(57)【要約】      （修正有）【課題】耐熱性及び耐久性に優れた伝動ベルトを提供する。【解決手段】フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、ベルトの長手方向に沿って延びる心線５が埋設されたベルト本体と、このベルト本体の少なくとも一方の面に、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆された布帛で形成された補強層６とを積層することにより、伝動ベルトを得る。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、かつ長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体と、このベルト本体の少なくとも一方の面に形成された補強層とを備えた伝動ベルトであって、前記補強層が、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第１のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成されている伝動ベルト。
【請求項２】
第１のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）が、前者／後者＝５０／５０〜２０／８０である請求項１記載の伝動ベルト。
【請求項３】
布帛が、ベルト長手方向に延在する緯糸とベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布であり、水素化ニトリルゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤が含浸されている請求項１又は２記載の伝動ベルト。
【請求項４】
ベルト本体が、フッ素ゴムを含む第２のゴム組成物で形成された第２のゴム層と、フッ素ゴムを含む第４のゴム組成物で形成された第４のゴム層と、第２のゴム層と第４のゴム層との間に介在する第３のゴム層とを備えており、前記第３のゴム層がフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第３のゴム組成物で形成され、かつ前記第３のゴム層には心線が埋設されている請求項１〜３のいずれかに記載の伝動ベルト。
【請求項５】
第３のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）が、前者／後者＝５０／５０〜２０／８０である請求項４記載の伝動ベルト。
【請求項６】
第１〜第４のゴム組成物のうち少なくとも１つの組成物において、フッ素ゴムが、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン−テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、及びフッ化ビニリデン−テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムから選択された少なくとも一種である請求項４又は５記載の伝動ベルト。
【請求項７】
第１のゴム組成物及び第３のゴム組成物のうち少なくとも１つの組成物において、水素化ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量が３０〜４０重量％であり、かつ水素添加率が８０％以上である請求項４〜６のいずれかに記載の伝動ベルト。
【請求項８】
ベルト本体の少なくとも一方の面に、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された歯付ベルトである請求項１〜７のいずれかに記載の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、耐熱性及び耐久性（例えば、高負荷走行時の耐久性）に優れた伝動ベルト（例えば、歯付ベルトなどの噛み合いベルト）に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関において使用される歯付ベルトなどの伝動ベルトにおいて、従来、耐熱性及び耐油性に優れる水素化ニトリルゴムが用いられている。より高い耐熱性が要求される場合や、内燃機関内部において潤滑油と直接接する状態で使用される場合への対策として、水素化ニトリルゴムよりさらに耐熱性及び耐油性に優れたフッ素ゴムを用いることも知られている。
【０００３】
特開２００６−１６１９２６号公報（特許文献１）には、本体ゴム層と、ゴム成分がフッ素ゴムであるゴム組成物を加硫させたゴム加硫物である背ゴム層との間に接着ゴム層を設けた動力伝達ベルトが開示されている。この文献には、本体ゴム層及び接着ゴム層はゴム成分を例えば水素化ニトリルゴムとする加硫ゴムを主成分とすることが記載され、帆布が本体ゴム層の外表面を覆うことも記載されている。しかし、この動力伝達ベルトは、耐熱性が十分でない。
【０００４】
特開平１１−１６６５９６号公報（特許文献２）には、ピッチライン位置に抗張体が設けられ、内周側に一定ピッチで歯が形成されているとともに、歯面を覆う歯布が設けられたゴム製歯付ベルトにおいて、前記ベルトを構成するマトリックスゴムがフッ素ゴムなどの耐熱性ゴムであり、前記歯布の表面がマトリックスゴムと同じ耐熱性ゴムによる被膜によって覆われているとともに、前記ゴム被膜が前記歯布の目に充填されたマトリックスゴムと一体に結合している歯付ベルトが開示されている。しかし、この歯付ベルトは、マトリックスゴムと歯布及び心線との接着力が不十分であり、例えば、高負荷走行させると、歯布−歯部間及び歯部−心線間が剥離し、ベルトの走行寿命が低下する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１６１９２６号公報（特許請求の範囲、段落［0011］［0013］、実施例）
【特許文献２】特開平１１−１６６５９６号公報（特許請求の範囲）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、本発明の目的は、耐熱性及び耐久性に優れた伝動ベルトを提供することにある。
【０００７】
本発明の他の目的は、ベルト本体と補強層との接着性が向上した伝動ベルトを提供することにある。
【０００８】
本発明のさらに他の目的は、ベルト本体と心線との接着性が向上した伝動ベルトを提供することにある。
【０００９】
本発明の別の目的は、高負荷走行させても、補強層−ベルト本体間及びベルト本体−心線間の剥離を有効に抑制できる伝動ベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されたベルト本体と補強層とを備えた伝動ベルトにおいて、補強層をフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成すると、耐熱性を確保しつつ、ベルト本体と補強層との接着性を高め、ベルトの耐久性を向上できることを見いだし、本発明を完成した。
