(57)【要約】【課題】  貯湯槽内の湯の温度検出に係る異常が生じた場合であっても、応急処理によりシステムダウン状態に陥る可能性を回避し得る貯湯システムを提供する。【解決手段】  貯湯槽のサーモスタットから加熱要信号が未出力の状態の継続時間が所定の判定時間を超えたにも拘わらず（ＳＡ１）、給湯器の燃焼を禁止した状態で循環ポンプだけ作動させて強制循環させる（ＳＡ２）。給湯器の入水温度センサの検出値Ｔｈが判定温度Ｔｊよりも低ければ（ＳＡ３でＹＥＳ）、サーモスタットに異常発生と判定して異常報知する（ＳＡ６）。以後、燃焼を開始して（ＳＡ７）、ポンプ停止温度Ｔｊｆまで加熱して停止させる（ＳＡ８，ＳＡ９）。【選択図】      図４
2012047422.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
温度検出手段が設けられた貯湯槽と、給湯器と、前記貯湯槽内の湯水を前記給湯器を介して循環させる循環手段とを備え、前記温度検出手段の出力に基づいて前記循環手段が作動されて前記給湯器による加熱運転が行われるように構成された貯湯システムであって、
前記加熱運転が停止した状態のまま所定の判定時間が経過したにも拘わらず、前記温度検出手段の出力が加熱運転不要に相当する状態を維持する場合、前記循環手段により強制循環を開始して前記給湯器が備える温度センサの出力に基づいて応急運転処理を行う応急運転制御手段を備えている
ことを特徴とする貯湯システム。
【請求項２】
請求項１に記載の貯湯システムであって、
前記応急運転処理は、報知手段による異常報知処理を含むものである、貯湯システム。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の貯湯システムであって、
前記応急運転処理は、前記温度センサの出力に基づいて前記給湯器を燃焼作動させて前記貯湯槽内の湯水を所定温度範囲に維持する加熱処理を含んでいる、貯湯システム。
【請求項４】
請求項３に記載の貯湯システムであって、
前記応急運転制御手段は、前記加熱処理のために前記温度センサの出力に対するしきい値として予め記憶設定された温度値を備えている、貯湯システム。
【請求項５】
請求項３に記載の貯湯システムであって、
前記応急運転制御手段は、前記加熱処理のために前記温度センサの出力に対するしきい値を前記温度検出手段の出力に基づく正常の加熱運転時において前記給湯器が備える温度センサから取得処理する取得処理部を備えている、貯湯システム。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれかに記載の貯湯システムであって、
前記応急運転制御手段は、前記強制循環を実行する際に、前記給湯器による加熱処理を禁止して前記給湯器が備える温度センサの出力に基づき前記温度検出手段に係る異常が発生しているか否かについて判定するように構成されている、貯湯システム。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれかに記載の貯湯システムであって、
前記給湯器は、前記貯湯槽からの循環経路に対し並列接続された複数の給湯器であり、前記応急運転制御手段は、前記温度検出手段及び前記給湯器の双方と通信接続された中央制御部に含まれている、貯湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯器で加熱した湯を貯湯槽に貯留し、貯湯槽から給湯先に給湯する一方、貯湯槽内の湯の温度に基づいて循環ポンプを作動・停止させることで給湯器により循環加熱し得るようにした貯湯システムに関し、特に貯湯槽での温度検出に係る機器の故障やその通信線の断線等の異常発生により温度検出不能となったときであっても応急運転により貯湯槽内の湯を加熱し得るようにした制御技術に係る。
【背景技術】
【０００２】
従来、２以上の給湯器と、貯湯槽との間を循環経路により接続し、循環ポンプの作動により貯湯槽内の湯水を給湯器に入水させて循環加熱可能とした貯湯システムが知られている（例えば特許文献１，２参照）。このものでは温度センサにより貯湯槽内の湯の温度を検出し、その温度が所定値よりも低ければ循環加熱させる一方、所定値まで温度上昇すれば循環加熱を停止させるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２５３２３１９号公報
【特許文献２】特開平６−１３７６７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、階層構造のコントロールシステムを採用することにより、連結型の貯湯システムの大規模化を図り、比較的高温でかつ大量の湯を貯湯槽に迅速に貯湯する貯湯システムを構築する上で、上位の制御部と下位の制御部との間の通信接続が途絶したときでもシステムダウン（給湯要求があっても１台も燃焼しないというシステムが停止状態になること）しないように応急運転させることが重要となる。前記の貯湯は、循環ポンプの作動により貯湯槽内の湯水を多数台の給湯器が並列に連結されている入水経路に導入し、給湯器により加熱された後に出湯経路を経て貯湯槽に戻すという循環運転の実行により実現されるが、応急運転の際には前記の循環ポンプの作動を如何にするかが特に問題となる。
