(57)【要約】【課題】熱膨張によりルーフパネルが変形してもルーフパネルと車体骨格部材との接合状態を良好に維持することができる車両用ルーフ構造を得る。【解決手段】ルーフパネル２４は樹脂製とされており、本体部２４Ａと車両幅方向の端部２４Ｂとを備えている。車両幅方向の端部２４Ｂは断面形状がＴ字状とされており、接着剤塗布部２４Ｂ１が接着部２６によってルーフサイドレール部１２の縦壁２０に接合されている。そして、本体部２４Ａが熱膨張したときの伸び力Ｆの作用線Ｐ１は、接着部２６の高さ方向中間部で交わるように本体部２４Ａと接着部２６の高さが設定されている。【選択図】図１
2012025256.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂製又はアルミニウム若しくはアルミニウム合金製とされたルーフパネルと、
鋼板製とされ、かつ前記ルーフパネルの車両幅方向の端部に沿って車両前後方向に延在する車体側構成部材と、
前記ルーフパネルの車両幅方向の端部を前記車体側構成部材に接合する接着部と、
を有し、
前記ルーフパネルの本体部が熱膨張したときの伸び力が前記接着部にその上縁から下縁に亘って圧縮力として作用するように、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部の形状が設定されている、
車両用ルーフ構造。
【請求項２】
前記ルーフパネルの伸び力は当該ルーフパネルの本体部に沿って作用し、
さらに、当該ルーフパネルの伸び力の作用線が前記接着部の高さ方向中間部で交わるように、当該ルーフパネルの本体部と当該接着部との高さ関係が設定されている、
請求項１記載の車両用ルーフ構造。
【請求項３】
前記車体側構成部材は、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部と対向する位置に車両上下方向に延在する縦壁を備えており、
前記ルーフパネルの車両幅方向の端部は、前記縦壁に対して平行に配置されて前記接着部の接着剤が塗布される接着剤塗布部と、前記ルーフパネルの本体部に連続して形成されかつ当該接着剤塗布部に対して上縁部及び下縁部を除く途中部位にて接続される接続部と、を有する、
請求項１又は請求項２記載の車両用ルーフ構造。
【請求項４】
前記ルーフパネルを車両幅方向に沿って切断したときのルーフパネルの車両幅方向の端部の縦断面形状は、Ｔ字形とされている、
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の車両用ルーフ構造。
【請求項５】
前記ルーフパネルの車両幅方向の端部には、当該ルーフパネルの車両幅方向の端部の上端部から車両幅方向外側へ張り出す庇部が形成されている、
請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の車両用ルーフ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ルーフパネルが樹脂製又はアルミニウム若しくはアルミニウム合金製とされた車両用ルーフ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、樹脂製のルーフパネルの端部を、接着剤を用いて車体骨格に接合した構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３９１４５２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記先行技術による場合、ルーフパネルの端部の断面形状がＬ字状に形成されており、当該端部の略全面を車体側のパネルに接着剤で接合する構成であるため、樹脂製のルーフパネルが熱で膨張すると、Ｌ字形断面の根元部分には圧縮力が作用し、Ｌ字形断面の先端部分には引張力が作用する。このため、ルーフパネルが熱膨張により伸びると、接着部におけるＬ字形断面の先端部分に対応する部位にせん断及び引張による変形が生じ、接着部の剥離の原因になる。
【０００５】
