(57)【要約】【課題】従来の技術では、本来所望した色味との違いに基づくフィードバックが反映されるのは次ページ以降の印刷についてであり、色味のずれが生じたページ自体については対応できていなかった。【解決手段】画像形成装置が、印刷データに基づいて記録媒体に画像を印刷する印刷手段と、前記記録媒体に印刷された画像の色を検出する印刷結果検出手段と、前記印刷結果検出手段で検出した色と該検出した色に対応する前記印刷データにおいて指定された色との差分を検出する色値差分検出手段と、前記色値差分検出手段で検出した差分を基に、前記印刷データの画像と前記記録媒体に印刷された画像との色の違いを示す差分画像を生成する差分画像生成手段と、生成された前記差分画像を他の画像形成装置に送信する通信手段とを備えたことを特徴とする。【選択図】図３
2012128175.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷データを用いて記録媒体に画像を印刷する印刷手段と、
前記記録媒体に印刷された画像の色値を検出する印刷結果検出手段と、
前記印刷結果検出手段で検出した色値と該検出した色値に対応する前記印刷データにおいて指定された色値との差分を検出する色値差分検出手段と、
前記色値差分検出手段で検出した差分を用いて、前記印刷データの画像と前記記録媒体に印刷された画像との色値の違いを示す差分画像を生成する差分画像生成手段と、
生成された前記差分画像を他の画像形成装置にて前記画像が印刷された記録媒体に印刷するために送信する通信手段と
を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記差分画像生成手段で生成される差分画像は、前記印刷データの画像よりも拡大又は縮小されていることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記印刷手段は、前記印刷データの画像を該印刷データで指定された色よりも薄い色で印刷することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
印刷データを用いて記録媒体に画像を印刷する印刷手段と、
前記印刷データにおいて指定されたトナー載り量よりも少ないトナー載り量に制限した制限画像を生成するトナー載り量制限手段と、
前記トナー載り量制限手段で制限されたトナー載り量を用いて、前記印刷データの画像と前記制限画像との色値の違いを示す差分画像を生成する差分画像生成手段と、
生成された前記差分画像を他の画像形成装置にて前記画像が印刷された記録媒体に印刷するために送信する通信手段と
を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
前記印刷手段は、複数のトナーを用いて印刷を行い、
前記トナー載り量制限手段は、前記印刷データにおいて指定されたトナー載り量をトナー毎に一律に制限することにより又は使用するトナーを限定することにより、前記制限画像を生成することを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記差分画像生成手段で生成される差分画像は、前記トナー載り量制限手段でトナー載り量が制限された部分のうち、予め設定された閾値を超えている部分の色の違いを示すことを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置とネットワークを介して接続される画像形成装置であって、
前記請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置において印刷された記録媒体を受け取る手段と、
前記差分画像を受信するデータ通信部と、
受信した前記差分画像を用いて、前記受け取った記録媒体に画像を印刷する印刷手段と、
を備えたことを特徴とする、画像形成装置。
【請求項８】
前記印刷手段における印刷に先立ってハーフトーニングを行う中間調処理手段であって、誤差拡散法によるハーフトーニングを行うことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
受信した前記差分画像と特色トナー用の画像とを合成して合成画像を生成する画像合成手段をさらに備え、
前記印刷手段は前記合成画像を用いて前記受け取った記録媒体に画像を印刷する
ことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記合成画像のデータにおいて指定されたトナー載り量よりも少ないトナー載り量に制限した制限画像を生成するトナー載り量制限手段であって、特色トナーの載り量を他のトナーの載り量に優先して確保する、トナー載り量制限手段をさらに備えることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載された画像形成装置と、請求項７乃至１０のいずれか１項に記載された画像形成装置とからなることを特徴とする画像形成システム。
【請求項１２】
印刷データを用いて記録媒体に画像を印刷する印刷ステップと、
前記記録媒体に印刷された画像の色値を検出する印刷結果検出ステップと、
前記印刷結果検出ステップで検出した色値と該検出した色値に対応する前記印刷データにおいて指定された色値との差分を検出する色値差分検出ステップと、
前記色値差分検出ステップで検出した差分を用いて、前記印刷データの画像と前記記録媒体に印刷された画像との色値の違いを示す差分画像を生成する差分画像生成ステップと、
