(57)【要約】【課題】オートインデューサー−２を阻害する活性を有し、感染症の予防及び治療等に有効な、オートインデューサー−２阻害剤を提供することを目的とする。【解決手段】炭素数９〜１２のδ−ラクトン及び炭素数９〜１２のε−ラクトンからなる群より選ばれる少なくとも１種を有効成分とするオートインデューサー−２阻害剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素数９〜１２のδ−ラクトン及び炭素数９〜１２のε−ラクトンからなる群より選ばれる少なくとも１種を有効成分とするオートインデューサー−２阻害剤。
【請求項２】
前記δ−ラクトン及びε−ラクトンがそれぞれ下記一般式（１）又は一般式（２）で表される、請求項１記載のオートインデューサー−２阻害剤。
【化１】
2012246235.tif 000011
（一般式（１）中、Ｒ1は炭素数４〜７の直鎖アルキル基を表す。）
【化２】
2012246235.tif 000012
（一般式（２）中、Ｒ2は炭素数３〜６の直鎖アルキル基を表す。）
【請求項３】
請求項１又は２記載のオートインデューサー−２阻害剤を含有してなる、医薬組成物、食品組成物又は化粧料組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オートインデューサー−２阻害剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
自然界において、微生物は様々な環境下で生存しなければならない。貧栄養、低温度、高温、ｐＨ変化はもちろんのこと、生体内においては貪食細胞又は抗菌性液性因子（補体、抗体、リゾチーム等）が存在する環境での生存を余儀なくされる。このような状況下で、細菌は自らの存在環境の変化を敏感に感知する機構を獲得してきた。そのような機構の１つとして、微生物は特異的な情報伝達物質を介して環境における自らの密度を感知し、その密度に応じて自らの様々な生物活性を巧妙に制御していることが明らかとなっている。このような細胞間の情報伝達機構は、クオラムセンシングシステムと称される。
【０００３】
クオラムセンシングは、発光性海洋細菌であるビブリオ・フィシェリ及びビブリオ・ハーベイにおいて最初に報告された。しかし、最近では、多くの細菌における一般的な遺伝子調節機構であると認識されている。この現象により、細菌は、生物発光、スウォーミング、バイオフィルム形成、タンパク質分解酵素の産生、抗生物質の合成、遺伝子受容能の発達、プラスミド接合伝達、病原因子産生及び胞子形成などといった活動を一斉に行うことができる。
【０００４】
クオラムセンシングシステムを有する細菌は、オートインデューサーと呼ばれるシグナル伝達分子を合成し、放出し、そのシグナル伝達分子に応答して、遺伝子発現を細胞密度の関数として制御する。これまで、アシルホモセリンラクトンがオートインデューサー−１として、４，５−ジヒドロキシ−２，３−ペンタンジオンがオートインデューサー−２として同定されている。
【０００５】
ビブリオ属細菌、緑膿菌、セラチア、エンテロバクターなど臨床上重要な細菌がクオラムセンシングにオートインデューサー−１を利用することが報告されている。また、ビブリオ・ハーベイが、種内連絡には種特異性の高いオートインデューサー−１を利用し、種間連絡には種特異性の低いオートインデューサー−２を利用することが知られている。さらに最近の研究では、ある種の病原性細菌がオートインデューサー−２による種間でのクオラムセンシングにより、病原因子の産生を調節していることも示されている。このような病原性細菌としては、齲蝕原因菌であるストレプトコッカス・ミュータンス（Streptococcus mutans）、胃潰瘍及び胃ガンを惹起すると言われているヘリコバクター・ピロリ（Helicobacter pylori）、食中毒、ガス壊疽、出血性腸炎などの原因菌であるウェルシュ菌（Clostridium perfringens）等が挙げられる。従って、オートインデューサー−２を阻害する活性を有する物質が求められていた。
【０００６】
オートインデューサー−２を阻害する物質としては、これまで、フラノン化合物、シクロペンテン化合物などが報告されている（例えば、特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特表２００３−５３２６９８号公報
【特許文献２】特表２００３−５３２６９８号公報
【特許文献３】特表２００５−５０６９５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、オートインデューサー−２を阻害する活性を有し、感染症の予防及び治療等に有効な、オートインデューサー−２阻害剤の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った。その結果、炭素数９〜１２の、δ−ラクトン及びε−ラクトンがオートインデューサー−２を阻害する活性を有するとともに、感染症に対して有効な化合物であることを見い出した。本発明はこの知見に基づいて完成するに至った。
