取得部２０の周囲に複数のプローブ照明部４０が配置されているため、生体情報取得部２０は、照明された部分から十分な光量の反射光を受光することができる。
【００１９】
なお、プローブ本体１０には、生体情報取得部２０により取得された生体情報を伝送する伝送部（図示せず）が設けられている。生体情報が光学的に取得される本実施の形態では、例えば光ファイバーを伝送部として用いても良い。
【００２０】
また、生体情報取得部２０において採用可能な生体情報取得の手法としては、蛍光分光法、ＯＣＴ（Optical Coherence Tomography）、共焦点顕微鏡、及び超音波等がある。
【００２１】
複数の開閉部材３０は、プローブ先端部１１において生体情報取得部２０の周囲に配置されている。これら複数の開閉部材３０の組合せは、開閉部を構成する。本実施の形態では、４つの開閉部材３０が、生体情報取得部２０に対して上下左右の４個所に配置されているが、開閉部材３０の個数は４つでなくても良い。
【００２２】
これらの開閉部材３０は、生体情報取得部２０の周囲にプローブ照明部４０と交互に配置されている。そのため、プローブ先端部１１の前方を照明するプローブ照明部４０からの光が開閉部材３０で遮られることを回避することができる。
【００２３】
各開閉部材３０は、生体適合性を有する材料から形成された薄板部材である。図２（ａ）に示すように、開閉部材３０は、先端部３１から後端部３２まで延在しており、その側面部３３上の、先端部３１近傍の位置には、突起部３４が形成されている。なお、反対側の側面部（図示せず）上にも同様の突起部３４（図示せず）が形成されている。これら一対の突起部３４を基準に開閉部材３０を先端部３１側と後端部３２側とに区分すると、先端部３１側は、外面部３５の反対側に位置する内面部３６（図５及び図６参照）側に僅かに垂れ下がるように湾曲している。
【００２４】
各開閉部材３０は、プローブ先端部１１において生体情報取得部２０の周囲に形成された溝部１３（図２（ｂ）参照）に収納可能に形成されている。また、各開閉部材３０は、突起部３４を溝部１３内の凹部１４（図２（ｂ）参照）に係合させることによって、プローブ本体１０に装着される。これにより、各開閉部材３０は、突起部３４を回転軸として回転自在となるように外周部１２に支持される。そのため、開閉部材３０は、回転によって、プローブ本体１０に重なり合った姿勢とプローブ本体１０に対し起立した姿勢との間で変位することができる。
【００２５】
開閉部材３０は、プローブ本体１０に重なり合った姿勢となるとき、プローブ本体１０の溝部１３に収納される（収納状態）。開閉部材３０が収納状態のとき、先端部３１側は、径方向内側に僅かに湾曲すると共にプローブ先端部１１から前方に僅かに突出した状態となり、後端部３２側は、溝部１３に完全に収容された状態となる。よって、開閉部材３０は、収納状態のときには、プローブ本体１０から径方向外側には突出せず、前述した例えば２．２ｍｍの細径の状態を維持することができ、医療用プローブＰを内視鏡ＥのチャンネルＣＨ１（図３参照）にスムーズに挿通することができる。
【００２６】
また、開閉部材３０は、プローブ本体１０に対し起立した状態（起立状態）となるとき、開閉部材３０の先端部３１側は、プローブ本体１０の径方向内側を向いた状態となり、開閉部材３０の後端部３２側は、プローブ本体１０の径方向外側を向いた状態となる。すなわち、本実施の形態では、このように開閉部材３０がプローブ本体１０から起立するよう回転することによって、開閉部は、生体情報取得部２０を中心としてプローブ本体１０の径方向外側に放射状に展開する。
【００２７】
前述したように、開閉部材３０が収納状態のとき、開閉部材３０の先端部３１側は、プローブ本体１０の径方向内側に僅かに湾曲すると共にプローブ先端部１１から前方に僅かに突出した状態となっている。したがって、開閉部材３０の先端部３１側が何らかの物体（例えば体腔内壁）に突き当たると、開閉部材３０は、その物体から受ける力を回転駆動力として利用して自動的に、収納状態から起立状態へ変位するように回転することができる。このようにして、収納状態から起立状態への開閉部材３０の変位を容易に実現することができる。
【００２８】
なお、開閉部材３０の回転駆動力は、ばね機構等により付与するようにしても良い。また、プローブ先端部１１が物体に接触したことをレーザー及びフォトインタラプター等により光学的に検出し、その検出結果をトリガーとして回転駆動力を開閉部材３０に付与するようにしても良い。この接触の検出は、例えば抵抗値変化の測定等、電気的な手法により行っても良い。
【００２９】