生成された前記差分画像を他の画像形成装置にて前記画像が印刷された記録媒体に印刷するために送信する通信ステップと
を含むことを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成システム、画像形成装置、その制御方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、カラー印刷を行う画像形成装置とクリア印刷を行う画像形成装置とを連結する技術や、プリンタエンジンを２台搭載したタンデム型の画像形成装置が提案されている（特許文献１参照）。
【０００３】
そして、そのようなタンデム型の画像形成装置において、印刷結果の色のずれを検知して、次のページ印刷時に色のずれ結果を補正情報としてフィードバックする技術が知られている（特許文献２参照）。これは、第１のプリンタエンジンで印刷した結果と本来目指した印刷結果との色のずれを検知し、第２のプリンタエンジンに「色のずれ」のフィードバックを与えるというものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１４５５９５号公報
【特許文献２】特開平１１−１０２０９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような従来の技術では、フィードバックが反映されるのは次ページ以降の印刷についてであり、色のずれが生じたページ自体については対応できていなかった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る画像形成装置は、印刷データを用いて記録媒体に画像を印刷する印刷手段と、前記記録媒体に印刷された画像の色値を検出する印刷結果検出手段と、前記印刷結果検出手段で検出した色値と該検出した色値に対応する前記印刷データにおいて指定された色値との差分を検出する色値差分検出手段と、前記色値差分検出手段で検出した差分を用いて、前記印刷データの画像と前記記録媒体に印刷された画像との色値の違いを示す差分画像を生成する差分画像生成手段と、生成された前記差分画像を他の画像形成装置にて前記画像が印刷された記録媒体に印刷するために送信する通信手段とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、印刷データのすべてのページにおいて色ずれのない印刷物を得ることできる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態１に係る画像形成システムのハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２】画像形成システムを構成する画像形成装置のプリンタ部を中心とした内部の構成を表した図である。
【図３】実施形態１に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【図４】第１の画像形成装置における処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】差分画像が生成される過程を説明する図である。
【図６】第２の画像形成装置における処理の流れを示すフローチャートである。
【図７】実施形態２に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【図８】実施形態２に係る第１の画像形成装置における処理の流れを示すフローチャートである。
【図９】実施形態３に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【図１０】実施形態３に係る第２の画像形成装置における処理の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。
（実施形態１）
本実施形態に係る画像形成システムは、第１の画像形成装置と第２の画像形成装置からなり、両画像形成装置は共にＣＭＹＫトナーによるカラー印刷を行う。そして、相互に接続された２台の画像形成装置が連動して印刷処理を行うことが可能となっている。
【００１０】
図１は、本実施形態に係る画像形成システムのハードウェア構成の一例を示す図である。この図から分かるとおり、第１の画像形成装置としての画像形成装置１００と第２の画像形成装置としての画像形成装置２００との間に基本的な構成上の違いはない。以下、簡単に説明する。
【００１１】
１０，２０はＣＰＵであり、ユーザの印刷指示に応じて印刷を実行するための各種処理の制御を行う。この制御は、あらかじめＲＯＭ１１，２１等に格納されている制御プログラムに基づいて実行される。制御プログラムには、システムクロックによってタスクと称されるロードモジュール単位に時分割制御を行うためのＯＳ（オペレーティングシステム）がある。また、制御プログラムには、このＯＳによって機能単位に実行制御される複数のロードモジュールがある。
【００１２】
１２，２２はＨＤＤであり、印刷データなど各種のデータや情報、処理結果を格納する。
【００１３】
１３，２３はプリンタ部であり、指示された印刷データに基づいて記録媒体（例えば、紙）に画像を形成する。このプリンタ部１３，２３の詳細については後述する。
【００１４】
１４，２４は、ネットワーク３０を介して送られてくる印刷データ等の受信、各種命令の他方の画像形成装置への送信などを担うネットワークインタフェースである。
