(57)【要約】      （修正有）【課題】タイヤサイド部全体の温度低減効果を図りつつ、情報伝達効果又は装飾効果を発揮することができるタイヤを提供する。【解決手段】タイヤ１のタイヤサイド部には、外側表面３Ａから突出し、タイヤ径方向に沿って延在された乱流発生用突条１０が形成されている。乱流発生用突条１０の突条幅は、タイヤ径方向で変化し、タイヤ径方向外側に位置する突条外側端部１１に向かって広くなっており、タイヤサイド部の外側表面に対する乱流発生用突条１０の高さは、タイヤ径方向で変化し、突条外側端部１１に向けて漸次減少するように形成されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤサイド部の外側表面から突出し、タイヤ径方向に沿って延在され、且つタイヤ周方向に沿って間隔を隔てて配置された複数の乱流発生用突条を備えるタイヤであって、
前記乱流発生用突条の前記タイヤ周方向の長さである突条幅は、前記タイヤ径方向で変化し、前記タイヤ径方向外側に位置する突条外側端部に向かって広くなっており、
前記タイヤサイド部の外側表面に対する前記乱流発生用突条の高さは、前記タイヤ径方向で変化し、前記突条外側端部に向けて漸次減少するように形成されていることを特徴とする、タイヤ。
【請求項２】
前記乱流発生用突条の前記突条外側端部における前記突条幅は、前記乱流発生用突条の前記タイヤ径方向内側に位置する突条内側端部における突条幅に対して２．０倍以上の長さを有する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記乱流発生用突条の外側表面である上面は、前記タイヤサイド部の外側表面に対して２５度以下の角度をなすことを特徴とする、請求項１又は請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記複数の乱流発生用突条は、前記タイヤ周方向に沿って所定の間隔をあけた状態で等間隔に配置されており、
前記乱流発生用突条の前記突条外側端部における前記突条幅は、前記乱流発生用突条のタイヤ周方向における中心位置同士の間隔に対して２５％以上の長さを有することを特徴とする、請求項１から請求項３のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項５】
前記乱流発生用突条の前記突条外側端部のタイヤ周方向における端部である幅端部のうち、少なくともいずれか一方の幅端部は、タイヤ周方向に延びる辺とタイヤ径方向に延びる辺とが交わる角度が９０度以下となるように形成されている、請求項１から請求項４のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項６】
前記乱流発生用突条の前記タイヤ径方向内側に位置する突条内側端部は、タイヤのビード部からタイヤ径方向に沿って延びる外側表面に面一になるように連続していることを特徴とする、請求項１から請求項５のいずれかに記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤサイド部の外側表面から突出し、タイヤ径方向に沿って延在され、且つタイヤ周方向に沿って間隔を隔てて配置された複数の乱流発生用突条を備えるタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般にタイヤの温度上昇は、材料物性の変化といった経時的変化を促進したり、高速走行時にはトレッドの破損などの原因になったりするため、耐久性の観点から好ましくない。よって、タイヤサイド部にタイヤ径方向に沿って乱流発生用突条を形成することで、外側表面における流速の速い乱流を発生若しくは促進させて、冷却効果を向上させたものがある（例えば、特許文献１参照）。タイヤを構成するゴムは熱伝導性の悪い材料であるため、放熱面積を拡大させて冷却効果を狙うよりも、乱流発生を促進することによる冷却効果のほうが有効であることが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−３２１２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の乱流発生用突条が形成されるタイヤでは、乱流発生用突条がタイヤサイド部から突出してむき出しに設けられているため、乱流発生用突条を成型する際に、乱流発生用突条におけるタイヤ径方向の最も外側に位置する外側端部にベアが発生しやすく、形状不良や外観不良になる可能性があった。