【００１１】
すなわち、本発明の伝動ベルトは、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、かつ長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体と、このベルト本体の少なくとも一方の面に形成された補強層とを備えている。前記補強層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第１のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成されている。前記第１のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）は、ベルト本体と補強層との接着性の点から、前者／後者＝５０／５０〜２０／８０程度であってもよい。前記布帛は、ベルト長手方向に延在する緯糸とベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布であってもよい。前記織布は、水素化ニトリルゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤（又は液状接着性組成物）が含浸されていてもよい。
【００１２】
前記ベルト本体は、フッ素ゴムを含む第２のゴム組成物で形成された第２のゴム層（又は本体ゴム層）と、フッ素ゴムを含む第４のゴム組成物で形成された第４のゴム層（又は背ゴム層）と、第２のゴム層と第４のゴム層との間に介在する第３のゴム層（又は接着ゴム層）とを備えており、前記第３のゴム層には心線が埋設されていてもよい。前記第３のゴム層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第３のゴム組成物で形成されていてもよい。前記第３のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）は、ベルト本体と心線との接着性の点から、前者／後者＝５０／５０〜２０／８０程度であってもよい。
【００１３】
第１〜４のゴム組成物のうち少なくとも１つの組成物において、フッ素ゴムは、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン−テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、及びフッ化ビニリデン−テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムから選択された少なくとも一種であってもよい。
【００１４】
第１のゴム組成物及び第３のゴム組成物のうち少なくとも１つの組成物において、水素化ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量は３０〜４０重量％程度であり、かつ水素添加率が８０％以上であってもよい。
【００１５】
本発明は、ベルト本体の少なくとも一方の面に、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された歯付ベルトも包含する。
【００１６】
なお、本明細書中、数値範囲の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明では、フッ素ゴムを含むゴム組成物でベルト本体を形成するにも拘らず、補強層をフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成するため、耐熱性を確保しつつ、ベルト本体と補強層との接着性を高めて、ベルトの耐久性（例えば、高負荷走行時の耐久性）を向上できる。また、本発明では、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆された心線をベルト本体に埋設すると、ベルト本体と心線との密着性も向上できる。このように、本発明のベルトは、補強層とベルト本体（と心線）との接着性が優れるため、高負荷走行させても、補強層−ベルト本体間（及びベルト本体−心線間）の剥離を有効に抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は実施例の伝動ベルト（歯付ベルト）を示す部分概略斜視図である。
【図２】図２は図１の伝動ベルトの概略断面図である。
【図３】図３は試験体と歯部−歯布間接着強度の測定との関係を示す。
【図４】図４は歯部−心線間接着強度を測定するための試験体の概略図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の伝動ベルト（動力伝達ベルト）は、ベルト本体と補強層とを備えた積層体で形成されており、長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体はフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、補強層は特定の布帛で形成されている。
【００２０】
（ベルト本体）
ベルト本体は、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成される限り特に制限されず、単層構造を有していてもよく、複数の層を備えた積層構造を有していてもよい。積層構造を有するベルト本体では、少なくとも１つの層（最外層、補強層と接触する層（部分）など）がフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されていればよく、通常、全ての層がフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されており、隣接する層は、互いに異なる種類のゴム組成物で形成されている。
【００２１】
フッ素ゴムとしては、特に限定されず、フッ素含有モノマーと共重合性モノマーとのコポリマーなどが例示できる。フッ素含有モノマーとしては、例えば、フッ素含有オレフィン系モノマー（例えば、フッ化ビニリデン、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレンなどのモノ乃至パーフルオロＣ２−４オレフィンなど）、フッ素含有ビニルエーテル系モノマー（例えば、パーフルオロメチルビニルエーテルなどのモノ乃至パーフルオロＣ１−２アルキルビニルエーテルなど）、フッ素含有シリコーン系モノマー、フッ素含有ホスファゼン系モノマーなどが例示できる。共重合性モノマーとしては、例えば、前記例示のフッ素含有モノマーから選択され、かつ前記フッ素含有モノマーとは異種のモノマー、フッ素非含有モノマー［例えば、オレフィン系モノマー（例えば、エチレン、プロピレンなどのα−Ｃ２−４オレフィンなど）など］などが例示できる。これらの共重合性モノマーは、単独で又は二種以上組み合わせてもよい。
【００２２】