【００１５】
１５，２５は、入力情報や処理結果等の状態表示を行うための表示機能、および各種設定等のためのユーザからの入力を受け付ける入力機能を備える操作部である。
【００１６】
３０はＬＡＮ等のネットワークであり、画像形成装置１００と画像形成装置２００とを相互に接続している。また、不図示のＰＣなどの外部機器とも接続されており、例えばユーザがＰＣから印刷を指示すると、印刷データがこのネットワーク３０を介して画像形成装置１００及び／又は画像形成装置２００に送信される。
【００１７】
図２は、画像形成装置１００，２００のプリンタ部を中心とした内部の構成を表した図であり、本画像形成システムにおいて記録媒体である用紙にどのように画像が形成されるかを示している。
【００１８】
（画像形成装置１００の内部構成）
１０１は、レーザ光源やポリゴンスキャナ等で構成された露光制御部である。
【００１９】
１０２は、露光制御部１０１からのレーザ光が照射される感光体ドラムである。露光制御部１０１は、所定の画像処理がされた画像信号に基づいてレーザ光を変調して、感光体ドラム１０２に照射する。
【００２０】
１０３は、感光体ドラム１０２を除電するための前露光ランプである。
【００２１】
１０４は、感光体ドラム１０２を帯電する一次帯電器である。
【００２２】
１０５は、感光ドラム１０２上に現像された画像を一時的に保持する中間転写体である。
【００２３】
１０６は、中間転写体１０５に画像を転写する一次転写ローラである。
【００２４】
１０７は、感光体ドラム１０２及び中間転写体１０５上の残留トナーを除去するクリーニング装置である。
【００２５】
１０８〜１１１は、感光体ドラム１０２の表面上に露光制御部１０１からのレーザ光により静電潜像された画像を現像するための現像器であり、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４色のトナーが夫々に充填されている。
【００２６】
感光体ドラム１０２は不図示のモータによって回転しており、一次帯電器１０４により所望の電位に帯電された後、露光制御部１０１からのレーザ光が感光体ドラム１０２を露光する。これにより、感光体ドラム１０２上に静電潜像が形成される。その後、１色目の現像器１０８が感光体ドラム１０２へ接するように移動し、現像器１０８内のトナーをこの静電潜像に静電的に付着させることで、感光体ドラム１０２上に１色目のトナー像を形成する。そして、感光体ドラム１０２上に形成された１色目のトナー像が一次転写ローラ１０６により中間転写体１０５へ一次転写される。次に、２色目の現像器１０９が感光体ドラム１０２に接するように移動する。続いて、中間転写体１０５上に一次転写されている１色目のトナー像の先端と感光体ドラム１０２上に現像される２色目のトナー像の先端とが、共に一次転写ローラ１０６に向かい合う位置となるタイミングで露光制御部１０１からのレーザ光を照射する。これにより、感光体ドラム１０２上に２色目の静電潜像が形成され、この静電潜像に現像器１０９内のトナーが静電的に付着して、感光体ドラム１０２上に２色目のトナー像が形成される。その後、中間転写体１０５上に一次転写されている１色目のトナー像の上に、この感光体ドラム１０２上の２色目のトナー像を重ね合わせる。同様の重ね合わせを、３色目のトナー像、４色目のトナー像についても繰り返し行い、中間転写体１０５上に４色フルカラーのトナー像を一次転写する。
【００２７】
また、画像形成装置１００は、用紙を積載する給紙カセット１１２を備える。
【００２８】
給紙カセット１１２に積載される用紙は、装置内に給紙するピックアップローラ１１３によって給紙される。なお、給紙は給紙トレイ（参照符号なし）からも可能である。
【００２９】
１１４は、装置内に給紙された用紙をレジストレーションローラ１１５に向けて搬送する給紙ローラである。搬送された用紙の先端と、中間転写体１０５に結像されている未定着トナー画像の先端とが一致するようにレジストレーションローラ１１５が駆動されると共に、２次転写ローラ１１６に転写バイアスがかけられる。これにより、用紙上に画像が転写される。
【００３０】
１１７は、画像が転写された用紙を定着器１１８に搬送する搬送ベルトである。
【００３１】
１１８は、用紙に転写されたトナー像を加圧・加熱して定着する定着器である。定着器１１８は、上部のヒートローラと下部から圧着される定着ベルトからなり、用紙をその間に通すことにより転写されたトナー像を定着させる。
【００３２】
１１９は用紙を画像形成装置１００の外部に排出する排紙ローラである。
【００３３】
１２０は、印刷結果（用紙上に形成された画像の色）を検出するセンサである。このセンサ１２０の目的は、画像形成装置２００での印刷処理（補正）のために画像形成装置１００における印刷結果を検出することである。よって、センサ１２０は定着器１１８よりも下流の位置に設けられる。本実施形態では、定着器１１８と排紙ローラ１１９との間に設けているがこれに限られない。上記目的を達成することが可能な位置であればどこでもよい。
【００３４】
（画像形成装置２００の内部構成）
画像形成装置２００の構成も画像形成装置１００の構成と基本的に同じである。すなわち、２０１は露光制御部、２０２は感光体ドラム、２０３は前露光ランプ、２０４は一次帯電器、２０５は中間転写体、２０６は一次転写ローラ、２０７はクリーニング装置、２０８〜２１１は現像器である。そして、２１５はレジストレーションローラ、２１６は２次転写ローラ、２１７は搬送ベルト、２１８は定着器、２１９は排紙ローラである。