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、製造時のベアの発生を抑制しつつ、タイヤサイド部の温度の冷却効果を高めることができるタイヤを提供することを例示的課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するために、本発明の例示的な側面としてのタイヤ（タイヤ１）は、タイヤサイド部（タイヤサイド部３）の外側表面（外側表面３Ａ）から突出し、タイヤ径方向（タイヤ径方向ｔｒｄ）に沿って延在され、且つタイヤ周方向（タイヤ周方向ｔｃｄ）に沿って間隔を隔てて配置された複数の乱流発生用突条（乱流発生用突条１０）を備えるタイヤであって、乱流発生用突条の前記タイヤ周方向の長さである突条幅は、前記タイヤ径方向で変化し、前記タイヤ径方向外側に位置する突条外側端部（突条外側端部１１）に向かって広くなっており、前記タイヤサイド部の外側表面に対する前記乱流発生用突条の高さは、前記タイヤ径方向で変化し、前記突条外側端部に向けて漸次減少するように形成されていることを特徴とすることを要旨とする。
【０００７】
乱流発生用突条を備えるタイヤが回転することにより、タイヤサイド部の外側表面に接していた空気が乱流発生用突条を乗り越えて、乱流発生用突条の背面側で外側表面に対して略垂直方向に流れ、外側表面に突き当たる。そのため、外側表面に突き当たった空気流が、乱流発生用突条と乱流発生用突条との間における外側表面に停留する空気流と熱交換を行い、外側表面の温度上昇を抑制し、タイヤ耐久性を向上させることができる。
【０００８】
また、乱流発生用突条におけるタイヤ径方向外側に位置する外側端部がタイヤサイド部の表面へ向かうように高さが漸次減少しているため、モールドで生タイヤを加硫する際に、乱流発生用突条の欠けやもげの発生が少なくなり、ベアも発生しにくくなる。このため、乱流発生用突条による冷却効果を奏する、良好なタイヤを製造することができる。
【０００９】
また、乱流発生用突条のタイヤ周方向の長さである突条幅は、タイヤ径方向で変化し、タイヤ径方向外側に位置する突条外側端部に向かって広くなっている。したがって、タイヤの回転や車両の走行に伴う遠心力によりタイヤ径方向内側からタイヤ径方向外側に向かう流体が乱流発生用突条にあたり、タイヤサイド部の温度の冷却効果を高めることが可能となる。また、タイヤ径方向外側に移動する流体をタイヤ周方向において隣接する乱流発生用突条に導きやすくなり、タイヤサイド部全体における冷却効果を高めることが可能となる。
【００１０】
また、タイヤを構成するゴムは、比較的熱伝導性の悪い物質であるから、乱流発生用突条全体の突条幅を大きくすると、乱流発生用突条との接触面（特に乱流発生用突条の根元付近）で生じる蓄熱によって温度が高くなり、その結果、乱流発生用突条によって発生した乱流により効果的に冷却されている部分に較べて蓄熱部分の温度が相対的に高くなり、それだけ故障が生じ易くなるおそれがある。
【００１１】
この蓄熱という課題を解決するには、乱流発生用突条の突条幅を可能な限り狭くすることが考えられるが、突条幅を狭くし過ぎると、乱流発生用突条の本来の目的である空気の流れと衝突して撹拌し乱流を促進するという機能が阻害される。その理由は、空気と衝突して撹拌し乱流を促進するためには、空気と衝突しても突起がその形状を保ち壁として機能することが必要であるが、突条幅を狭く（薄く）し過ぎると、剛性が低下し、空気との衝突によって変形し、撹拌機能と乱流促進機能が低下することである。
【００１２】
しかし、本発明によれば、乱流発生用突条の突条幅をタイヤ径方向外側に向けて広く構成することにより、乱流発生用突条のタイヤ径方向内側部分における突条幅を小さくすることができ、蓄熱の問題を回避しながら充分な温度低減効果を得ることができる。
【００１３】
更に、乱流発生用突条の高さを突条外側端部に向けて漸次減少するように構成することにより、乱流発生用突条をタイヤサイド部に対して滑らかに連続させることができ、角張った乱流発生用突条と比較して、乱流発生用突条が滑らかで柔らかいイメージとなり、乗り心地のよい柔らかなイメージを与えることができる。
【００１４】
また、乱流発生用突条の前記突条外側端部における前記突条幅は、前記乱流発生用突条の前記タイヤ径方向内側に位置する突条内側端部（突条内側端部１２）における突条幅に対して２．０倍以上の長さを有することが望ましい。このように、突条外側端部における突条幅を突条内側端部の突条幅の２倍以上にすることにより、蓄熱の問題を回避しながら充分な温度低減効果を得ることができる。
【００１５】
前記乱流発生用突条の外側表面である上面（上面１５）は、前記タイヤサイド部の外側表面に対して２５度以下の角度をなすことが望ましい。このように構成されたタイヤによれば、タイヤサイド部と乱流発生用突条の外側表面とが滑らかに連続するため、製造時のベアの発生を効果的に抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる。