本発明は上記事実を考慮し、熱膨張によりルーフパネルが変形してもルーフパネルと車体骨格部材との接合状態を良好に維持することができる車両用ルーフ構造を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、樹脂製又はアルミニウム若しくはアルミニウム合金製とされたルーフパネルと、鋼板製とされ、かつ前記ルーフパネルの車両幅方向の端部に沿って車両前後方向に延在する車体側構成部材と、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部を前記車体側構成部材に接合する接着部と、を有し、前記ルーフパネルの本体部が熱膨張したときの伸び力が前記接着部にその上縁から下縁に亘って圧縮力として作用するように、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部の形状が設定されている。
【０００７】
請求項２記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、請求項１記載の発明において、前記ルーフパネルの伸び力は当該ルーフパネルの本体部に沿って作用し、さらに、当該ルーフパネルの伸び力の作用線が前記接着部の高さ方向中間部で交わるように、当該ルーフパネルの本体部と当該接着部との高さ関係が設定されている。
【０００８】
請求項３記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、請求項１又は請求項２記載の発明において、前記車体側構成部材は、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部と対向する位置に車両上下方向に延在する縦壁を備えており、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部は、前記縦壁に対して平行に配置されて前記接着部の接着剤が塗布される接着剤塗布部と、前記ルーフパネルの本体部に連続して形成されかつ当該接着剤塗布部に対して上縁部及び下縁部を除く途中部位にて接続される接続部と、を有する。
【０００９】
請求項４記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の発明において、請求項４の発明は、前記ルーフパネルを車両幅方向に沿って切断したときのルーフパネルの車両幅方向の端部の縦断面形状は、Ｔ字形とされている。
【００１０】
請求項５記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の発明において、前記ルーフパネルの車両幅方向の端部には、当該ルーフパネルの車両幅方向の端部の上端部から車両幅方向外側へ張り出す庇部が形成されている。
【００１１】
請求項１記載の本発明によれば、車体側構成部材が鋼板製とされ、ルーフパネルが樹脂製又はアルミニウム若しくはアルミニウム合金製とされているので、各々の部材の熱膨張率が異なる。このため、例えばルーフパネルが樹脂製であると、車両が高温環境下におかれた場合にルーフパネルの本体部が熱膨張し、それに伴ってルーフパネルが車体側構成部材を車両幅方向外側へ押す力（伸び力）が発生する。
【００１２】
ここで、本発明では、ルーフパネルが熱膨張したときの伸び力が接着部にその上縁から下縁に亘って圧縮力として作用するように、ルーフパネルの車両幅方向の端部の形状が設定されているので、上記伸び力が発生しても、接着部にはその上縁から下縁に亘って圧縮力が作用する。このため、接着部の上縁又は下縁に引張力やせん断力が作用して、接着部の上縁又は下縁に亀裂が入って剥離の原因となることはない。
【００１３】
請求項２記載の本発明によれば、ルーフパネルは本体部を備えており、伸び力は本体部に沿って作用する。
【００１４】
ここで、本発明では、ルーフパネルの伸び力の作用線が接着部の高さ方向中間部で交わるようにルーフパネルの本体部と接着部との高さ関係が設定されているため、接着部の全体に伸び力が圧縮力として作用する。すなわち、接着部の上縁又は下縁にのみ圧縮力が加わり、その結果として接着部の下縁又は上縁に剥離の起点となる亀裂が入ることを効果的に防ぐことができる。
【００１５】
請求項３記載の本発明によれば、ルーフパネルの車両幅方向の端部には、車体側構成部材の縦壁に対して平行に配置されて接着剤が塗布される接着剤塗布部が形成されており、ルーフパネルの本体部に連続して形成される接続部は、接着剤塗布部の上縁部及び下縁部を除く途中部位にて接続されているので、本体部から接続部を経由して接着剤塗布部に作用する伸び力は、接着剤塗布部の全域に作用する。従って、接着部はその全体で圧縮力を受けることができる。