さらに、物体に接触していたプローブ先端部１１がその物体から離れたことを光学的又は電気的に検出し、その検出結果をトリガーとして起立状態から収納状態への開閉部材３０の変位を自動的に行うようにしても良い。
【００３０】
以上説明したように、本実施の形態によれば、医療用プローブＰは、プローブ先端部１１に位置する生体情報取得部２０を中心としてプローブ本体１０の径方向外側に放射状に展開する構成を有する。この構成により得られる作用効果について、以下説明する。
【００３１】
図３には、開閉部がプローブ本体１０に対して閉じられている医療用プローブＰを内視鏡ＥのチャンネルＣＨ１に挿通し、プローブ先端部１１を体腔内壁における患部Ａに近づけた状態が、示されている。内視鏡Ｅには、カメラＣＡ及びライトガイドＬＧが設けられていて、その前方の様子を観察できるようになっている。また、内視鏡Ｅには、別のチャンネルＣＨ２が設けられていても良い。
【００３２】
図３に示す状態から、プローブ先端部１１を患部Ａにさらに近づけて当接させるときに、開閉部材３０を収納状態のままにしたとする。この場合、プローブ先端部１１の、体腔内壁に当接する領域（当接領域）の幅は、プローブ本体１０の径と等しくなる（図３の当接領域の幅Ｗ１参照）。
【００３３】
これに対し、図３に示す状態から、プローブ先端部１１を患部Ａにさらに近づけて当接させるときに、図４に示すように開閉部材３０を起立状態として開閉部を展開させたとする。この場合、プローブ先端部１１の当接領域を拡大させることができる。具体的には、プローブ先端部１１の当接領域の幅が、プローブ本体１０の径よりも大きくなり、一対の対向配置された開閉部材３０の後端部３２間の距離となる（図４の当接領域の幅Ｗ２参照）。
【００３４】
このようにしてプローブ先端部１１の当接領域を拡大するため、患部Ａへのプローブ先端部１１の設置を安定化させることができる。これにより、患部Ａにプローブ先端部１１を当接させた状態で生体情報取得部２０により行われる生体情報の取得を確実に行うことができ、生体情報の測定精度のばらつきを抑制することができる。また、複数の異なる患部にプローブ先端部１１を順次設置して生体情報の取得を繰り返す行う場合に、その作業を効率的に行うことができる。
【００３５】
内視鏡Ｅに挿通された医療用プローブＰの生体情報取得部２０による患部Ａについての生体情報の取得は、内視鏡ＥのカメラＣＡによる患部Ａの観察に並行して行うことができる。
【００３６】
本実施の形態では、同一形状を有する４つの開閉部材３０が生体情報取得部２０に対して上下左右に配置されているので、これらの開閉部材３０は、起立状態となるとプローブ先端部１１の前方から見て十字状を成す。言い換えれば、複数の開閉部材３０は、プローブ本体１０に対し起立した姿勢となるとき、生体情報取得部２０を中心として対称形状を成す。施術者は、このような開閉部材３０の展開状態を内視鏡ＥのカメラＣＡを用いて観察することができ、観察された展開状態に基づいて、プローブ先端部１１の設置状態の適否を判断することができる。
【００３７】
例えば、プローブ先端部１１が、適切な角度、例えば直角に体腔内壁に当接しているとき、開閉部材３０は対称形状を成すよう展開することができる。この場合、カメラＣＡを用いた観察において、施術者は、その開閉部材３０の展開状態を視認することができ、その視認結果に基づいて、プローブ先端部１１が体腔内壁に対し適切な角度で当接していると判断することができる。
【００３８】
これに対し、プローブ先端部１１が、９０度で体腔内壁に当接していないとき、開閉部材３０は通常、対称形状を成すよう展開することができない。この場合、カメラＣＡを用いた観察において、施術者は、その開閉部材３０の展開状態を視認して、プローブ先端部１１が体腔内壁に対し適切な角度で当接していないと判断することができる。そして、施術者は、プローブ先端部１１の設置をやり直すことができる。
【００３９】
本実施の形態において、生体情報取得部２０を中心としてプローブ本体１０の径方向外側に放射状に展開する開閉部は、外周部１２に回転自在に支持された開閉部材３０のみから成る。すなわち、プローブ先端部１１の当接領域を拡大させる構成を、部品点数の少ない簡易な構成で実現することができる。
【００４０】
なお、開閉部の構成は前述のものだけに限定されず、種々変更して実施可能である。
【００４１】
例えば、開閉部材３０の起立状態の姿勢を変更しても良い。具体的には、開閉部材３０が起立状態のとき、開閉部材３０の先端部３１側がプローブ本体１０の径方向外側を向き、且つ開閉部材３０の後端部３２側がプローブ本体１０の径方向内側を向くようにしても良い。ただし、この場合、開閉部材３０の回転軸を構成する突起部３４を側面部３３上の後端部３２近傍の位置に形成することが好ましい。
【００４２】