前記コポリマーにおいて、フッ素含有モノマーと共重合性モノマーとの割合（モル比）は、例えば、９９／１〜１／９９、好ましくは９０／１０〜１０／９０、さらに好ましくは８０／２０〜２０／８０（例えば、７０／３０〜３０／７０）程度である。なお、フッ素非含有モノマーは、耐熱性の点から、フッ素含有モノマーに対して、３０モル％以下（例えば、０．００１〜２０モル％）、好ましくは０．０１〜１０モル％程度である。
【００２３】
前記コポリマーの形態は、特に制限されず、例えば、交互共重合体、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体などであってもよい。
【００２４】
代表的なフッ素ゴムとしては、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン−テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、フッ化ビニリデン−テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムなどが例示できる。これらのフッ素ゴムは、単独で又は二種以上組み合わせてもよい。
【００２５】
フッ素ゴムのフッ素含有量は、例えば、５０〜１００％（例えば、５５〜９０％）程度の範囲から選択でき、例えば、５０〜８０％、好ましくは６０〜７５％、さらに好ましくは６５〜７０％程度である。フッ素含有量が小さすぎると、耐熱性、耐薬品性が低下する。
【００２６】
フッ素ゴムは、慣用の方法により合成してもよく、市販品を使用してもよい。市販品は、例えば、デュポンエラストマー社製から「Ｖｉｔｏｎシリーズ」として入手できる。
【００２７】
ゴム組成物のゴム成分は、フッ素ゴム単独で構成してもよいが、必要であれば、フッ素ゴム以外のゴム、例えば、ジエン系ゴム［例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、これらのジエン系ゴムの水添物など］、オレフィン系ゴム［例えば、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＲ）、エチレンプロピレン非共役ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ポリオクテニレンゴム、エチレン−酢酸ビニル共重合体ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、アルキルクロロスルホン化ポリエチレンゴム（ＡＣＳＭ）など］、アクリル系ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、これらの組合せなどを含んでいてもよい。これらのフッ素ゴム以外のゴムのうち、布帛や心線との接着性、耐油性及び歯付ベルトなどの用途では噛み合い性の点から、水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムが好ましい。
【００２８】
水素化ニトリルゴムは、ニトリルゴムの水添物である。ニトリルゴムは、アクリロニトリル単位と共役ジエン単位（ブタジエン、イソプレン、ペンタジエン単位など）とを構成単位として含む限り、特に限定されず、他の共重合単位を含んでいてもよい。共重合単位を形成する共重合性単量体としては、芳香族ビニル化合物（スチレン、ジビニルベンゼン、Ｎ−ビニルピリジンなど）、不飽和カルボン酸又はその金属塩［例えば、（メタ）アクリル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸又はその金属塩（マグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、亜鉛などの遷移金属塩など）など］などが例示できる。共重合単位の割合は、全構成単位に対して、３０モル％以下（例えば、０．００１〜２０モル％）、好ましくは０．０１〜１０モル％程度であってもよい。
【００２９】
代表的なニトリルゴムとしては、アクリロニトリル−ブタジエン系共重合体ゴム（アクリロニトリルブタジエンゴムなど）などが挙げられる。
【００３０】
ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量は、例えば、１０〜６０重量％（例えば、１５〜５５重量％）程度の範囲から選択でき、２０〜５０重量％、好ましくは２５〜４５重量％、さらに好ましくは３０〜４０重量％程度であってもよい。アクリロニトリル含有量が小さすぎると、耐油性、耐摩耗性、耐熱老化性、引張強度などの機械的特性などが低下する。アクリロニトリル含有量が大きすぎると、耐寒性などが低下する。
【００３１】
ニトリルゴムの水素添加率は、例えば、８０％以上（例えば、８２〜１００％）、好ましくは８５％以上（例えば、８８〜９９％）、さらに好ましくは９０％以上（例えば、９２〜９８％）程度であってもよい。水素添加率が小さすぎると、耐熱性が低下する。
【００３２】
水素化ニトリルゴムのムーニー粘度は、例えば、５０〜１５０（例えば、６０〜１２０）程度の範囲から選択でき、７０〜１００、好ましくは７５〜９５、さらに好ましくは８０〜９０程度であってもよい。ムーニー粘度が小さすぎると、引張強度などの機械的特性などが低下し、ムーニー粘度が大きすぎると、加工性が低下する。なお、ムーニー粘度は、慣用の方法、例えば、ＪＩＳ  Ｋ６３００に準拠した方法、特開２００３−２７０１２３号公報やＷＯ２００３／００６９５５号公報に記載の方法などにより測定できる。
【００３３】
水素化ニトリルゴムは、慣用の方法により合成してもよく、市販品を使用してもよい。市販品は、日本ゼオン社から「Ｚｅｔｐｏｌシリーズ」として入手できる。
【００３４】
なお、ベルト本体が積層構造を有するとき、隣接する層においてゴム成分の種類は互いに同一であってもよいが、異なっていてもよく、例えば、隣接する層のうち一方の層のゴム成分をフッ素ゴム単独で構成し、他方の層のゴム成分をフッ素ゴムとフッ素ゴム以外のゴム（例えば、水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムなど）との組合せで構成してもよい。
【００３５】
ゴム組成物は、ゴム成分に加えて、他の任意の成分、例えば、慣用の添加剤（例えば、架橋剤、充填剤、老化防止剤、可塑剤、滑剤、着色剤、溶媒など）などを含んでいてもよい。これらの添加剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの添加剤のうち、少なくとも架橋剤（例えば、架橋剤、充填剤、老化防止剤など）が汎用される。
【００３６】
架橋剤（又は加硫剤）としては、慣用の架橋剤を利用でき、例えば、硫黄系架橋剤［例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、塩化硫黄（一塩化硫黄、二塩化硫黄など）など］などであってもよいが、非硫黄系架橋剤（例えば、有機過酸化物、有機多価アミン、金属酸化物など）などが汎用される。