【００１６】
請求項４記載の本発明によれば、ルーフパネルの車両幅方向の端部の縦断面形状がＴ字形とされているので、ルーフパネルの面剛性が高くなる。このため、ルーフパネルの重みや熱膨張等によってルーフパネルの意匠面が設計位置から下がるのを防止又は見た目に判らない程度に抑えることができる。このことは、同時に車両用シートに着座している乗員の頭部とルーフ下面（ルーフヘッドライニングの下面）との距離が縮まるのを防止又は抑制することにもなる。従って、車両用シートに着座した乗員に天井が低いと感じることによる圧迫感を与えずに済む。
【００１７】
請求項５記載の本発明によれば、ルーフパネルの車両幅方向の端部の上端部から車両幅方向外側へ張り出す庇部が形成されているので、庇部が張り出した範囲においては直射日光が庇部によって遮られる。つまり、庇部が張り出した範囲においては、直射日光が接着部に直接照射されることはない。
【発明の効果】
【００１８】
以上説明したように、請求項１記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、熱膨張によりルーフパネルが変形してもルーフパネルと車体骨格部材との接合状態を良好に維持することができるという優れた効果を有する。
【００１９】
請求項２記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、接着部の全体を圧縮し、接着部の剥がれを効果的に防止することができるという優れた効果を有する。
【００２０】
請求項３記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、本体部に対して接着剤塗布部を設けるという簡素な構成で、接着部の全体に圧縮力を作用させることができるという優れた効果を有する。
【００２１】
請求項４記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、ルーフパネルひいては車両の外観品質を良好に維持することができると共に、車両用シートに着座した乗員の快適性を良好に保つことができるという優れた効果を有する。
【００２２】
請求項５記載の本発明に係る車両用ルーフ構造は、接着部を直射日光から守り、接着部が劣化するのを抑制することができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態に係り、車両のルーフサイドレール部を車両幅方向に沿って切断した状態を車両後方側から見た拡大縦断面図である。
【図２】第１実施形態の変形例を示す図１に対応する拡大縦断面図である。
【図３】第２実施形態に係る車両用ルーフ構造の要部を示す図１に対応する拡大縦断面図である。
【図４】第３実施形態に係る車両用ルーフ構造の要部を拡大して示す斜視図である。
【図５】第３実施形態の変形例を示す図４に対応する斜視図である。
【図６】参考例に係る車両用ルーフ構造を示す図２に対応する拡大縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
〔第１実施形態〕
以下、図１を用いて、本発明に係る車両用ルーフ構造の第１実施形態について説明する。なお、図１示される矢印ＵＰは車両上方側を示しており、矢印ＩＮは車両幅方向内側を示している。
【００２５】
図１には、車両のルーフサイドレール部を車両幅方向に沿って切断した状態を車両後方側から見た拡大縦断面図が示されている。この図に示されるように、車両のルーフ１０の両サイドには、左右一対の「車体側構成部材」としてのルーフサイドレール部１２が車両前後方向に沿って配設されている。ルーフサイドレール部１２は、車室内側に配置されたレールインナパネル１４と、レールインナパネル１４とで閉断面を形成するレールアウタリインフォース１６と、レールアウタリインフォース１６の車室外側に配置されたサイドアウタパネル１８との三枚のパネルで構成されている。なお、レールインナパネル１４、レールアウタリインフォース１６及びサイドアウタパネル１８は、いずれも鋼板製とされている。
【００２６】