【００３５】
２１３は、画像形成装置１００での印刷処理を終えた用紙を画像形成装置２００内に取り込み、レジストレーションローラ２１５に向けて搬送するための給紙ローラである。
【００３６】
画像形成装置２００側に給紙カセットは存在せず、そのため用紙を装置内に給紙するためのピックアップローラ１１３に対応するローラも存在しない。
【００３７】
なお、本実施形態における画像形成装置１００，２００は、説明の便宜のため、いずれも用紙の片面にのみ印刷可能な構造になっている。しかしながら、両面印刷のための用紙を反転させる機構を備えた画像形成装置を採用することも当然のことながら可能であり、そのような両面印刷機能を備えた画像形成装置及び画像形成システムが本発明の適用範囲内であることはいうまでもない。
【００３８】
そして、これら画像形成装置１００と画像形成装置２００の間にバッファを設けて、画像形成装置１００から排紙された用紙を一旦、画像形成装置２００へ搬送し、搬送された用紙が画像形成装置２００へ給紙されるよう、２台の装置を接続してもよい。
【００３９】
図３は本実施形態に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【００４０】
各ソフトウェアモジュールについて説明する前に、同図中の符号３３０〜３６０について説明する。
【００４１】
まず、３３０は、ユーザの印刷指示に係る印刷データであり、第１の画像形成装置において印刷処理に用いるためビットマップ形式の画像データ（以下、「ビットマップデータ」という。）として入力される。すなわち、ビットマップデータ３３０は、スキャナ（不図示）でスキャンされたものである場合、或いはネットワーク３０を介してＰＤＬデータで受信されたものが不図示のＰＤＬ解釈部で解釈されて作成される場合などがある。このビットマップデータで表される画像は、ユーザが望む色で表現された最終的な目標となる画像であり、以下では「ターゲット画像」と呼ぶ。
【００４２】
３４０は、ビットマップデータ３３０に基づいて画像が印刷された用紙等の記録媒体（印刷物）である。
【００４３】
３５０は、第２の画像形成装置における印刷処理に供されるビットマップデータであって、ビットマップデータ３３０のターゲット画像と印刷物３４０における実際の画像との差分を基に生成された差分画像のデータである。
【００４４】
３６０は、差分画像を印刷物３４０上に印刷して得られた印刷物であり、本画像形成システムにおいて作成される最終的な印刷物である。
【００４５】
以上を前提に、各ソフトウェアモジュールについて説明する。
【００４６】
まず、画像形成装置１００の構成要素であるモジュール３１０〜３１４について説明する。
【００４７】
３１０は印刷処理部であり、印刷指示の対象であるビットマップデータ３３０を基に印刷処理（用紙に画像を形成する処理）を行い、印刷物３４０を作成する。
【００４８】
３１１は印刷結果検出部であり、印刷物３４０に形成された画像の色を画素単位で検出する処理を行う。なお、本実施形態では１画素は１ドットで形成されることとしているので、ドット単位の検出と言い換えることも可能である。
【００４９】
３１２は色値差分検出部であり、印刷結果検出部３１１で検出した色（色値）と、当該検出した色（色値）に対応するビットマップデータ３３０で指定された色（色値）との差分（色差分）を、センサ１２０を使用して検出する処理を行う。
【００５０】
３１３は差分画像生成部であり、色値差分検出部３１２で検出した色差分を基に、印刷物３４０上の画像とビットマップデータ３３０におけるターゲット画像との色の違いを示す差分画像を生成する処理を行う。
【００５１】
３１４はデータ通信部であり、生成した差分画像のデータ３５０をネットワークＩ／Ｆ  １４を介して画像形成装置２００に送信等する処理を行う。
【００５２】
次に、画像形成装置２００の構成要素であるモジュール３２０及び３２１について説明する。
【００５３】
３２０はデータ通信部であり、画像形成装置１００から送信された差分画像のデータ３５０をネットワークＩ／Ｆ  ２４を介して受信等する処理を行う。
【００５４】
３２１は印刷処理部であり、画像形成装置１００における印刷処理を終えて搬送されてきた印刷物３４０に対し、受信した差分画像のデータ３５０を基に画像を形成（印刷）する処理を行う。
【００５５】
図４は、第１の画像形成装置である画像形成装置１００における処理の流れを示すフローチャートである。なお、本処理は、ＲＯＭ１１或いはＨＤＤ１２からＲＡＭ１１に読み込まれたプログラムをＣＰＵ１０が実行することによって実現される。
【００５６】
ステップ４００において、画像形成装置１００は、不図示のＰＣ等からネットワーク３０を介して、ユーザによる印刷指示を印刷データと共に受け取る。
【００５７】
ステップ４１０において、印刷処理部３１０は、受け取った印刷データに基づいて、用紙に画像を形成（印刷処理を実行）する。なお、上述のとおり、印刷指示と共に送られてきた印刷データがＰＤＬデータの場合には不図示のＰＤＬ解釈部でビットマップデータ３３０に変換された後に、印刷処理部３１０は印刷処理を実行する。印刷処理を終えた用紙（印刷物３４０）は、センサ１２０の位置まで搬送される。
【００５８】