【００３７】
前記有機過酸化物としては、例えば、ハイドロパーオキサイド（ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド、１，１，３，３−テトラブチルハイドロパーオキサイド、ｔ−アミルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイドなど）、ジアシルパーオキサイド（ジラウロイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイドなど）、アルキルパーオキシエステル（ｔ−ブチルパーオキシアセテート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ｔ−アミルパーオキシベンゾエートなど）、パーオキシカーボネート（ｔ−ブチルパーオキシ２−エチルヘキシルカーボネートなど）、ジアルキルパーオキサイド［ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、１，１−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、１，３−ジ（２−ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼン、ジｔ−ブチルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３、ジ−ｔ−アミルパーオキサイド、１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼンなど］、パーオキシケタール（エチル−３，３−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ブチレートなど）、ケトンパーオキサイド（メチルエチルケトンパーオキサイドなど）などが挙げられる。これらの有機過酸化物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの有機過酸化物のうち、ジアルキルパーオキサイド、アルキルパーオキシエステル、パーオキシカーボネートなどが汎用される。
【００３８】
前記有機多価アミンとしては、例えば、トリエチレンテトラアミン、ヘキサメチレンジアミンカルバメート、４，４’−メチレンビス−オルト−クロロアニリンなどが挙げられる。これらの有機多価アミンは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００３９】
前記金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化バリウム、酸化鉄、酸化銅、酸化チタン、酸化アルミニウムなどが挙げられる。これらの金属酸化物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの金属酸化物のうち、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化カルシウムなどが好ましい。
【００４０】
これらの架橋剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。架橋剤の割合は、ゴム成分１００重量部に対して、例えば、０．１〜３０重量部、好ましくは０．５〜２０重量部、さらに好ましくは１〜１５重量部（例えば、５〜１０重量部）程度である。
【００４１】
なお、架橋剤は、その種類に応じて、必要により架橋助剤及び／又は共架橋剤を併用してもよい。架橋助剤（又は加硫促進剤）としては、例えば、チウラム系促進剤［例えば、テトラメチルチウラム・モノスルフィド（ＴＭＴＭ）、テトラメチルチウラム・ジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラム・ジスルフィド（ＴＥＴＤ）、テトラブチルチウラム・ジスルフィド（ＴＢＴＤ）、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド（ＤＰＴＴ）など］、チアゾ−ル系促進剤（例えば、２−メルカプトベンゾチアゾ−ル又はその塩など）、スルフェンアミド系促進剤（例えば、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミドなど）、ビスマレイミド系促進剤（例えば、Ｎ，Ｎ’−１，２−エチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミドなど）、ウレア系促進剤（例えば、エチレンチオウレアなど）などが例示できる。共架橋剤としては、例えば、臭化オレフィン；不飽和カルボン酸の金属塩［例えば、（メタ）アクリル酸の金属塩（マグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、亜鉛などの遷移金属塩など）など］；多官能（メタ）アクリレート（例えば、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレートなどのアルカンポリオールポリ（メタ）アクリレートなど）；多官能（イソ）シアヌレート（例えば、トリアリル（イソ）シアヌレートなど）などが例示できる。
【００４２】
充填剤（補強剤も含む）としては、有機又は無機充填剤、例えば、カーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、タルクなどの粉粒状充填剤、ポリアミド繊維、ガラス繊維、炭素繊維などの繊維状充填剤などが例示できる。これらの充填剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの充填剤のうち、無機充填剤（例えば、カーボンブラック、シリカなどの粉粒状充填剤）が汎用される。充填剤の割合は、ゴム成分１００重量部に対して、例えば、１〜８０重量部、好ましくは５〜５０重量部、さらに好ましくは１０〜４０重量部程度であってもよい。
【００４３】
老化防止剤は、ゴム組成物がフッ素ゴム以外のゴムを含んでいるとき、使用される場合が多い。老化防止剤としては、慣用の老化防止剤、例えば、アミン系老化防止剤［例えば、芳香族第２級アミン類（例えば、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、４，４’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−ｐ−フェニレンジアミンなど）、ケトン−アミン反応生成物（例えば、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合物、アセトンとジフェニルアミンとの縮合物、アセトンとＮ−フェニル−２−ナフチルアミンとの縮合物など）など］、フェノール系老化防止剤［例えば、モノフェノール類（例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールなど）、ビスフェノール類（例えば、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）など］などが例示できる。これらの老化防止剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００４４】
