(57)【要約】【課題】  竿部が幅方向に捩れるのを極力防止できるとともに、当たりを明確にすることが可能な釣竿を提供すること。【解決手段】  釣竿１２は、板状に形成した竿部２２の片面２８ａに、釣糸挿通孔６３，７２を形成する環状部６２，７２をそれぞれ有する複数の釣糸ガイド５２，５４，５６，５８を並設させている。環状部６２，７２のうち、穂先２６ａ側に配置されたトップガイド５２の環状部６２が前記竿部２２の表面２８ａに設けられている。前記環状部６２，７２のうち、前記トップガイド５２よりも元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の環状部７２は、脚部７６により前記竿部２２の片面２８ａから離間させて設けられている。【選択図】    図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状に形成した竿部の片面に、釣糸挿通孔を形成する環状部をそれぞれ有する複数の釣糸ガイドを並設させた釣竿において、
前記環状部のうち、穂先側に配置されたトップガイドの環状部が前記竿部の片面に設けられ、
前記環状部のうち、前記トップガイドよりも元部側の釣糸ガイドの環状部は、支脚部により前記竿部の片面から離間させて設けられていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記元部側の釣糸ガイドの環状部は、前記竿部のうち、前記釣糸ガイドが配設された面の鉛直上方の領域内に配置されていることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記元部側の釣糸ガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち前記片面に対して近接する端部を、前記トップガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち前記片面に対して離れた端部よりも前記片面に対して遠い位置としたことを特徴とする請求項１もしくは請求項２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記トップガイドよりも元部側の釣糸ガイドの環状部の中心を前記竿部の片面に対して同一距離離間させたことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１に記載の釣竿。
【請求項５】
前記穂先側の環状部の内径を、それよりも元部側の釣糸ガイドの環状部の内径よりも小さくしたことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、撓り方向を所定の方向に特定した釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、釣竿は魚の種類や釣り方などに応じて種々のものが使い分けされている。  
その中でも、例えば氷上で行うワカサギ釣りなどは釣竿の長さが他に比べて極端に短く、釣り上げ時の口切れを防止するために極めて軟らかい調子の釣竿を使用する点で他の釣りに比べて特殊な部分が多い。  
例えば特許文献１には、厚さを薄くして板状にした釣竿が記載されている。このような板状の釣竿は、魚の当たりを取り易くするため、釣竿の曲がり方向を上下方向のみに規制することができる。このような板状の釣竿は断面が丸い釣竿より捩れ難いため、魚の当たりが釣竿の上下動となって明確に現れ易い。逆に言うと、断面が丸い釣竿のように捩れ易い釣竿は当たりが捩れとなって現れてしまうので、当たりが分かり難くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２７６６２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば特許文献１に開示された釣竿に取り付けた釣糸ガイドの高さが低いと、釣りの最中に釣糸が釣竿の上面に接し易くなる。ワカサギ釣りであれば例えば氷面に穴を開ける穴釣りを行うことがあるが、このような場合、竿の表面に釣糸が凍りつくなどして引きがあっても釣糸の動きを悪化させるおそれがある。このため、逆に魚の当たりが不明確となるおそれがある。
【０００５】
