(57)【要約】【課題】多品種の軒先部材を管理する必要がなく、低コスト化を図ることができる軒先構造を提供する。【解決手段】軒側端部に嵌合部４が形成されると共に棟側端部に被嵌合部５が形成された複数枚の金属屋根材Ａが、嵌合部４と被嵌合部５との嵌合によって軒棟方向で隣接して接続されて形成される屋根の軒先構造に関する。最も軒先に配設される前記金属屋根材Ａは、その軒側の所定長が切断されて軒先部材Ｂとして形成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軒側端部に嵌合部が形成されると共に棟側端部に被嵌合部が形成された複数枚の金属屋根材が、嵌合部と被嵌合部との嵌合によって軒棟方向で隣接して接続されて形成される屋根の軒先構造であって、最も軒先に配設される前記金属屋根材は、その軒側の所定長が切断されて軒先部材として形成されて成ることを特徴とする軒先構造。
【請求項２】
前記軒先部材の軒側端部に取付部が屈曲形成され、この取付部が屋根下地に取り付けられて成ることを特徴とする請求項１に記載の軒先構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数枚の金属屋根材を敷設して形成される屋根の軒先構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は、複数枚の金属屋根材を敷設して形成される屋根を提案している（例えば、特許文献１参照）。この金属屋根材は、図１１（ａ）に示すように、略平板状の本体部１の両側部２に断面略波状の接続部３１が形成されたものである。また、本体部１の前端部には裏面側に突出する断面倒Ｕ字状の嵌合部４が形成され、本体部１の後端部には表面側に突出する断面倒Ｖ字状の被嵌合部５が形成されたものである。
【０００３】
このような金属屋根材を野地板等の屋根下地６に敷設するにあたって、屋根の傾斜方向（例えば、軒棟方向）と直交する方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａは、図１１（ｂ）に示すように、その側部２、２同士を上下に重ね合わせることによって接続される。また、屋根の傾斜方向と平行な方向に隣接する金属屋根材Ａ，Ａは、図１２に示すように、水下側（例えば、軒側）の金属屋根材Ａの被嵌合部５に、水上側（例えば、棟側）の金属屋根材Ａの嵌合部４を嵌合させることによって接続される。
【０００４】
このような金属屋根材Ａの場合、屋根下地６の傾斜方向の寸法が、金属屋根材Ａの前後の働き幅Ｌ２の寸法の略整数倍であれば、複数枚の金属屋根材Ａを軒先から棟部まで順次接続して屋根を形成することができる。また、屋根下地６の傾斜方向の寸法が、金属屋根材Ａの前後の働き幅Ｌ２の寸法の略整数倍から大きく外れる場合は、金属屋根材Ａの前後の働き幅Ｌ２の寸法よりも短い寸法を有する軒先部材（例えば、軒先唐草）を別途用意し、この軒先部材を屋根下地の軒先側に取り付けるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１５９５９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記のように軒先部材を別途用意する場合は、施工現場毎に必要な長さの軒先部材が異なるために、各施工現場に応じた多品種の軒先部材を用意しなければならず、軒先部材の管理が煩雑となったり多品種化によるコスト高を招いたりすることがあった。
【０００７】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、多品種の軒先部材を管理する必要がなく、低コスト化を図ることができる軒先構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る軒先構造は、軒側端部に嵌合部が形成されると共に棟側端部に被嵌合部が形成された複数枚の金属屋根材が、嵌合部と被嵌合部との嵌合によって軒棟方向で隣接して接続されて形成される屋根の軒先構造であって、最も軒先に配設される前記金属屋根材は、その軒側の所定長が切断されて軒先部材として形成されて成ることを特徴とするものである。
