(57)【要約】      （修正有）【課題】消費電力の増大を抑えて操作部の所在を分かり易くすることができるプロジェクタを提供する。【解決手段】筐体の外面に配置され、照明光源を有する操作部１０と、筐体の振れを検出する振れ検出部２０と、振れ検出部２０の検出結果に基づいて操作部１０の照明光源の点灯を制御する点灯制御部３０とを備えるプロジェクタ１００。前記筐体に人が接近したことを検出する接近検出部を備え、前記点灯制御部は、前記振れ検出部によって前記筐体の振れが検出されず、かつ前記接近検出部によって人が前記筐体に接近したことが検出されたとき、前記操作部に設けられた照明光源を点灯させるプロジェクタ。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体に設けられた操作部と、
前記筐体の振れを検出する振れ検出部と、
前記操作部を点灯する照明光源と、
前記振れ検出部の検出結果に基づいて前記照明光源の点灯を制御する点灯制御部とを備える
ことを特徴とするプロジェクタ。
【請求項２】
前記筐体に人が接近したことを検出する接近検出部を備え、
前記点灯制御部は、前記振れ検出部によって前記筐体の振れが検出されず、かつ前記接近検出部によって人が前記筐体に接近したことが検出されたとき、前記操作部に設けられた照明光源を点灯させる
ことを特徴とする請求項１記載のプロジェクタ。
【請求項３】
前記筐体に人が接近したことを検出する接近検出部と、
前記筐体の周囲の照度を検出する照度検出部とを備え、
前記点灯制御部は、前記筐体の周囲の照度が所定値以下であり、前記振れ検出部によって前記筐体の振れが検出されず、かつ前記接近検出部によって人が前記筐体に接近したことが検出されたとき、前記操作部の照明光源を点灯させる
ことを特徴とする請求項１記載のプロジェクタ。
【請求項４】
前記操作部は複数の操作ボタンを有し、
前記点灯制御部は、使用態様に応じて前記複数の操作ボタンのうちの特定の操作ボタンに対応する前記照明光源だけを点灯させる
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載のプロジェクタ。
【請求項５】
前記筐体の設置面に対する設置体勢を検出する体勢検出部を備え、
前記点灯制御部は、前記照明光源の明るさを前記体勢検出部の検出結果に基づいて制御する
とを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項記載のプロジェクタ。
【請求項６】
前記点灯制御部は、前記照明光源を点灯した後、前記操作部が操作されずに所定時間が経過したとき、前記照明光源を消灯する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項記載のプロジェクタ。
【請求項７】
前記振れ検出部は加速度センサである
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項記載のプロジェクタ。
【請求項８】
撮像部を備え、
前記点灯制御部は、前記撮像部で取得した画像を画像解析することによって前記筐体の振れを検出する
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項記載のプロジェクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプロジェクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、暗い場所での携帯用電子装置の操作性を向上させるために、操作者が携帯用電子装置を手に取って操作を開始するとイルミネーションライトが自動的に点灯し、操作をやめて携帯用電子装置を手から離すとイルミネーションライトが自動的に消灯する携帯用電子装置が知られている（下記公報参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−３２９０１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、携帯用電子装置として操作者が手に取って使用することもできる小型のプロジェクタが現れた。プロジェクタは机上等に置いて使用されることが多く、しかも暗い場所で使用されるものであるので、小型のプロジェクタが上記携帯用電子装置のように手から離す（机上に置く）とイルミネーションライトを消灯する構成であると、操作部の所在が分かり難い。これを回避する方法として、イルミネーションライトを常時点灯させて操作部の所在を分かり易くすることも考えられるが、消費電力が増大する。