この発明は、このような課題を解決するためになされたもので、竿部が幅方向に捩れるのを極力防止できるとともに、当たりを明確にすることが可能な釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係る、板状に形成した竿部の片面に、釣糸挿通孔を形成する環状部をそれぞれ有する複数の釣糸ガイドを並設させた釣竿にあっては、前記環状部のうち、穂先側に配置されたトップガイドの環状部が前記竿部の片面に設けられ、前記環状部のうち、前記トップガイドよりも元部側の釣糸ガイドの環状部は、支脚部により前記竿部の片面から離間させて設けられていることを特徴とする。
【０００７】
また、前記元部側の環状部は、前記竿部のうち、前記釣糸ガイドが配設された面の鉛直上方の領域内に配置されていることが好適である。  
また、前記元部側の釣糸ガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち前記片面に対して近接する端部を、前記トップガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち前記片面に対して離れた端部よりも前記片面に対して遠い位置としたことが好適である。  
また、前記トップガイドよりも元部側の釣糸ガイドの環状部の中心を前記竿部の片面に対して同一距離離間させたことが好適である。  
また、前記穂先側の環状部の内径を、それよりも元部側の環状部の内径よりも小さくしたことが好適である。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、竿部を板状に形成することによって、竿部の撓り方向を板厚方向（例えば上下方向）に限定でき、上下方向に直交する左右方向（板幅方向）の捩れ（撓り）をできるだけ防止できる。また、元部側のガイドの環状部を竿部の片面（表面）から離しているので、元部側のガイドを通過する釣糸を竿部の表面や裏面等に触れ難くすることができる。  
したがって、この発明によれば、竿部の撓り方向をより板厚方向（所定の方向）だけに特定し易くすることができ、釣糸が竿部に触れるのを防止できるので、当たりをより確実に認識し易くすることができる。
【０００９】
また、元部側の環状部を竿部の幅の内側に配置することによって、幅方向に竿部が捩れるのを極力防止することができる。  
また、元部から最も遠位の穂先がそれよりも元部側よりも左右方向に振れ易くなるが、元部側の釣糸ガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち片面に対して近接する端部を、トップガイドの環状部の釣糸挿通孔のうち片面に対して離れた端部よりも片面に対して遠い位置としたことによって、穂先側の釣糸と竿部との距離を短く（小さく）することができるので、引きがあっても穂先が左右方向に捩れるのを極力防止できる。また、釣糸が板状の竿部の例えば表面や裏面等に接触していると、釣糸の動きが分かり難く、釣糸による当たりが釣竿に吸収されてしまったり、釣糸が竿部の表面や裏面上で凍りつくなどして当たりが分かり難いことがあるが、竿部のトップガイドの環状部を竿部の片面に近接させても、トップガイドは穂先にあるため、釣糸は竿部の表面に触れ難い。  
トップガイドよりも元部側の釣糸ガイドの環状部の中心を竿部の片面に対して同一距離離間させることによって、トップガイド以外の釣糸ガイドは同一の釣糸ガイドを用いることができ、製造コストの抑制を図ることができるとともに、竿部の表面に対する釣糸の高さを安定させることができる。  
穂先側のガイドの環状部の内径を、それよりも元部側のガイドの環状部の内径よりも小さくしたことによって、穂先側における釣糸の移動範囲をより制限できるので、穂先が幅方向に捩れるのを極力防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態に係る釣竿を電動リールに取り付けた釣り具（釣り装置）で氷の上からワカサギ等を穴釣りしている状態を示す概略図。
【図２】第１実施形態に係る釣竿を拡大して示し、図３の２−２線に沿う概略的な縦断面図。
【図３】第１実施形態に係る釣竿を拡大して示し、図２の矢印３方向から見た概略的な平面図。
【図４】第２実施形態に係る釣竿を拡大して示し、図５の４−４線に沿う概略的な縦断面図。
【図５】第２実施形態に係る釣竿を拡大して示し、図４の矢印５方向から見た概略的な平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照しながらこの発明を実施するための形態について説明する。
