(57)【要約】【課題】手前側の記録層が複数となる３以上の記録層を有する多層光記録媒体において、手前側の記録層の記録／未記録の別に伴う奥側の記録層に対する透過率の変動を抑制し、記録品質の向上を図る。【解決手段】最奧の記録層以外の記録層として、記録後に透過率が上昇する透過率上昇層と記録後に透過率が低下する透過率低下層とを設ける。これにより、少なくとも最奧の記録層について、その手前側の記録層の記録／未記録の別に伴う透過率変動を抑えることができる。つまりこの結果、少なくとも最奧の記録層について、手前側の記録層の記録／未記録の別に伴うレーザパワーの変動を抑えることができ、記録品質の向上が図られる。【選択図】図３
2012084196.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
３層以上の記録層を有すると共に、記録光が入射する側から最も離間した最奧の記録層以外の記録層として、記録後に透過率が上昇する透過率上昇層と記録後に透過率が低下する透過率低下層とが設けられている
光記録媒体。
【請求項２】
記録層の総数が奇数であり、上記最奧の記録層を除いた部分で上記透過率上昇層と上記透過率低下層とが同数設けられている
請求項１に記載の光記録媒体。
【請求項３】
記録層の総数が偶数であり、上記最奧の記録層を除いた部分での上記透過率上昇層の数と上記透過率低下層の数との差が１とされている
請求項１に記載の光記録媒体。
【請求項４】
上記透過率上昇層と上記透過率低下層とが交互に形成されている請求項１に記載の光記録媒体。
【請求項５】
上記記録層の総数が３層とされる請求項１に記載の光記録媒体。
【請求項６】
上記記録層の総数が４層とされる請求項１に記載の光記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光の照射により情報の記録／再生が行われる光記録媒体に関する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００２】
【特許文献１】特開２０１０−１９２０２５号公報
【背景技術】
【０００３】
光の照射により情報の記録／再生が行われる光記録媒体として、例えばＣＤ（Compact Disc）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、ＢＤ（Blu-ray Disc：登録商標）などのいわゆる光ディスク記録媒体（単に光ディスクとも称する）が普及している。
【０００４】
このような光ディスクには、情報記録容量の拡大のため、記録層を２層有するものが提案されている。例えば、ＤＶＤやＢＤにおいてＤＬ（Dual Layer）と呼ばれるタイプのものである。
【０００５】
また、近年においては、記録層を３層以上有する多層光ディスクも提案されている（例えば上記特許文献１を参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、記録層を複数有する光ディスクにおいては、レーザ光の入射面に近い側となる手前側の記録層が記録状態であるか未記録状態であるかの差により、奥側の記録層に到達するレーザ光のパワーに差が生じることになる。これは、記録状態と未記録状態とで記録層の透過率に変化が生じるためである。
【０００７】
例えばＤＬタイプのＢＤなどの２層光ディスクの場合には、手前側となる記録層は１層のみとなるため、その記録／未記録に伴う奥側の記録層におけるレーザパワー変動はその分僅かなものとなる。そのため、２層光ディスクの場合、手前側の記録層の記録／未記録の別に依る奥側の記録層における記録品質の変化も僅かなもので済む。
【０００８】
しかしながら、記録層が３層以上の多層光ディスクの場合には、手前側となる記録層の数は２以上となり、その分、奥側の記録層におけるパワー変動が大となる。すなわち、手前側の記録層が複数となる場合には、奥側の記録層に到達するレーザ光に対する透過率はそれら手前側の記録層の透過率を合成（積算）したものとなるので、その分、奥側の記録層におけるパワー変動が大となるものである。
【０００９】
このことより、多層光ディスクの場合には、手前側記録層の記録／未記録の別に伴う奥側の記録層の記録品質の差が大となり、記録品質の安定化を図ることがその分困難となってしまう。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
