(57)【要約】【課題】設置作業が簡単で、過渡接地抵抗を効果的に低減することができる接地構造を提供する。【解決手段】被接地体と電気的に接続されて、地中Ｇに略水平状に埋設された状態で被接地体からのサージ電流を導入する網状体１を備える接地構造である。網状体１は、所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の縦線３と、縦線３と直交して所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の横線４とで定常接地抵抗が所定の値となるように格子状の網目が形成される。外縁を除く縦線３と横線４との所定交点を導入部位５として、導入部位５の周囲の他の交点で囲まれる範囲に網目密部用線材９を配置し、この範囲を網目密部７とした。【選択図】図１
2012104378.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被接地体と電気的に接続されて、地中に略水平状に埋設された状態で前記被接地体からのサージ電流を導入する網状体を備える接地構造であって、
前記網状体は、所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の縦線と、この縦線と直交して所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の横線とで定常接地抵抗が所定の値となるように格子状の網目が形成され、
外縁を除く前記縦線と横線との所定交点を前記導入部位として、この導入部位の周囲の他の交点で囲まれる範囲に網目密部用線材を配置し、この範囲を網目密部としたことを特徴とする接地構造。
【請求項２】
前記網目密部用線材は、前記導入部位と、この導入部位から格子の対角線にある交点とを結ぶ斜線としたことを特徴とする請求項１の接地構造。
【請求項３】
前記網状体の、前記被接地体からのサージ電流の導入部位に、前記網状体に対して垂直に設けられて、前記網状体にて導入したサージ電流を地中に案内する棒状体を備えたことを特徴とする請求項１又は請求項２の接地構造。
【請求項４】
前記棒状体は、中実乃至中空の柱体からなり、前記被接地体からのサージ電流を地中に導入する第１電極と、この第１電極の外周から径方向に突出する複数の平板体を有し、前記第１電極から外周側へサージ電流を案内する第２電極とを備え、第２電極の平板体は、前記第１電極の軸方向略全長にわたって延びるとともに、周方向に沿って等間隔で配置されて、その径方向の突出長さが同一となるように配置されることを特徴とする請求項３の接地構造。
【請求項５】
前記棒状体は、前記平板体を４つ備えた十字形としたことを特徴とする請求項４の接地構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被接地体と大地とを電気的に接続するための接地構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
接地構造は、地中に埋設され、接地線を介して建築構造物（避雷針等）や電気設備等の被接地体に接続されて、建築構造物や電気設備に流入した雷電流等（サージ電流）を地中に放流する。これにより、大地電位の上昇を抑制し、歩幅電圧を軽減し、人身災害や電気機器の絶縁破壊を防ぐことができる。この接地構造において、サージ電流に対する過渡接地抵抗（サージインピーダンス）が低いほど、サージ電流を速やかに地中に放流でき、被接地体の保護効果が高くなる。
【０００３】
過渡接地抵抗を低減させる接地構造としては、種々のタイプのものがある（特許文献１及び特許文献２）。特許文献１の接地構造はメッシュ状の網状体であり、この網状体は地中に水平方向に延びるようにして埋設される。特許文献２の接地構造は棒状体であり、この棒状体は地中に水平乃至垂直方向に延びるようにして埋設される。変電所では、作業員の歩幅電圧の軽減や、雷撃等により地絡事故が発生した場合に、敷地内に設置された各種電気設備が異常電圧により絶縁破壊事故を起こさないため、各電気設備の接地を共通にして同電位とすべく、接地構造として特許文献１のような網状体が用いられる場合が多い。さらには、特許文献３のように、接地網と接地極を併用することにより電位上昇を低減する接地構造が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−６６２０５号公報
【特許文献２】特開２００５−５２４０号公報