【００１２】
第１実施形態について図１から図３を用いて説明する。  
図１に示すように、本実施形態に係る釣り具（釣り装置）１０は、釣竿１２と、電動リール１４とを有する。
【００１３】
図１から図３に示すように、釣竿１２は、細長い竿部２２と、竿部２２の後端（元部）２６ｂに形成され例えば電動リール１４に装着される装着部２４とを有する。装着部２４は、樹脂材等により例えば円柱状に形成されていても良いし、電動リール１４に対する竿部２２の後述する上面（表面）２８ａ及び下面（裏面）２８ｂを明確に規定するため、例えば楕円状等に形成されていても良い。
【００１４】
竿部２２は、例えば金属、合成樹脂、カーボン、ガラス等の繊維強化樹脂や天然の木材等で、その幅Ｗが厚さＴに比べて大きい、扁平で真っ直ぐな板状に形成され、竿部２２の長さは例えば１００ｃｍ以下（好ましくは１０ｃｍから５０ｃｍ程度）である。なお、図３に示す竿部２２の幅Ｗ（２．０ｍｍから２０．０ｍｍ（好ましくは３．０ｍｍから１０．０ｍｍ））は穂先２６ａ側から元部２６ｂ側まで一定（例えば６．０ｍｍ）であることが好ましい。
【００１５】
竿部２２は、板伏に形成することで図１に示すように、図２中の板厚Ｔの方向（上下方向）の曲がり（撓り）を許容するが、図３中の幅Ｗの方向（左右方向）の曲がりを規制する。すなわち、本実施形態に係る竿部２２は撓り方向を所定の方向（上下方向）に規定しており、竿部２２が捩れ難く、魚の当たりを竿部２２の上下方向の動きとして明確にすることが出来る。
【００１６】
図２に示すように、この実施形態の釣竿１２の竿部２２は例えば同一の繊維強化樹脂材等を積層した、第１から第４層３２，３４，３６，３８で形成されている。第１から第４層３２，３４，３６，３８の後端は揃えられて装着部２４に固定されている。ここでは、第１層３２の下側に第２層３４が、第２層３４の下側に第３層３６が、第３層３６の下側に第４層３８が固定されている。そして、第１層３２は第１から第４層３２，３４，３６，３８のうちで最も長く、竿部２２の片面である表面（上面）２８ａを形成する。第２層３４は第１から第４層３２，３４，３６，３８のうちで第１層３２に次いで長く形成され、その上面は第１層３２の下面に接着等により固定されている。第３層３６は第２層３４に次いで長く形成され、その上面は第２層３４の下面に接着等により固定されている。第４層３８は第１から第４層３２，３４，３６，３８のうちで最も短く形成され、その上面は第３層３６の下面に接着等により固定されている。そして、第１層３２の上面が竿部２２の上面２８ａを形成するのに対して、第１層３２から第３層３２，３４，３６の先端側下面、及び第４層３８の下面は、竿部２２の下面２８ｂを形成する。  
したがって、竿部２２が曲がっていない状態で上面２８ａは水平面状になっている。
【００１７】
竿部２２はこのように同一の繊維強化樹脂材が積層されているため、竿部２２は積層数が少ない穂先２６ａ側から積層数が多い元部２６ｂ側に向かって徐々に板厚Ｔが増すので、柔軟さが低下し、剛性が増している。すなわち、この竿部２２は穂先２６ａ側が元部２６ｂ側に比べて曲がり易い。なお、図１に示す竿部２２の第１層３２の先端の下面と、第２層３４の先端の下面とが当接するまで屈曲させることが可能であるように、この実施形態の竿部２２は極めて軟らかい調子であることが好ましい。  
なお、本実施形態の竿部２２の穂先２６ａ側の板厚は０．１ｍｍ程度で、元部２６ｂ側の板厚は０．６ｍｍ程度であることが好ましい。
【００１８】
そして、竿部２２の第１層３２の穂先２６ａの上面（片面）２８ａには竿部２２の最も先端側（穂先２６ａ）側に設けられたトップガイド５２が装着され、このトップガイド５２よりも竿部２２の元部２６ｂ側に設けた釣糸ガイドが元部側の釣糸ガイドであり、元部２６ｂ側に向かって適宜の間隔で、第２ガイド５４、第３ガイド５６及び第４ガイド５８の複数の釣糸ガイドが竿部２２の第１層３２の上面２８ａに並設されている。この実施形態では第２ガイド５４、第３ガイド５６及び第４ガイド５８は同一のもの（同一サイズで同一形状のもの）が用いられる。また、各釣糸ガイド５２，５４，５６，５８は略左右対称に形成されている。  