【００１０】
本発明は、炭素数９〜１２のδ−ラクトン及び炭素数９〜１２のε−ラクトンからなる群より選ばれる少なくとも１種を有効成分とするオートインデューサー−２阻害剤に関する。
さらに、本発明は、前記オートインデューサー−２阻害剤を含有してなる、医薬組成物、食品組成物又は化粧料組成物に関する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、オートインデューサー−２を阻害する活性を有し、感染症の予防及び治療等に有効な、オートインデューサー−２阻害剤が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明に用いるδ−ラクトン及びε−ラクトンは、それぞれ、エステルの官能基を環内に含む、環状エステル化合物であるラクトンの１種である。
ラクトンは、エステルの官能基を含む環を構成する原子数により、α−ラクトン、β−ラクトン、γ−ラクトン、δ−ラクトン、ε−ラクトン、等に分類される。本発明に用いるδ−ラクトンはエステルの官能基を含む環が６員環であり、ε−ラクトンはエステルの官能基を含む環が７員環である。
【００１３】
本発明に用いる前記δ−ラクトン及びε−ラクトンは、それぞれ下記一般式（１）又は一般式（２）で表されることが好ましい。
【００１４】
【化１】
2012246235.tif 000002
【００１５】
（一般式（１）中、Ｒ1は炭素数４〜７の直鎖アルキル基を表す。）
【００１６】
【化２】
2012246235.tif 000003
【００１７】
（一般式（２）中、Ｒ2は炭素数３〜６の直鎖アルキル基を表す。）
【００１８】
以下に、本発明に用いるδ−ラクトン及びε−ラクトンの好ましい具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。
【００１９】
【化３】
2012246235.tif 000004
【００２０】
【化４】
2012246235.tif 000005
【００２１】
本発明に用いるδ−ラクトン及びε−ラクトンはいずれも広く一般に入手できる。例えば、通常の合成方法、具体的にはδ−オキシ酸又はε−オキシ酸の脱水反応により化学的に合成してもよい。あるいは、天然物から抽出してもよいし、市販のものを用いてもよい。
【００２２】
本発明のオートインデューサー−２阻害剤において、有効成分としていずれか１種の化合物を用いてもよいし、２種以上の化合物を用いてもよい。
【００２３】
本発明において、前記有効成分を溶媒に溶解／分散させ、オートインデューサー−２阻害剤としてもよい。本発明で用いることができる溶媒としては特に制限はないが、水、エタノール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキサイド等が挙げられ、水及びエタノールが好ましい。
【００２４】
本発明におけるオートインデューサー−２（以下、「ＡＩ−２」ともいう）としては、細菌が産生するものでＡＩ−２活性を有するものであれば特に制限はない。
本発明におけるＡＩ−２の具体例としては、下記式で表される４，５−ジヒドロキシ−２，３−ペンタンジオン（本明細書において、ＤＰＤともいう）、及びＤＰＤが有するＡＩ−２活性と同等のＡＩ−２活性を有する化合物が包含される。
【００２５】
【化５】
2012246235.tif 000006
【００２６】
前記ＤＰＤは、細菌のＡＩ−２受容体と結合するときにボロンを取り込んで、フラノシルボレートジエステルに変換される。本発明におけるＡＩ−２の別の具体例としては、前記フラノシルボレートジエステルが挙げられる。また、ＤＰＤはリン酸化されてリン酸化ＤＰＤ（Phospho-DPD）となり、ＡＩ−２活性を発現することが知られている（例えば、Taga  M．et  al.，Mol．Microbiol.，42，p．777-793，2001参照）。本発明におけるＡＩ−２は、リン酸化ＤＰＤも包含する。
前記フラノシルボレートジエステル及びPhospho-DPDの具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに制限するものではない。
【００２７】
【化６】
2012246235.tif 000007
【００２８】
本発明においてＡＩ−２を阻害することは、ＡＩ−２がクオラムセンシングを介して細菌に及ぼす影響を阻害することをさし、ＡＩ−２活性を阻害すること、ＡＩ−２分解すること、ＡＩ−２のＡＩ−２受容体への結合を阻害することなどが包含される。
【００２９】