また、開閉部の構成を、板状の開閉部材３０を用いない構成としても良い。例えば、プローブ先端部１１において外周部１２を撓ませてプローブ本体１０の径方向外側に張り出させることによって、開閉部を放射状に展開させるようにしても良い。
【００４３】
（実施の形態１の変形例１）
開閉部の開閉、つまり収納状態と起立状態との間での開閉部材３０の変位を、自動的に行うことについては、前述のとおりであるが、開閉部材３０の変位は手動操作でも実現可能である。
【００４４】
図５は、開閉部材３０の手動操作の第１の例を説明するための図である。
【００４５】
この例では、手動操作用ワイヤ５０の先端部５１が開閉部材３０の先端部３１側において内面部３６に固定されている。また、手動操作用ワイヤ５０の後端部５２には、引き手６０が設けられている。
【００４６】
図５（ａ）に示すように、引き手６０を引いていないときには、開閉部材３０は、閉じた状態、つまり収納状態を維持することできる。そして、図５（ｂ）に示すように、引き手６０を引くと、開閉部材３０の先端部３１側が引っ張られ、開閉部材３０に回転駆動力が付与され、これにより開閉部材３０を展開させることができる。
【００４７】
なお、この手動操作用ワイヤ５０は、引き手６０を含む後端部５２側を除き、プローブ本体１０内部に配置されているが、ここでは説明簡略化のためにその詳細な説明を省略する。
【００４８】
（実施の形態１の変形例２）
図６は、開閉部材３０の手動操作の第２の例を説明するための図である。
【００４９】
この例では、手動操作用ワイヤ５０の先端部５１が開閉部材３０の後端部３２側において内面部３６に固定されている。また、ばね７０の先端部７１が開閉部材３０の先端部３１側において内面部３６に固定されている。ばね７０の後端部７２はプローブ本体１０内部に固定されている。
【００５０】
図６（ａ）に示すように、引き手６０を引いているときには、開閉部材３０は、閉じた状態、つまり収納状態を維持することができるが、ばね７０の弾性収縮力により開閉部材３０の先端部３１側が引っ張られた状態となる。そして、図６（ｂ）に示すように、引き手６０を解放すると、ばね７０の弾性収縮力に対応する回転駆動力が開閉部材３０に付与され、これにより開閉部材３０を展開させることができる。
【００５１】
（実施の形態１の変形例３）
図７に示すように、一対の隣接する開閉部材３０間に、生体適合性を有する材料から形成された遮光性カーテン８０を架け渡しても良い。この場合、開閉部材３０を展開させると、傘を開いたときのように遮光性カーテン８０を伸開させることができる。
【００５２】
これにより、プローブ先端部１１の前方がプローブ照明部４０の光以外の光で照明されることを防止することができる。したがって、生体情報の取得においてノイズとなる外乱光を生体情報取得部２０が受光することを防ぐことができる。よって、生体情報の測定精度を一層向上させることができる。
【００５３】
なお、このような遮光機能は、開閉部材３０の形状を拡大することでも実現可能である。
【００５４】
（その他の変形例）
展開されたときに体腔内壁に接触する面となる外面部３５上に突起部又は穿刺部を設けても良い。この場合、プローブ先端部１１が体腔内壁に当接して開閉部材３０が起立し、その結果として外面部３５が体腔内壁に接触したときに、突起部を体腔内壁の凹凸形状に係合させたり穿刺部を体腔内壁の表面に刺したりすることができる。これにより、プローブ先端部１１の設置位置を固定することができるため、プローブ先端部１１の設置安定性を一層向上させることができる。
【００５５】
なお、上記の突起部又は穿刺部は、生体情報取得の履歴を残すためにプローブ先端部１１の設置位置にマーキングを施すためのマーカーとして用いても良い。
【００５６】
また、外面部３５上に設けるマーカーは、電気的又は光学的な焦熱によりマーキングを施すものであっても良い。
【００５７】
以上、本発明の実施の形態について説明した。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００５８】
Ｐ  医療用プローブ
Ｅ  内視鏡
ＣＨ１、ＣＨ２  チャンネル
１０  プローブ本体
１１  プローブ先端部
１２  外周部
１３  溝部
２０  生体情報取得部
３０  開閉部材
４０  プローブ照明部
８０  遮光性カーテン
【図１】
2012245233.tif 000003
【図２】
2012245233.tif 000004
【図３】
2012245233.tif 000005
【図４】
2012245233.tif 000006
【図５】
2012245233.tif 000007
【図６】
2012245233.tif 000008
【図７】
2012245233.tif 000009