レールインナパネル１４は、三枚のパネルの最も車室内側に配置されており、両側壁がやや開いた略Ｕ字状に形成されると共に底壁が斜め上方外側を向くように配置された本体部１４Ａと、この本体部１４Ａの内端部から車両幅方向内側へ水平に屈曲された内側フランジ部１４Ｂと、本体部１４Ａの外端部から斜め下方外向きに屈曲された外側フランジ部１４Ｃと、によって構成されている。
【００２７】
レールアウタリインフォース１６は、三枚のパネルの中間に配置されており、両側壁がやや開いたハット状に形成されると共に底壁が本体部１４Ａの底壁と略平行に配置された本体部１６Ａと、この本体部１６Ａの内端部から車両幅方向内側へ水平に屈曲された内側フランジ部１６Ｂと、本体部１６Ａの外端部から斜め下方外向きに屈曲された外側フランジ部１６Ｃと、によって構成されている。
【００２８】
サイドアウタパネル１８は、三枚のパネルの最も車室外側に配置されており、レールアウタリインフォース１６の本体部１６Ａを車室外側から覆うことが可能な膨らみを有する本体部１８Ａと、この本体部１８Ａの内端部から車両幅方向内側へ水平に屈曲された内側フランジ部１８Ｂと、本体部１８Ａの外端部から斜め下方外向きに屈曲された外側フランジ部１８Ｃと、によって構成されている。さらに言及すると、サイドアウタパネル１８の本体部１８Ａにおける車両幅方向内側の側壁（以下、この側壁を「縦壁２０」と称す。）は、車両上下方向に略垂直に配置されている。
【００２９】
上記レールインナパネル１４の内側フランジ部１４Ｂと、レールアウタリインフォース１６の内側フランジ部１６Ｂと、サイドアウタパネル１８の内側フランジ部１８Ｂの三枚が重ね合わされてスポット溶接により結合されている。同様に、レールインナパネル１４の外側フランジ１４Ｃと、レールアウタリインフォース１６の外側フランジ部１６Ｃと、サイドアウタパネル１８の外側フランジ部１８Ｃの三枚が重ね合わされてスポット溶接により結合されている。これにより、ルーフサイドレール部１２に、車両前後方向に沿って閉断面部２２が延在する車両骨格部材が形成されている。
【００３０】
上述した左右のルーフサイドレール部１２間には、ポリプロピレン、繊維強化樹脂、ポリカーボネート等の樹脂材料で構成されたルーフパネル２４が接着部２６にて接合されており、以下に詳細に説明する。
【００３１】
ルーフパネル２４は、車両上方側へ凸となる緩やかな湾曲形状に形成されると共にキャビンを車両上方側から覆う本体部２４Ａを備えている。また、ルーフパネル２４の車両幅方向の両端部２４Ｂの縦断面形状はＴ字状に形成されている。
【００３２】
より具体的には、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂは、サイドアウタパネル１８の本体部１８Ａにおける縦壁２０に対して平行に配置されて接着部２６の接着剤が塗布される接着剤塗布部２４Ｂ１と、本体部２４Ａに連続して形成されかつ接着剤塗布部２４Ｂ１の高さ方向中間部に接続された接続部２４Ｂ２と、によって構成されている。なお、ここでいう「平行」には、縦壁２０に対して完全に平行な場合の他、接着剤塗布部２４Ｂ１が縦壁２０に対して僅かに傾斜している場合も含まれる（後述する第２実施形態以降においても同様とする。）。
【００３３】
接着部２６は、一例としてウレタン系接着剤を塗布することにより構成されている。また、ルーフパネル２４の本体部２４Ａに作用する伸び力（横力）Ｆの作用線Ｐ１は、接着部２６の塗布範囲Ｑの高さ方向中間部で交わるように、ルーフパネル２４の本体部２４Ａと接着部２６との高さ関係が設定されている。なお、図１では、接着剤塗布部２４Ｂ１の下縁に接着部２６の下縁が位置するようになっているが、必ずしも下縁を揃える必要はなく、接着剤塗布部２４Ｂ１とサイドアウタパネル１８の縦壁２０との間に接着剤が塗布されて接着部２６が形成されていればよい。
【００３４】
用語の解釈について補足すると、伸び力Ｆの「作用線Ｐ１」は、ルーフパネル２４の本体部２４Ａが熱膨張により伸びて接着部２６を車両幅方向外側へ押す力の作用線であることから、本体部２４Ａの板厚の中心線とみなしてよい。また、接着部２６の「高さ方向中間部」とは、接着部２６の塗布範囲Ｑの高さ方向の中間位置のみをいうのではなく、これより高さ方向に多少ずれていてもよい。
【００３５】
（本実施形態の作用・効果）