【０００５】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、その課題は消費電力の増大を抑えて操作部の所在を分かり易くすることができるプロジェクタを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため請求項１記載の発明は、筐体に設けられた操作部と、前記筐体の振れを検出する振れ検出部と、前記操作部を点灯する照明光源と、前記振れ検出部の検出結果に基づいて前記照明光源の点灯を制御する点灯制御部とを備えることを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１記載のプロジェクタにおいて、前記筐体に人が接近したことを検出する接近検出部を備え、前記点灯制御部は、前記振れ検出部によって前記筐体の振れが検出されず、かつ前記接近検出部によって人が前記筐体に接近したことが検出されたとき、前記操作部に設けられた照明光源を点灯させることを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、請求項１記載のプロジェクタにおいて、前記筐体に人が接近したことを検出する接近検出部と、前記筐体の周囲の照度を検出する照度検出部とを備え、前記点灯制御部は、前記筐体の周囲の照度が所定値以下であり、前記振れ検出部によって前記筐体の振れが検出されず、かつ前記接近検出部によって人が前記筐体に接近したことが検出されたとき、前記操作部の照明光源を点灯させることを特徴とする。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項記載のプロジェクタにおいて、前記操作部は複数の操作ボタンを有し、前記点灯制御部は、使用態様に応じて前記複数の操作ボタンのうちの特定の操作ボタンに対応する前記照明光源だけを点灯させることを特徴とする。
【００１０】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項記載のプロジェクタにおいて、前記筐体の設置面に対する設置体勢を検出する体勢検出部を備え、前記点灯制御部は、前記照明光源の明るさを前記体勢検出部の検出結果に基づいて制御することを特徴とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項記載のプロジェクタにおいて、前記点灯制御部は、前記照明光源を点灯した後、前記操作部が操作されずに所定時間が経過したとき、前記照明光源を消灯することを特徴とする。
【００１２】
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項記載のプロジェクタにおいて、前記振れ検出部は加速度センサであることを特徴とする。
【００１３】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項記載のプロジェクタにおいて、撮像部を備え、前記点灯制御部は、前記撮像部で取得した画像を画像解析することによって前記筐体の振れを検出することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、消費電力の増大を抑えて操作部の所在を分かり易くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタのブロック図である。
【図２】図２は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタの操作部の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。
【図３】図３は本発明の第２実施形態に係るプロジェクタのブロック図である。
【図４】図４は本発明の第２実施形態に係るプロジェクタの操作部の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。
【図５】図５は本発明の第３実施形態に係るプロジェクタのブロック図である。
【図６】図６は本発明の第３実施形態に係るプロジェクタの操作部の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。
【図７】図７（ａ）は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタの斜視図、図７（ｂ）はプロジェクタの筐体の上面を示す図である。
【図８】図８（ａ）は本発明の第４実施形態に係るプロジェクタの斜視図、図８（ｂ）はプロジェクタの筐体の上面を示す図である。