【００１６】
前記複数の乱流発生用突条は、前記タイヤ周方向に沿って所定の間隔をあけた状態で等間隔に配置されており、前記乱流発生用突条の前記突条外側端部における前記突条幅は、前記前記乱流発生用突条のタイヤ周方向における中心位置同士の間隔（間隔Ｐ）に対して２５％以上の長さを有することが望ましい。この構成のタイヤによれば、乱流発生用突条の突条外側端部において一定の領域でタイヤサイド部を通過する流体をタイヤサイド部の表面から剥離させ、また一定の領域を通過した流体を再びタイヤサイド表面に当てることができる。突条外側端部における突条幅は、乱流発生用突条の間隔に対して２５％以上であることにより、効果的に流体の流れによる冷却効果を奏することができる。
【００１７】
乱流発生用突条の前記突条外側端部のタイヤ周方向における端部である幅端部（幅端部１１Ａ、１１Ｂ）のうち、少なくともいずれか一方の幅端部は、タイヤ周方向に延びる辺（周方向辺Ｅ１）とタイヤ径方向に延びる辺（径方向辺Ｅ２）とが交わる角度（θ３）が９０度以下となるように形成されていることが望ましい。このような構成によれば、突条外側端部のタイヤ周方向における少なくとも一端部が９０度以下、すなわち鋭角となるため、製造時において成形型から抜き易くなり、かつ加硫時に空気をタイヤ表面に逃がし易くなり、製造時のベアの発生を効果的に抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる。
【００１８】
乱流発生用突条の前記タイヤ径方向内側に位置する突条内側端部は、タイヤのビード部からタイヤ径方向に沿って延びる外側表面に面一になるように連続していることが望ましい。突条内側端部が外側表面に面一になるように連続することによって、乱流発生用突条の突条内側端部がタイヤサイド部から突出してむき出しならず、かつ、乱流発生用突条がなんらか（例えば、縁石）に接触した場合であっても、破壊の起点となる乱流発生用突条の根元（下部）に加わる応力値を小さくすることができる。これにより、突条内側端部の剛性を向上させて、欠けやもげ等の破損を抑制することができるとともに、製造時のベアの発生を抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
このように構成されたタイヤによれば、製造時のベアの発生を抑制しつつ、タイヤサイド部の温度の冷却効果を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施の形態１に係るタイヤの側面図である。
【図２】図１に示す乱流発生用突条の部分拡大図である。
【図３】図１のＡ−Ａ断面を示す要部断面図である。
【図４】乱流発生用突条の乱流発生メカニズムを説明図である。
【図５】実施の形態２に係るタイヤの側面図である。
【図６】図４に示す乱流発生用突条の部分拡大図である。
【図７】図４のＢ−Ｂ断面を示す要部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、本発明に係るタイヤ１の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。
【００２２】
したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきものである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。
【００２３】
本実施形態においては、（１）タイヤの概略構成、（２）乱流発生用突条の構成、（３）乱流発生用突条の冷却メカニズム、（４）作用・効果、（５）その他の実施形態、及び（６）比較評価について説明する。
【００２４】
まず、実施の形態１に係るタイヤ１Ａ（１）について詳細に説明する。図１〜図３は、実施の形態１に係るタイヤ１Ａ（１）及びその要部を示している。図１はタイヤ１Ａの側面図、図２は図１に示す乱流発生用突条の部分拡大図、図３は図１のＡ−Ａ断面を示す要部断面図である。
【００２５】
（１）タイヤの概略構成
図１および図２に示すように、タイヤ１Ａは、路面と接触するトレッド部２と、タイヤ幅方向ｔｗｄにおける両側のタイヤサイド部３と、それぞれのタイヤサイド部３の開口縁に沿って設けられたビード部４と、を備えて大略構成されている。そして、図１に示すように、タイヤサイド部３の外側表面３Ａには、複数の乱流発生用突条１０が配置されている。
【００２６】
図２に示すように、ビード部４は、タイヤサイド部３の開口部の縁部に沿って周回するように設けられた、ビードコア６Ａおよびビードフィラー６Ｂを備えている。ビードコア６Ａとしては、具体的にスチールコードなどが用いられている。