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００３６】
ルーフサイドレール部１２が鋼板製とされ、ルーフパネル２４が樹脂製とされているので、各々の部材の熱膨張率が異なる。このため、車両が高温環境下におかれた場合、ルーフパネル２４の本体部２４Ａが熱膨張し、それに伴ってルーフパネル２４がルーフサイドレール部１２を車両幅方向外側へ押す力（伸び力Ｆ）が発生する。
【００３７】
ここで、本実施形態では、ルーフパネル２４の本体部２４Ａの伸び力Ｆの作用線Ｐ１が接着部２６の高さ方向中間部で交わるようにルーフパネル２４の本体部２４Ａと接着部２６との高さ関係が設定されているため、接着部２６の上縁から下縁に亘る全体に伸び力Ｆが圧縮力として作用する。すなわち、接着部２６の上縁又は下縁にのみ圧縮力が加わり、その結果として接着部２６の下縁又は上縁に剥離の起点となる亀裂が入ることを効果的に防ぐことができる。その結果、本実施形態によれば、熱膨張によりルーフパネル２４が変形しても、接着部２６の剥がれを効果的に防止して、ルーフパネル２４とルーフサイドレール部１２との接合状態を良好に維持することができる。
【００３８】
また、接着部２６が全体で圧縮力（横力）を受けるような構造であると、上記と同様の理由から、側面衝突時の衝突荷重がセンタピラーを介してルーフサイドレール部１２に入力されたときにも極めて有効である。すなわち、本実施形態において、センタピラーを介してルーフサイドレール部１２に車両幅方向内側への衝突荷重（伸び力Ｆと反対向きの荷重）が入力されると、縦壁２０から接着部２６に車両幅方向内側への衝突荷重が入力される。このとき、本実施形態では、接着部２６の全体がルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂの接着剤塗布部２４Ｂ１から反力を受けて車両幅方向に圧縮されるので、接着部２６の上縁部又は下縁部に剥離を助長させる亀裂が生じることはない。従って、側面衝突荷重をルーフサイドレール部１２からルーフパネル２４の本体部２４Ａを介して反対側のルーフサイドレール部１２に伝達する（流す）ことができる。
【００３９】
特に、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂには、ルーフサイドレール部１２の縦壁２０に対して平行に配置されて接着剤が塗布される接着剤塗布部２４Ｂ１が形成されており、ルーフパネル２４の本体部２４Ａに連続して形成される接続部２４Ｂ２は、接着剤塗布部２４Ｂ１の上縁部及び下縁部を除く途中部位（本実施形態では、接着剤塗布部２４Ｂ１の高さ方向中間部）にて接続されているので、本体部２４Ａから接続部２４Ｂ２を経由して接着剤塗布部２４Ｂ１に作用する伸び力Ｆは、接着剤塗布部２４Ｂ１の全域に作用する。従って、接着部２６はその全体で圧縮力を受けることができる。その結果、本実施形態によれば、本体部２４Ａに対して接着剤塗布部２４Ｂ１を設けるという簡素な構成で、接着部２６の全体に圧縮力を作用させることができる。
【００４０】
また、本実施形態では、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂの縦断面形状がＴ字形とされているので、ルーフパネル２４の面剛性が高くなる。このため、ルーフパネル２４の重みや熱膨張等によってルーフパネル２４の本体部２４Ａの意匠面が設計位置から下がるのを防止又は見た目に判らない程度に抑えることができる。このことは、同時に車両用シートに着座している乗員の頭部とルーフ下面（ルーフパネル２４の下方に内張りされたルーフヘッドライニングの下面）との距離が縮まるのを防止又は抑制することにもなる。従って、車両用シートに着座した乗員に天井が低いと感じることによる圧迫感を与えずに済む。その結果、本実施形態によれば、ルーフパネル２４ひいては車両の外観品質を良好に維持することができると共に、車両用シートに着座した乗員の快適性を良好に保つことができる。
【００４１】
