(57)【要約】【課題】パワーモジュールの温度上昇を抑制した４相以上の回転電機を提供する。【解決手段】複数のステータコア９を円環状に配置して構成するステータ４と、ステータコア９に巻かれたコイル５ａ〜５ｊと、コイル５ａ〜５ｊと電気的に接続するパワーモジュール６ａ〜６ｊとを備え、コイル５ａ〜５ｊに流れる電流の相が４相以上である回転電機において、パワーモジュール６ａ〜６ｊは、パワーモジュール６ａ〜６ｊと電気的に接続するコイル５ａ〜５ｊを流れる電流に対して電流の位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイル５ａ〜５ｊが巻かれたステータコア９の直近に配置される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のステータコアを円環状に配置して構成するステータと、
前記ステータコアに巻かれたコイルと、
前記コイルと電気的に接続するパワーモジュールとを備え、前記コイルに流れる電流の相が４相以上である多相回転電機において、
前記パワーモジュールは、前記パワーモジュールと電気的に接続する前記コイルを流れる電流に対して電流の位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイルが巻かれた第１のステータコアの直近に配置されることを特徴とする多相回転電機。
【請求項２】
前記多相回転電機を軸方向から見た場合に、前記パワーモジュールは、前記第１のステータコアと少なくとも一部が重なることを特徴とする請求項１に記載の多相回転電機。
【請求項３】
前記パワーモジュールは、前記パワーモジュールの径方向の中心軸が、前記第１のステータコアに巻かれたコイルの中心軸と、前記第１のステータコアと周方向において隣接する第２のステータコアに巻かれたコイルの中心軸との間を通るように配置されることを特徴とする請求項１に記載の多相回転電機。
【請求項４】
前記パワーモジュールは、前記パワーモジュールの径方向の中心軸が、前記第１のステータコアに巻かれたコイルの中心軸と、前記第２のステータコアに巻かれたコイルのうち、前記パワーモジュールと電気的に接続する前記コイルを流れる電流に対して電流の位相差が９０°に近い電流が流れるコイルの中心軸との間を通るように配置さることを特徴とする請求項３に記載の多相回転電機。
【請求項５】
前記パワーモジュールは、
第１の通電部材と、
前記第１の通電部材と前記周方向に並列に配置され、発熱量が前記第１の通電部材における発熱量よりも小さい第２の通電部材とを備え、
前記パワーモジュールは、前記第１の通電部材が前記第２の通電部材よりも、前記パワーモジュールと電気的に接続する前記コイルを流れる電流に対して電流の位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイルに近くなるように配置されることを特徴とする請求項３または４に記載の多相回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は多相回転電機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステータコイルに交流電流を供給するためのパワードライバをステータコイルに近づけて配置するものが、特許文献１に開示されている。
【０００３】
パワードライバをステータコイル直近に配置すると、パワードライバの発熱だけでなく、ステータコイルからの漏れ磁束により、パワードライバ内に鉄損が生じ、熱抵抗が高くなる。そのためパワードライバの温度が高くなる。
【０００４】
特許文献１では、３相モータにおいて、ステータコイルに接続するパワードライバは、パワードライバが接続するステータコイルに隣接するステータコイルに直近するように配置されている。これによって、パワードライバが発熱するタイミングと、ステータコイルが発熱するタイミングとをずらすことで、パワードライバの温度が高くなることを抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１５９４５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記の発明では、４相以上の多相モータについては考慮されておらず、４相以上の多相モータにおいてパワードライバの温度が高くなることを十分に抑制することができない、といった問題点がある。
【０００７】