【特許文献３】特開平７−３７６６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、接地構造を網状体又は棒状体のみで構成した場合、大地抵抗率が極めて高い場所では過渡接地抵抗を十分に低減することは難しい。また、地中に流入したサージ電流は、流入箇所を中心として、放射状に流出していく。このため、接地構造の形状としては、地中に流入したサージ電流の流れる（広がる）向きと略同一方向にサージ電流を案内する構造とするのが好ましい。
【０００６】
そこで、本発明は、上記事情に鑑み、サージ電流を速やかに地中に放流し、過渡接地抵抗を効果的に低減することができる接地構造を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の接地構造は、被接地体と電気的に接続されて、地中に略水平状に埋設された状態で前記被接地体からのサージ電流を導入する網状体を備える接地構造であって、前記網状体は、所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の縦線と、この縦線と直交して所定間隔を隔てて平行状に配列した複数本の横線とで定常接地抵抗が所定の値となるように格子状の網目が形成され、外縁を除く前記縦線と横線との所定交点を前記導入部位として、この導入部位の周囲の他の交点で囲まれる範囲に網目密部用線材を配置し、この範囲を網目密部としたものである。
【０００８】
本発明の接地構造によれば、棒状体は、網状体の被接地体からのサージ電流の導入部位に設けられているため、導入部位において、網状体がサージ電流を水平方向に案内できる。この場合、網状体は、導入部位の周囲の他の交点で囲まれる範囲に網目密部が設けられているため、網目密部において、サージ電流を分流する流路を増やし、サージ電流を速やかに地中に放流することができる。
【０００９】
前記網目密部用線材は、前記導入部位と、この導入部位から格子の対角線にある交点とを結ぶ斜線とすることができる。網目密部用線材を斜線とすると、導入部位からサージ電流を分流する流路は、複数本の縦線と、この縦線と直交する複数本の横線以外に、追加された斜線が増えることとなる。
【００１０】
前記網状体の、前記被接地体からのサージ電流の導入部位に、前記網状体に対して垂直に設けられて、前記網状体にて導入したサージ電流を地中に案内する棒状体を備えることができる。このようにすれば、棒状体がサージ電流を垂直方向に案内することができる。すなわち、網状体と棒状体とは、導入部位からサージ電流の流れる（広がる）向きと略同一方向にサージ電流を案内する三次元的な構造となる。
【００１１】
前記棒状体は、中実乃至中空の柱体からなり、前記被接地体からのサージ電流を地中に導入する第１電極と、この第１電極の外周から径方向に突出する複数の平板体を有し、前記第１電極から外周側へサージ電流を案内する第２電極とを備え、第２電極の平板体は、前記第１電極の軸方向略全長にわたって延びるとともに、周方向に沿って等間隔で配置されて、その径方向の突出長さが同一となるように配置することができる。これにより、第１電極と第２電極とで立体的な形状を構成することができて、しかも、第２電極は地中に流入したサージ電流が広がる向きと略同一の向きに延びる。また、第２電極は、第１電極の軸方向略全長にわたって延びるとともに、その径方向の突出長さが同一となるように配置される複数の平板体にて構成されているため、第１電極で導入したサージ電流を、その軸方向全長において外周側へ案内することができる。すなわち、平板体は、第１電極の軸方向全長において、サージ電流を外周側へ案内するものとなるため、過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００１２】
この場合、前記棒状体は、前記平板体を４つ備えた十字形とするのが好ましい。隣合う平板体の間隔が近接している場合、近接する各々の平板体から流出するサージ電流の流路となる地中部分が共有する関係となって、サージ電流は地中へ流出しにくくなる。従って、平板体を４つ備えた十字形に配置することにより、効果的にサージ電流を地中へ放出することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の接地構造は、網状体の網目密部では、サージ電流を分流する流路が多くなるため、導入部位から流入したサージ電流を分流し、速やかに地中に放流し、過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００１４】