なお、本実施形態では、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂの形状をＴ字形にしたが、これに限らず、図２に示されるように、接着剤塗布部２４Ｂ１の上端部に車両幅方向外側（サイドアウタパネル１８の縦壁２０側）へ張り出す庇部２８を設けてもよい。この構成によれば、庇部２８が張り出した範囲においては直射日光が庇部２８によって遮られる。つまり、庇部２８が張り出した範囲においては、直射日光が接着部２６に直接照射されることはない。よって、接着部２６を直射日光から守り、接着部２６が劣化するのを抑制することができる。
【００４２】
〔第２実施形態〕
以下、図３を用いて、本発明に係る車両用ルーフ構造の第２実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００４３】
図３に示されるように、この第２実施形態に係る車両用ルーフ構造では、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの車両幅方向の端部３０Ｂの形状が車両下方側が開放された略逆Ｕ字状に形成されている点に特徴がある。
【００４４】
より具体的に説明すると、ルーフパネル３０の車両幅方向の端部３０Ｂは、本体部３０Ａの車両幅方向外側の端部から斜め上方外側へ延出された傾斜部３０Ｂ１と、傾斜部３０Ｂ１の上端部から車両幅方向外側へ水平に延出された水平部３０Ｂ２と、水平部３０Ｂ２の外側の端部から車両下方側へ屈曲垂下された垂直部３０Ｂ３と、によって構成されている。垂直部３０Ｂ３は、第１実施形態で説明した接着剤塗布部２４Ｂ１と同様であり、サイドアウタパネル１８の縦壁２０に対して平行に配置されて接着剤が塗布されるようになっている。
【００４５】
また、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの伸び力Ｆの作用線Ｐ２が接着部２６の高さ方向中間部で交わるようにルーフパネル３０の本体部３０Ａと接着部２６との高さ関係が設定されている
【００４６】
（作用・効果）
車両が高温環境下におかれてルーフパネル３０の本体部３０Ａが熱膨張すると、それに伴ってルーフパネル３０がルーフサイドレール部１２を車両幅方向外側へ押す力（伸び力Ｆ）が発生する。
【００４７】
ここで、本実施形態では、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの伸び力Ｆの作用線Ｐ２が接着部２６の高さ方向中間部で交わるようにルーフパネル３０の本体部３０Ａと接着部２６との高さ関係が設定されているため、接着部２６の上縁から下縁に亘る全体に伸び力Ｆが圧縮力として作用する。詳細には、本実施形態のルーフパネル３０の車両幅方向の端部３０Ｂの形状の場合、接着剤塗布部である垂直部３０Ｂ３の上端部に水平部３０Ｂ２が接続されているため、一見すると、接着部２６の下縁側にせん断荷重及び引張荷重が入って亀裂が発生する構造のようにも見える。しかし、本実施形態では、水平部３０Ｂ２の内端から傾斜部３０Ｂ１を介してルーフパネル３０の本体部３０Ａの高さを下げているので、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの伸び力Ｆは、垂直部３０Ｂ３の高さ方向中間部に入力される。よって、前述した第１実施形態と同様の作用が得られる。すなわち、接着部２６の上縁又は下縁にのみ圧縮力が加わり、その結果として接着部２６の下縁又は上縁に剥離の起点となる亀裂が入ることを効果的に防ぐことができる。その結果、本実施形態においても前述した第１実施形態と同様に、熱膨張によりルーフパネル３０が変形しても、接着部２６の剥がれを効果的に防止して、ルーフパネル３０とルーフサイドレール部１２との接合状態を良好に維持することができる。
【００４８】
また、本実施形態においても、接着部２６が全体で圧縮力（横力）を受けるような構造であるため、第１実施形態と同様の理由から、側面衝突時の衝突荷重をルーフサイドレール部１２からルーフパネル３０の本体部３０Ａを介して反対側のルーフサイドレール部１２に伝達する（流す）ことができる。
【００４９】
さらに、本実施形態では、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの車両幅方向の端部３０Ｂの形状を車両下方側が開放された略逆Ｕ字状に形成したので、当該端部３０Ｂは車両幅方向にある程度弾性変形可能なバネ性を有している。このため、ルーフパネル３０の本体部３０Ａの膨張・収縮を当該端部３０Ｂの弾性変形により吸収することができる。
【００５０】