ステップ４２０において、印刷結果検出部３１１は、印刷物３４０から印刷結果、すなわち、用紙上に形成された画像の色を検出する 。この印刷結果検出部３１１で検出する色はＲＧＢ値で測定される。そして、測定された値は、ＩＣＣプロファイルにより第１の画像形成装置１００に依存したＲＧＢ値に変換することでカラーマッチング処理が施され、色分解処理によりＣＭＹＫ値に変換される。（このカラーマッチング処理の詳細については、例えば、公知文献である特開２００５−１４２７６９号公報に記載されているとおりである）。
【００５９】
検出の方法は、センサ１２０の能力に依存する。例えば、センサ１２０がＣＭＹＫの単色のみ検出する能力を有する場合は、印刷物３４０に形成された画像のうちＣＭＹＫの単色で印刷した部分の色のみを検出する。この場合、印刷した画像のうちどの画素（ドット）がＣＭＹＫの単色で印刷されているかを検出に先立って把握しておく必要がある。よって、ビットマップデータ３３０においてＣＭＹＫの単色による印刷が指定されている部位（ドット）を座標で特定しておく。そして、該特定された座標の箇所をピンポイントで検出する。一方、センサ１２０が混色に対しても検出する能力を有している場合には、印刷物３４０上に形成された画像を構成するすべての色をドット単位で検出する。
【００６０】
ステップ４３０において、色値差分検出部３１２は、印刷結果検出部３１１で検出された色と、該色に対応するビットマップデータ３３０において指定されている色との差分を検出する。例えば、ビットマップデータ３３０において指定した色値がＣ＝Ｍ＝Ｙ＝Ｋ＝２５５であるドットＸにおいて、検出された色値がＣ＝Ｍ＝Ｙ＝Ｋ＝２５０であったとする。この場合、当該ドットＸのＣＭＹＫの値（Ｘｃ，Ｘｍ，Ｘｙ，Ｘｋ）については、（５／２５５Ｘｃ，５／２５５Ｘｍ，５／２５５Ｘｙ，５／２５５Ｘｋ）が色ずれを示す差分の値となる。ここで、センサ１２０が混色の検出能力を有し、全ての色を検出できている場合には、ドット毎に単純比較して印刷物３４０とビットマップデータ３３０との色差分を求める。一方、ＣＭＹＫの単色しか検出できていない場合には、ＣＭＹＫの単色部分については単純比較によって色差分を求め、他の混色部分については線形補間等の計算によって色差分を求める。例えば、ＣＭＹＫの単色部分を検出した結果、Ｃについては５％、Ｍについては１０％の色ずれが生じていることが判明したとする。この場合において、ＣとＭからなる混色ドットＹについては、Ｃの値について５％、Ｍの値について１０％をそれぞれ乗じて得られた値が、当該ドットＹにおける色ずれを示す差分の値となる。
【００６１】
このような処理を行った結果、色差分が検出されれば、ステップ４４０に進む。色差分が検出されなかった場合には、ステップ４６０に進む。
【００６２】
ステップ４４０において、差分画像生成部３１３は、検出された色差分を基に、印刷物３４０に印刷された画像とビットマップデータ３３０におけるターゲット画像との色の違いを示す差分画像を生成する。すなわち、差分画像生成部３１３は、印刷物３４０において生じている色ずれ（ターゲット画像からの色ずれ）を補うような画像のビットマップデータを生成する。
【００６３】
図５の（ａ）〜（ｃ）は差分画像が生成される過程を説明する図である。図５の（ａ）はビットマップデータ３３０におけるターゲット画像、同（ｂ）はビットマップデータ３３０の印刷結果として印刷物３４０から検出された画像、そして、同（ｃ）が両者の色ずれを示す差分画像である。この例では、ターゲット画像に対して印刷物３４０の画像がわずかに薄く印刷されており、その薄くなった分を補う差分画像が生成されたことを示している。当然のことながら、この例とは逆方向の色ずれが生じるケース、つまり、ターゲット画像に対して印刷物３４０の画像が濃く印刷されてしまうことも考えられる。このように第１の画像形成装置１００で色が濃く印刷された場合には、第２の画像形成装置２００において差分画像を用いた補正印刷はできない。そこで、第２の画像形成装置２００における補正印刷の実行を担保するために、第１の画像形成装置１００で印刷する際に常に本来の色値よりも小さな色値に変更し、少し色を薄めに印刷するようにしてもよい。例えば、ハーフトーニングを行う前に、すべてのドットを一律に１０％薄くして印刷するようにする。これにより、第２の画像形成装置２００での補正印刷処理の実施が担保され、最終的な印刷物３６０における色ずれの発生をより効果的に抑制することが可能となる。
【００６４】
また、第1の画像形成装置で印刷を行った結果、用紙が収縮したり膨張したりすることがある。その様な変形した用紙に対して差分画像をそのまま印刷したのではレジストレーションずれが発生してしまう。この様な場合を考慮して、変形した用紙に応じて大きめ或いは小さめの差分画像を生成するようにしてもよい。差分画像の拡大／縮小は公知のエッジ抽出技術を用いればよく、例えば、グラフィックスや文字部分を抽出して、所定ドット分（数ｄｏｔ）だけ内郭/外郭に拡げる／縮めるようにすればよい。そして、どのような場合に用紙が縮小／膨張するかは経験則から予め把握可能であることが多いので、使用される用紙の種類を検出し、それに併せて所定の割合で縮小／拡大するように設定すればよい。或いは、操作部１５を介してユーザが印刷時に差分画像の拡大率や縮小率を設定できるようにしてもよい。これにより、第２の画像形成装置２００で差分画像を印刷した際にレジストレーションずれが発生するのを防ぐことができる。
【００６５】