なお、竿部２２の穂先２６ａに対して元部２６ｂ側に釣り糸ガイド５４，５６，５８が取り付けられているが、トップガイド５２と第２ガイド５４との間隔よりも、第２ガイド５４と第３ガイド５６との間隔の方が大きく、第２ガイド５４と第３ガイド５６との間隔よりも第３ガイド５６と第４ガイド５８との間隔の方が大きい方が好ましい。すなわち、竿部２２には、元部２６ｂ側に向かうにつれて徐々に間隔を大きくして複数の釣糸ガイド（元部２６ｂ側のガイド）５４，５６，５８が取り付けられていることが好ましい。このような構造とすると、釣糸Ｌと釣糸ガイド５４，５６，５８との間の摩擦を軽減させ、かつ、釣糸ガイド５４，５６，５８の数を減らして製造コストの削減を図りつつ、確実に釣糸Ｌを案内することができる。
【００１９】
図２及び図３に示すトップガイド５２は、釣糸挿通孔（釣糸挿通部）６３を有する環状部６２と、竿部２２の上面２８ａに載置されて固定される取付部（脚部）６４とを有する。  
第２層３４の先端位置に相当する竿部２２の上面２８ａ（第１層３２の上面）には第２ガイド５４が、第３層３６の先端位置に相当する竿部２２の上面２８ａには第３ガイド５６が、第４層３８の先端位置に相当する竿部２２の上面２８ａには第４ガイド５８が固定されている。第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８は、それぞれ、釣糸挿通孔（釣糸挿通部）７３を有する環状部７２と、竿部２２の上面２８ａに載置される取付部７４と、環状部７２及び取付部７４の間に配設される支脚部７６とを有する。  
なお、図２に示すように、各釣糸ガイド５２，５４，５６，５８の環状部６２，７２の釣糸挿通孔６３，７３はそれぞれ直径Ｄの内径を有する。
【００２０】
トップガイド５２の環状部６２は取付部６４に直接固定されている。取付部６４は竿部２２の長手方向に延びている。取付部６４の、竿部２２の上面２８ａ（第１層３２の上面）に対する接触面（取付部６４の裏面）は、竿部２２の上面２８ａに対する接触面積をできるだけ大きくするように、例えば平坦に形成されている。そして、取付部６４は例えば糸巻や接着等の固定手段６６により竿部２２の上面２８ａの穂先２６ａに載置されて固定されている。このとき、環状部６２はその一部（下側）が上面２８ａに接触するようにして載置され、竿部２２の上面２８ａに対して立ち上がるように形成されている。
【００２１】
第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の取付部７４は、トップガイド５２の取付部６４と同様に形成され、各取付部７４は例えば糸巻や接着等の固定手段７８により竿部２２の上面２８ａに固定されている。  
第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の支脚部７６は、竿部２２の上面２８ａから上方に突設された状態にあり、環状部７２を竿部２２の上面２８ａから離間させる役割を果たす。このため、第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の釣糸挿通孔７３の中心は、トップガイド５２の環状部６２の釣糸挿通孔６３の中心よりも竿部２２の上面２８ａに対して離れた位置にある。したがって、元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８はトップガイド５２より釣糸Ｌを竿部２２の表面２８ａに対して離れた位置に配置する。
【００２２】
そして、本実施形態では、竿部２２の表面２８ａからトップガイド５２の環状部６２の釣糸挿通孔６３の上端（表面２８ａに対して離れた端部）までの高さｈは、元部２６ｂ側の第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の各環状部７２の釣糸挿通孔７３の下端（表面２８ａに対して近接する端部）よりも低い位置にある。言い換えると、元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の釣り糸挿通孔７３の下端は、トップガイド５２の釣り糸挿通孔６３の上端より高い位置としている。すなわち、両者の孔６３，７３は竿部２２の長手方向（中心線Ｃの延設方向）に重なることはなく、位相がずれて位置している。このように釣糸ガイド５２，５４，５６，５８を形成することで、元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８を通過する釣糸Ｌは竿部２２の上面２８ａに接触し難くなる。