前記網目密部用線材を斜線とすると、縦線および横線、ならびに網目密部用線材によりサージ電流を８方向に分流し地中に放流することができるため、過渡接地抵抗を小さくすることができる。しかも、既存の網状体に網目密部用線材を追加すれば容易に網目密部を形成することができ、低コストで過渡接地抵抗の低減対策が実施できる。
【００１５】
網状体と棒状体とで三次元的な構造とすると、サージ電流を一層速やかに地中に放流し、過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００１６】
棒状体を、前記のように第１電極と第２電極とで構成すると、第２電極が地中に流入したサージ電流が広がる向きと略同一の向きに延びることとなり、第１電極の軸方向全長において外周側へ案内するため、シンプルな構成で過渡接地抵抗を小さくすることができる。そして、このように過渡接地抵抗を小さくした場合でも比較的軽量化を図ることができる。これにより、棒状体は運搬し易いものとなって、設置作業を容易なものとできる。また、既存の第１電極に第２電極を取り付けることができ、材料費や加工費を低減でき、コストの低減を図ることができる。
【００１７】
平板体を４つ備えた十字形に配置することにより、効果的にサージ電流を地中へ放出することができる。また、平板体を９０°ピッチに配設すればよく、製作や加工が容易なものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１実施形態を示す接地構造の簡略斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態を示す接地構造を構成する網状体の平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態を示す接地構造を構成する棒状体の斜視図である。
【図４】本発明の第１実施形態を示す接地構造を構成する棒状体の平面図である。
【図５】実施例及び比較例の接地構造の過渡接地抵抗を測定するための回路図である。
【図６】実施例１の接地構造の網状体の平面図である。
【図７】前記図６の網状体のａ点〜ｅ点における電位を示すグラフ図である。
【図８】実施例２の接地構造の平面図であり、（１）〜（３）は比較例、（４）〜（６）は実施例である。
【図９】実施例２の接地構造の接地抵抗の周波数特性を示すグラフ図であり、（ａ）は比較例、（ｂ）は実施例である。
【図１０】実施例３で用いた比較例の各接地体を示す斜視図である。
【図１１】実施例３及び比較例の接地体の接地抵抗の周波数特性を示すグラフ図である。
【図１２】実施例４で用いた比較例の接地体（１）を示し、（ａ）は側面図、（ｂ）は斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための最良の形態について説明する。
【００２０】
図１は、本発明の第１実施形態に係る接地構造の簡略斜視図である。この接地構造は、図１に示すように、地中Ｇに埋設されて、電気設備や建築構造物（避雷針等）の被接地体（図示省略）と地中Ｇとを電気的に接続するものである。本実施形態では、被接地体を変電所の避雷器としている。
【００２１】
本発明の接地構造は、図１に示すように、被接地体と電気的に接続されて、地中に略水平方向に埋設された状態で被接地体からのサージ電流を導入する網状体１と、網状体１の下方に、網状体１にて導入したサージ電流を地中Ｇに案内する棒状体２とから構成されている。
【００２２】
網状体１は、図２に示すように、所定間隔（例えば５ｍ）を隔てて平行状に配列した複数本（図示例では５本）の縦線３と、縦線３と直交して所定間隔（例えば５ｍ）を隔てて平行状に配列した複数本（図示例では５本）の横線４とで格子状の網目が形成されたものである。この所定間隔は、定常状態における定常接地抵抗が、所定の値（例えば１０Ω）となるような間隔に設定されている。なお、本実施形態では、網状体１は硬銅より線１００ｓｑにて構成している。
【００２３】
網状体１の縦線３と横線４との外縁を除く交点の１つには、図１に示すように立上げ接地線６（導線）が接続されており、この立上げ接地線６は、被接地体としての避雷器に接続されている。これにより、立上げ接地線６が接続される交点がサージ電流の導入部位５となり、被接地体にサージ電流が流入すると、立上げ接地線６を介してサージ電流を地中の導入部位５に導入することができる。