【０００９】
前記軒先構造において、前記軒先部材の軒側端部に取付部が屈曲形成され、この取付部が屋根下地に取り付けられることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明では、金属屋根材を利用して軒先部材を形成することができ、多品種の軒先部材を管理する必要がなく、低コスト化を図ることができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施の形態の一例を示す断面図である。
【図２】本発明の金属屋根材の一例を示す斜視図である。
【図３】同上の（ａ）（ｂ）は横方向の断面を示す一部の断面図である。
【図４】同上の（ａ）（ｂ）は縦方向の断面を示す断面図である。
【図５】同上の接続状態を示す斜視図である。
【図６】同上の接続状態を示す一部の断面図である。
【図７】同上の施工手順を示し、（ａ）〜（ｆ）は一部の断面図である。
【図８】同上の軒先部材の作製の一例を示す斜視図である。
【図９】同上の軒先部材の一例を示す斜視図である。
【図１０】同上の他の実施の形態を示す断面図である。
【図１１】従来例の金属屋根材の一例を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は一部の断面図である。
【図１２】従来例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１３】
本発明で用いる金属屋根材Ａは、金属板をロール成形加工などで加工して所望の形状に形成されている。金属板としては、厚み０．３〜０．５ｍｍのものを好適に用いることができ、また、金属板の種類としては、塗装鋼板や亜鉛めっき鋼板、ガルバリウム鋼板（登録商標）などの各種のものを用いることができる。尚、製造については、従来ではロール成形機で対応するしかなかったが、本発明の金属屋根材ＡはＲ加工（曲面加工）がほとんどないためベンダー加工機でも対応でき、また、端部加工はヘミング曲げ加工及びプレス加工で対応できる。
【００１４】
上記の金属屋根材Ａは、図２に示すように、略平板状に形成される本体部１と、本体部１の両方の側部２の下方（下面側）に形成される補強部３と、補強部３に形成されるリブ部７と、本体部１の軒側端部（水下側端部）に形成される嵌合部４と、本体部１の棟側端部（水上側端部）に形成される被嵌合部５と、被嵌合部５の水上側端部に突設される固定片１０とを備えて形成されている。
【００１５】
本体部１は横方向（屋根の傾斜方向と直交する方向）に長く形成されており、横方向の長さ寸法Ｌ１は、例えば、２０００ｍｍ程度の定尺とすることができ、また、本体部１の縦方向（屋根の傾斜方向と平行な方向）の働き幅Ｌ２は、例えば、２００ｍｍ程度とすることができる。図３（ａ）に示すように、補強部３は、本体部１の側部２を補強するために、側部２の下面（裏面）に接触乃至近接して設けられている。補強部３は本体部１の側端部から側部２の下方に折り返し屈曲して形成することができる。また、補強部３は本体部１の縦方向の略全長にわたって形成されている。補強部３の幅寸法Ｌ３は、側部２を補強するために、本体部１の側端から２０〜１００ｍｍとするのが好ましい。リブ部７は、補強部３の先端に形成されるものであって、補強部３の先端から下方に突出して断面略Ｕ字状に屈曲により形成されている。また、リブ部７の先端には支持部８が突設されている。リブ部７及び支持部８は補強部３に縦方向の略全長にわたって形成されている。また、リブ部７の幅寸法Ｌ４及び深さ寸法Ｌ５は、側部２を補強するために、Ｌ４は４〜２０ｍｍ、Ｌ５は１〜５ｍｍとするのが好ましい。また、支持部８のリブ部７からの突出寸法Ｌ６は、側部２を補強するために、５〜２０ｍｍとするのが好ましい。また、図３（ｂ）に示すように、支持部８の先端にさらに上記と同様のリブ部７と支持部８とを二カ所以上設けることができ、これにより、補強効果を向上させることができる。
【００１６】