元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８は、大きさも同じの同一形状であるので、釣糸Ｌは竿部２２の表面２８ａから同じ距離だけ離れて元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の釣糸挿通孔７３内を通過する。なお、元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８に、大きさが同じで同一形状のもの（同一のもの）を用いることによって、釣竿１２の製造コストを抑制することができるとともに、竿部２２の表面２８ａに対する元部２６ｂ側の釣糸Ｌの高さを一定に保持することができる。このように、竿部２２の表面２８ａに対する元部２６ｂ側の釣糸Ｌの高さを一定に保持することができることによって、釣糸Ｌが上下左右に振れるのを極力防止し、釣糸Ｌを安定して案内することができる。
【００２３】
トップガイド５２は元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８よりも環状部６２が竿部２２の表面２８ａ近くに設けられ、釣り糸挿通孔６３も竿部２２の表面２８ａに近い。トップガイド５２をこのように配置しても、トップガイド５２は穂先２６ａにあるため釣糸Ｌは竿部２２の表面２８ａに触れ難い。また、穂先２６ａでは釣糸Ｌが竿部２２の上面２８ａに近接した位置（軸線の近く）を通るため、釣糸Ｌが引かれても釣竿１２は捩れ難く、当たりが明確に出やすい。
【００２４】
図３に示すように、竿部２２の上面２８ａにトップガイド５２、第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８が取り付けられた状態で、各環状部６２，７２は竿部２２の幅Ｗの内側にあり、竿部２２の左右の縁部から外側にはみ出していない。すなわち、竿部２２の幅Ｗよりも各ガイド５２，５４，５６，５８の幅（環状部６２，７２の外径）が小さく、各ガイド５２，５４，５６，５８の環状部６２，７２の釣糸挿通孔６３，７３は竿部２２の幅Ｗの中心線Ｃ上に形成されている。なお、各ガイド５２，５４，５６，５８の環状部６２，７２の釣糸挿通孔６３，７３が竿部２２の幅Ｗの中心線Ｃ上に形成されていなくても、竿部２２の表面２８ａと左側縁部及び右側縁部とにより形成される領域の鉛直上方の領域内に各ガイド５２，５４，５６，５８の環状部６２，７２が配置されていれば良い。このため、竿部２２の左右の縁部よりも環状部６２，７２がはみ出して釣糸Ｌによって竿部２２を左右方向に曲げる力を加える場合よりも、釣糸Ｌにより竿部２２に左右方向への力が加わり難く、竿部２２が左右方向に曲げられるのを防止できる。
【００２５】
そして、本実施形態では、釣竿１２の元部２６ｂ側の装着部２４が、そのボディが握持部を兼ねた電動リール１４に着脱可能に取り付けられている。
【００２６】
なお、図１に示す電動リール１４は、コンピュータとともに使用されるマウスのような形状を有し、通常、マウスのコードが延出される位置に図示しない凹部（穴部）が形成されて、その凹部に釣竿１２の装着部２４が着脱可能に嵌合して装着される。
【００２７】
この電動リール１４には、釣り人の例えば人差し指Ｆが配置される位置にスプールＳが配設されている。なお、釣竿１２の装着部２４が嵌合される凹部の上側には、例えばスイッチとして機能するラインガイドＬＧが配設されている。釣糸が巻き取られてラインガイドＬＧが重り（図示せず）等によってスプールＳに向かって倒されると、自動的に巻取りを停止する。
【００２８】
そして、氷面Ｐに穴Ｈを形成して例えばワカサギの穴釣りを行う場合、電動リール１４を台座Ｂの上に載置して氷面Ｐに形成された穴Ｈから釣糸Ｌを垂らして釣りを行う。  
このとき、竿部２２は構造的に上下方向（板厚方向）に容易に撓り、左右方向（板幅方向）への撓りを規制しているので、魚の当たりを容易にとることができる。そして、穂先２６ａ側では釣糸Ｌが竿部２２の表面２８ａに近接しているが、元部２６ｂ側では釣糸Ｌが竿部２２の表面２８ａから離れているので、釣糸Ｌが竿部２２の表面２８ａで凍り付くことが防止されている。このため、魚の引きに従って釣糸Ｌが動くので、魚の当たりを明確に認識できる。
【００２９】