【０００５】
すなわち、前記貯湯槽内の貯湯温度を一定範囲に維持するために、設定下限温度（例えば６０℃）まで温度低下したら循環ポンプを作動させて各給湯器により循環加熱させ、設定上限温度（例えば６５℃）に到達すれば循環ポンプの作動を停止するという作動制御を行う一方、このような循環ポンプの作動制御を上位の制御部にて行わせ、連結型の複数の給湯器の台数制御を行う下位の制御部との通信により連係させるようにすることが考えられている。
【０００６】
しかしながら、前記の如き貯湯システムにおいて、例えば貯湯槽に設置した温度センサが故障したり、その温度センサからコントローラへの出力用の通信線が断線したりという異常が発生した場合には、貯湯槽内の湯の温度情報が得られないため、循環ポンプの作動・停止の作動制御に基づき貯湯槽内を一定温度に維持するという循環加熱運転が不能になってしまうことになる。こうなると、循環ポンプの作動制御が不能になったり、循環ポンプの作動による給湯器との連係が不能になったりして、貯湯システムの本来の目的を実現し得ない事態（システムダウン状態）に陥ることになる。
【０００７】
特に、貯湯槽に対しサーモスタットを設置し、このサーモスタットから出力される信号に基づいて循環ポンプが自動的に作動・停止されるように構成する一方、給湯器の側は独立してコントローラにより作動制御されるように構成した場合には、前記のサーモスタットの故障やその出力線の断線等の異常が発生すると、循環ポンプの作動自体が不能となって作動停止状態に陥り、即座にシステムダウンに陥り易くなる上に、システムダウンに陥ったことの発見についても遅れが生じてしまう結果、システムダウンの回復に時間がかかることになる。
【０００８】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、貯湯槽内の湯の温度検出に係る異常が生じた場合であっても、応急処理によりシステムダウン状態に陥る可能性を回避し得る貯湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本発明では、温度検出手段が設けられた貯湯槽と、給湯器と、前記貯湯槽内の湯水を前記給湯器を介して循環させる循環手段とを備え、前記温度検出手段の出力に基づいて前記循環手段が作動されて前記給湯器による加熱運転が行われるように構成された貯湯システムを対象にして次の特定事項を備えることとした。すなわち、前記加熱運転が停止した状態のまま所定の判定時間が経過したにも拘わらず、前記温度検出手段の出力が加熱運転不要に相当する状態を維持する場合、前記循環手段により強制循環を開始して前記給湯器が備える温度センサの出力に基づいて応急運転処理を行う応急運転制御手段を備えることとした（請求項１）。
【００１０】
本発明の場合、加熱運転が停止した状態のまま所定の判定時間が経過したにも拘わらず、前記温度検出手段の出力が加熱運転不要に相当する状態を維持すれば、貯湯槽の温度検出手段の故障又は検出出力ラインの断線等の異常が発生していると判定して、応急運転制御手段により応急運転処理が実行されることになる。これにより、温度検出手段の故障等の異常が発生したまま放置することに起因してシステムダウン状態に陥る可能性を回避し得ることになる。
【００１１】
本発明の貯湯システムにおいて、前記応急運転処理として、報知手段による異常報知処理を含むものとすることができる（請求項２）。このようにすることにより、温度検出に係る異常が発生していることをユーザに対しいち早く把握させることが可能となり、以後の対策を早期に行わせることが可能となる。これにより、貯湯槽に対する加熱が行われないままシステムダウン状態に至るのを早期に回避し得ることになる。
【００１２】
前記応急運転処理として、前記温度センサの出力に基づいて前記給湯器を燃焼作動させて前記貯湯槽内の湯水を所定温度範囲に維持する加熱処理を含むものとすることができる（請求項３）。このようにすることにより、温度検出手段の故障等の温度検出手段に係る異常が発生したとしても、給湯器が備える温度センサの出力に基づいて給湯器を燃焼作動させることで、貯湯槽内の湯の温度を所定温度範囲に維持されるように加熱処理を実行することが可能となる。
【００１３】
かかる加熱処理に際し、前記応急運転制御手段として、前記加熱処理のために前記温度センサの出力に対するしきい値として予め記憶設定された温度値を備えたものとすることができる（請求項４）。このようにすることにより、前記加熱処理に基づく所定温度範囲への維持を容易に行い得ることになる。
【００１４】