本発明はこのような問題点を解決するために発明されたもので、４相以上の多相モータにおいて、パワードライバの温度が高くなることを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のある態様に係る多相回転電機は、複数のステータコアを円環状に配置して構成するステータと、ステータコアに巻かれたコイルと、コイルと電気的に接続するパワーモジュールとを備え、コイルに流れる電流の相が４相以上である多相回転電機である。この多相回転電機のパワーモジュールは、パワーモジュールと電気的に接続するコイルを流れる電流に対して電流の位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイルが巻かれた第１のステータコアの直近に配置される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によると、コイルに流れる電流の相が４相以上である多相回転電機において、パワーモジュールにおける発熱量が大きくなる時に、パワーモジュールに直近のコイルに流れる電流が小さくなるので、パワーモジュールの温度が高くなることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態における機電一体型の多相回転電機の断面図である。
【図２】図１におけるII−II断面図である。
【図３】本実施形態におけるコイルに流れる電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図４】４相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図５】５相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図６】６相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図７】９相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図８】１２相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図９】１５相モータにおける電流の位相と電流値との関係を示す図である。
【図１０】本発明の第２実施形態における機電一体型の多相回転電機の断面図である。
【図１１】図１０のXI−XI断面図である。
【図１２】本発明の第３実施形態における機電一体型の多相回転電機の断面図である。
【図１３】第３実施形態におけるパワーモジュールを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の第１実施形態の構成を図１、図２を用いて説明する。図１は、機電一体型の多相回転電機の断面図である。図２は図１のII−II断面図である。ここで、機電一体型とは、パワーモジュールを回転電機のコイルまたはステータの近傍に設けたものを示す。本実施形態は、１０相駆動の回転電機を中心に説明する。
【００１２】
機電一体型の多相回転電機（以下、モータという）１は、シャフト２と、シャフト２と同軸に設けたロータ３と、シャフト２と同軸であり、シャフト２の径方向においてロータ３よりも外側に設けたステータ４と、ステータ４に取り付けた複数のコイル５ａ〜５ｊと、コイル５ａ〜５ｊに流れる電流を制御する複数のパワーモジュール６ａ〜６ｊと、ステータ４などを固定して保持するケース７とを備える。
【００１３】
ロータ３は、シャフト２に連結しており、シャフト２と一体となって回転する。また、ロータ３には永久磁石８が埋め込まれている。永久磁石８は、ロータ３の周方向に所定の間隔で埋め込まれている。
【００１４】
ステータ４は、複数のステータコア９を円環状に配置して形成される。ステータコア９は、ヨーク部１０と、ヨーク部１０からロータ３側に突出するティース部１１とを備える。本実施形態においては、１０個のステータコア９を周方向に並べて配置することで、ステータ４が形成される。
【００１５】
コイル５ａ〜５ｊは、それぞれティース部１１に例えば銅線などの電線を巻回して形成される。
【００１６】
パワーモジュール６ａ〜６ｊは、図２に示すようにシャフト２の軸方向におけるステータ４の端面と向かい合うようにケース７の内壁７ａに取り付けられている。パワーモジュール６ａ〜６ｊは、図１に示すようにパワーモジュール６ａ〜６ｊを軸方向から見た場合に、少なくともパワーモジュール６ａ〜６ｊの一部が、ステータコア９と重なるように設けられている。
【００１７】
具体的には、軸方向において、パワーモジュール６ａとコイル５ｉ、パワーモジュール６ｂとコイル５ｊ、パワーモジュール６ｃとコイル５ａ、パワーモジュール６ｄとコイル５ｂ、パワーモジュール６ｅとコイル５ｃ、パワーモジュール６ｆとコイル５ｄ、パワーモジュール６ｇとコイル５ｅ、パワーモジュール６ｈとコイル５ｆ、パワーモジュール６ｉとコイル５ｇ、パワーモジュール６ｊとコイル５ｈがそれぞれ向かい合うように設けられている。また、各パワーモジュール６ａ〜６ｊは、各コイル５ａ〜５ｊが巻回されたステータコア９と少なくとも一部が重なるように設けられている。
【００１８】
本実施形態では、パワーモジュール６ａ〜６ｊは、パワーモジュール６ａ〜６ｊを軸方向から見た場合に、パワーモジュール６ａ〜６ｊの径方向の中心軸１３がティース部１１またはコイル５ａ〜５ｊの径方向の中心軸１４と略一致するように設けられる。図１においては、一例としてパワーモジュール６ａの中心軸１３と、コイル５ｉの中心軸１４を示し、符号を付している。
【００１９】