本発明においてＡＩ−２活性は、ＡＩ−２がクオラムセンシングシステムを有する細菌に影響を及ぼす活性、すなわち、ＡＩ−２を介するクオラムセンシングによりもたらされる細菌の機能を促進する活性をさす。細菌は、ＡＩ−２を介するクオラムセンシングにより、発光、スウォーミング、バイオフィルム形成、タンパク質分解酵素の産生、抗生物質の合成、遺伝子受容能の発達、プラスミド接合伝達、病原因子産生及び胞子形成等を行うことが知られている。したがって、ＡＩ−２活性は、換言すれば、ＡＩ−２を認識する細菌、すなわちＡＩ−２受容体を有する細菌による生物発光、スウォーミング、バイオフイルム形成、タンパク質分解酵素の産生、抗生物質の合成、遺伝子受容能の発達、プラスミド接合伝達、病原因子産生及び／又は胞子形成の活性ということができる。本発明においてＡＩ−２活性は、特に、細菌の病原因子産生活性をさす。
【００３０】
前記病原因子としては、例えば、エンテロトキシン、アデニル酸シクラーゼ毒素、アドヘシン、アルカリプロテアーゼ、溶血毒、炭疽毒素、ＡＰＸ毒素、α毒素、β毒素、δ毒素、Ｃ２毒素、Ｃ３毒素、ボツリヌス毒素、束状線毛構造サブユニット、Ｃ５Ａペプチダーゼ、心臓毒、走化性、コレラ毒素、毛様体毒素、クロストリジウム細胞毒、クロストリジウム神経毒、コラーゲン接着遺伝子、細胞溶解素、嘔吐毒素、内毒素、表皮剥脱毒素、外毒素、細胞外エラスターゼ、フィブリノゲン、フィブロネクチン結合タンパク質、線維状赤血球凝集素、フィンブリア、ゼラチナーゼ、赤血球凝集素、ロイコトキシン、リポタンパク質シグナルペプチダーゼ、リステリオリシンＯ、Ｍタンパク質、神経毒、非フィンブリアアドヘシン類、浮腫因子、透過酵素、百日咳毒素、ホスホリパーゼ、線毛、孔形成毒素、プロリンパーミアーゼ、セリンプロテアーゼ、志賀毒素、破傷風毒素、チオール活性化細胞溶解素、気管細胞溶解素、ウレアーゼなどが挙げられるが、本発明はこれらに制限されない。
【００３１】
本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分で影響を及ぼすことができる細菌、換言すれば、本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分で増殖・生育を抑制できる細菌は、ＡＩ−２によりその機能、例えば、生物発光、スウォーミング、バイオフィルム形成、タンパク質分解酵素の産生、抗生物質の合成、遺伝子受容能の発達、プラスミド接合伝達、病原因子産生及び胞子形成などが促進される細菌である。例えば、ＡＩ−２受容体を有する細菌、好ましくはＡＩ−２受容体を有し、ＡＩ−２を産生する細菌を対象とすることができる。
【００３２】
ＡＩ−２活性は、ＡＩ−２を認識することにより発光するレポーター細菌、好ましくはＡＩ−２受容体及びルシフェラーゼを有する細菌を用いるバイオアッセイにより測定することができる（例えば、Keersmaecker  S．C．J．et  al.，J．Biol．Chem.，280(20)，p．19563-19568，2005参照）。具体的には、ビブリオ・ハーベイ（Vibrio harveyi）ＢＢ１７０株をレポーター細菌とし、被検化合物の存在下で培養し、培養後の発光強度をケミルミネッセンス計などで測定することにより、ＡＩ−２活性を測定することができる。
【００３３】
ＡＩ−２を阻害することにより影響を及ぼす、又は増殖・生育を抑制することができる細菌としては、例えば、ビブリオ（Vibrio）属細菌、シュードモナス（Pseudomonas）属細菌、ポルフィロモナス（Porphyromonas）属細菌、エルシニア（Yersinia）属細菌、エシェリキア（Escherichia）属細菌、サルモネラ（Salmonella）属細菌、ヘモフィルス（Haemophilus）属細菌、ヘリコバクター（Helicobacter）属細菌、バシルス（Bacillus）属細菌、ボレリア（Borrelia）属細菌、ナイセリア（Neisseria）属細菌、カンピロバクター（Campylobacter）属細菌、デイノコックス（Deinococcus）属細菌、ミコバクテリウム（Mycobacterium）属細菌、エンテロコッカス（Enterococcus）属細菌、ストレプトコッカス（Streptococcus）属細菌、シゲラ（Shigella）属細菌、エロモナス（Aeromonas）属細菌、エイケネラ（Eikenella）属細菌、クロストリジウム（Clostridium）属細菌、スタフィロコッカス（Staphylococcus）属細菌、ラクトバチルス（Lactobacillus）属細菌、アクチノバチルス（Actinobacillus）属細菌、アクチノマイセス（Actinomyces）属細菌、バクテロイデス（Bacteroides）属細菌、カプノサイトファガ（Capnocytophaga）属細菌、クレブシエラ（Klebsiella）属細菌、ハロバチルス（Halobacillus）属細菌、フゾバクテリウム（Fusobacterium）属細菌、エルウィニア（Erwinia）属細菌、エルベネラ（Elbenella）属細菌、ラクトバチルス（Lactobacillus）属細菌、リステリア（Listeria）属細菌、マンヘイミア（Mannheimia）属細菌、ペプトコッカス（Peptococcus）属細菌、プレボテラ（Prevotella）属細菌、プロテウス（Proteus）属細菌、セラチア（Serratia）属細菌、ベイロネラ（Veillonella）属細菌及びアグリゲイティバクター（Aggregatibacter）属細菌などが挙げられる。