【００２４】
図２に示すように、導入部位５の周囲の他の交点８で囲まれる範囲（導入部位５を囲む４つの格子）には、網目密部７が設けられている。この網目密部７は、夫々の格子に網目密部用線材９を配置することにより形成されている。すなわち、導入部位５と、この導入部位５から格子の対角線にある交点８とを結ぶ斜線を網目密部用線材９として、これらの４つの格子の網目を他の格子の網目よりも密としている。この場合、導入部位５を囲む格子の対角線にある交点８は４つであるため、網目密部用線材（斜線）９は４つ設けられる。これにより、導入部位５から外側に延びる経路は８本となる。このため、導入部位５より導入したサージ電流は、網目密部７にて、縦線３および横線４、ならびに網目密部用線材により網状体１を分流して流れ、サージ電流を速やかに地中に放流することにより過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００２５】
棒状体２は、図３及び図４に示すように、被接地体からのサージ電流を地中Ｇに導入する第１電極１１と、第１電極１１から外周側へサージ電流を案内する第２電極１２とから構成されている。棒状体２は、網状体１の直下に設けられ、図示省略の導線にて網状体１に対して垂直方向に延びるように連結されている。本実施形態では、棒状体２は、図１に示すように導入部位５の直下、及び網状体１の４つの角部の直下の５箇所に設けられている。
【００２６】
第１電極１１は、金属製の円柱体からなる。第１電極１１の材質は、抵抗率が小さくサージ電流の流れ易い銅とするのが好ましいが、鉄やステンレス等の他の金属にて構成することもできる。この第１電極１１は、その長手方向が地中Ｇの上下方向に沿うようにして地中に埋設される。
【００２７】
第２電極１２は、図３に示すように、複数枚（本実施形態では４つ）の金属製の平板体１３からなる。夫々の平板体１３は、第１電極１１とほぼ等しい全長を有しており、平板体１３は、第１電極１１の軸方向の全長にわたって、第１電極１１の外周から径方向に突出している。これにより、平板体１３は、第１電極１１の軸方向略全長にわたって延びるものとなる。各平板体１３は、周方向に沿って等間隔、すなわち９０°ピッチで配置され、各平板体１３の径方向の突出長さが同一となるように配置される。棒状体は、図４に示すような平面視十字形となる。第２電極１２も、前記第１電極１１と同一の材質にて構成されている。
【００２８】
このとき、平板体１３は、第１電極１１から外周側へ４つ備え、９０°ピッチで配置した十字形とする。隣合う平板体の間隔が近接している場合、近接する各々の平板体から流出するサージ電流の流路となる地中部分が共有する関係となって、サージ電流は地中へ流出しにくくなる。そのため、隣合う平板体３の間隔を広く９０°ピッチに配設すれば、サージ電流を速やかに地中に放流し、過渡接地抵抗が大きくなるのを防止することができる。
【００２９】
過渡状態では、図２に示すように、サージ電流が網状体１を流れるとともに棒状体２を流れる。すなわち、導入部位５に流入したサージ電流は、外側に延びる８本の経路を辿りつつ網状体１全体へ広がる。同時に、導入部位５に流入したサージ電流は、導入部位５の下方に配置された第１電極１１へも案内され、第２電極１２の平板体１３にて、第１電極１１の軸方向全長において外周側へ案内される。さらに、網状体１に案内されたサージ電流は、網状体１の角部に配置されている棒状体２においても地中Ｇへ案内されることになる。このように、網状体１と棒状体２とは、地中Ｇに流入したサージ電流が導入部位５から広がる向きと略同一の向きに延びるため、過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００３０】
本発明の接地構造では、網状体１と棒状体２とは、導入部位５からサージ電流の流れる（広がる）向きと略同一方向にサージ電流を案内する三次元的な構造となっている。しかも、網状体１の網目密部７では、導入部位５から外側に延びる経路が多くなるため、サージ電流の流路を増やすことができる。これにより、網目密部７において、サージ電流を分流させ、サージ電流を速やかに地中に放流することができて、過渡接地抵抗を小さくすることができる。
【００３１】
網目密部用線材９を斜線とすると、縦線３および横線４、ならびに網目密部用線材９によりサージ電流を８方向に分流し地中に放流することができ、過渡接地抵抗を小さくすることができる。しかも、既存の網状体１に網目密部用線材９を追加すれば容易に網目密部７を形成することができ、低コストで過渡接地抵抗の低減対策が実施できる。