パワーモジュール６ａ〜６ｊは、周方向において異なる位置にあるコイル５ａ〜５ｊと結線１２を介して電気的に接続している。なお、パワーモジュール６ａ〜６ｊは、同じアルファベットが付してあるコイル５ａ〜５ｊと電気的に接続している。そのため、軸方向で向かい合うパワーモジュール６ａ〜６ｊとコイル５ａ〜５ｊとでは、パワーモジュール６ａ〜６ｊが駆動して作成する交流電流の位相と、コイル５ａ〜５ｊを流れる交流電流の位相とが異なっている。
【００２０】
ここで、コイル５ａ〜５ｊに流れる電流の位相と電流値との関係を図３に示す。ここではパワーモジュール６ａ〜６ｊと接続するコイル５ａ〜５ｊに流れる電流の位相を、パワーモジュール６ａ〜６ｊおよびコイル５ａ〜５ｊに付したアルファベットに対応させてＡ相〜Ｊ相として説明する。
【００２１】
例えばパワーモジュール６ｂおよびコイル５ｂについて見ると、コイル５ｂの電流が最大値となった時に、電流が最小となるコイル（ゼロに最も近いコイル）は、コイル５ｄ、５ｅ、５ｉおよび５ｊである。そのため、コイル５ｂに供給する交流電流を作成するパワーモジュール６ｂは、コイル５ｄ、５ｅ、５ｉおよび５ｊのいずれかと軸方向において向かい合うように配置される。
【００２２】
コイル５ｂと、コイル５ｄ、５ｅ、５ｉおよび５ｊとの電流の位相差は、コイル５ｂと、コイル５ｄおよび５ｊとでは７２°、コイル５ｂと、コイル５ｅおよび５ｉとでは１０８°となっている。なお、ここではコイル５ｂを流れる電流の位相から進んだ位相および遅れた位相に対しての位相差を「位相差」として説明する。図３においては、コイル５ｂを流れる電流に対する位相が進んだ位相を「＋」とし、遅れた位相を「−」とする。
【００２３】
コイル５ｄとコイル５ｅとは周方向で隣り合っており、コイル５ｉとコイル５ｊとは周方向で隣り合っており、コイル５ｄとコイル５ｅとの間およびコイル５ｉとコイル５ｊとの間に他のコイルは配置されていない。そのため、コイル５ｄ、５ｅ、５ｉおよび５ｊは、コイル５ｂから見て電流の位相差が９０°に最も近いコイルであると言える。つまり、パワーモジュール６ｂは、パワーモジュール６ｂが作成する交流電流との電流の位相差が９０°に最も近いコイル５ｄ、５ｅ、５ｉおよび５ｊが巻かれたステータコア９（第１のステータコア）の端面と軸方向において向かい合うように配置される。本実施形態においては、パワーモジュール６ｂは、コイル５ｊと軸方向において向かい合うように配置される。
【００２４】
本実施形態では１０相駆動のモータ１について説明したが、４相以上の多相駆動のモータにおける電流の位相と電流値との関係を図４〜図９に示す。図４は４相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。図５は５相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。図６は６相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。図７は９相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。図８は１２相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。であり、図９は１５相モータについての電流の位相と電流値との関係を示した図である。以下においても、Ｂ相を中心にして説明する。各図において、各相に付したアルファベットは、図３と同じようにコイル、パワーモジュールに対応して付している。また、各図においてＢ相の電流が最大となった場合について説明する。
【００２５】
図４においては、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相は、Ａ相およびＣ相であり、Ｂ相と、Ａ相およびＣ相との電流の位相差は９０°である。
【００２６】
図５においては、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相はＡ相およびＣ相である。Ｂ相と、Ａ相およびＣ相との電流の位相差は７２°であり、９０°に最も近い。
【００２７】
図６においては、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相はＡ相、Ｃ相、Ｄ相およびＦ相である。Ｂ相と、Ａ相、Ｃ相、Ｄ相およびＦ相との電流の位相差は６０°または１２０°であり、９０°に最も近い。
【００２８】
図７において、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相はＤ相およびＩ相である。Ｂ相と、Ｄ相およびＩ相との電流の位相差は８０°であり、９０°に最も近い。
【００２９】
図８において、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相はＥ相およびＫ相である。Ｂ相と、Ｅ相およびＫ相との電流の位相差は９０°である。
【００３０】
図９において、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相はＦ相およびＭ相である。Ｂ相と、Ｆ相およびＭ相との電流の位相差は９６°であり、９０°に最も近い。
【００３１】