【図９】図９（ａ）はプロジェクタから設置面に画像を投影する状態を示す概念図、図９（ｂ）はプロジェクタから壁面に画像を投影する状態を示す概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１７】
図７（ａ）は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタ１００の斜視図、図７（ｂ）はプロジェクタ１００の筐体１０１の上面を示す図である。なお、図７（ａ）では操作部の図示を省略している。
【００１８】
プロジェクタ１００の筐体１０１の正面には画像を投影する投影部４０が設けられている。
【００１９】
筐体１０１の上面には、メニューボタン１１０、機能ボタン１２１〜１２４、決定ボタン１２０等の操作ボタンを有する操作部１０（図１参照）が設けられている。なお、左右の機能ボタン１２２，１２４は画像の巻き戻し、早送りにも用いられ、決定ボタン１２０は再生や停止の指示にも用いられる。また、操作部１０を構成する各ボタン１１０，１２０，１２１〜１２４にはそれぞれ照明光源（図示せず）が設けられている。
【００２０】
図１は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタのブロック図である。
【００２１】
プロジェクタ１００は、操作部１０と、投影部４０と、筐体１０１の振れを検出する加速度センサ（振れ検出部）２０と、加速度センサ２０の検出結果に基づいて操作部１０の照明光源の点灯を制御するＣＰＵ処理部（点灯制御部）３０とを備えている。
【００２２】
加速度センサ２０は、操作者が机上の筐体１０１を持ち上げたとき、移動開始及び移動中の速度変化、すなわち筐体１０１の移動開始時及び移動中に加わる加速度を検出し、検出結果を筐体１０１の振れとしてＣＰＵ処理部３０に送る。
【００２３】
ＣＰＵ処理部３０は例えば１チップマイクロコンピュータ（以下マイコンという）である。また、ＣＰＵ処理部３０は制御プログラムに基づいて投影動作及び撮影動作等の各種の制御を行う。なお、制御プログラムは例えばＣＰＵ処理部３０内の図示しない不揮発性メモリに格納されている。
【００２４】
操作部１０の照明光源が点灯するのはプロジェクタ１００が机等の上に置かれているときである。
【００２５】
なお、振れ検出部として加速度センサ２０の代わりに又は加速度センサ２０に加えてプロジェクタ１００の備える図示しないカメラ（撮像部）で取得した画像を画像解析することで画像のブレの有無を判定し、筐体１０１の振れを検出してもよい。
【００２６】
また、プロジェクタ１００はタイマ（図示せず）を備え、ＣＰＵ処理部３０は、照明光源の点灯の後、操作部１０が操作者によって操作されずに所定時間が経過したことをタイマによって検知されたとき、照明光源を消灯する。
【００２７】
加速度センサ２０、ＣＰＵ処理部３０、タイマ等がプロジェクタ１００の筐体１０１内に収容されている。なお、加速度センサ２０は筐体１０１に加わる加速度を検出できればよいので、加速度センサ２０は筐体１０１に外付けしてもよい。
【００２８】
次に、フローチャートに基づいてプロジェクタ１００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明する。
【００２９】
図２は本発明の第１実施形態に係るプロジェクタ１００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。図２においてＳ１〜Ｓ３は上記動作の各ステップを示す。
【００３０】
まず、操作者がプロジェクタ１００（装置）を手に持っているか否かを判断する（Ｓ１）。
【００３１】
操作者がプロジェクタ１００を手に持っていると判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ２）。
【００３２】
操作者がプロジェクタ１００を手に持っていないと判断されたとき（Ｎｏ）、操作部１０の照明光源を点灯させる（操作ボタン点灯する）（Ｓ３）。
【００３３】
以上より第１実施形態によれば、プロジェクタ１００が机上等に置かれているときだけ操作部１０の照明光源が点灯し、それ以外は点灯しないので、消費電力の増大を抑えて操作部の所在をわかりやすくすることができる。また、照明光源を点灯した後、操作部１０が操作者によって操作されずに所定時間が経過したとき、照明光源が消灯されるので、消費電力をより抑制することができる。
【００３４】
また、筐体１０１に備えたカメラを用いて、カメラで取得した画像に基づいて筐体１０１の振れを検出してもよく、加速度センサ２０と両方で振れを検出することでより精度よく筐体１０１の振れを検出することができる。
【００３５】