そこで本発明では、光記録媒体として以下のように構成することとした。
すなわち、本発明の光記録媒体は、３層以上の記録層を有すると共に、記録光が入射する側から最も離間した最奧の記録層以外の記録層として、記録後に透過率が上昇する透過率上昇層と記録後に透過率が低下する透過率低下層とが設けられているものである。
【００１１】
このように本発明の光記録媒体は、最奧の記録層以外の記録層として、透過率上昇層と透過率低下層とを設けたものである。これにより、少なくとも最奧の記録層について、その手前側の記録層の記録／未記録の別に伴う透過率変動を抑えることができる。
【発明の効果】
【００１２】
上記のように本発明によれば、少なくとも最奧の記録層について、その手前側の記録層の記録／未記録の別に伴う透過率変動を抑えることができる。この結果、少なくとも最奧の記録層について、上記透過率変動に伴うレーザパワーの変動を抑えることができ、記録品質の向上が図られる。
【００１３】
また、このような本発明によれば、パワーマージン上課されるべき制約を緩和でき、その分、例えば光学系の設計の自由度を向上できるなどの利点がある。
【００１４】
さらに本発明によれば、従来は記録後の透過率変化が過大であるとして使用できなかった材料を、その変化の方向を組み合わせることによって使用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施の形態の光記録媒体（３層構造の場合）の断面構造図である。
【図２】実施の形態の光記録媒体（４層構造の場合）の断面構造図である。
【図３】３層構造の場合の透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例を示した図である。
【図４】４層構造の場合の透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例を示した図である。
【図５】実施の形態の光記録媒体が奏する効果について説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、発明を実施するための形態（以下実施の形態とする）について説明していく。
なお、説明は以下の順で行う。
＜１．実施の形態の光記録媒体＞
［1-1．断面構造の例］
［1-2．透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例］
＜２．合成透過率の比較＞
＜３．まとめ＞
＜４．変形例＞
【００１７】
＜１．実施の形態の光記録媒体＞
［1-1．断面構造の例］
図１、図２は、実施の形態の光記録媒体の断面構造を示した図であり、図１は記録層を３層有する３層構造とした場合の断面構造を、また図２は記録層を４層有する４層構造とした場合の断面構造をそれぞれ示している。
【００１８】
ここで、実施の形態の光記録媒体はディスク状の光記録媒体とされる。なお、光記録媒体とは、光の照射により情報の記録／再生が行われる記録媒体を総称したものである。
【００１９】
先ず、図１及び図２では、光記録媒体に対して記録／再生のためのレーザ光が照射される向きを矢印Ｌｉにより表している。
この矢印Ｌｉを参照して分かるように、図１、図２に示す光記録媒体には、カバー層１側からレーザ光が入射することになる。
カバー層１は、例えばポリカーボネートなどの樹脂で構成され、その奥側に形成される記録層Ｌを保護するために設けられる。
ここで、以下、レーザ光の入射面が形成される側を手前側、その反対側を奥側と称する。
【００２０】
図１に示す光記録媒体には、記録層Ｌが３層設けられる。
以下、レーザ光の入射面から最も遠い側（奧側）から近い側（手前側）にかけて順に記録層Ｌの番号を振るものとする。つまり、最奧の記録層Ｌが記録層Ｌ０、以降手前側にかけて順に記録層Ｌ１、記録層Ｌ２となる。
【００２１】
記録層Ｌ０は、基板３上に形成されている。基板３は、例えばポリカーボネートなどの樹脂で構成される。
そして、記録層Ｌ０と記録層Ｌ１との間には、例えば紫外線硬化樹脂などの接着材料で構成された中間層２が形成され、同様に記録層Ｌ１と記録層Ｌ２との間にも中間層２が形成されている。さらに、記録層Ｌ２の手前側にカバー層１が形成される。