ベルト本体の形態は、走行の安定性などが確保される限り特に制限されず、用途などに応じて種々の形態が選択できる。ベルト本体は、歯付ベルトなどの用途では、歯状プーリと嵌合可能な形態であってもよく、例えば、ベルト本体の少なくとも一方の面（ベルト内周面、補強層を形成する面など）に、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の凸部（又は歯部）が形成されていてもよい。凸部の断面形状（ベルトの長手方向又は幅方向の断面形状）としては、歯状プーリの形態などに応じて、例えば、円形、楕円形、多角形（三角形、四角形（矩形、台形など）など）などが例示できる。隣り合う凸部の間隔は、歯状プーリの形態などに応じて、例えば、１〜１０ｍｍ、好ましくは２〜８ｍｍ程度である。本発明では、ベルト本体の表面に凹凸が形成されていても（さらに凸部の間隔が短く凹凸の繰り返しが多い形態であっても）、ベルト本体の表面の凹凸に沿って緊密に補強層が密着でき、ベルト本体−補強層間の剥離を有効に防止できる。
【００４５】
ベルト本体には、走行の安定性及びベルト強度などの点から、ベルトの長手方向に沿って延びる心線（通常、複数の心線）が埋設されている。
【００４６】
心線としては、通常、マルチフィラメント糸の撚りコード（例えば、諸撚り、片撚り、ラング撚りなど）を使用できる。心線の平均線径（撚りコードの繊維径）は、接着ゴム層の厚みに応じて、例えば、０．５〜３ｍｍ、好ましくは０．６〜１ｍｍ、さらに好ましくは０．７〜０．８ｍｍ程度である。
【００４７】
複数の心線は、ベルトの幅方向に所定の間隔（又はピッチ）をおいて（又は等間隔で）埋設されていてもよい。隣接する心線の間隔（スピニングピッチ）は、心線の径に応じて、例えば、０．５〜２ｍｍ、好ましくは０．８〜１．５ｍｍ程度であってもよい。
【００４８】
心線を構成する繊維としては、特に制限されず、低伸度高強度の点から、例えば、ポリエステル繊維［ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）繊維、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）繊維、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）繊維など］、ポリアミド繊維、アラミド繊維などの合成繊維、ガラス繊維、炭素繊維などの無機繊維などが汎用される。
【００４９】
心線は、ベルト本体の構成ゴムとの接着力を高めるために、必要により慣用の接着性成分（エポキシ樹脂、ウレタン樹脂など）で前処理された後、ゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤（又は液状接着性組成物）で処理（易接着性処理）されていてもよい。
【００５０】
処理剤に含有するゴムとしては、ベルト本体の構成ゴム種との密着性などに応じて選択でき、例えば、前記ゴム組成物のゴム成分と同様のゴム（例えば、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、これらのゴムの組合せなど）などであってもよい。これらのゴムのうち、フッ素ゴムとジエン系ゴム（水素化ニトリルゴムなど）とを含むゴム組成物で形成されたゴム層（後述の中間層など）に心線が埋設される場合などには、ジエン系ゴム（例えば、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、ブタジエン−ビニルピリジン系共重合体ゴム、これらの水素添加ゴムなど）が好ましく、特に、ブタジエン−ビニルピリジン系共重合体ゴム［ブタジエンとＮ−ビニルピリジンと必要により他の共重合性単量体（例えば、スチレン、α−メチルスチレン、クロロスチレン、（メタ）アクリロニトリル、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸アルキルエステル、これらの組合せなど）との共重合体ゴム（例えば、ブタジエン−ビニルピリジン共重合体ゴム、スチレン−ブタジエン−ビニルピリジン三元共重合体ゴムなど）］が好ましい。なお、ゴムは、慣用の乳化剤を用いて水中に分散させたラテックスであってもよい。
【００５１】
処理剤に含有するフェノール類としては、例えば、芳香族モノオール［例えば、フェノール、アルキルフェノール（例えば、ｏ−，ｍ−又はｐ−クレゾール、３，５−キシレノール、ｔ−ブチルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ノニルフェノールなどのＣ１−２０アルキルフェノールなど）、アリールフェノール（例えば、フェニルフェノール、ベンジルフェノール、クミルフェノールなどのＣ６−１０アリールフェノールなど）、アミノフェノールなど］、芳香族ポリオール（例えば、カテコール、レゾルシン、ハイドロキノン、ピロガロールなど）などが挙げられる。これらのフェノール類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのフェノール類のうち、芳香族ポリオール、例えば、芳香族ジオール（例えば、レゾルシンなどのジヒドロキシベンゼンなど）が好ましい。
【００５２】
処理剤に含有するアルデヒド類としては、例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、フェニルアセトアルデヒドなどの芳香族アルデヒド、トリオキサン、パラホルムアルデヒドなどのホルムアルデヒドの縮合体も使用できる。これらのアルデヒド類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのアルデヒド類のうち、ホルムアルデヒドやパラホルムアルデヒドが好ましく、ホルムアルデヒドが特に好ましい。ホルムアルデヒドは、通常、ホルマリンとして用いられる。
【００５３】
アルデヒド類の割合は、ベルト本体の構成ゴムに対する接着力を高める点から、フェノール類１モルに対して、例えば、０．５〜３モル、好ましくは０．６〜２．５モル、さらに好ましくは０．７〜２モル（例えば、０．８〜１．２モル）程度である。
【００５４】
フェノール類とアルデヒド類とは、処理剤中において、縮合してプレポリマーを形成していてもよい。プレポリマーの割合は、ゴム（又はラテックス）１００重量部に対して、例えば、１０〜１００重量部、好ましくは２０〜８０重量部、さらに好ましくは３０〜７０重量部程度である。なお、プレポリマーは、慣用の方法で調製でき、例えば、水中でアルカリ性化合物（例えば、水酸化ナトリウムなど）を触媒として用いて、フェノール類とアルデヒド類とを反応させることにより調製できる。