【００２７】
また、図２に示すように、タイヤ１Ａは、タイヤの骨格となるカーカス層７を有している。タイヤサイド部３に位置するカーカス層７の内側（タイヤ幅方向ｔｗｄ内側）には、補強ゴムとしてのサイドウォール補強層８が設けられている。このサイドウォール補強層８は、タイヤ幅方向断面において三日月形状のゴムストックによって形成されている。
【００２８】
カーカス層７のタイヤ径方向ｔｒｄ外側には、複数層のベルト層９が設けられている。ベルト層９のタイヤ径方向ｔｒｄ外側には、路面と接地する上記トレッド部２が設けられている。
【００２９】
（２）乱流発生用突条の構成
本実施形態のように、三日月形補強ゴムでなるサイドウォール補強層８が設けられたタイヤサイド部３を有するタイヤ１Ａにおいては、特にタイヤサイド部３の温度を低減させることが、耐久性向上の観点から有効になる。そこで、本実施形態のタイヤ１Ａでは、上述したように、タイヤサイド部３の外側表面３Ａに複数の乱流発生用突条１０を突設して、乱流を発生させる若しくは乱流を促進することによって、このタイヤサイド部３における冷却効果を高めるようにしている。
【００３０】
複数の乱流発生用突条１０は、タイヤサイド部３の外側表面３Ａから突出し、タイヤ径方向ｔｒｄに沿って延在され、且つタイヤ周方向ｔｃｄに沿って間隔を隔てて配置されている。乱流発生用突条１０は、図１に示すように、タイヤサイド部３の外側表面３Ａに、タイヤ回転軸を中心として放射状に配置されている。
【００３１】
乱流発生用突条１０は、タイヤ１Ａの回転時にタイヤサイド部３の外側表面に乱流を発生させたり、乱流を促進させたりするための長尺状の突起である。図３に示すように、乱流発生用突条１０のタイヤ径方向ｔｒｄにおいて外側端部となる突条外側端部１１は、端縁に向けて漸次高さ１０Ｈが低くなるように傾斜して形成される。突条外側端部１１の上面（タイヤ側面側から見える面）１５がは、タイヤサイド部３の外側表面３Ａと面一になるように外側表面３Ａと連続している。図３（ｂ）に示すように、上面１５とタイヤサイド部の外側表面３Ａとのなす最大角度θ１は、２５度以下になるように設定されている。具体的には、本実施の形態では約２２度である。
【００３２】
また、乱流発生用突条１０のタイヤ径方向ｔｒｄの内側端部である突条内側端部１２は、ビード部４より隆起し、リムガード５からタイヤ径方向ｔｒｄに伸びる外側表面３Ｂと面一になるように、外側表面３Ｂと滑らかに連続するように形成されている。なお、外側表面３Ｂは、タイヤサイド部３の外側表面の一部を構成する。
【００３３】
乱流発生用突条１０のタイヤ径方向外側には、情報伝達のための文字及び記号が付されている。この文字及び記号は、タイヤサイド部３よりも突出した突起部３０である。この突起部３０によってもタイヤサイド部３を通過する流体に乱流を発生させ、タイヤサイド部３の冷却効果を奏する。
【００３４】
図２及び図３に示すように、タイヤ径方向ｔｃｄにおけるトレッドエンドライン２Ａからリムガード５の頂点５Ａまでのタイヤまでの長さＬ１は、４４ｍｍである。乱流発生用突条１０のタイヤ径方向における長さである径方向長さ１０Ｌは、１２ｍｍである。タイヤサイド部３の外側表面３Ａに対する乱流発生用突条１０の最大高さ１０Ｈは、０．７ｍｍである。また、突起部３０のタイヤ径方向ｔｃｄにおける長さ３０Ｌは、１０ｍｍである。
【００３５】
本実施の形態では、図２に示すように、互いに隣接する乱流発生用突条１０同士は所定の間隔に設定されている。乱流発生用突条１０の突条幅は、タイヤ径方向外側（トレッド部２側）に向かって広がるように変化する。乱流発生用突条１０の間隔１０Ｐは、１１ｍｍである。
【００３６】
乱流発生用突条１０の突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、４．６６５〜７．１４１ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、１．２０２〜１．４５４である。突条外側端部１１の突条幅１１Ｗ及び突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、タイヤサイズ毎に適宜調整することができる。
【００３７】