【００３２】
棒状体２を第１電極１１と第２電極１２とで構成すると、第２電極１２が、地中Ｇに流入したサージ電流が広がる向きと略同一の向きに延びることとなり、第１電極１１の軸方向全長において外周側へ案内するため、シンプルな構成で過渡接地抵抗を小さくすることができる。また、シンプルな構成から、軽量で運搬が容易となり、設置作業も省力化でき、また、電極の製作においては材料費や加工費を低減できて、電極を安価に製作することができる。
【００３３】
平板体１３を４つ備えた十字形としているので、効果的にサージ電流を地中へ放出することができ、しかも製作や加工が容易なものとなる。
【００３４】
以上、本発明の実施形態及び実施例について説明したが、本発明はこれらに限定されることなく種々の変形が可能である。例えば、網状体１の材質、断面積は種々のものとでき、単線であってもよい。網状体１の縦線３と横線４との間隔や数は種々設定することができる。縦線３と横線４との数は相違していてもよい。棒状体２は、少なくとも導入部位５の下方にあればよいため、網状体１の角部に配置している棒状体２を省略してもよい。第１電極１１や第２電極１２の材質は、種々のものとすることができる。第１電極１１や第２電極１２の全長は種々の長さに設定することができ、第１電極１１の全長と第２電極１２の全長とが相違してもよい。
【実施例１】
【００３５】
本発明に係る接地構造の有効性を検証するための実験について述べる。本実験は、図５に示す実験回路を用いて、図６に示すような接地構造を地中に埋設し、接地構造におけるサージ電流の導入部位（図６のａ点）での電位と、接地構造における複数の場所（図６のｂ点〜ｅ点）における電位を測定した。接地構造は網状体のみから構成され、縦線と横線とが５ｍ×５ｍで配置される格子状のものとした。網状体は、１００ｓｑの硬銅より線（ＨＤＣＣ）とし、地面からの埋設深さを１ｍとした。大地抵抗率は４２Ωｍである。
【００３６】
以下、実験結果について述べる。図７において横軸は時間［μｓ］、縦軸は電位［Ｖ］をそれぞれ示している。図７（ａ）よりａ点（サージ電流の導入部位）の最高電位は１５０Ｖである。また、図７（ｂ）からｂ点の最高電位は４．４Ｖ、図７（ｃ）からｃ点の最高電位は１１Ｖ、図７（ｄ）からｄ点の電位は３０Ｖ、図７（ｅ）からｅ点の電位は９．５Ｖであった。つまり、導入部位である図７（ａ）に現れた電位１５０Ｖは、ｂ点では９７％減衰して４．４Ｖに、同様にｃ点では９３％減衰して１１Ｖ、ｄ点では８０％減衰して３０Ｖ、ｅ点では９４％減衰して９．５Ｖとなっている。これより、過渡接地抵抗の低減対策は、サージ電流が流入する避雷器等の被接地体と電気的に接続された網状体の導入部位の近傍（導入部位を囲む４つの格子）にて重点的に行うことで、網状体に広く実施することなく、低コストで大きな効果が得られることがわかった。
【実施例２】
【００３７】
次に、図８に示す実験回路にて、各種接地構造の接地抵抗の周波数特性を測定した。地中には、図８の（１）、（２）、（３）、（４）、（５）、（６）に示す夫々の接地構造を埋設し、被接地体としての避雷器を接続する導入部位Ｐにサージ電流を印加し、接地抵抗の周波数特性を測定した。（１）、（２）、（３）が比較例、（４）、（５）、（６）が実施例である。網状体の１つの網目の大きさは、５ｍ×５ｍである。なお、大地抵抗率は１０９Ωｍであった。
【００３８】
以下、比較例の実験結果について述べる。図９（ａ）は、（１）、（２）、（３）における接地抵抗の周波数特性を１つのグラフで示している。横軸は周波数［Ｈｚ］、縦軸は接地抵抗［Ω］である。サージ電流の周波数領域は数ＭＨｚと高く、有効性の検証は２ＭＨｚ（図９の矢印で示す）における接地抵抗値（本実施例では、この値を過渡接地抵抗とする。）にて評価した。図中の一点鎖線は（１）、破線は（２）、実線は（３）を示している。（１）の接地構造では８８Ω、（２）および（３）では５５Ωであった。全体的に右上がりのカーブで、周波数が高くなるにつれ、接地抵抗も増加しているが、棒状体電極を併用することで、増加傾向は抑制されている。
【００３９】
以下、実施例の実験結果について述べる。図９（ｂ）は、（４）、（５）、（６）における接地抵抗の周波数特性を１つのグラフで示している。横軸は周波数［Ｈｚ］、縦軸は接地抵抗［Ω］である。有効性の評価は、比較例の実験結果と同じである。図中の一点鎖線は（４）、破線は（５）、実線は（６）を示している。（４）の接地構造では５０Ω、（５）は３５Ω、（３）は２３Ωであった。全体的に右上がりの傾向を示すが、その増加傾向は比較例より小さい。