【００２２】
図示は省略しているが、記録層Ｌには、実際にはレーザ光の照射位置を案内するためのグルーブ（連続溝）が形成されていることになる。
このため実際には、基板３としてはグルーブの形状に応じた凹凸断面形状を有するように形成されたスタンパを用いた射出成形で形成されており、記録層Ｌ０は、基板３における上記スタンパの形状が転写された面（つまりグルーブの転写面）側に対して積層される。
また、記録層Ｌ１としては、上記のように積層された記録層Ｌ０上に中間層２の形成材料となる紫外線硬化樹脂を例えばスピンコート法などで塗布し、そこに上記スタンパを押し当てた状態で紫外線照射により上記紫外線硬化樹脂を硬化させてグルーブとしての凹凸断面形状の与えられた中間層２を形成した上で、そこに積層される。これにより、記録層Ｌ１にもグルーブが形成される。
記録層Ｌ２としても記録層Ｌ１と同様に形成される。すなわち、上記のように積層された記録層Ｌ１上に中間層２の形成材料としての紫外線硬化樹を塗布し、そこに上記スタンパを押し当てた状態で紫外線硬化処理を施してグルーブとしての凹凸断面形状の与えられた中間層２を形成し、そこに積層されることになる。
【００２３】
ここで、記録層Ｌは、所定パワーによるレーザ光の照射に応じて記録マーク（つまり他の部分と反射率が異なる部分）が形成される材料で構成される。
記録層Ｌとしては、少なくとも記録マークの形成が可能に構成されたものであればよく、いわゆる追記型／書換可能型の別は問わない。
【００２４】
また、図２の４層構造は、図１の３層構造に対して中間層２と記録膜Ｌの組を１組追加したものとなる。
具体的には、図１に示す記録層Ｌ２とカバー層１との間に記録層Ｌ３と中間層２の組が追加され、合計で４つの記録層Ｌを有する。この場合において、記録層Ｌ３は、記録層Ｌ２と中間層２を介して接着されるように形成され、当該記録層Ｌ３の手前側にカバー層１が形成されることになる。
【００２５】
［1-2．透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例］
本実施の形態では、図１や図２に示したような記録層Ｌを３層以上有する多層光記録媒体について、前述したような手前側の記録層Ｌの記録／未記録状態の別に伴う奥側の記録層Ｌに対する透過率変動の抑制を図るために、記録後に透過率が上昇する透過率上昇層と、記録後に透過率が低下する透過率低下層とを、最奧の記録層Ｌ以外の記録層として設けるという手法を採る。
【００２６】
図３、図４は、３層構造とする場合の透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例、４層構造とする場合の透過率上昇層と透過率低下層の組み合わせの例をそれぞれ示している。
ここで、以下、記録層Ｌの記録前の透過率と記録後の透過率との差（記録前後の透過率の変化量）を「ΔＴ」と表す。
またこれに伴い、上記透過率上昇層については「ΔＴ＞０の記録層Ｌ」と、また上記透過率低下層については「ΔＴ＜０の記録層Ｌ」とも表記する。
なお、これら図３、図４においては、図示の都合上、カバー層１と中間層２は省略している。
【００２７】
先ず、３層構造とする場合は、図３（ａ）、図３（ｂ）として示す２通りの組み合わせの例が考えられる。
具体的に、図３（ａ）は、最奧の記録層Ｌ０以外の記録層Ｌのうち、奥側となる記録層Ｌ１をΔＴ＜０の記録層Ｌ（透過率低下層）とし、手前側となる記録層Ｌ２をΔＴ＞０の記録層Ｌ（透過率上昇層）としたものである。
【００２８】
一方、図３（ｂ）は、逆に記録層Ｌ１をΔＴ＞０の記録層Ｌ、記録層Ｌ２をΔＴ＜０の記録層Ｌとしたものである。
【００２９】
この図３の例のように、透過率低下層と透過率上昇層とを交互に設けた構成とすることで、手前側記録層の記録／未記録の別に依る最奧の記録層Ｌ０に対する透過率変動が最小となるようにできる。
【００３０】
また、図４に示す４層構造の場合には、図４（ａ）〜図４（ｆ）に示す６通りの組み合わせの例が考えられる。
具体的に、図４（ａ）は、最奧の記録層Ｌ０以外の記録層Ｌについて、記録層Ｌ１と記録層Ｌ３とをΔＴ＜０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ２をΔＴ＞０の記録層Ｌとする例である。