さらに、図４のフローチャートでは、色差分が検出されたものについてはすべて差分画像を生成するようになっている。しかし、例えば、検出された色差分の値が予め設定された所定の閾値を超えるものについてのみ差分画像を生成するような処理とすることも可能である。
【００６６】
ここで、フローチャートの説明に戻る。
【００６７】
ステップ４５０において、データ通信部３１４は、生成された差分画像のデータ３５０を画像形成装置２００に送信する。差分画像が生成されなかった場合には、その旨の信号を画像形成装置２００に送信する。
【００６８】
ステップ４６０において、画像形成装置１００は、印刷を終えた用紙（印刷物３４０）を画像形成装置２００に向けて搬出する。
【００６９】
図６は、第２の画像形成装置である画像形成装置２００における処理の流れを示すフローチャートである。なお、本処理は、ＲＯＭ２１或いはＨＤＤ２２からＲＡＭ２１に読み込まれたプログラムをＣＰＵ２０が実行することによって実現される。
【００７０】
ステップ６００において、画像形成装置２００は、画像形成装置１００から搬出された用紙（印刷物３４０）を装置内に搬入する。
【００７１】
ステップ６１０において、データ通信部３２０は、画像形成装置１００から差分画像のデータ３５０（若しくは差分画像のデータ３５０がない旨の信号）を受信する。差分画像のデータ３５０を受信した場合には、ステップ６２０に進む。差分画像のデータ３５０がない旨の信号を受信した場合には、ステップ６３０に進む。
【００７２】
ステップ６２０において、印刷処理部３２１は、受け取った差分画像のデータ３５０に基づいて、印刷物３４０上に差分画像を印刷する。なお、ここでの印刷処理に先立ち、不図示の画像処理部においてハーフトーニング（中間調処理）などの必要な画像処理が事前になされる。この場合のハーフトーニングには誤差拡散法を用いることが望ましい。最終的な印刷物３６０においてモアレが生じるのを回避するためである。もし、画像形成装置２００におけるハーフトーニングで誤差拡散法を用いない場合には、画像形成装置１００と画像形成装置２００とで、ハーフトーニングの方法を異ならせることが望ましい。同一の画像に対して同じ方法のハーフトーニングを繰り返し行うと画像にモアレが発生しやすくなるためである。
【００７３】
ステップ６３０において、画像形成装置２００は、差分画像の印刷された用紙を（或いは画像形成装置１００から搬送された印刷物３４０をそのまま）装置外に排出する。
【００７４】
以上のとおり、本実施形態にかかる画像形成システムによれば、第１の画像形成装置において色ずれが生じたとしても第２の画像形成装置において補正がなされるので、印刷データのすべてのページにおいて色ずれのない印刷物を得ることできる。
【００７５】
（実施形態２）
通常、画像形成装置には、トナーの載り量に制限があることが多い。そのため、トナーの載り量制限によって、基となるターゲット画像とその印刷物上の画像との間に色ずれが生じることになる。そこで、第１の画像形成装置においてトナーの載り量制限によって生じた色ずれを補うような差分画像データを生成し、該差分画像データを用いて第２の画像形成装置で印刷する態様について第２の実施形態として説明する。なお、実施形態１と共通する部分については説明を簡略化ないしは省略し、ここでは差異点を中心に説明することとする。
【００７６】
まず、トナーの載り量制限について説明する。載り量とは、１ｃｍ2に形成されるトナーの重量のことである。載り量は、ターゲット画像であるビットマップデータのＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋの各色に分解された画像情報の１画素当たりのデータ量である画像データ量を変更することで調整可能である。各色の最大の画像データ量を１００％とし、１００％の時にその色の最大濃度となる。よって、画像データは０〜１００％の範囲で変更可能で、各色のトナーを重ね合わせて様々な色を表現することができ、理論上は、カラー画像情報としては、最大で４００％の画像データ量となる。しかしながら、実際の画像形成において、４００％のカラートナーが用いられることはない。例えば、ＵＣＲ（Ｕｎｄｅｒ Ｃｏｌｏｒ Ｒｅｍｏｖａｌ）などの方法を用いて、カラートナーの最大載り量が１８０％〜２４０％になるように通常は設定される。
【００７７】
図７は、本実施形態に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【００７８】
７３０はターゲット画像を表すビットマップ形式の画像データ、７４０はトナー載り量制限によってトナーが制限された画像（制限画像）のデータ、７５０は制限画像のデータ７４０に基づいて印刷された用紙等の記録媒体（印刷物）である。そして、７６０はターゲット画像と制限画像との色の違いを示す差分画像のデータであり、７７０は印刷物７５０上にさらに差分画像を印刷して得られた最終的な印刷物である。
【００７９】
そして、７１０は印刷処理部であり、実施形態１の印刷処理部３１０に対応する。
【００８０】
なお、本実施形態において差分画像のデータ７６０は、ターゲット画像であるビットマップデータ７３０とそれを印刷して得られた印刷物との色差分に基づいて生成されるわけではない。したがって、印刷結果検出部３１１や色値差分検出部３１２に対応する処理部は存在しない。
【００８１】