より具体的には、ビブリオ・ハーベイ（Vibrio harveyi）、ビブリオ・フィシェリ（Vibrio fischeri）、コレラ菌（Vibrio cholerae）、腸炎ビブリオ（Vibrio parahaemolyticus）、ビブリオ・アルギノリチカス（Vibrio alginolyticus）、シュードモナス・ホスホレウム（Pseudomonas phosphoreum）、ポリフィロモナス・ジンジバリス（Porphyromonas gingivalis）、エルシニア・エンテロコリチカ（Yersinia enterocolitica）、大腸菌（Escherichia coli）、ネズミチフス菌（Salmonella typhimurium）、インフルエンザ菌（Haemophilus influenzae）、ヘリコバクター・ピロリ（Helicobacter pylori）、枯草菌（Bacillus subtilis）、ボレリア・ブルグドルフェリ（Borrelia burgfdorferi）、髄膜炎菌（Neisseria meningitidis）、淋菌（Neisseria gonorrhoeae）、ペスト菌（Yersinia pestis）、カンピロバクター・ジェジュニ（Campylobacter jejuni）、デイノコックス・ラジオデュランス（Deinococcus radiodurans）、結核菌（Mycobacterium tuberculosis）、エンテロコッカス・フェカリス（Enterococcus faecalis）、肺炎レンサ球菌（Streptococcus pneumoniae）、化膿レンサ球菌（Streptococcus pyogenes）、ストレプトコッカス・ミュータンス（Streptococcus mutans）、黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus）、箕田赤痢菌（Shigella flexneri）、シゲラ・ボイデイ（Shigella boydii）、セレウス菌（Bacillus cereus）、バチルス・クブチリス（Bacillus cubtilis）、エロモナス・ハイドロフィラ（Aeromonas hydrophila）、チフス菌（Salmonella enterica）、エイケネラ・コロデンス（Eikenella corrodens）、ヘリコバクター・ヘパティカス（Helicobacter hepaticus）、ウェルシュ菌（Clostridium perfringens）、スタフィロコッカス・ハエモリティカス（Staphylococcus haemolyticus）、ラク���バチルス・ガセリ（Lactobacillus gasseri）、ラクトバチルス  アシドフィラス（Lactobacillus acidophilus）、ラクトバチルス・ロイテリ（Lactobacillus reuteri）、ラクトバチルス・サリバリウス（Lactobacillus salivarius）、ラクトバチルス・カゼイ（Lactobacillus casei）、ストレプトコッカス・サンギニス（Streptococcus sanguinis）、ストレプトコッカス・アンギノーサス（Streptococcus anginosus）、ストレプトコッカス・オラリス（Streptococcus oralis）、ストレプトコッカス・ボビス（Streptococcus bovis）、ストレプトコッカス・ゴルドニ（Streptococcus gordonii）、ストレプトコッカス・ミティス（Streptococcus mitis）、アクチノバチルス・アクチノマイセテムコミタンス（Actinobacillus actinomycetemcomitans）、ビブリオ・ブルニフィカス（Vivrio vulnificus）、ビブリオ・ミミクス（Vibrio mimicus）、ビブリオ・アングイラルム（Vibrio anguillarum）、ラクトバチルス・ラムノサス（Lactobacillus rhamnosus）、エルウィニア・アミロボラ（Erwinia amylovora）、エルウィニア・カロトバラ（Erwinia carotovara）、ハロバチルス・ハロフィラス（Halabacilus halophilus）、セラチア・ピムチカ（Serratia pymuthica）、セラチア・マルセセンス（Serratia marcescens）、バクテロイデス・フラジリス（Bacteroides fragilis）、バクテロイデス・ブルガタス（Bacteroides vulgatus）、バクテロイデス・ディスタソニス（Bacteroides