以上のように、Ｂ相の電流が最大となった時に電流が最小となる相は、Ｂ相との電流の位相差が９０°に最も近い相である。そのため、本実施形態で説明する４相のモータ１に限られず、４相以上の多相駆動のモータにおいてパワーモジュールは、パワーモジュールが電流を供給するコイルに流れる電流に対して電流の位相差が９０°に最も近い相となるコイルと軸方向に向かい合うように配置される。これによって、パワーモジュールによって作成する交流電流の値が最大となる時に、パワーモジュールが軸方向において向かい合うコイルに流れる交流電流の値は、全コイルの中で最小となる。
【００３２】
本発明の第１実施形態の効果について説明する。
【００３３】
パワーモジュールは、コイルに供給する交流電流の値が大きくなると、パワーモジュールにおける発熱量が大きくなる。さらに、パワーモジュールをコイルに近接して配置すると、コイルによる漏れ磁束によってパワーモジュール内で鉄損が生じる。そのため、このコイルを流れる電流が大きくなると漏れ磁束は大きくなり、パワーモジュールでの鉄損が大きくなる。またパワーモジュールに近接するコイルでも交流電流の値が大きくなると、コイルの電線における損失が大きくなる。そのため、パワーモジュールで作成する交流電流の値が大きくなるタイミングと、パワーモジュールと近接するコイルを流れる交流電流の値が大きくなるタイミングとが一致すると、パワーモジュールの温度が高くなり、パワーモジュールの耐熱寿命が短くなる。また、これを抑制するためには、冷却能力が大きい冷却装置が必要となる。
【００３４】
本実施形態では、コイル５ａ〜５ｊに交流電流を供給するパワーモジュール６ａ〜６ｊは、交流電流を供給するコイル５ａ〜５ｊに流れる電流に対する位相差が９０°に最も近い相となるコイル５ａ〜５ｊと軸方向において向かい合うように配置される。これによって、パワーモジュール６ａ〜６ｊにおいて作成する交流電流の値が最大となった時に、パワーモジュール６ａ〜６ｊと軸方向において向かい合うコイル５ａ〜５ｊに流れる交流電流の値は、全コイル５ａ〜５ｊの中で最小となり、漏れ磁束も最小となる。また、このコイル５ａ〜５ｊで発生する熱も小さくなる。そのため、大型の冷却装置を用いずにパワーモジュール６ａ〜６ｊの温度が高くなることを抑制することができ、パワーモジュール６ａ〜６ｊの耐熱寿命を向上させることができる。また、パワーモジュール６ａ〜６ｊにおける温度上昇が抑制されることで、パワーモジュール６ａ〜６ｊを冷却する冷媒の寿命を向上することもできる。
【００３５】
次に本発明の第２実施形態について図１０、図１１を用いて説明する。図１０は、第２実施形態のモータの断面図である。図１１は図１０のXI−XI断面図である。
【００３６】
第２実施形態については第１実施形態と異なる部分を中心に説明する。本実施形態では、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊは、ケース２１の円筒部の内周壁２１ａに取り付けられている。また、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊを軸方向から見た場合に、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの径方向の中心軸２２が、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２０ａ〜２０ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４と、このコイル２３ａ〜２３ｊが巻回されたステータコア９と周方向に隣接するステータコア９（第２のステータコア）に巻回されたコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４との間を通るように、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊは設けられる。
【００３７】
さらに、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊは、中心軸２２が、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２３ａ〜２３ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近い電流が流れるコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４と、そのコイル２３ａ〜２３ｊと周方向に隣り合うコイル２３ａ〜２３ｊのうち、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２３ａ〜２３ｊの電流に対する位相差が９０°に近い方のコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４との間を通るように設けられる。図１０においては、一例としてパワーモジュール２０ａの中心軸２２、コイル２３ｉおよびコイル２３ｊの中心軸２４を示し、符号を付している。
【００３８】