また、図４（ｂ）は、記録層Ｌ１と記録層Ｌ３とをΔＴ＞０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ２をΔＴ＜０の記録層Ｌとする例である。
【００３１】
これら図４（ａ）、図４（ｂ）に示す例は、ΔＴ＜０の記録層ＬとΔＴ＞０の記録層Ｌとを交互に設けたものである。
このように、記録層Ｌの総数が４層とされる場合に透過率低下層と透過率上昇層とを交互に設けた構成とすることで、最奧の記録層Ｌ０について、手前側記録層の記録／未記録の別に依る透過率変動が最小となるようにできると共に、記録層Ｌ１についても、手前側記録層の記録／未記録の別に依る透過率変動が最小となるようにできる。
【００３２】
また、図４（ｃ）は、記録層Ｌ１及び記録層Ｌ２をΔＴ＜０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ３をΔＴ＞０の記録層Ｌとするものであり、図４（ｄ）は記録層Ｌ１及び記録層Ｌ２をΔＴ＞０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ３をΔＴ＜０の記録層Ｌとするものである。
【００３３】
また、図４（ｅ）は記録層Ｌ２及び記録層Ｌ３をΔＴ＜０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ１をΔＴ＞０の記録層Ｌとするものであり、図４（ｆ）は記録層Ｌ２及び記録層Ｌ３をΔＴ＞０の記録層Ｌとし、記録層Ｌ１をΔＴ＜０の記録層Ｌとするものである。
【００３４】
図４（ａ）及び図４（ｂ）の例も含めて、図４に示す各例では、記録層Ｌの総数が偶数とされる場合（つまり最奧の記録層Ｌ０を除く層数が奇数とされる場合）において、透過率上昇層の数と透過率低下層の数との差が１となるようにしている。
これにより、記録層Ｌの総数が偶数とされる場合において、少なくとも最奧の記録層Ｌ０に対する透過率変動が最小となるようにできる。
【００３５】
ここで、ΔＴ＞０による透過率上昇層、ΔＴ＜０による透過率低下層は、例えば記録層Ｌの材料や構造の差を与えることで実現できる。或いは、記録層Ｌの厚さの調整によっても実現できる。
【００３６】
なお確認のため述べておくと、最奧の記録層Ｌ０については、その記録前後の透過率変化が他の記録層Ｌの記録時に与える影響が無いため、透過率上昇層であるか透過率低下層であるかの別は問わない。或いは、記録前後で透過率が変化しないような記録層Ｌを選定することも可能である。
【００３７】
＜２．合成透過率の比較＞
ここで、記録前後の透過率変化量ΔＴの絶対値をαとおくと、３層構造の場合における手前側記録層の記録／未記録の別による最奧の記録層Ｌ０に対する透過率の変化率ＲＴは、手前側２層が全てΔＴ＞０の記録層Ｌとされる場合（ＲＴ_[ALL＋]）、手前側２層が全てΔＴ＜０の記録層Ｌとされる場合（ＲＴ_[ALL−]）、手前側２層がΔＴ＞０の記録層ＬとΔＴ＜０の記録層Ｌの混合とされる場合（ＲＴ_[＋−]）のそれぞれについて、以下のように表される。
ＲＴ_[ALL＋]＝(１＋α)＊(１＋α)
ＲＴ_[ALL−]＝(１−α)＊(１−α)
ＲＴ_[＋−]＝(１＋α)＊(１−α)
【００３８】
また、同様にΔＴの絶対値をαとおくと、４層構造の場合における手前側記録層の記録／未記録の別による最奧の記録層Ｌ０に対する透過率の変化率ＲＴは、手前側３層が全てΔＴ＞０の記録層Ｌとされる場合（ＲＴ_[ALL＋]）、手前側３層が全てΔＴ＜０の記録層Ｌとされる場合（ＲＴ_[ALL−]）、手前側３層におけるΔＴ＞０の記録層Ｌの数＝２且つΔＴ＜０の記録層Ｌの数＝１の場合（ＲＴ_[＋−＋]）、手前側３層におけるΔＴ＞０の記録層Ｌの数＝１且つΔＴ＜０の記録層Ｌの数＝２の場合（ＲＴ_[−＋−]）のそれぞれについて、以下のように表される。
ＲＴ_[ALL＋]＝(１＋α)＊(１＋α)＊(１＋α)
ＲＴ_[ALL−]＝(１−α)＊(１−α)＊(１−α)
ＲＴ_[＋−＋]＝(１＋α)＊(１−α)＊(１＋α)
ＲＴ_[−＋−]＝(１−α)＊(１＋α)＊(１−α)
【００３９】
図５は、実施の形態の光記録媒体が奏する効果について説明するための図であり、α＝０．０３と仮定した場合における透過率の変化率ＲＴの計算結果を示している。