更に、プロジェクタ１００の操作部１０のすべてのボタンを全部点灯させるのではなく、使用態様に応じて操作部１０の複数のボタンのうちの特定のボタンの照明光源だけを点灯させるようにしてもよい。例えば、動画ファイルの再生中においては、「再生/停止」、「早送り」、「巻き戻し」操作が考えられるので、機能ボタン１２２，１２４、決定ボタン１２０の照明光源だけを点灯させ、これらの操作ボタン以外のボタンを点灯させないようにする。
【００３６】
また、例えば筐体１０１に設けたディスプレイ（図示せず）のメニューの設定画面上のカーソルを上下にだけ移動できればよい場合においては、機能ボタン１２２，１２４を点灯させないようにしてもよい。このようにすることによって、操作部１０のすべてのボタンを全部点灯させる場合より消費電力の抑制効果を高めることができる。
【００３７】
図３は本発明の第２実施形態に係るプロジェクタ２００のブロック図であり、第１実施形態と共通する部分には同一符号を付してその説明を省略する。
【００３８】
第２実施形態は近接センサ（接近検出部）５０を備えている点で、第１実施形態と相違する。
【００３９】
プロジェクタ２００は、操作部１０と、投影部４０と、加速度センサ２０と、操作部１０を操作する操作者が筐体１０１に接近したことを検出する近接センサ５０と、加速度センサ２０によって筐体１０１の振れが検出されず、かつ近接センサ５０によって操作者が筐体１０１に接近したことが検出されたとき、操作部１０の照明光源を点灯させるＣＰＵ処理部３０とを備えている。
【００４０】
近接センサ５０は例えば赤外センサである。赤外センサはプロジェクタ２００に操作者が近づいたとき、操作者からの赤外線を検知し、検知結果を操作者の接近情報としてＣＰＵ処理部３０に送る。
【００４１】
次に、フローチャートに基づいてプロジェクタ２００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明する。
【００４２】
図４は本発明の第２実施形態に係るプロジェクタ２００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。図４においてＳ１１〜Ｓ１５は上記動作の各ステップを示す。
【００４３】
まず、操作者がプロジェクタ２００（装置）を手に持っているか否かを判断する（Ｓ１１）。
【００４４】
操作者がプロジェクタ２００を手に持っていると判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ１２）。
【００４５】
操作者がプロジェクタ２００を手に持っていないと判断されたとき（Ｎｏ）、操作者がプロジェクタ２００（装置）に接近したか否かを判断する（Ｓ１３）。
【００４６】
操作者がプロジェクタ２００に接近したと判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させる（操作ボタン点灯する）（Ｓ１４）。
【００４７】
操作者がプロジェクタ２００に接近していないと判断されたとき（Ｎｏ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ１５）。
【００４８】
以上より第２実施形態によれば、第１実施形態と同様の効果を奏するとともに、プロジェクタ２００が机上に置かれ、かつ操作者がプロジェクタ２００に近づいたときだけ操作部１０の照明光源が点灯するので、第１実施形態より消費電力を抑制することができる。
【００４９】
図５は本発明の第３実施形態に係るプロジェクタ３００のブロック図であり、第１、２実施形態と共通する部分には同一符号を付してその説明を省略する。
【００５０】
第３実施形態は照度センサ（照度検出部）６０を備えている点で、第１、２実施形態と相違する。
【００５１】
プロジェクタ３００は、操作部１０と、加速度センサ２０と、投影部４０と、近接センサ５０と、筐体１０１の周囲の照度を検出する照度センサ６０と、筐体１０１の周囲の照度が所定値以下であり、加速度センサ２０によって筐体１０１の振れが検出されず、かつ近接センサ５０によって操作者が筐体１０１に接近したことが検出されたとき、操作部１０の照明光源を点灯させるＣＰＵ処理部３０とを備えている。
【００５２】
照度センサ６０は、筐体１０１の周囲の照度が所定値以下であることを検出したとき、検出信号をＣＰＵ処理部３０に送る。
【００５３】
次に、フローチャートに基づいてプロジェクタ３００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明する。
【００５４】