distasonis）、リステリア・モノサイトジェネス（Listeria monocytogenes）、スタフィロコッカス・エピデルミディス（Staphylococcus epidermidis）、クロストリジウム・ディフィシル（Clostridium difficile）、アエロモナス・ハイドロフィリア（Aeromonas hydrophilia）、マンヘイミア・ハエモライティカ（Mannhemia haemolytica）、クレブシエラ・ニューモニアエ（Klebsiella pneumoniae）、バチルス・アンスラシス（Bacillus anthracis）、カンピロバクター・コリ（Campylobacter coli）、カンピロバクター・レクタス（Campylobacter rectus）、プロテウス・ミラビリス（Proteus mirabilis）、アクチノマイセス・ナエスランディ（Actinomyces naeslundii）、アクチノマイセス・ビスコーサス（Actinomyces viscosus）、アクチノマイセス・イスラエリー（Actinomyces israelii）、ペプトコッカス・アナエロビウス（Peptococcus anaerobius）、フゾバクテリウム・ヌクレアタム（Fusobacterium nucleatum）、ベイロネラ・パルラ（Veillonella parvula）、カプノサイトファガ・スプティゲナ（Capnocytophaga sputigena）、プレボテラ・インタメディア（Prevotella intermedia）及びアグリゲイティバクター・アクチノミセテムコミタンス（Aggregatibacter actinomycetemcomitans）などが挙げられる。
【００３４】
本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分は、ストレプトコッカス・ミュータンス、ポリフィロモナス・ジンジバリス、ストレプトコッカス・オラリス、ストレプトコッカス・ゴルドニ、ストレプトコッカス・サングイニス、ストレプトコッカス・ミティス、アクチノマイセス・ナエスランディ、ペプトコッカス・アナエロビウス、アクチノバチルス・アクチノマイセテムコミタンス、フゾバクテリウム・ヌクレアタム、ベイロネラ・パルラ、カプノサイトファガ・スプティゲナ、プレボテラ・インタメディア及びラクトバチルス・サリバリウスなどに対するＡＩ−２の阻害に対し、特に好ましく用いられる。
【００３５】
生体内において、ＡＩ−２量とある種の感染症の症状とが相関関係を有し、本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分を投与することによりＡＩ−２と関連する感染症の症状を低減できる。したがって、本発明のＡＩ−２阻害剤は、ＡＩ−２と関連する感染症の予防及び／又は治療剤として用いることができる。さらには、本発明のＡＩ−２阻害剤は、ＡＩ−２と関連する感染症の予防及び／又は治療剤などに含有させることができる。
【００３６】
本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分を投与することにより予防及び／又は治療することができる感染症は、ＡＩ−２を阻害することにより予防及び／又は治療することができる感染症であり、換言すれば、ＡＩ−２を利用するクオラムセンシングシステムを有する細菌、具体的にはＡＩ−２を阻害することにより影響を及ぼすことができる上記のような細菌に関連する感染症である。
【００３７】
前記有効成分を投与することにより予防及び／又は治療することができる感染症の具体例として、口腔、皮膚、膣、消化（ＧＩ）管、食道及び気道等における感染症が挙げられる。より具体的には、ストレプトコッカス・ミュータンス等により引き起こされる齲蝕；ポルフィロモナス・ジンジバリス等により引き起こされる歯肉炎、歯骨炎等の歯周病；日和見生物により引き起こされる日和見感染症；肺炎レンサ球菌及びインフルエンザ菌等により引き起こされる急性中耳炎（ＡＯＭ）及び滲出性中耳炎（ＯＭＥ）；インフルエンザ菌により引き起こされるインフルエンザ；ヘリコバクター・ピロリにより引き起こされる十二指腸潰瘍、胃ガン及び胃潰瘍；コレラ菌により引き起こされるコレラ；ペスト菌により引き起こされるペスト；髄膜炎菌により引き起こされる髄膜炎；ネズミチフス菌などのサルモネラ属細菌により引き起こされるサルモネラ中毒；ウェルシュ菌により引き起こされる食中毒、ガス壊疽及び出血性腸炎；及び大腸菌等により引き起こされる下痢症などが挙げられる（後述の実施例、並びにYoshida  A．et  al.,Appl．Environ．Microbiol.，71(5)，p．2372-2380，2005；Wen  Z．T．et  al.，J．Bacteriol.，189(9)，p．2682-2691，2004；Osaki  T.  et  al.，J．Med．Microbiol.，55(Pt11)，p．1477-1485，2006；及びOhtani  K．et  al.，Mol．Microbiol.，44(1)，p．171-179，2002等参照）。