〔第３実施形態〕
以下、図４及び図５を用いて、本発明に係る車両用ルーフ構造の第３実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態等と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００５１】
図４に示されるように、この第３実施形態では、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂにおいて接着剤塗布部２４Ｂ１と接続部２４Ｂ２とが交差する部位に、各々略直角三角形状とされた複数の補強リブ４０が車両前後方向に所定の間隔で立設されている点に特徴がある。これらの補強リブ４０は、ルーフパネル２４と一体に形成されており、ルーフパネル２４の表裏面に設けられている。なお、本実施形態を採用する場合、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂにおいて接着剤塗布部２４Ｂ１と接続部２４Ｂ２とが交差する部位に水抜き孔若しくは水抜き溝を設けるのが好ましい。
【００５２】
（作用・効果）
上記構成によっても、前述した第１実施形態の構成を踏襲しているので、第１実施形態と同様の作用並びに効果が得られる。さらに、複数の補強リブ４０を設けたことにより、ルーフパネル２４の車両幅方向の端部２４Ｂの接着剤塗布部２４Ｂ２が補強されるので、ルーフパネル２４の本体部２４Ａの伸びに対する反力が接着剤塗布部２４Ｂ２に作用した場合や側面衝突荷重がルーフサイドレール部１２に作用した場合にも、充分な荷重伝達を行うことができる。
【００５３】
図４に示される実施形態では、補強リブ４０を所定間隔ごとに設ける構成を採ったが、これに限らず、図５に示されるように、複数の補強リブを車両前後方向に繋げた形状にしてもよい。すなわち、ルーフパネル４２の本体部４２Ａから車両幅方向外側へ向けて裾広がり形状に厚さを増す厚肉部４２Ｂを一体に形成してもよい。このようにすれば、水抜き孔を別途形成する必要もなく、製造が容易である。
【００５４】
〔上記実施形態の補足説明〕
上述した実施形態では、ルーフパネル２４等が樹脂製とされていたが、これに限らず、アルミニウム若しくはアルミニウム合金製とされていてもよい。
【００５５】
（参考例）
以下、図６を用いて、参考例について簡単に説明する。図６に示されるように、この参考例では、ルーフパネル６０の本体部６０Ｂと車両幅方向の端部６０Ｂとの境界部の下面に車両前後方向に延在する凹溝６２を形成すると共に、本体部６０Ｂの下面外側に鍵状のストッパ６４が一体に形成されている。ストッパ６４は本体部６０Ｂの下面から垂下するように形成されており、更にストッパ６４の下端部には、車両幅方向外側へ突出する突起状の係合部６６が一体に形成されている。係合部６６の先端部は、ルーフサイドレール部１２の三枚の内側フランジ部１４Ｂ、１６Ｂ、１８Ｂの車両下方側に近接して配置されている。
【００５６】
上記構成は、何らかの理由により、ルーフパネルの車両幅方向の端部をサイドアウタパネルの縦壁に接着できない場合に好適である。上記構成を採った場合、側面衝突時に衝突荷重（横力）がルーフサイドレール部１２に入力されると、凹溝６２を起点にしてルーフパネル６０の本体部６０Ｂを車両上方側へ撓ませながら、三枚の内側フランジ部１４Ｂ、１６Ｂ、１８Ｂがストッパ６４の係合部６６に係合される。これにより、側面衝突荷重がストッパ６４を介してルーフパネル６０の本体部６０Ａに入力され、反対側のルーフサイドレール部１２へ伝達される（流される）。
【符号の説明】
【００５７】
１０      ルーフ
１２      ルーフサイドレール部（車体側構成部材）
２０      縦壁
２４      ルーフパネル
２４Ａ    本体部
２４Ｂ    車両幅方向の端部
２４Ｂ１  接着剤塗布部
２４Ｂ２  接続部
２６      接着部
２８      庇部
３０      ルーフパネル
３０Ａ    本体部
３０Ｂ    車両幅方向の端部
４２      ルーフパネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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