具体的には、例えば、２２５／５０Ｆ１７のタイヤの突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、７．１４１ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、１．２０２ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、５．９４１である。２２５／４５Ｆ１７のタイヤの突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、５．３７８ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、１．４５４ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、３．６９９である。２４５／４０Ｆ１８のタイヤの突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、４．６６５ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、１．３４６ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、３．４６６である。２２５／５０Ｆ１６のタイヤの突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、６．８４４ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗは、１．３９２ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、４．９１７である。
【００３８】
また、突条幅は、乱流発生用突条１０の間隔１０Ｐに対して２５％以上の長さとなるように構成されている。具体的には、突条外側端部１１の突条幅１１Ｗは、隣接する乱流発生用突条１０同士の間隔１０Ｐに対して５０％以上である。また、隣接する乱流発生用突条１０同士は、連ならないように構成されている。なお、上記乱流発生用突条１０同士の間隔１０Ｐとは、乱流発生用突条１０のタイヤ周方向の幅を二等分した点同士の間の距離とする。
【００３９】
また、乱流発生用突条の長手方向に沿った両側辺の形状は、一方の側辺と他方の側辺とによって異なっている。一方の側辺の形状は、長手方向と略平行であって略直線状である。また、他方の側辺の形状は、一方の側辺と略平行な緩傾部１３と、緩傾部１３よりも長手方向に対して傾斜した急傾部１４と、を有する。突条外側端部１１の近傍は、急傾部１４である。よって、乱流発生用突条１０は、突条外側端部１１に向かって、突条幅が大きくなっている。
【００４０】
乱流発生用突条１０の突条外側端部１１のタイヤ周方向における端部である幅端部１１Ａ、１１Ｂのうち、一方の幅端部１１Ａは、タイヤ周方向に延びる周方向辺Ｅ１とタイヤ径方向に延びる径方向辺Ｅ２とが交わる角度θ３が９０度以下となるように形成されている。このような構成によれば、突条外側端部のタイヤ周方向における少なくとも一端部が９０度以下、すなわち鋭角となるため、製造時において成形型から抜き易くなり、かつ加硫時に空気をタイヤ表面に逃がし易くなり、製造時のベアの発生を効果的に抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる。
【００４１】
（３）乱流発生用突条の冷却メカニズム
ここで、図４を用いて乱流の発生のメカニズムを説明する。図４は、蘭州発生用突条１０のタイヤ周方向に沿った断面図である。タイヤ１Ａの回転に伴い、乱流発生用突条１０が形成されていないタイヤサイド部３の外側表面３Ａに接触していた空気の流れＳ１が乱流発生用突条１０によって外側表面３Ａから剥離されて乱流発生用突条１０を乗り越える。この乱流発生用突条１０の背面側には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ２が生じる。
【００４２】
そして、空気の流れＳ１は、次の乱流発生用突条１０の間の底部に再付着して、次の乱流発生用突条１０で再び剥離される。このとき、空気の流れＳ１と次の乱流発生用突条１０等との間には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ３が生じる。ここで、乱流Ｓ１が接触する領域上の速度勾配（速度）を速くすることが冷却効果を高めるために優位となると考えられる。つまり、タイヤサイド部３の外側表面３Ａに乱流発生用突条１０を突設して流速の速い空気の流れＳ１と滞留部分Ｓ２，Ｓ３を生じさせて、タイヤサイド部３の外側表面３Ａにおいて乱流の発生を促進させることによって、タイヤサイド部３の冷却効果が高められる。
【００４３】
（４）作用・効果
実施の形態に係るタイヤ１Ａによれば、タイヤサイド部３に乱流発生用突条１０が設けられているため、乱流発生用突条１０によってタイヤサイド部３の温度低減を図ること可能となる。また、乱流発生用突条１０の突条外側端部１１がタイヤサイド部の表面へ向かうように高さが漸次減少しているため、モールドで生タイヤを加硫する際に、乱流発生用突条１０の欠けやもげの発生が少なくなり、ベアも発生しにくくなる。