具体的には、パワーモジュール２０ａの中心軸はコイル２３ｉの中心軸とコイル２３ｊの中心軸との間、パワーモジュール２０ｂの中心軸はコイル２３ｊの中心軸とコイル２３ａの中心軸との間、パワーモジュール２０ｃの中心軸はコイル２３ａの中心軸とコイル２３ｂの中心軸との間、パワーモジュール２０ｄの中心軸はコイル２３ｂの中心軸とコイル２３ｃの中心軸との間、パワーモジュール２０ｅの中心軸はコイル２３ｃの中心軸とコイル２３ｄの中心軸との間、パワーモジュール２０ｆの中心軸はコイル２３ｄの中心軸とコイル２３ｅの中心軸との間、パワーモジュール２０ｇの中心軸はコイル２３ｅの中心軸とコイル２３ｆの中心軸との間、パワーモジュール２０ｈの中心軸はコイル２３ｆの中心軸とコイル２３ｇの中心軸との間、パワーモジュール２０ｉの中心軸はコイル２３ｇの中心軸とコイル２３ｈの中心軸との間、パワーモジュール２０ｊの中心軸はコイル２３ｈの中心軸とコイル２３ｉの中心軸との間を通るように設けられる。
【００３９】
本発明の第２実施形態の効果について説明する。
【００４０】
パワーモジュール２０ａ〜２０ｊは、軸方向から見た場合に、パワーモジュール２０ａ〜２３ｊの中心軸２２が、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２３ａ〜２３ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近いコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４と、このコイル２３ａ〜２３ｊと周方向で隣り合うコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４との間を通るように配置される。これによって、コイル２３ａ〜２３ｊの漏れ磁束による発熱を抑制することができ、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの温度が高くなることをさらに抑制し、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの耐熱寿命を向上させることができる。また、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊを冷却する冷媒の寿命を向上させることができる。
【００４１】
また、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊは、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの中心軸２２が、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２３ａ〜２３ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近いコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４と、そのコイル２３ａ〜２３ｊと周方向で隣り合うコイル２３ａ〜２３ｊのうち、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊが作成する交流電流を供給するコイル２３ａ〜２３ｊの電流に対する位相差が９０°に近い方のコイル２３ａ〜２３ｊの中心軸２４との間を通るように設けられる。これによって、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの温度が高くなることをさらに抑制し、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊの耐熱寿命を向上させることができる。また、パワーモジュール２０ａ〜２０ｊを冷却する冷媒の寿命を向上させることができる。
【００４２】
次に本発明の第３実施形態について図１２、図１３を用いて説明する。図１２は、第３実施形態のモータの断面図である。図１３は軸方向から見た場合のパワーモジュールを示す図である。
【００４３】
第３実施形態については第２実施形態と異なる部分を中心に説明する。本実施形態では、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊは、図１３に示すように上アーム（第１の通電部材）３１と下アーム（第２の通電部材）３２とを周方向に並列に配置した１レグ型構造である。パワーモジュール３０ａ〜３０ｊは、上アーム３１とＡＣ電極３３との間に設けた半導体素子３４でスイッチングを行う。そのため、上アーム３１側を主に電流が流れ、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊは、上アーム３１における発熱量が下アーム３２における発熱量よりも大きくなる。
【００４４】