【００３８】
本明細書において感染症の予防には、感染症の発症を抑えること及び遅延させることが含まれ、感染症になる前の予防だけではなく、治療後の感染症の再発に対する予防も含まれる。本明細書において感染症の治療には、感染症を治癒すること、症状を改善すること及び症状の進行を抑えることが包含される。
【００３９】
本発明のＡＩ−２阻害剤、並びに前記感染症の予防及び／又は治療剤の投与対象は、好ましくは哺乳動物である。本明細書において哺乳動物は、温血脊椎動物をさし、例えば、ヒト及びサルなどの霊長類、マウス、ラット及びウサギなどの齧歯類、イヌ及びネコなどの愛玩動物、並びにウシ、ウマ及びブタなどの家畜が挙げられる。本発明のＡＩ−２阻害剤、並びに前記感染症の予防及び／又は治療剤は、霊長類、特にヒトへの投与に好適である。感染症に罹患しているヒト、感染症と診断されているヒト、感染症に罹患する可能性があるヒト、感染症を予防する必要があるヒトに投与することが特に好ましい。
【００４０】
本発明のＡＩ−２阻害剤、並びに前記感染症の予防及び／又は治療剤の形態は特に制限されないが、例えば、医薬組成物、食品組成物若しくは化粧料組成物とするか、又はこれらに含有させることができる。
【００４１】
医薬組成物を調製する場合は、通常、前記有効成分と好ましくは薬学的に許容される担体を含む製剤として調製する。薬学的に許容される担体とは、一般的に、前記有効成分とは反応しない、不活性の、無毒の、固体又は液体の、増量剤、希釈剤又はカプセル化材料等をいい、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、液体ポリエチレングリコールなど）、適切なそれらの混合物、植物性油などの溶媒又は分散媒体などが挙げられる。
【００４２】
医薬組成物は、経口により、非経口により、例えば、皮膚に、皮下に、粘膜に、静脈内に、動脈内に、筋肉内に、腹腔内に、膣内に、肺に、脳内に、眼に、及び鼻腔内に投与される。経口投与製剤としては、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤、チュアブル剤、ペレット剤、シロップ剤、液剤、懸濁剤及び吸入剤などが挙げられる。非経口投与製剤としては、坐剤、保持型浣腸剤、点滴剤、点眼剤、点鼻剤、ペッサリー剤、注射剤、口腔洗浄剤並びに軟膏、クリーム剤、ゲル剤、制御放出パッチ剤及び貼付剤などの皮膚外用剤などが挙げられる。本発明の医薬組成物は、徐放性皮下インプラントの形態で、又は標的送達系（例えば、モノクローナル抗体、ベクター送達、イオン注入、ポリマーマトリックス、リポソーム及びミクロスフェア）の形態で、非経口で投与してもよい。
【００４３】
医薬組成物はさらに医薬分野において慣用の添加剤を含んでいてもよい。そのような添加剤には、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、抗酸化剤、着色剤、矯味剤などがあり、必要に応じて使用できる。長時間作用できるように徐放化するためには、既知の遅延剤等でコーティングすることもできる。賦形剤としては、例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、寒天、軽質無水ケイ酸、ゼラチン、結晶セルロース、ソルビトール、タルク、デキストリン、デンプン、乳糖、白糖、ブドウ糖、メタ珪酸アルミン酸マグネシウム、リン酸水素カルシウム等が使用できる。結合剤としては、例えば、アラビアゴム、アルギン酸ナトリウム、エチルセルロース、カゼインナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、寒天、精製水、ゼラチン、デンプン、トラガント、乳糖等が挙げられる。崩壊剤としては、例えば、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、結晶セルロース、デンプン、ヒドロキシプロピルスターチ等が挙げられる。滑沢剤としては、例えば、ステアリン酸、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、タルク、硬化油、ショ糖脂肪酸エステル、ロウ類等が挙げられる。抗酸化剤としては、トコフェロール、没食子酸エステル、ジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、アスコルビン酸等が挙げられる。必要に応じてその他の添加剤や薬剤、例えば制酸剤（炭酸水素ナトリウム、炭酸マグネシウム、沈降炭酸カルシウム、合成ヒドロタルサイト等）、胃粘膜保護剤（合成ケイ酸アルミニウム、スクラルファート、銅クロロフィリンナトリウム等）を加えてもよい。
【００４４】