【００４４】
更に、乱流発生用突条１０の突条外側端部１１における突条幅１１Ｗは、乱流発生用突条１０の突条内側端部１２における突条幅１２Ｗに対して２．０倍以上であるため、蓄熱の問題を回避しながら充分な温度低減効果を得ることができる。
【００４５】
また、乱流発生用突条１０の上面１５とタイヤサイド部の外側表面３Ａとのなす最大角度θ１は、２５度以下となる約２２度であるため、製造時においてモールドで生タイヤを加硫する際に、乱流発生用突条１０の突条外側端部１１に欠けやもげの発生を少なくしてベアも発生し難くすることができる。
【００４６】
更に、突条幅は、乱流発生用突条１０の間隔１０Ｐに対して２５％以上であって、隣接する乱流発生用突条１０同士は連なっていないため、乱流の拡散作用を効果的に発揮しつつ、突条幅が大き過ぎることに起因する蓄熱による温度上昇と、突条幅が狭過ぎることによる剛性低下とを回避し、蓄熱抑制機能と乱流促進機能（冷却機能）とを両立させることができる。
【００４７】
乱流発生用突条１０の突条外側端部１１の幅端部１１Ａは、タイヤ周方向に延びる周方向辺Ｅ１とタイヤ径方向に延びる径方向辺Ｅ２とが交わる角度θ３が９０度以下となるように形成されているため、製造時において成形型から抜き易くなり、かつ加硫時に空気をタイヤ表面に逃がし易くなり、製造時のベアの発生を効果的に抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる
乱流発生用突条１０の突条内側端部１２は、外側表面３Ｂに面一になるように連続しているため、突条内側端部１２の剛性を向上させて、欠けやもげ等の破損を抑制することができるとともに、製造時のベアの発生を抑制して形状不良や外観不良になる可能性を低くすることができる。
【００４８】
（５）その他の実施形態
次いで、図５から図７に基づいて実施の形態２に係るタイヤについて詳細に説明する。図５〜図７は、実施の形態２に係るタイヤ１Ｂ（１）及びその要部を示している。図５はタイヤ１Ｂの側面図、図６は図１に示す乱流発生用突条の部分拡大図、図７は図１のＢ−Ｂ断面を示す要部断面図である。なお、実施の形態２の説明においては、実施の形態１と異なる構成のみ説明し、実施の形態１と同様の構成については同符号を用いて説明を省略する。
【００４９】
実施の形態２に係るタイヤ１Ｂは、タイヤサイド部３の外側表面に２種類の乱流発生用突条１０、２０が設けられている。２種類の乱流発生用突条は、実施の形態１に係る乱流発生用突条と同形状である第１乱流発生用突条１０と、第１乱流発生用突条１０よりもタイヤ径方向における長さが短い第２乱流発生用突条２０と、である。第２乱流発生用突条２０のタイヤ径方向外側には、情報伝達のための文字及び記号が付されている。この文字及び記号は、タイヤサイド部３よりも突出した突起部３０である。この突起部３０によってもタイヤサイド部３を通過する流体に乱流を発生させ、タイヤサイド部３の冷却効果を奏する。
【００５０】
図６及び図７に示すように、実施の形態２に係るタイヤ１Ｂのタイヤ径方向ｔｒｄにおけるトレッドエンドライン２Ａからリムガード５の頂点５Ａまでの長さＬ２は、３７ｍｍである。乱流発生用突条１０の径方向長さ１０Ｌは、１３ｍｍであり、第２乱流発生用突条２０の径方向長さ２０Ｌは、５ｍｍである。第１乱流発生用突条１０及び第２乱流発生用突条２０同士の間隔Ｐは、いずれも１１ｍｍである。また、第２乱流発生用突条の突条外側端部２１の突条幅２１Ｗは、第１乱流発生用突条１０の間隔１０Ｐに対して２５％以上の長さとなるように構成されており、具体的には、３０％以上である。また、第１乱流発生用突条の高さ及び第２乱流発生用突条の高さは、いずれも０．７ｍｍである。また、突起部３０の径方向長さ３０Ｌは、８ｍｍである。
【００５１】
第１乱流発生用突条１０の突条外側端部の突条幅１１Ｗは、６．０３９〜７．１４１ｍｍであり、突条内側端部の突条幅１２Ｗは、１．５１３〜１．５３０である。また、第２乱流発生用突条の突条外側端部２１の突条幅２１Ｗは３．３０４〜３．８１０ｍｍであり、突条内側端部２２の突条幅２２Ｗは、１．４６８〜１．５２３ｍｍである。
【００５２】