【００５５】
処理剤は、ゴム、フェノール類及びアルデヒド類に加えて、他の任意成分、例えば、慣用の添加剤（例えば、架橋剤、界面活性剤など）などを含んでいてもよい。
【００５６】
代表的な処理剤としては、レゾルシンとホルムアルデヒドとゴムとを含む処理剤（レゾルシン−ホルムアルデヒド−ラテックス系処理剤など）などが挙げられる。
【００５７】
処理剤の処理方法としては、例えば、コート、スプレー、浸漬などが挙げられる。これらの処理方法のうち、心線に接着性組成物を均一に含浸できる点から、浸漬が汎用される。
【００５８】
ベルト本体は、その形態に応じて、慣用の方法により作製できる。例えば、単層構造を有するベルト本体は、慣用の成形方法、例えば、フッ素ゴムを含むゴム組成物を溶融混練して押出成形又は射出成形によりシート状に成形して作製できる。積層構造を有するベルト本体は、各層を前記方法によりシート状に成形した後、慣用の方法、例えば、ヒートラミネーション、ドライラミネーションなどの方法により各層を積層して作製してもよく、ダイなどを利用して各層のゴム組成物の溶融混練物を共押出することにより作製してもよい。
【００５９】
なお、ベルト本体は、補強層と積層する前に架橋（又は加硫）されていてもよいが、補強層との接着性を向上させる点から、補強層との積層工程で架橋するのが好ましい。そのため、補強層に積層する前のベルト本体は、未加硫ゴム組成物が完全に架橋しない条件（例えば、架橋温度よりも低い温度）で溶融混練してシート状に成形するのが好ましい。
【００６０】
心線は、慣用の方法、例えば、任意の層間（ベルト本体と補強層との間、積層構造を有するベルト本体ではベルト本体を構成する層のうち隣接する層の間など）に介在させて層間を接着することにより、ベルト本体に埋設される。
【００６１】
（補強層）
補強層（又は繊維層）を形成する布帛は糸で構成されている。糸は繊維で構成されており、通常、繊維を慣用の手段（撚り、交絡、結束、接着など）により集束させた繊維集合体である。糸としては、例えば、紡績糸、フィラメント糸［例えば、モノフィラメント糸；２本以上のマルチフィラメント糸（双糸、３本以上の撚糸など）など］などが例示できる。これらの糸は、単独で又は二種以上組み合わせて［複合糸（混紡糸、混繊糸など）として］使用できる。
【００６２】
布帛を構成する繊維（又は糸の構成繊維）としては、例えば、綿、麻、絹などの天然繊維、レーヨン、アセテートなどの再生繊維、ポリオレフィン系繊維（ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維など）、フッ素繊維（ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）繊維、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）繊維、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）繊維などのテトラフルオロエチレン系繊維など）、アクリル系繊維、ビニルアルコール系繊維、ポリエステル繊維（ポリエチレンテレフタレート繊維など）、全芳香族ポリエステル繊維、ポリアミド繊維（ポリアミド６繊維、ポリアミド６６繊維など）、全芳香族ポリアミド繊維、ポリウレタン繊維、ポリベンゾオキサゾール繊維などの有機繊維などが例示できる。これらの繊維は、単独で又は二種以上組み合わせて（複合繊維として）もよい。
【００６３】
布帛は、不織布であってもよいが、強度などの点から、糸で織成又は編成された織布又は編布が好ましい。布帛は、特に、ベルト長手方向に延在する緯糸と、ベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布（繊維織物）であるのが好ましい。代表的な織布としては、（ｉ）１種類の緯糸と１種類の経糸とで織成された織布、（ii）少なくとも２種類の緯糸と１種類の経糸とで織成された多重織布（二重織布など）などが挙げられる。
【００６４】
前者の織布（ｉ）において、経糸としては、ポリアミド繊維で構成された糸（６６ナイロン糸などのナイロン糸）が好ましい。緯糸としては、ベルト本体との接着性の点から、ポリアミド繊維及び／又はポリウレタン繊維で構成された糸（例えば、ウーリーナイロン糸、ウレタン弾性糸、ウレタン弾性糸とナイロン糸との混撚糸）が好ましい。
【００６５】
後者の織布（ii）において、経糸としては、ポリアミド繊維で構成された糸（６６ナイロン糸などのナイロン糸）が好ましい。緯糸としては、フッ素繊維、ポリアミド繊維、ポリエステル繊維、及びポリウレタン繊維から選択された少なくとも一種の繊維で構成された糸［例えば、フッ素糸、ナイロン糸、ポリエステル糸、ウレタン弾性糸など］が好ましい。特に、繊維層のうち表面側（プーリとの接触側）の緯糸としては、伝動ベルト−プーリ間の摩擦を低減する点及び歯付ベルトなどの用途では噛み合いによる騒音を低減できる点から、ポリテトラフルオロエチレン糸などのフッ素糸が好ましい。また、繊維層のうちベルト本体側の緯糸としては、ベルト本体との接着力を高める点から、ナイロン糸（６６ナイロン糸など）、ウレタン弾性糸などの非フッ素糸が好ましい。
【００６６】
織布の原組織は、特に制限されず、例えば、平織、綾織（２／１綾織、２／２綾織、３／１綾織など）、朱子織（５枚朱子織など）などが例示できる。これらの原組織のうち、柔軟性が高く、ベルト本体に凹凸部が形成されていても密着できる点から、綾織であってもよい。
【００６７】
布帛は、心線の処理剤と同様の処理剤（又は液状接着性組成物）、例えば、ゴム（水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムなど）とフェノール類（レゾルシンなどのジヒドロキシベンゼンなど）とアルデヒド類（ホルムアルデヒドなど）とを含む処理剤（又は液状処理剤）で処理（又は含浸処理）されていてもよい。
【００６８】
さらに、布帛は、必要により前記処理剤で処理した後、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で処理（被覆又は含浸処理）されている。具体的には、布帛のうち、ベルト本体と少なくとも接触する面（部分）にフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で形成された層（部分）が形成されていてもよい。このように、本発明では、布帛とベルト本体との間に、布帛との親和性が高い水素化ニトリルゴムとフッ素ゴムとを含むゴム組成物で形成された層を介在させるため、補強層とベルト本体との接着性を大きく向上できる。前記ゴム組成物としては、ベルト本体を形成するゴム組成物と同様の組成物、例えば、フッ素ゴムと、水素化ニトリルゴム（水素化アクリロニトリルブタジエンゴムなど）と、添加剤［例えば、架橋剤（有機過酸化物、金属酸化物など）、充填剤（カーボンブラックなどの無機充填剤など）、溶媒又は溶剤（例えば、酢酸エチルなどのエステル類、アセトンなどのケトン類など）など］とで構成されたゴム組成物などが例示できる。