７１１はトナー載り量制限部であり、設定された制限値を越えないようにトナーの載り量を一定の範囲内に抑えた制限画像を生成する処理を行う。たとえば、トナー載り量の制限が２００％に設定されている場合には、載り量が２００％を超えないような制限画像にターゲット画像を置き換える処理を行う。具体的には、ドットＸのＣＭＹＫ値（Ｘｃ、Ｘｍ、Ｘｙ、Ｘｋ）の合計であるＸｃ＋Ｘｍ＋Ｘｙ＋Ｘｋ＝Ｚが２００より大きい場合に(２００／Ｚ＊Ｘｃ、２００／Ｚ＊Ｘｍ、２００／Ｚ＊Ｘｙ、２００／Ｚ＊Ｘｋ）のように置き換える処理を行う。なお、このようにＣＭＹＫのトナー毎の載り量を一律に一定量以下に制限するのではなく、トナー単位で画像形成装置を分担させてもよい。例えば、第１の画像形成装置ではＣとＭのみについて印刷、第２の画像形成装置では残りのＹとＫについて印刷といったように使用するトナーを限定して分担するようにしてもよい。
【００８２】
７１２は差分画像生成部、７１３はデータ通信部であり、それぞれ実施形態１の差分画像生成部３１３、データ通信部３１４に対応する。
【００８３】
７２０はデータ通信部、７２１は印刷処理部であり、それぞれ実施形態１のデータ通信部３２０、印刷処理部３２１に対応する。
【００８４】
なお、基本的なハードウェア構成は実施形態１と共通であるため説明を省略するが、上述の通り、印刷結果検出部３１１に対応する処理部は存在しないので、本実施形態ではセンサ１２０は不要となる。
【００８５】
図８は、本実施形態に係る第１の画像形成装置としての画像形成装置１００における処理の流れを示すフローチャートである。なお、本処理は、ＲＯＭ１１或いはＨＤＤ１２からＲＡＭ１１に読み込まれたプログラムをＣＰＵ１０が実行することによって実現される。
【００８６】
ステップ８００において、画像形成装置１００は、不図示のＰＣ等からネットワーク３０を介して、ユーザによる印刷指示を印刷データと共に受け取る。実施形態１と同様、印刷指示と共に送られてきた印刷データがＰＤＬデータの場合には不図示のＰＤＬ解釈部でビットマップデータ７３０に変換される。
【００８７】
ステップ８１０において、トナー載り量制限部７１１は、ビットマップデータ７３０における各色のトナーの載り量が、設定されたトナー載り量の制限値を越えているかどうかを判定する。超えている場合にはステップ８２０に進む。超えていない場合にはステップ８６０に進む。
【００８８】
ステップ８２０において、トナー載り量制限部７１１は、上述したように、トナー載り量の設定された制限値の範囲内となるよう、トナー毎の載り量を制限した制限画像を生成する。その後は、生成した制限画像のデータ７４０を用いた印刷処理、並びに差分画像を生成する処理に移行する。
【００８９】
具体的には、まずステップ８３０において、印刷処理部７１０が、制限画像のデータ７４０を用いて印刷処理を行う。これと並行して、ステップ８４０において、差分画像生成部７１２が、トナー載り量の制限によりカットされた分を補うための差分画像を生成する。この場合において、載り量制限によってカットした全ての分を差分画像に転嫁して印刷するよりも、予め設定された所定の閾値を超えた部分だけ印刷する方が、トナーの細かい飛び散りを抑制できて画像の品位が良いというケースもある。例えば、トナー載り量の制限を２００％、所定の閾値を３００％にそれぞれ設定したとする。この場合、ドットＸのＣＭＹＫ値（Ｘｃ、Ｘｍ、Ｘｙ、Ｘｋ）の合計であるＸｃ＋Ｘｍ＋Ｘｙ＋Ｘｋ＝Ｚが３００以下だった場合は、第２の画像形成装置２００にて当該ドットＸの位置では何も印刷されない差分画像を生成する。そして、Ｚが３００より大きい場合は、第２の画像形成装置２００にて当該ドットＸの位置においてトナー載り量制限で間引かれた分のトナーを補うような印刷を可能にする差分画像を生成する。つまり、トナー載り量制限が２００％であった場合、２０１％〜３００％のトナー量を持つドットはトナー載り量の制限を受けた制限画像のままで、３０１％以上のトナー載り量を持つドットはトナー載り量制限を受けない画像で印刷がなされるようにしてもよい。その結果、例えば、印刷処理対象の画像データのトナー載り量が２０１％の場合、第２の画像形成装置２００にて、トナー載り量１％の差分画像を形成するようなことがないため、飛び散りが制御でき、画像品位が良くなる。
【００９０】
このような差分画像の生成は、差分画像のデータを作成する際のアルゴリズムを変更することで可能である。
【００９１】
そして、ステップ８５０において、データ通信部７１３が、生成された差分画像のデータ７６０を画像形成装置２００に送信する。
【００９２】
一方、ステップ８１０においてトナー載り量の制限値を越えていないと判定された場合のステップ８６０においては、印刷処理部７１０が、不図示のＰＤＬ解釈部で解釈されたビットマップデータ７３０をそのまま用いて印刷処理を行う。
【００９３】
ステップ８７０において、画像形成装置１００は、ステップ８３０或いはステップ８６０での印刷処理を終えた用紙（印刷物７５０）を画像形成装置２００に向けて搬出する。
【００９４】
第２の画像形成装置２００では、受け取った差分画像のデータ７６０（或いは差分画像のデータ７６０がない旨の信号）に基づいて印刷処理を行うことになるが、その内容は実施形態１の場合と同様であるので説明を省略する。
【００９５】
このように、本実施形態に係る画像形成システムによれば、トナー載り量の制限がかかってしまう場合でも、本来のトナー載り量に対応する印刷物を得ることが可能となる。
【００９６】
（実施形態３）