本体部１の側端部は、本体部１の表面から斜め下方に下り傾斜するように屈曲された当接部９として形成されている。当接部９は側部２と補強部３の境界部付近を下向きに屈曲することにより形成することができる。当接部９は本体部１の縦方向の略全長にわたって形成されている。当接部９は金属屋根材Ａの防錆・剛性を向上させるために本体部１のエッジを外部から見えにくくするものであり、その幅寸法Ｌ７は３〜１０ｍｍとするのが好ましい。上記の補強部３、リブ部７，支持部８及び当接部９は、本体部１の両方の側部２に各々設けられており、金属屋根材Ａは左右対称に形成されている。
【００１７】
図２及び図４（ａ）（ｂ）に示すように、嵌合部４は本体部１の横方向の略全長にわたって形成されており、縦方向の断面形状が略倒Ｕ字状に形成されており、その厚みＴは、例えば、５ｍｍ程度とすることができる。被嵌合部５は本体部１の横方向の略全長にわたって形成されており、上片５ａと下片５ｂとを軒側端部で接続することにより縦方向の断面形状が略倒Ｖ字状に形成されている。また、図４（ａ）（ｂ）に示すように、被嵌合部５は上片５ａと下片５ｂとを上下方向で近接離間自在に形成することにより、被嵌合部５は上下に伸縮自在に形成されている。固定片１０は本体部１の横方向の略全長にわたって形成されていると共に縦方向の断面形状が略逆へ字状に形成されており、被嵌合部５の上片５ａから後方に向かって突設されている。上記のように、本発明の金属屋根材Ａは、嵌合部４の曲げＲ加工を極力なくし、重ねやすい直線形状の部位を組合せて形成している。また、嵌合部（前はぜ部）４は外観上見えるため及び耐久性（塗膜の割れによる錆発生防止）や水密性の向上のため、Ｒ曲げ仕上げをするが、被嵌合部（後ろはぜ部）５は倒Ｖ型形状とし、曲げＲ加工を極力少なくしている。
【００１８】
そして、本発明の金属屋根材Ａはその複数枚を野地板などの屋根下地６の上に縦横に敷設するものであり、これにより、金属屋根を形成することができる。この場合、隣接して敷設されて金属屋根材Ａ、Ａは取り付け強度の確保や防水性の向上のために接続されている。
【００１９】
図５に示すように、横方向で隣接する金属屋根材Ａ、Ａは、一方の金属屋根材Ａの本体部１の側部２と他方の金属屋根材Ａの本体部１とを上下に重ね合わせることにより接続される。ここで、金属屋根材Ａの縦方向の断面形状は横方向の全長にわたって略一定であるため、重ね合わせ寸法は任意に設定可能であり、横方向で隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続部分の防水性を向上させるために、本体部１の側端から１００ｍｍ以上重ね合わせることが好ましいが、金属屋根の各部分の納めの寸法調整に応じて重ね合わせ寸法を変えることができる。尚、重ね合わせる寸法の上限は特に設定されないが、あまりに大きいと金属屋根材Ａに無駄な部分が増加してしまうので、重ね合わせる寸法は本体部１の側端から横寸法の半分以下とするのが好ましく、より好ましくは２００ｍｍ以下にするのがよい。また、横方向で隣接する金属屋根材Ａ、Ａは側部２，２同士を上下に重ね合わせる場合や、一方の金属屋根材Ａの本体部１の側部２と他方の金属屋根材Ａの本体部１の横方向の中央部付近とを上下に重ね合わせる場合などがある。また、金属屋根材Ａは左右対称であるために、横方向で隣接する金属屋根材Ａ、Ａの左右のどちらも上に重ねることが可能であり、屋根下地６の横方向の左右何れの方向からでも順次敷設していくことができる。
【００２０】
このようにして上下に重ね合わされた金属屋根材Ａ、Ａにおいて、図６に示すように、下側に位置する金属屋根材Ａは、屋根下地６の上面に当接部９の先端が当接し、リブ部７が屋根下地６の上面に近接乃至接触している。従って、リブ部７と当接部９との間において補強部３と屋根下地６との間に隙間２９が形成され、この隙間２９が等圧空間となるために、雨水等が屋根下地６の上面と当接部９の先端との間から本体部１の下側へ浸入しにくくなって、横方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続部分の防水性を向上させることができる。また、上側に位置する金属屋根材Ａは、下側の金属屋根材Ａの本体部１の上面に当接部９の先端が当接し、上側の金属屋根材Ａのリブ部７が下側の金属屋根材Ａの本体部１の上面に近接乃至接触している。