食品組成物を調製する場合、その形態は特に制限されず、飲料も包含される。一般食品の他に、感染症（具体的には歯骨炎などの歯周病等）の予防・改善等をコンセプトとしてその旨を表示した飲食品、すなわち、健康食品、機能性食品、病者用食品及び特定保健用食品なども包含される。健康食品、機能性食品、病者用食品及び特定保健用食品は、具体的には、細粒剤、錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、シロップ剤、液剤、流動食等の各種製剤形態として使用することができ、これら製剤のために使用することができる。製剤形態の食品組成物は、医薬製剤と同様に製造することができ、前記有効成分と、食品として許容できる担体、例えば適当な賦形剤（例えば、でん粉、加工でん粉、乳糖、ブドウ糖、水等）等とを混合した後、慣用の手段を用いて製造することができる。さらに、食品組成物は、スープ類、ジュース類、乳飲料、茶飲料、コーヒー飲料、ココア飲料、ゼリー状飲料などの液状食品組成物、プリン、ヨーグルトなどの半固形食品組成物、パン類、うどんなどの麺類、クッキー、チョコレート、キャンディ、ガム、せんべいなどの菓子類、ふりかけ、バター、ジャムなどのスプレッド類等の形態もとりうる。また、食品には、飼料も含まれる。
【００４５】
食品組成物には、種々の食品添加物、例えば、酸化防止剤、香料、各種エステル類、有機酸類、有機酸塩類、無機酸類、無機酸塩類、無機塩類、色素類、乳化剤、保存料、調味料、甘味料、酸味料、果汁エキス類、野菜エキス類、花蜜エキス類、ｐＨ調整剤、品質安定剤などの添加剤を単独、あるいは併用して配合してもよい。
【００４６】
化粧料組成物を調製する場合、その形態は特に制限されず、溶液、乳液、粉末、水−油二層系、水−油−粉末三層系、ゲル、エアゾール、ミスト及びカプセル等任意の形態とすることができる。また、化粧料組成物の製品形態も任意であり、例えば、マッサージ剤及びフットスプレー等のボディー化粧料、化粧水、乳液、クリーム及びパック等のフェーシャル化粧料、ファンデーション、おしろい、頬紅、口紅、アイシャドー、アイライナー、マスカラ及びサンスクリーン等のメーキャップ化粧料、メーク落とし、洗顔料及びボディーシャンプー等の皮膚洗浄料、ヘアーリンス及びシャンプー等の毛髪化粧料、浴用剤、軟膏、医薬部外品、あぶら取り紙、芳香化粧料等が挙げられる。
【００４７】
化粧料組成物は、化粧品、医薬部外品及び医薬品等に慣用される他の成分、例えば、粉末成分、液体油脂、固体油脂、ロウ、炭化水素、高級脂肪酸、高級アルコール、エステル、シリコーン、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、非イオン界面活性剤、保湿剤、水溶性高分子、増粘剤、皮膜剤、紫外線吸収剤、金属イオン封鎖剤、低級アルコール、多価アルコール、糖、アミノ酸、有機アミン、高分子エマルジョン、ｐＨ調整剤、皮膚栄養剤、ビタミン、酸化防止剤、酸化防止助剤、香料、水等を必要に応じて配合し、常法により製造することができる。
【００４８】
その他の化粧料組成物に配合可能な成分としては、例えば、防腐剤（エチルパラベン、ブチルパラベン等）、消炎剤（例えば、グリチルリチン酸誘導体、グリチルレチン酸誘導体、サリチル酸誘導体、ヒノキチオール、酸化亜鉛、アラントイン等）、美白剤（例えば、胎盤抽出物、ユキノシタ抽出物、アルブチン等）、各種抽出物（例えば、オウバク、オウレン、シコン、シャクヤク、センブリ、バーチ、セージ、ビワ、ニンジン、アロエ、ゼニアオイ、アイリス、ブドウ、ヨクイニン、ヘチマ、ユリ、サフラン、センキュウ、ショウキュウ、オトギリソウ、オノニス、ニンニク、トウガラシ、チンピ、トウキ、海藻等）、賦活剤（例えば、ローヤルゼリー、感光素、コレステロール誘導体等）、血行促進剤（例えば、ノニル酸ワレニルアミド、ニコチン酸ベンジルエステル、ニコチン酸β−ブトキシエチルエステル、カプサイシン、ジンゲロン、カンタリスチンキ、イクタモール、タンニン酸、α−ボルネオール、ニコチン酸トコフェロール、イノシトールヘキサニコチネート、シクランデレート、シンナリジン、トラゾリン、アセチルコリン、ベラパミル、セファランチン、γ−オリザノール等）、抗脂漏剤（例えば、硫黄、チアントール等）、抗炎症剤（例えば、トラネキサム酸、チオタウリン、ヒポタウリン等）等が挙げられる。
【００４９】
本発明のＡＩ−２阻害剤における前記有効成分の投与量は、ＡＩ−２を阻害しうる量であればよく、投与方法、年齢、症状等により適宜決定することができる。例えば、前記有効成分の質量に基づき、１日あたり、体重１ｋｇあたり、経口投与で通常0.00001〜1ｍｇ、好ましくは0.0001〜0.1ｍｇである。
【００５０】
本発明のＡＩ−２阻害剤における前記有効成分の含有量は、上記投与量を達成するように適宜決定できる。例えば、本発明のＡＩ−２阻害剤において、前記有効成分の含有量は0.0001〜1質量％が好ましく、0.001〜0.01質量％がより好ましい。
【００５１】
前記有効成分を投与することにより、ＡＩ−２を阻害することができ、ひいては、感染症を予防及び／又は治療することができる。