実施形態１は、第１の画像形成装置及び第２の画像形成装置において、共にＣＭＹＫのカラー印刷を行う態様であった。次に、第１の画像形成装置ではＣＭＹＫトナーのカラー印刷を行い、第２の画像形成装置ではＣＭＹＫトナーのカラー印刷に加えて特色トナーによる印刷をも行う態様について、第３の実施形態として説明する。なお、実施形態１と共通する部分については説明を簡略化ないしは省略し、ここでは差異点を中心に説明することとする。
【００９７】
図９は本実施形態に係る画像形成システムのソフトウェアモジュールの構成を示す図である。以下、実施形態１との差異点を中心に説明する。なお、本実施形態においては、特色トナーとしてクリアトナーを用いて説明するが、クリアトナーは特色トナーの一例であってこれに限定されるものではない。
【００９８】
９３０はターゲット画像を表すビットマップ形式の画像データ、９４０はビットマップデータ９３０に基づいて画像が印刷された用紙等の記録媒体（印刷物）である。９５０はビットマップデータ９３０で表されるターゲット画像と印刷物９４０における実際の画像との色の違いを示す差分画像のデータである。９６０はクリアトナーの載せる位置を示すクリア画像のデータであり、９７０は差分画像とクリア画像とを合成した合成画像のデータである。
【００９９】
そして９８０は、印刷物９４０上にさらに合成画像を印刷して得られた最終的な印刷物である。
【０１００】
以上を前提に、各ソフトウェアモジュールについて説明する。
【０１０１】
画像形成装置１００の構成要素であるモジュール９１０〜９１４は、実施形態１のモジュール３１０〜３１４に対応する。すなわち、９１０は印刷処理部、９１１は印刷結果検出部、９１２は色値差分検出部、９１３は差分画像生成部、９１４はデータ通信部である。
【０１０２】
画像形成装置２００の構成要素は、モジュール９２０〜９２２からなる。モジュール９２０はデータ通信部、９２１は画像合成部、９２２は印刷処理部である。このうち画像合成部９２１は、特色トナー用の画像と差分画像とを合成した合成画像のビットマップデータ９７０を生成する処理を行う。
【０１０３】
なお、本実施形態に係る画像形成装置１００，２００のプリンタ部を中心とした内部構成は、実施形態１の場合とほぼ同様である。すなわち、画像形成装置１００については同じであり、画像形成装置２００についてもクリアトナー用の現像器が追加される点以外は共通することから、その詳細な説明は省略する。
【０１０４】
図１０は、本実施形態に係る第２の画像形成装置としての画像形成装置２００における処理の流れを示すフローチャートである。
【０１０５】
ステップ１０００において、画像形成装置２００は、画像形成装置１００から搬出された用紙（印刷物９４０）を装置内に搬入する。
【０１０６】
ステップ１０１０において、データ通信部３２０は、画像形成装置１００から差分画像のデータ９５０（若しくは差分画像のデータ９５０がない旨の信号）を受信する。差分画像のデータ９５０を受信した場合には、ステップ１０２０に進む。差分画像のデータ９５０がない旨の信号を受信した場合には、ステップ１０４０に進む。
【０１０７】
ステップ１０２０において、画像合成部９２１は、不図示のＰＤＬ解釈部における解釈で得られた特色トナー用の画像（ここではクリア画像）と受信した差分画像とを合成し、１の合成画像を生成する。
【０１０８】
ステップ１０３０において、印刷処理部９２２は、合成画像のデータ９７０に基づいて、印刷物９４０上に合成画像を印刷する。
【０１０９】
一方、ステップ１０１０で差分画像のデータ９５０を受信していないとき、ステップ１０４０において、印刷処理部９２１は、クリア画像のデータ９６０を用いて印刷物９４０上にクリア画像を印刷する。
【０１１０】
なお、仮にユーザからの印刷指示にクリアトナーによる印刷が含まれていなかった場合には、ステップ１０３０では差分画像のみが印刷され、ステップ１０４０では何等の印刷処理も行われないことになる。
【０１１１】
ステップ１０５０において、画像形成装置２００は、合成画像（或いはクリア画像）の印刷された用紙を装置外に排出する。
【０１１２】
ところで、実施形態２で述べたように、画像形成装置には通常、トナー載り量の制限がかけられている。本実施形態に係る画像形成装置２００においても、例えば、合成画像におけるトナーの載り量（差分画像におけるＣＭＹＫトナーの載り量とクリア画像におけるクリアトナーの載り量の合計）が設定されたトナー載り量の制限を超えてしまうということも考えられる。そこで、例えば、第２の画像形成装置がクリアトナーによる印刷を行う装置であることを重視し、トナー載り量の制限を超えてしまった場合にはデフォルトでクリアトナーの載り量を優先して確保するように設定しておくことが考えられる。一方で、クリアトナーによる印刷を優先し、ＣＭＹＫトナーの載り量を減らしたいという要望も考えられるため、クリアトナーとＣＭＹＫトナーのどちらを優先するか、印刷時にユーザが操作部２５を介して選択できるようにしてもよい。
【０１１３】
このように、本実施形態に係る画像形成システムによれば、画像形成装置２００において特色トナーを用いた印刷を行う場合に、特色トナーによる印刷を考慮しつつ、色ずれのない印刷物を得ることが可能となる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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