従って、上側の金属屋根材Ａのリブ部７と当接部９との間において上側の金属屋根材Ａの補強部３と下側の金属屋根材Ａの本体部１との間に隙間２８が形成され、この隙間２８が等圧空間となるために、雨水等が下側の金属屋根材Ａの本体部１の上面と上側の金属屋根材Ａの当接部９の先端との間から上側の金属屋根材Ａの本体部１の下側へ浸入しにくくなって、横方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続部分の防水性を向上させることができる。さらに、上記の隙間２８，２９に浸入した雨水等は隙間２８、２９内を屋根の勾配方向に沿って流下するものであり、横方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続部分の排水性を向上させることができるものである。
【００２１】
また、金属屋根材Ａの側部２は補強部３により補強されており、さらに、リブ部７及び支持部８でも側部２は補強されている。従って、横方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続部分は剛性が向上しており、風荷重や施工時に歩行圧が加わっても、破損や変形及びこれらによる防水性の低下が起こりにくくなっている。しかも、補強部３やリブ部７及び支持部８は本体部１の側部２の下方に形成されているため、金属屋根材Ａの上方から視認されにくいものであり、屋根の外観が低下しにくくなるものであり、また、フラットな本体部１の場合には建物全体として調和のとれた意匠を表現しやすくなる。
【００２２】
次に、横方向及び縦方向の金属屋根材Ａ、Ａの接続について詳述する。まず、図７（ａ）に示すように、被嵌合部５を上方に伸長した状態で金属屋根材Ａを屋根下地６に載置し、図７（ｂ）に示すように、ビスなどの固定具１１を固定片１０及び屋根下地６に打ち込んで固定片１０を固定する。このように固定片１０を固定することにより、被嵌合部５を上下に収縮して上下寸法（厚み）を小さくした状態で形状を固定（確定）することができる。次に、固定した金属屋根材Ａに別の金属屋根材Ａを横方向に並べて載置する。このとき、上記のように、隣接する金属屋根材Ａ、Ａは側部２、２を上下に重ね合わせることにより接続する。また、図７（ｃ）に示すように、固定した金属屋根材Ａの被嵌合部５の軒側及び上側に、新たに配置する方の金属屋根材Ａの被嵌合部５を被せるようにし、また、固定した金属屋根材Ａの固定片１０の上側に新たに配置する方の金属屋根材Ａの固定片１０を被せるようにする。次に、図７（ｄ）に示すように、固定具１１を新たに配置した金属屋根材Ａの固定片１０と、固定した金属屋根材Ａの固定片１０と、屋根下地６に打ち込んで新たに配置した金属屋根材Ａの固定片１０を固定する。このようにして横一列に複数枚の金属屋根材Ａ、Ａ…を敷設した後、これら敷設した金属屋根材Ａの棟側に他の複数枚の金属屋根材Ａ、Ａ…を横一列に順次敷設していく。このとき、図７（ｅ）に示すように、棟側の金属屋根材Ａの嵌合部４を軒側の重なった被嵌合部５、５に嵌合し、この後、図７（ｆ）に示すように、さらに他の棟側の金属屋根材Ａの嵌合部４を上記の棟側の金属屋根材Ａの嵌合部４と軒側の金属屋根材Ａの被嵌合部５、５とに嵌合する。このように、最終的には、二つの嵌合部４、４と二つの被嵌合部５、５とが嵌合して重なった状態となるが、被嵌合部５は略倒Ｖ字状で重なり、面が総て斜め形状（三角形状）となるため、嵌合部４をスムーズに嵌合することができる。
【００２３】
本発明では、上記の金属屋根材Ａを働き幅Ｌ２の方向（軒棟方向）と直交する方向に切断して軒先部材Ｂを形成するものである。この場合、金属屋根材Ａの軒側の所定長が切断されて除去される。軒先部材Ｂの軒棟方向の寸法は施工現場に応じて適宜設定することができ、被嵌合部５から軒側端部までの寸法Ｌ８は、例えば、５０ｍｍ以上働き幅Ｌ２未満とすることができる。金属屋根材Ａは、図８に示すように、本体部１、側部２、補強部３、リブ部７、支持部８、当接部９を横切る切断線Ｓに沿って切断される。また、切断後の本体部１の切断側端部は裏面側に屈曲され、軒先部材Ｂの軒側端部には断面略倒Ｕ字状の取付部４０が形成される。尚、金属屋根材Ａの切断及び取付部４０の形成は、施工現場で行っても良いし、工場で行っても良い。