図５（ａ）は、３層構造の場合におけるＲＴ_[ALL＋]、ＲＴ_[ALL−]、ＲＴ_[＋−]の各計算結果について示し、図５（ｂ）は４層構造の場合におけるＲＴ_[ALL＋]、ＲＴ_[ALL−]、ＲＴ_[＋−＋]、ＲＴ_[−＋−]の各計算結果について示している。
【００４０】
図５（ａ）に示されるように、３層構造とする場合、ＲＴ_[ALL＋]＝１．０６、ＲＴ_[ALL−]＝０．９４となる。これに対し、ＲＴ_[＋−]、すなわち透過率上昇層と透過率低下層とを設ける構成とした場合のＲＴは１．００である。
この結果より、先の図３に示した構成例によれば、最奧の記録層Ｌ０に対する手前側記録層の記録／未記録の別に依る透過率の変動を０（最小）にできることが分かる。
【００４１】
また、図５（ｂ）において、４層構造とする場合におけるＲＴ_[ALL＋]、ＲＴ_[ALL−]はそれぞれ１．０９、０．９１となる。これに対し、ＲＴ_[＋−＋]、ＲＴ_[−＋−]（すなわち４層構造で且つ透過率上昇層の数と透過率低下層の数との差を１とした場合のＲＴ）は、それぞれ１．０３、０．９７となる。
この結果より、先の図４に示した構成例によれば、少なくとも手前側記録層を全て同じ透過率変化特性の記録層Ｌとする場合と比較して、最奧の記録層Ｌ０に対する手前側記録層の記録／未記録の別に依る透過率の変動を抑制できることが分かる。
先にも述べたように、記録層Ｌの総数が偶数とされる場合は、透過率上昇層の数と透過率低下層の数との差が１となるようにすることで、最奧の記録層Ｌ０に対する透過率変動を最小にできる。
【００４２】
＜３．まとめ＞
以上で説明してきたように、本実施の形態では、最奧の記録層Ｌ０以外の記録層Ｌとして透過率上昇層と透過率低下層とを設けるものとしている。これにより、少なくとも最奧の記録層Ｌ０について、その手前側の記録層Ｌの記録／未記録の別に伴う透過率変動を抑制することができる。この結果、少なくとも最奧の記録層Ｌ０について、上記透過率変動に伴うレーザパワーの変動を抑えることができ、記録品質の向上が図られる。
【００４３】
また、このような実施の形態としての光記録媒体によれば、パワーマージン上課されるべき制約を緩和でき、その分、例えば光学系の設計の自由度を向上できるなどの利点がある。
【００４４】
さらに本実施の形態の光記録媒体によれば、従来は記録後の透過率変化が過大であるとして使用できなかった材料を、その変化の方向を組み合わせることによって使用することが可能となる。
【００４５】
＜４．変形例＞
ここで、本発明はこれまでで説明した具体例に限定されるべきものではない。
例えばこれまでの説明では、記録層Ｌの総数が３又は４とされる場合のみを例示したが、もちろん、５以上の記録層Ｌを有する場合にも本発明は好適に適用できる。
５以上の記録層Ｌを有する場合で、記録層Ｌの総数が奇数とされる場合（つまり最奧の記録層Ｌ０を除いた層数が偶数とされる場合）にあっては、透過率上昇層と透過率低下層とを同数設けるようにする。このことで、少なくとも最奧の記録層Ｌ０に対する透過率変動が最小となるようにできる。またこの場合も透過率上昇層と透過率低下層とを交互に設けることで、最奧の記録層Ｌ０以外の記録層Ｌについても、その手前側の記録層Ｌの記録／未記録の別に伴う透過率変動が最小となるようにできる。
【００４６】
また、５以上の記録層Ｌを有する場合で記録層Ｌの総数が偶数とされる場合（つまり最奧の記録層Ｌ０を除いた層数が奇数とされる場合）には、透過率上昇層の数と透過率低下層の数との差が１となるようにすることで、少なくとも最奧の記録層Ｌ０に対する透過率変動が最小となるようにできる。またこの場合も、透過率上昇層と透過率低下層とを交互に設けることで、最奧の記録層Ｌ０以外の記録層Ｌについてもその手前側の記録層Ｌの記録／未記録の別に伴う透過率変動が最小となるようにできる。
【００４７】
また、本発明は、ディスク状以外の形状による光記録媒体に対しても好適に適用できる。
【符号の説明】
【００４８】
１  カバー層、２  中間層、３  基板、Ｌ０〜Ｌ４  記録層
【図１】
2012084196.tif 000003
【図２】
2012084196.tif 000004
【図３】
2012084196.tif 000005
【図４】
2012084196.tif 000006
【図５】
2012084196.tif 000007