以上説明したように、本実施形態によれば、以下の効果が得られる。  
竿部２２を板状に形成することによって、竿部２２の撓り方向を例えば上下方向に限定でき、上下方向に直交する左右方向の捩れ（撓り）をできるだけ防止できる。このとき、元部２６ｂから最も遠位の穂先２６ａがそれよりも元部２６ｂ側よりも左右方向に振れ易くなるが、トップガイド５２の環状部６２は竿部２２の上面２８ａと釣糸Ｌとの距離を小さくしているので、引きがあっても穂先２６ａが左右方向に捩れるのを極力防止できる。また、釣糸Ｌが板状の竿部２２の表面２８ａに接触していると釣糸Ｌが竿部２２の表面２８ａ上で凍りつくなどして当たりが分かり難くことがあるが、竿部２２のトップガイド５２の環状部６２を竿部２２の片面２８ａに近接させても、トップガイド５２は穂先２６ａにあるため、釣糸Ｌは竿部２２の表面２８ａに触れ難い。また、元部２６ｂ側のガイド５４，５６，５８の環状部６２を竿部２２の表面２８ａから離しているので、ガイド５４，５６，５８を通過する釣糸Ｌを竿部２２の表面２８ａに触れ難くすることができる。  
したがって、この発明によれば、竿部２２の撓り方向をより上下方向（所定の方向）だけに特定し易くすることができ、釣糸Ｌが竿部２２の表面２８ａに触れるのを防止できるので、当たりをより確実に認識し易くすることができる。
【００３０】
なお、本実施形態とは竿部の形状が異なる例えば断面が丸形状や円筒状の竿部を有する釣竿であれば、竿部の穂先とトップガイドによりガイドされる釣糸との距離が小さい場合であっても、上下方向だけでなく、左右方向にも同様に撓らせることができるので、竿部の撓り方向を限定する機能はなく、その場合のトップガイドの配置と、この撓り方向を規定した板状の竿部２２を用いる本実施形態によるトップガイド５２の配置とは明確に区別できる。
【００３１】
なお、本実施形態では、トップガイド５２及び釣糸ガイド５４，５６，５８を竿部２２の上面２８ａに取り付ける構造としたが、竿部２２の下面に取り付ける構造としても良い。この場合、トップガイド５２及び釣糸ガイド５４，５６，５８が取り付けられている面を上面（表面）と規定する。
【００３２】
次に、第２実施形態について図４および図５を用いて説明する。この実施形態は第１実施形態の変形例であって、第１実施形態で説明した部材と同一の部材には同一の符号を付し、詳しい説明を省略する。
【００３３】
第２実施形態は、竿部２２が一枚の板材で装着部２４に固定され、かつ、竿部２２の穂先２６ａから元部２６ｂまで同じ厚みＴ（例えば０．１から０．６ｍｍ）を有するように形成されている。また、竿部２２の穂先２６ａ側が元部２６ｂ側に比べて幅Ｗが狭い、先細のテーパ状に形成されている。例えば穂先２６ａ側の幅が２．０ｍｍで、元部２６ｂ側の幅が１０．０ｍｍである。このため、穂先２６ａ側が元部２６ｂ側に比べて図４に示す板厚Ｔの方向（上下方向）に曲がり易い。  
穂先２６ａ側は、元部２６ｂ側よりも幅Ｗが狭く、元部２６ｂ側に比べて捩れ易くはなっているが、図５に示すようにトップガイド５２の環状部６２の外径よりも大きな幅を有するとともに、第１実施形態と同様に、トップガイド５２により、より竿部２２の上面２８ａに近い位置を釣糸Ｌが通過するので、竿部２２の穂先２６ａが図５に示す幅Ｗの方向（左右方向）に捩れるのを極力防止する構造としている。
【００３４】
なお、図示しないが、竿部２２の厚みＴが、穂先２６ａ側が薄く、元部２６ｂ側が厚く形成されていれば、幅Ｗが同一であっても穂先２６ａ側を曲げ易く、元部２６ｂ側を穂先２６ａ側に対して剛性を有するように形成できる。
【００３５】
図４及び図５に示すように、トップガイド５２の環状部６２の釣糸挿通孔６３の内径Ｄ１は、元部２６ｂ側の第２から第４のガイド５４，５６，５８の環状部７２ａ，７２ｂ，７２ｃの釣糸挿通孔７３ａ，７３ｂ，７３ｃの内径Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４よりも小さく形成されている。このように、トップガイド５２の環状部６２の内径Ｄ１を、それよりも元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の環状部７２ａ，７２ｂ，７２ｃの内径Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４よりも小さくしたことによって、穂先２６ａ側における釣糸Ｌの移動範囲をより制限できる。したがって、穂先２６ａが幅方向に捩れるのを極力防止できる。