【００５２】
従来、感染症の予防及び治療には抗生物質の投与が行われてきた。しかし細菌が薬剤耐性を獲得するため、抗生物質の効果が減弱してしまう。一方、ＡＩ−２を阻害すれば、細菌が本来持つクオラムセンシングシステムを制御し、その病原性を制御することが可能となる。従って、本発明のＡＩ−２阻害剤は、薬剤耐性を持っている細菌にも効果が期待できる。
【実施例】
【００５３】
以下、本発明を実施例に基づきさらに詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００５４】
試験例１  ＡＩ−２活性の測定
ＡＩ−２バイオアッセイ系のためのレポーター菌株としてのビブリオ・ハーベイＢＢ１７０株（ＡＴＣＣ  ＢＡＡ−１１１７）をＭａｒｉｎｅ  Ａｇａｒ  ２２１６培地（商品名、Ｄｉｆｃｏ社製）で３０℃、好気条件下で培養した。このように培養したビブリオ・ハーベイＢＢ１７０株の一白金耳をＭａｒｉｎｅ  Ｂｒｏｔｈ  ２２１６培地（商品名、Ｄｉｆｃｏ社製）３ｍＬに植菌し、好気条件下８時間、３０℃、２００ｒｐｍで振盪培養を行った。前記菌液２００μＬをＡＢ（Autoinducer  Bioassay）培地に植菌し、好気条件下１６時間、３０℃、２００ｒｐｍで振盪培養を行った。この菌液をＡＢ培地で５０００倍に希釈し、レポーター菌液とした。
なお、ＡＢ培地は、Mol．Microbiol.，9(4)，p．773-786，1993を参照して以下の通り調製した。0.2%Vitamin-free  casamino  acids（Difco社製）、0.3Ｍ  NaCl（和光純薬社製）、0.05Ｍ  MgSO4・7H2O（和光純薬社製）の溶液を任意の濃度のKOH溶液（和光純薬社製）でpH7.5に調整し、オートクレーブ後室温で保存した。この溶液１Ｌに対し、１Ｍリン酸カリウムバッファー（１Ｍ  ＫＨ2ＰＯ4  ２１．１ｍＬ＋１Ｍ  Ｋ2ＨＰＯ4  ２８．９ｍＬ）１０ｍＬ、０．１Ｍ  Ｌ−アルギニン（free-base、和光純薬社製）１０ｍＬ、１ｍｇ／ｍＬ  thiamine  HCl（和光純薬社製）１ｍＬ、１０μg/ｍＬ  リボフラビン（和光純薬社製）１ｍＬ及びグリセロール（和光純薬社製）２０ｍＬをよく混和後、濾過滅菌したもの４２ｍＬを添加し、ＡＢ培地を調製した。
【００５５】
このレポーター菌液と、炭素数６〜１２のδ−ラクトン又は炭素数１０若しくは１２のε−ラクトンのエタノール/ＡＢ培地溶液（曽田香料社より入手）とを９：１の割合（体積比）で混和し、室温で１０分プレインキュベートした。次いで、ＤＰＤ（OMM  Scientificに合成検討を依頼し、同社で合成したものを購入した）を終濃度が１０μＭとなるように添加し、３０℃にて好気振盪培養を行った。４時間後の発光強度をケミルミネッセンス計（ベルトールド社製、Mitharas  LB940（商品名））で測定し、ＡＩ−２阻害活性を測定した。なお、δ−ラクトン及びε−ラクトンの終濃度が０．０１質量％となるように試料を調製した。さらに、ＡＩ−２阻害活性は、１０μＭのＤＰＤが惹起する発光を完全に抑制するときのＡＩ−２阻害活性を１００とした場合の相対値で示した。さらに、ポジティブコントロールとして、ＡＩ−２阻害化合物として既知の化合物（4-ブロモ-5-(4-メトキシフェニル)-2(5H)-フラノン、Sigma社製、終濃度：１０μＭ、特開２００９−１１４１２０号公報参照）を用い、同様にＡＩ−２阻害活性を測定した。
その結果を表１に示す。
【００５６】
【表１】
2012246235.tif 000008
【００５７】
【化７】
2012246235.tif 000009
【００５８】
表１の結果から明らかなように、本発明のＡＩ−２阻害剤は、既知のＡＩ−２阻害化合物に比して、同等もしくはそれ以上のＡＩ−２阻害活性を有する。
【００５９】
試験例２  抗菌試験
試験例１と同様に調製したレポーター菌液と、炭素数６〜１２のδ−ラクトン又は炭素数１０若しくは１２のε−ラクトンのエタノール/ＡＢ培地溶液（曽田香料社より入手）とを９：１の割合（体積比）で混和し、好気条件下で３０℃、４時間インキュベートした（各化合物の終濃度は０．０１質量％）。さらに、培養菌液をＡＢ培地で１００〜１００００倍に任意に希釈しＭａｒｉｎｅ  Ａｇａｒ  ２２１６培地（商品名、Ｄｉｆｃｏ社製）に播種し、３０℃で１日培養後、コロニー数をカウントし生菌数を算出した。なお、対象試験として、被験品溶液の代わりにエタノール/ＡＢ培地を用いた以外は同様にして生菌数を算出した。
その結果を表２に示す。
【００６０】
【表２】
2012246235.tif 000010
【００６１】
表２に示すように、本発明に用いるδ−ラクトン及びε−ラクトンのレポーター菌に対する抗菌作用は認められなかった。したがって、本発明のＡＩ−２阻害剤の有効成分は、感染症の原因菌等の細菌に対する殺菌能を示すものではなく、細菌の種間連絡に利用されるＡＩ−２の活性を阻害するものであることを示すものである。