【実施例３】
【００４０】
次に、棒状体を地中に埋設し、接地抵抗の周波数特性を測定した。本実験は、図５に示す実験回路を用いて、同一土壌に３種類の異なる棒状体を埋設した。棒状体以外は、実験の条件は同一とした。棒状体は、図１０（ａ）に示すように、（１）幅１５０ｍｍの板状鋼板を捩ってスパイラル状に形成されたスパイラル電極、図１０（ｂ）に示すように、（２）１辺が７５ｍｍ、断面がＬ字状に形成された鋼製Ｌ形電極、図１０（ｃ）に示すように、（３）直径φ５０ｍｍの鋼管製第１電極と、当該第１電極の外周に９０°ピッチで幅１００ｍｍの４つの平板体からなる第２電極とで構成された十字形電極を用いた。（１）及び（２）が比較例、（３）が実施例である。夫々の接地体の長さはいずれも１ｍ、厚さ４ｍｍの鋼材である。接地体の表面積は、（１）及び（２）が０．３ｍ2、（３）が０．９６ｍ2である。大地抵抗率は１０９Ωｍである。
【００４１】
以下、実験結果について述べる。図１１は、接地抵抗の周波数特性を示すもので、横軸は周波数［Ｈｚ］、縦軸は接地抵抗［Ω］をそれぞれ示している。サージ電流の周波数領域は数ＭＨｚと高く、有効性の検証は２ＭＨｚ（図１１の矢印で示す）における接地抵抗値（本実施例では、この値を過渡接地抵抗とする。）にて評価した。また、各接地体の接地抵抗のピーク値も、２ＭＨｚあたりにみられる。図中の一点鎖線は（１）スパイラル電極、破線は（２）Ｌ形電極、実線は（３）十字形電極を示している。この実験結果から、（３）の十字形電極が最も低い抵抗値を示しており、過渡接地抵抗は、（１）が２８０Ω、（２）が２３０Ω、（３）が８０Ωと（３）が最も低い値を示した。また、定常接地抵抗を測定したところ、（１）が１３５Ω、（２）が１１２Ω、（３）が４５Ωであった。（３）の十字形抵抗は、他の電極と比較して、地中において土との接触面積が広いため、過渡接地抵抗を低くできることに加えて、定常接地抵抗も低減した。
【実施例４】
【００４２】
また、第２電極の形状と接地抵抗との関係を測定するため、図５に示す実験回路を用いて、同一地中に２種類の異なる接地体を埋設した。接地体の形状以外は、実験の条件は同一とした。接地体は夫々図１２に示すような（１）直径φ５０ｍｍ、長さ４ｍの鋼管に、直径２５０ｍｍの円板４つを軸方向に沿って等ピッチ（１ｍ間隔）で付加した円板体付加電極、（２）直径φ５０ｍｍ、長さ４ｍの鋼管に、幅１００ｍｍ、長さ４ｍの平板体を周方向に沿って等ピッチ（９０°間隔）で４つ付加した十字形電極を用いた。夫々の接地体は、厚さ４ｍｍの鋼材である。接地体の表面積は、（１）が１．０２ｍ2、（２）が３．８３ｍ2である。（１）が比較例、（２）が実施例である。（１）円板体付加電極と（２）十字形電極は、共に電極中心の鋼管に導入したサージ電流を、外周側へ案内する平板体を有するが、（１）はその形状が鋼管より大きい直径の円形板であるが、（２）は鋼管と長さが同じである長方形板である。これらの測定結果を表１に示す。
【表１】
2012104378.tif 000003
【００４３】
表１は、実施例４における（１）円板形付加電極と（２）十字形電極の過渡接地抵抗および定常接地抵抗の測定値を示す。
【００４４】
表１より、（２）十字形電極は、（１）円板形付加電極を基準として、過渡接地抵抗は約２０％、定常接地抵抗においては約４７％低い値となった。すなわち、（１）のように、鋼管から周方向に突出する部分を有していても、鋼管の軸方向に沿って連続して延びるものでなければ、過渡接地抵抗の低減効果は薄い。従って、接地体を十字形にし、かつ、平板体が第１電極の軸方向略全長にわたって延びるものとすれば、過渡接地抵抗の低減に効果的であり、加えて定常接地抵抗の低減にも有効である。
【符号の説明】
【００４５】
１    網状体
２    棒状体
３    縦線
４    横線
５    導入部位
７    網目密部
９    網目密部用線材
１１  第１電極
１２  第２電極
１３  平板体
Ｇ  地中
【図１】
2012104378.tif 000004
【図２】
2012104378.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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