【００６９】
前記ゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）は、例えば、前者／後者＝６０／４０〜１／９９（例えば、５５／４５〜５／９５）程度の範囲から選択でき、５０／５０〜１０／９０、好ましくは５０／５０〜１５／８５、さらに好ましくは５０／５０〜２０／８０程度である。フッ素ゴムの比率が大きすぎると、ベルト本体と補強層との接着力が低下する。
【００７０】
布帛をゴム組成物で処理する方法としては、例えば、布帛の少なくとも一方の面にゴム組成物をコート（又はスプレー）するコーティング処理（又はスプレディング処理）、ゴム組成物中に布帛を浸漬（又は通過）させるソーキング処理、布帛とゴム組成物で形成されたシートとを積層して一体化（加熱加圧による一体化など）させるラミネート処理などが例示できる。なお、布帛が織布又は編布であるとき、前記処理により、ゴム組成物（又はゴム組成物で形成されたゴム）が織目又は編目に充填され、ベルト本体との密着性を大きく向上できる。
【００７１】
代表的な伝動ベルトは、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第１のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層とベルト本体とを備えており、ベルト本体は、長手方向に心線が埋設された中間層（又は接着ゴム層）を介して、フッ素ゴムを含む第２のゴム組成物で形成された第２のゴム層と、フッ素ゴムを含む第４のゴム組成物で形成された第４のゴム層とが積層された積層体（又は積層シート）で形成されている。前記中間層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第３のゴム組成物で形成された第３のゴム層で構成されている。なお、心線は、第２のゴム層又は第４のゴム層との界面付近（中間層中の第２のゴム層又は第４のゴム層寄りの部位）に埋設されていてもよく、中間層の厚み方向の略中央部に埋設されていてもよい。
【００７２】
第２のゴム層及び第４のゴム層は、例えば、一方の層（第２のゴム層）を本体ゴム層（補強層との接触層）として利用し、他方の層（第４のゴム層）を背ゴム層として利用できる。なお、本体ゴム層は、歯付ベルトなどの用途では、補強層側の面に歯部が形成され、歯ゴム層に相当する。
【００７３】
第２のゴム層及び第４のゴム層は、それぞれ、通常、フッ素ゴムと、添加剤［例えば、架橋剤（例えば、有機過酸化物、金属酸化物など）、充填剤（例えば、カーボンブラックなどの無機充填剤など）など］とで構成されたゴム組成物で形成されており、このゴム組成物の硬化物（又は加硫物）で構成されている。
【００７４】
第２のゴム層の厚み（歯付ベルトなどの場合、歯部の厚み）は、例えば、１〜５ｍｍ、好ましくは２〜４ｍｍ（例えば、２．５〜３．５ｍｍ）程度であってもよい。
【００７５】
第４のゴム層の厚みは、例えば、０．５〜５ｍｍ、好ましくは１〜４ｍｍ（例えば、１〜２．５ｍｍ）程度であってもよい。
【００７６】
中間層は、第２のゴム層と第４のゴム層との接着性を確保しつつ、ベルト本体−心線間の接着性を高め、伝動ベルトの耐久性（例えば、高負荷走行時での耐久性）を著しく向上できる。さらに、歯付ベルトなどの用途では、歯状プーリとの噛み合い性を向上し、噛み合い音も低減できる。
【００７７】
中間層は、通常、フッ素ゴムと、水素化ニトリルゴム（水素化アクリロニトリル−ブタジエン系共重合体ゴムなど）と、添加剤［例えば、架橋剤（有機過酸化物、金属酸化物など）、充填剤（カーボンブラック、シリカなどの無機充填剤など）など］とで構成されたゴム組成物で形成されており、このゴム組成物の硬化物（又は加硫物）で構成されている。このように、心線との親和性の高い水素化ニトリルゴムとフッ素ゴムとを組み合わせると、ベルト本体と心線との接着性を大きく向上できる。
【００７８】
フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合（重量比）は、例えば、前者／後者＝６０／４０〜１／９９（例えば、５５／４５〜５／９５）程度の範囲から選択でき、５０／５０〜１０／９０、好ましくは５０／５０〜１５／８５、さらに好ましくは５０／５０〜２０／８０程度である。フッ素ゴムの比率が大きすぎると、ベルト本体と心線との接着力が低下する。
【００７９】
中間層の厚みは、０．５ｍｍ以下（例えば、０．１〜０．４ｍｍ）、好ましくは０．３ｍｍ以下（例えば、０．２〜０．３ｍｍ）程度である。厚みが大きすぎると、歯付ベルトの用途などでは、歯付ベルトとプーリとの噛み合い性が低下する。厚みが小さすぎると、製造時の取扱い性が低下したり、心線全体を被覆することができず、接着力が低下するおそれがある。
【００８０】
伝動ベルト（又は積層体）は、必要であれば、ベルト本体及び補強層以外の層（保護層など）が積層されていてもよい。また、伝動ベルト（又は積層体）の少なくとも一方の側面に、任意の層（潤滑層など）が形成されていてもよい。
【００８１】
本発明の伝動ベルトは、前記積層体で形成される限り特に制限されず、摩擦伝動ベルト（平ベルト、Ｖベルト、Ｖリブドベルトなど）などとして利用してもよいが、ベルト本体と補強層との接着性に著しく優れるため、噛み合いベルト（歯付ベルトなど）として好適に利用できる。
【００８２】
［伝動ベルトの製造方法］
伝動ベルトは、慣用の方法により、ベルト本体と補強層とを積層して作製でき、例えば、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層と、フッ素ゴムを含むゴム組成物をシート状に成形したベルト本体とを積層して一体化することにより作製できる。また、伝動ベルトは、例えば、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む未加硫ゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層前駆体と、フッ素ゴムを含むゴム組成物をシート状に成形したベルト本体前駆体（未加硫ゴムシート）とを積層して一体化するとともに、ゴムを加硫することにより作製してもよい。
【００８３】
ベルト本体と補強層とは、慣用の方法、例えば、加熱下及び必要により加圧下で接着処理し、一体化できる。処理温度は、例えば、１３０〜２００℃、好ましくは１５０〜１８０℃程度である。なお、補強層とベルト本体との積層工程においてゴムを加硫するとき、上記温度は、ゴム（フッ素ゴムなど）を加硫可能な温度であってもよい。処理圧力は、例えば、０．０５〜５ＭＰａ、好ましくは０．１〜１ＭＰａ程度である。処理時間は、例えば、１０〜１２０分、好ましくは３０〜６０分程度である。
【００８４】