図６は本発明の第３実施形態に係るプロジェクタ３００の操作部１０の照明光源の点灯・消灯動作を説明するフローチャートである。図６においてＳ２１〜Ｓ２７は上記動作の各ステップを示す。
【００５５】
まず、操作者がプロジェクタ３００（装置）を手に持っているか否かを判断する（Ｓ２１）。
【００５６】
操作者がプロジェクタ３００を手に持っていると判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ２２）。
【００５７】
操作者がプロジェクタ３００を手に持っていないと判断されたとき（Ｎｏ）、筐体１０１の周囲の照度が予め設定された閾値（所定値）以上であるか否かを判断する（Ｓ２３）。
【００５８】
筐体１０１の周囲の照度が予め設定された閾値以上である（例えば操作者が操作部１０の所在を認識できる明るさ）と判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ２４）。
【００５９】
筐体１０１の周囲の照度が予め設定された閾値以上でない（例えば操作者が操作部１０の所在を認識できない明るさ）と判断されたとき（Ｎｏ）、操作者がプロジェクタ３００（装置）に接近したか否かを判断する（Ｓ２５）。
【００６０】
操作者がプロジェクタ３００に接近したと判断されたとき（Ｙｅｓ）、操作部１０の照明光源を点灯させる（操作ボタン点灯する）（Ｓ２６）。
【００６１】
操作者がプロジェクタ３００に接近していないと判断されたとき（Ｎｏ）、操作部１０の照明光源を点灯させない（操作ボタン点灯しない）（Ｓ２７）。
【００６２】
以上より第３実施形態によれば、第１実施形態と同様の効果を奏するとともに、プロジェクタ３００が所定の明るさ以下の場所に置かれ、プロジェクタ３００の振れが検出されず、かつ操作者がプロジェクタ３００に接近したことが検出されたとき、操作部１０の照明光源が点灯されるので、第２実施形態よりも効率よく消費電力を抑制することができる。また、プロジェクタ３００が所定の明るさよりも明るい場所に置かれているときは、操作者が接近しても操作部１０の照明光源は点灯されないため、第２実施形態より消費電力をより抑制できる。
【００６３】
図８（ａ）は本発明の第４実施形態に係るプロジェクタ４００の斜視図、図８（ｂ）はプロジェクタ４００の筐体４０１の上面を示す図、図９（ａ）はプロジェクタ４００から設置面Ｇ１に画像を投影する状態を示す概念図、図９（ｂ）はプロジェクタ４００から壁面Ｇ２に画像を投影する状態を示す概念図であり、第１実施形態と共通する部分には同一符号を付してその説明を省略する。
【００６４】
第４実施形態は筐体４０１上の投影部４０と操作部１０との位置が異なる点で、第１実施形態と相違する。
【００６５】
画像を机上等の設置面Ｇ１に投影するとき、プロジェクタ４００は立てて使用される（図９（ａ）参照）。このとき、操作部１０と設置面Ｇ１とは平行になる。そのため、操作者はほぼ真上から操作部１０を見ることができるので、操作部１０を見やすい。
【００６６】
一方、画像を壁面Ｇ２等に投影するとき、プロジェクタ４００は寝かせて使用される（図９（ｂ）参照）。このとき、操作部１０と設置面Ｇ２とは直交する。そのため、操作者は斜め上方又は横方向から操作部１０を見なければならず、操作部１０を見にくい。
【００６７】
そこで、図示しない加速度センサ（体勢検出部）によってプロジェクタ４００の設置体勢を検出し、プロジェクタ４００の設置体勢に応じて操作部１０の照明光源の明るさを変えるようにした。すなわち、画像を壁面Ｇ２等に投影するときは机上等の設置面Ｇ１に投影するときよりも操作部１０の照明光源を明るくする。
【００６８】
以上より第４実施形態によれば、第１実施形態と同様の効果を奏するとともに、画像を壁面Ｇ２等に投影するときであっても操作部１０の所在が分かり易くなる。
【００６９】
また、第４実施形態において、第４実施形態の構成に近接センサ（接近検出部）５０、更には照度センサ（照度検出部）６０を備えても良い。このような構成にすることにより、上述に記述した第２実施形態や第３実施形態と同様の効果を奏することができる。
【符号の説明】
【００７０】
１０：操作部、２０：加速度センサ（振れ検出部）、３０：ＣＰＵ処理部（点灯制御部）、５０：近接センサ（接近検出部）、６０：照度センサ（照度検出部）、１０１，４０１：筐体、１１０：メニュボタン、１２０：決定ボタン、１２１〜１２４：機能ボタン、１００，２００，３００，４００：プロジェクタ、Ｇ１：設置面。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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