突条外側端部１１の突条幅１１Ｗ、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗ、突条外側端部２１の突条幅２１Ｗ及び突条内側端部２２の突条幅２２Ｗは、タイヤサイズ毎に適宜調整することができる。具体的には、例えば、２０５／４５Ｆ１７のタイヤにおいては、突条外側端部１１の突条幅１１Ｗが６．０３９ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗが１．５１３ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、３．９９１である。また、２０５／４５Ｆ１７のタイヤにおいては、突条外側端部２１の突条幅２１Ｗが３．８１０ｍｍであり、突条内側端部２２の突条幅２２Ｗが１．５２３ｍｍであり、突条内側端部２２の突条幅２２Ｗに対する突条外側端部２１の突条幅２１Ｗの比は、２．５０１である。２２５／４０Ｆ１８のタイヤにおいては、突条外側端部１１の突条幅１１Ｗが７．１４１ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗが１．５３０ｍｍであり、突条内側端部１２の突条幅１２Ｗに対する突条外側端部１１の突条幅１１Ｗの比は、４．６６７である。また、２２５／４０Ｆ１８のタイヤにおいては、突条外側端部２１の突条幅２１Ｗが３．３０４ｍｍであり、突条内側端部２２の突条幅２２Ｗが１．４６８ｍｍであり、突条内側端部２２の突条幅２２Ｗに対する突条外側端部２１の突条幅２１Ｗの比は、２．３８１である。
【００５３】
このように構成された実施の形態２に係るタイヤによっても、タイヤサイド部３の外側表面全周に亘って乱流を発生させたり、乱流を促進させたりして、タイヤの温度を効果的に低減することができる。
【００５４】
なお、上述した実施の形態の開示の一部をなす論述および図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例および運用技術が明らかとなろう。
【００５５】
また、乱流発生用突条は、種々のタイヤに適用することができ、例えば、ランフラットタイヤ、オフザロードラジアル（ＯＲＲ）タイヤ、トラックバスラジアルタイヤ（ＴＢＲ）などの他のタイプのタイヤに適用できることは勿論である。
【００５６】
このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。
【００５７】
（６）比較評価
次に、本発明の効果を更に明確にするために、以下の比較例及び実施例に係るタイヤを用いて行った比較評価について説明する。具体的には、（６．１）評価方法、（６．２）評価結果について説明する。なお、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
【００５８】
（６．１）評価方法
比較例及び実施例に係るタイヤを用いて、耐久性評価を行った。比較評価に用いたタイヤに関するデータ及び評価結果を以下の表１に示す。実施例１に係るタイヤは、実施の形態１に係るタイヤと同様の構成である。実施例２に係るタイヤは、実施の形態２に係るタイヤと同様の構成である。耐久性の評価は、比較例、実施例１及び実施例２に係るタイヤと同じサイズのタイヤであって、乱流発生用突条が設けられていないタイヤの耐久性を１００として、比較例、実施例１及び実施例２に係るタイヤを比較評価した。
【００５９】
（６．２）評価結果
【表１】
2012197045.tif 000003
【００６０】
表１に示すように、実施例１及び実施例２に係るタイヤは、比較例に係るタイヤの乱流発生用突条と比べて低い高さであるが、十分な冷却効果を得て、耐久性を維持できることがわかった。
【符号の説明】
【００６１】
１（１Ａ，１Ｂ）…タイヤ、  ２…トレッド部、  ３…タイヤサイド部、  ６…ビード部  ６Ａ…ビードコア、  ６Ｂ…ビードフィラー、  ７…カーカス層、  ８…サイドウォール補強層、  ９…ベルト層、  １０…乱流発生用突条、  １０Ｈ…乱流発生用突条の外側表面からの高さ、  １０Ｌ…乱流発生用突条の径方向長さ、  １１…突条外側端部、  １１Ａ、１１Ｂ…突条外側端部の幅端部、  １１Ｗ…突条外側端部の突条幅、  １２…突条内側端部、  １２Ｗ…突条内側端部の突条幅、  １３…緩傾部、  １４…急傾部、  Ｐ…乱流発生用突条同士の間隔、  ２０…乱流発生用突条、  ２０Ｈ…乱流発生用突条の外側表面からの高さ、  ２０Ｌ…乱流発生用突条の径方向長さ、  ２１…突条外側端部、  ２１Ａ、２１Ｂ…突条外側端部の幅端部、  ２１Ｗ…突条外側端部の突条幅、  ２２…突条内側端部、  ２２Ｗ…突条内側端部の突条幅、  ３０…突起部、  ＣＬ…タイヤ赤道線、  ｔｃｄ…タイヤ周方向、  ｔｒｄ…タイヤ径方向、  ｔｗｄ…タイヤ幅方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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