なお、伝動ベルトのなかでも、歯付ベルトは、例えば、補強層とベルト本体とを積層した状態で、複数の凹部（歯部に相当）を表面に有する成形金型に押圧することにより作製してもよい。また、ベルト本体が積層構造を有するとき、歯付ベルトは、補強層とベルト本体の最外層（歯ゴム層など）とを積層した状態で凹部を形成した予成形体を作製し、この予成形体に残りの層（中間層、背ゴム層など）を積層して一体化することにより、作製してもよい。
【実施例】
【００８５】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例における歯付ベルトの形態、各部材の内容及び各評価項目の評価方法は以下の通りである。
【００８６】
［歯付ベルトの形態］
図１は実施例の歯付ベルトの部分概略斜視図を示し、図２は図１の歯付ベルトの概略断面図を示す。歯付ベルト１は、ベルトの長手方向に沿って所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された第２のゴム層（歯ゴム層）２と、この第２のゴム層に積層され、ベルトの長手方向に延びる複数の心線５がベルトの幅方向に所定の間隔をおいて埋設された第３のゴム層（接着ゴム層）３と、この第３のゴム層に積層された第４のゴム層（背ゴム層）４とで構成されたベルト本体を備えている。このベルト本体の第２のゴム層側の面は補強層（歯布）６で被覆されている。
【００８７】
［各部材の内容］
（ベルト本体）
歯ゴム層（歯部）及び背ゴム層（背部）は、それぞれ、慣用の方法により、表１に示す「Ｔ−１」又は「Ｃ−４」の配合のゴム組成物をシート状に成形することにより作製した。接着ゴム層は、慣用の方法により、表１に示す「Ｔ−１」又は「Ｃ−１」〜「Ｃ−４」の配合のゴム組成物をシート状に成形することにより作製した。なお、歯ゴム層の厚みは３ｍｍであり、背ゴム層の厚みは２．５ｍｍであり、接着ゴム層の厚みは０．３ｍｍである。
【００８８】
【表１】
2012225456.tif 000003
【００８９】
※１  デュポンエラストマー社製「Viton  GBL200」
※２  日本ゼオン社製「Zetpol2010」
※３  日油社製「パーブチルP」
【００９０】
（心線）
心線としては、ガラスコード（日本板硝子社製、ＥＣＧ−１５０−３／１１）を表２に示すＲＦＬ（レゾルシン−ホルマリン−ラテックス）液に浸漬し、加熱乾燥して用いた。
【００９１】
【表２】
2012225456.tif 000004
【００９２】
※１  固形分濃度４質量％
【００９３】
（補強層）
補強層としては、歯布（表面側が６６ナイロン糸の経糸とポリテトラフルオロエチレン糸の緯糸とからなる１／３綾織であり、歯部側が６６ナイロン糸の経糸と６６ナイロン糸及びウレタン弾性糸の混撚糸の緯糸とからなる２／２綾織である二重綾織物）を、表３に示すＲＦＬ液に浸漬して加熱乾燥したもの、又はこのＲＦＬ液を含浸させた歯布に、表１に示す「Ｔ−１」又は「Ｃ−１」〜「Ｃ−４」の配合のゴム組成物を慣用の方法によりシート状に成形した第１のゴム層（図示せず）をラミネートしたものを用いた。なお、第１のゴム層（歯布ラミネート層）の厚みは０．３ｍｍである。
【００９４】
【表３】
2012225456.tif 000005
【００９５】
※１  日本ゼオン社製（濃度４０質量％）
※２  モル比率：レゾルシン／ホルマリン＝１／１
【００９６】
［評価方法］
（１）接着強度試験
（1-1）歯部−歯布間接着強度
図３は試験体と歯部−歯布間接着強度の測定との関係を示す。歯付ベルトから切り出した試験片について、任意の一箇所からベルト幅全体にわたって歯布を剥離し、歯底部（歯部間の凹部）における剥離力（Ａｂ）を測定した。
【００９７】
（1-2）歯部−心線間接着強度
図４は歯部−心線間接着強度を測定するための試験体の概略図を示す。歯付ベルトから切り出した試験片について、歯布を剥離し、図４に示すように心線を切断し、試験片の両端を引っ張ることにより、ベルト中央の２本の心線について引き抜き力を測定した。
【００９８】
（２）ベルト走行試験
下記の試験条件に基づいて走行試験を行い、歯部−接着層間剥離又は歯部クラック発生による寿命を測定した。
【００９９】
（試験条件）
試験機：３軸走行試験機、駆動プーリ歯数：２１歯、従動プーリ歯数：４２歯、テンションプーリ：フラットプーリ（φ５２）、設定張力：１４７Ｎ、回転数：３６００ｒｐｍ、負荷：３.６７ｋｗ、雰囲気温度：１５０℃。
【０１００】
実施例１〜３、比較例１〜４
歯付ベルトは、表４に示す配合の各部材を用いて、次のようにして作製した。補強層と歯ゴム層とを重ねて、歯付ベルトの歯部に相当する複数の凹部を表面に有する予成形金型に押圧することにより、予成形体を作製した。得られた予成形体をドラム状の歯付ベルト成形用金型に巻き付け、その上に心線、接着ゴム層、及び背ゴム層を順に巻き付け、加硫缶で１５０〜１８０℃、０．１〜１ＭＰａの条件で３０〜６０分加熱加圧を行うことにより、ベルトスリーブを得た。得られたベルトスリーブを所定の幅に切断することにより、歯付ベルト（歯数：１０５歯、歯型：ＭＹ、幅：１９.１ｍｍ）を作製した。歯付きベルトの評価結果を表４に示す。
【０１０１】
【表４】
2012225456.tif 000006
【０１０２】
表４から明らかなように、実施例１〜３では、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムの混合ゴムからなる接着ゴム層及び歯布ラミネート層を用いたため、歯部−歯布間及び歯部−心線間の接着強度が大きく、優れた耐久性が得られた。なお、接着ゴム層に水素化ニトリルゴムを用いた比較例２では、フッ素ゴムとの接着力が低く、歯部−接着ゴム層間で剥離するため、耐久性が著しく低下した。また、フッ素ゴムを使用していない比較例３では、部材間の接着力は高いが、歯部にフッ素ゴムを用いた場合に比べ耐熱性に劣るため、歯部にクラックが発生し、実施例に比べて耐久性が低下した。
【産業上の利用可能性】
【０１０３】
本発明の伝動ベルトは、例えば、平ベルト、Ｖベルト、Ｖリブドベルトなどの摩擦伝動ベルトとして利用してもよいが、歯付ベルト（タイミングベルト、両面歯付ベルトなど）、コグドベルトなどの噛み合い伝動ベルトとして好適に利用できる。また、本発明の伝動ベルトは、ＯＡ（オフィス・オートメーション）機器、家電機器などの低負荷伝動機器に適用してもよく、伝動ベルトを構成する積層体の各層の接着性が優れるため、印刷機械、自動販売機、工作機械、自動車エンジンなどの高負荷伝動機器部材などに特に適している。
【符号の説明】
【０１０４】
１…歯付ベルト
２…第２のゴム層（歯ゴム層）
３…第３のゴム層（背ゴム層）
４…第４のゴム層（接着ゴム層）
５…心線
６…補強層（歯布）
【図１】
2012225456.tif 000007
【図２】
2012225456.tif 000008
【図３】
2012225456.tif 000009
【図４】
2012225456.tif 000010