パワーモジュール３０ａ〜３０ｊは、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊの径方向の中心軸３６が、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊが作成する交流電流が流れるコイル３５ａ〜３５ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近いコイル３５ａ〜３５ｊの中心軸３７と、このコイル３５ａ〜３５ｊと周方向で隣り合うコイル３５ａ〜３５ｊの中心軸３７との間を通るように設けられる。本実施形態では、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊの上アーム３１が下アーム３２よりも、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊが作成する交流電流が流れるコイル３５ａ〜３５ｊの電流に対する位相差が９０°に最も近いコイル３５ａ〜３５ｊに近くなるようにパワーモジュール３０ａ〜３０ｊは設けられる。図１２においては、一例としてパワーモジュール３０ａの中心軸３６、コイル３５ｈおよびコイル３５ｉの中心軸３７を示し、符号を付している。
【００４５】
ここでは、パワーモジュール３０ａの中心軸はコイル３５ｈの中心軸とコイル３５ｉの中心軸との間、パワーモジュール３０ｂの中心軸はコイル３５ｉの中心軸とコイル３５ｊの中心軸との間、パワーモジュール３０ｃの中心軸はコイル３５ｊの中心軸とコイル３５ａの中心軸との間、パワーモジュール３０ｄの中心軸はコイル３５ａの中心軸とコイル３５ｂの中心軸との間、パワーモジュール３０ｅの中心軸はコイル３５ｂの中心軸とコイル３５ｃの中心軸との間、パワーモジュール３０ｆの中心軸はコイル３５ｃの中心軸とコイル３５ｄの中心軸との間、パワーモジュール３０ｇの中心軸はコイル３５ｄの中心軸とコイル３５ｅの中心軸との間、パワーモジュール３０ｈの中心軸はコイル３５ｅの中心軸とコイル３５ｆの中心軸との間、パワーモジュール３０ｉの中心軸はコイル３５ｆの中心軸とコイル３５ｇの中心軸との間、パワーモジュール３０ｊの中心軸はコイル３５ｇの中心軸とコイル３５ｈの中心軸との間を通るように設けられる。
【００４６】
そして、図１２では図示しないが、具体的には、パワーモジュール３０ａの上アームはコイル３５ｉ、パワーモジュール３０ｂの上アームはコイル３５ｊ、パワーモジュール３０ｃの上アームはコイル３５ａ、パワーモジュール３０ｄの上アームはコイル３５ｂ、パワーモジュール３０ｅの上アームはコイル３５ｃ、パワーモジュール３０ｆの上アームはコイル３５ｄ、パワーモジュール３０ｇの上アームはコイル３５ｅ、パワーモジュール３０ｈの上アームはコイル３５ｆ、パワーモジュール３０ｉの上アームはコイル３５ｇ、パワーモジュール３０ｊの上アームはコイル３５ｈに近くなるように、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊは設けられる。
【００４７】
なお、例えばパワーモジュール３０ａをコイル３５ｉとコイル３５ｊとの間に設けた場合には、パワーモジュール３０ａの上アームはコイル３５ｉに近くなるように設けられる。他のパワーモジュール３０ｂ〜３０ｊについても同様である。
【００４８】
本発明の第３実施形態の効果について説明する。
【００４９】
パワーモジュール３０ａ〜３０ｊが上アーム３１と下アーム３２とを周方向に並列に設けた１レグ型構造である場合に、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊが電流を供給するコイル３５ａ〜３５ｊを流れる電流に対する位相差が９０°に最も近いコイル３５ａ〜３５ｊに近くなるように、発熱量が下アーム３２よりも大きい上アーム３１を設ける。これによって、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊの温度が高くなることを抑制し、パワーモジュール３０ａ〜３０ｊの耐熱寿命を向上させることができる。
【００５０】
なお、上記実施形態で説明した技術を組み合わせた構成を用いてもよく、パワーモジュールをステータコアと向かい合うように、ケースの円筒部の内周面に設けてもよい。
【００５１】
本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、その技術的思想の範囲内でなしうるさまざまな変更、改良が含まれることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００５２】
１      機電一体型の回転電機
４      ステータ
５ａ〜５ｊ、２３ａ〜２３ｊ、３５ａ〜３５ｊ  コイル
６ａ〜６ｊ、２０ａ〜２０ｊ、３０ａ〜３０ｊ  パワーモジュール
９      ステータコア
１３    中心軸
１４    中心軸
２２    中心軸
２４    中心軸
３１    上アーム（第１の通電部材）
３２    下アーム（第２の通電部材）
３６    中心軸
３７    中心軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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