【００２４】
このように形成される軒先部材Ｂは、図９に示すように金属屋根材Ａよりも軒棟方向の長さが短くなる。また、軒先部材Ｂは屋根の軒先の略全長にわたって配設されるが、横方向に隣接する軒先部材Ｂ、Ｂの接続は、上記の横方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの接続の場合と同様に行うことができる。すなわち、横方向で隣接する軒先部材Ｂ、Ｂは、一方の軒先部材Ｂの本体部１の側部２と他方の軒先部材Ｂの本体部１とを上下に重ね合わせることにより接続される。縦方向に隣接する軒先部材Ｂと金属屋根材Ａとの接続は、上記の縦方向に隣接する金属屋根材Ａ、Ａの場合と同様に行うことができる。すなわち、図１に示すように、軒先部材Ｂの被嵌合部５に金属屋根材Ａの嵌合部４を嵌合することにより軒先部材Ｂと金属屋根材Ａとが軒棟方向で接続される。また、軒先部材Ｂの軒側端部は屋根下地６に固定される。この場合、屋根下地６の軒側端部には軒先下地６ａが軒先の略全長にわたって設けられている。軒先下地６ａは野地板等の屋根下地本体６ｂよりも軒先側に配置されており、木材等で形成される基板４１と、基板４１の先端面から斜め下方に向かって突設された水切り片４２と、基板４１の上面に突設された連結片４３とを備えて形成されている。水切り片４２及び連結片４３は鋼板等の金属製であって、ビス等の固定具４４により基板４１に取り付けられている。そして、軒先部材Ｂの軒側端部は屋根下地本体６ｂの軒側端部よりも突出されて軒先下地６ａの上に載置されると共に、軒先部材Ｂの取付部４０を連結片４３の先端部に係止して取り付けられる。このようにして軒先部材Ｂを屋根下地６に取り付けて屋根の軒先を形成することができる。
【００２５】
本発明では、金属屋根材Ａを利用して軒先部材Ｂを形成することができ、多品種の軒先部材を管理する必要がなく、低コスト化を図ることができる。また、本発明は、金属屋根材Ａを施工現場の軒先長さに応じて切断して軒先部材Ｂを形成することができ、屋根の傾斜方向において長さ調整機能を有する屋根を形成することができる。また、軒先部材Ｂを任意の形状に加工することができ、意匠のバリエーションに変化を付けることが可能となる。また、上記の金属屋根材Ａは平坦な部分が多くてシンプルな形状であるので、容易に切断することができ、軒先部材Ｂを作製しやすいものである。また、屋根の軒側端部に近傍に嵌合部４と被嵌合部５を形成することができ、太陽電池パネル（ＰＶパネル）などの屋根付帯設備の設置面積を増やすことができる。図１に示すように、屋根付帯設備５０を屋根に取り付けるにあたっては、ベース金具５１を軒先部材Ｂの被嵌合部５と金属屋根材Ａの嵌合部４との嵌合部分や、金属屋根材Ａ、Ａ同士の嵌合部４と被嵌合部５との嵌合部分に取り付け、複数個のベース金具５１に架設して縦桟５２を設けると共に複数の縦桟５２に架設して横桟５３を架設し、縦桟５２及び横桟５３に屋根付帯設備５０を取り付けることができる。図１中の符号５４は屋根付帯設備５０の外面を化粧するための軒先カバーである。また、図１中の符号５８は嵌合部４と被嵌合部５の嵌合部分を補強するための補強吊子であり、ビス等の固定具５９により屋根下地６に固定されている。
【００２６】
図１０に他の実施の形態を示す。この軒先構造では、軒先部材Ｂの取付部４０が本体部１の裏面側に略垂直に屈曲して形成されている。また、軒先下地６ａには連結片４３が設けられておらず、取付部４０はビス等の固定具５５で基板４１の軒側端面に固定されている。その他の構成は図１のものと同様である。このような軒先構造において、敷設された金属屋根材Ａ及び軒先部材Ｂの上方には、さらに桟木を設けて瓦屋根材を敷設しても良い。瓦屋根材には太陽電池パネルが内蔵されていても良い。
【符号の説明】
【００２７】
Ａ  金属屋根材
Ｂ  軒先部材
４  嵌合部
５  被嵌合部
６  屋根下地
４０  取付部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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