【００３６】
そして、第２ガイド５４の環状部７２ａの釣糸挿通孔７３ａの内径Ｄ２は第３ガイド５６の環状部７２ｂの釣糸挿通孔７３ｂの内径Ｄ３よりも小さく、第３ガイド５６の環状部７２ｂの釣糸挿通孔７３ｂの内径Ｄ３は第４ガイド５８の環状部７２ｃの釣糸挿通孔７３ｃの内径Ｄ４よりも小さく形成されている。すなわち、元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の釣り糸挿通孔７３ａ，７３ｂ，７３ｃの径Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４を元部２６ｂ側に近づくにつれて徐々に大きくしている。このため、例えば釣糸Ｌが張った状態のときに、トップガイド５２と図１に示すリール１４のスプールＳとの間で、釣糸Ｌに釣り糸ガイド５４，５６，５８によって大きな力が加えられるのを防止できる。
【００３７】
本実施形態では、第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の支脚部７６はそれぞれ同一長さに形成され、竿部２２の表面２８ａに対する環状部７２ａ，７２ｂ，７２ｃの釣糸挿通孔７３ａ，７３ｂ，７３ｃの下端までの距離を同一に設定しているが、第２ガイド５４の支脚部７６が第３ガイド５６の支脚部７６よりも短く、第３ガイド５６の支脚部７６が第４ガイド５８の支脚部７６よりも短く形成されていることも好適である。
【００３８】
そして、竿部２２の表面２８ａからトップガイド５２の環状部６２の釣糸挿通孔６３の上端までの高さｈは、第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の各環状部７２ａ，７２ｂ，７２ｃの釣糸挿通孔７３ａ，７３ｂ，７３ｃの下端よりも低い位置にある。すなわち、第１実施形態と同様に、トップガイドの釣り糸挿通孔６３と、第２ガイド５４、第３ガイド５６、第４ガイド５８の釣糸挿通孔７３ａ，７３ｂ，７３ｃとは位相がずれて位置している。このように釣糸ガイド５２，５４，５６，５８を形成することで、トップガイド５２とスプールＳとの間の釣糸Ｌの方向を元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８でガイドする釣糸Ｌを、竿部２２の上面２８ａに接触し難くすることができる。
【００３９】
また、この実施形態では元部２６ｂ側の釣糸ガイド５４，５６，５８の環状部７２ａ，７２ｂ，７２ｃの内径Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４をそれぞれ異なるものとして説明したが、第１実施形態で説明したように、製造コストを抑制する観点から同一の釣り糸ガイドを用いても良いことはもちろんである。
【００４０】
また、上述した第１、第２実施形態ではトップガイド５２は環状部６２に取付部６４が直接取り付けられた構造として説明したが、短い支脚部が環状部６２と取付部６４との間に配設されていても良い。  
また、上述した第１、第２実施形態では電動リール１４を用いることとしたが、釣竿１２の装着部２４に取り付けられるのは電動リール１４に限らない。このため、通常のグリップやリールシートを有する握持部を設けても良い。  
これまで、いくつかの実施の形態について図面を参照しながら具体的に説明したが、この発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で行なわれるすべての実施を含む。
【符号の説明】
【００４１】
Ｔ…板厚、Ｌ…釣糸、Ｃ…中心線、１２…釣竿、２２…竿部、２４…装着部、２６ａ…穂先、２６ｂ…元部、２８ａ…上面（表面）、２８ｂ…下面（裏面）、３２…第１層、３４…第２層、３６…第３層、３８…第４層、５２…トップガイド、５４，５６，５８…元部側釣糸ガイド、６２…環状部、６３…釣糸挿通孔、６４…取付部、６６…固定手段、７２…環状部、７３…釣糸挿通孔、７４…取付部、７６…支脚部、７８…固定手段。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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