あるいは、前記応急運転制御手段として、前記加熱処理のために前記温度センサの出力に対するしきい値を前記温度検出手段の出力に基づく正常の加熱運転時において前記給湯器が備える温度センサから取得処理する取得処理部を備えるものとすることができる（請求項５）。このようにすることにより、前記加熱処理に基づく所定温度範囲への維持を本来の温度検出手段に基づくものと同様に正確に行い得ることになる。
【００１５】
又、前記応急運転制御手段として、前記強制循環を実行する際に、前記給湯器による加熱処理を禁止して前記給湯器が備える温度センサの出力に基づき前記温度検出手段に係る異常が発生しているか否かについて判定する構成とすることができる（請求項６）。このようにすることにより、非加熱状態で強制循環させて給湯器の温度センサにより温度を確認することで貯湯槽の温度を現実に則して把握することが可能となり、これにより、温度検出手段に係る異常が発生しているか否かの判定をより正確に行い得ることになる。
【００１６】
さらに、以上の貯湯システムにおける前記給湯器を、前記貯湯槽からの循環経路に対し並列接続された複数の給湯器とし、前記応急運転制御手段を、前記温度検出手段及び前記給湯器の双方と通信接続された中央制御部に含ませるようにすることができる（請求項７）。このようにすることにより、連結型給湯器と貯湯槽とからなる貯湯システムにおいて、以上の各請求項による作用が得られることになる。
【発明の効果】
【００１７】
以上、説明したように、本発明の貯湯システムによれば、加熱運転が停止した状態のまま所定の判定時間が経過したにも拘わらず、前記温度検出手段の出力が加熱運転不要に相当する状態を維持していれば、貯湯槽の温度検出手段の故障又は検出出力ラインの断線等の異常が発生していると判定して、応急運転制御手段により応急運転処理を実行させることができる。これにより、温度検出手段の故障等の異常が発生したまま放置することに起因してシステムダウン状態に陥る可能性を回避することができるようになる。
【００１８】
特に、請求項２によれば、応急運転処理として報知手段による異常報知処理を行うようにすることで、温度検出に係る異常が発生していることをユーザに対しいち早く把握させることができ、以後の対策を早期に行わせることができるようになる。これにより、貯湯槽に対する加熱が行われないままシステムダウン状態に至るのを早期に回避することができるようになる。
【００１９】
請求項３によれば、前記応急運転処理として給湯器を燃焼作動させて貯湯槽内の湯水を所定温度範囲に維持する加熱処理を含むようにすることで、温度検出手段の故障等の温度検出手段に係る異常が発生したとしても、給湯器が備える温度センサの出力に基づいて給湯器を燃焼作動させることができ、これにより、貯湯槽内の湯の温度が所定温度範囲に維持されるように加熱処理を実行することができるようになる。
【００２０】
請求項４によれば、加熱処理のために温度センサの出力に対するしきい値として予め記憶設定された温度値を備えるようにすることで、加熱処理に基づく所定温度範囲への維持を容易に行うことができるようになる。
【００２１】
請求項５によれば、加熱処理のために、温度センサの出力に対するしきい値を温度検出手段の出力に基づく正常の加熱運転時において給湯器が備える温度センサから取得処理する取得処理部を備えるようにすることで、加熱処理に基づく所定温度範囲への維持を本来の温度検出手段に基づくものと同様に正確に行うことができるようになる。
【００２２】
又、請求項６によれば、給湯器を非加熱状態にして循環手段を強制循環させた状態で給湯器の温度センサにより温度を確認することで、貯湯槽の温度を現実に則して把握することができ、これにより、温度検出手段に係る異常が発生しているか否かの判定をより正確に行うことができるようになる。
【００２３】
さらに、請求項７によれば、連結型給湯器と貯湯槽とからなる貯湯システムにおいて、以上の各請求項による作用効果を得ることができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の貯湯システムの実施形態を示す模式図である。
【図２】図１の貯湯システムに適用される各給湯器の構成例を示す模式図である。
【図３】図１の貯湯システムの制御ブロック図である。
【図４】図１の貯湯システムにおける応急運転制御に係るフローチャートである。
【図５】図５（ａ）は図１とは異なる他の実施形態を示す図１の部分対応図であり、図５（ｂ）は図１や図５（ａ）とは異なる他の実施形態に係る貯湯システムを示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２６】
図１は、本発明の実施形態に係る貯湯システムを示す。この貯湯システムは、中央制御部としてのシステムコントローラＳＣにより制御される２台以上の所定数（図例では６台を例示）の同じ構成の給湯器３，３，…を入水経路５１と出湯経路５２との間に並列に連結したものである。図例では、６台の給湯器３，３，…に対し区別のために順に符号３ａ，３ｂ，…も併せて付している。そして、前記の入水経路５１及び出湯経路５２により循環経路を形成し、この循環経路に介装した循環ポンプ５３及び／又は５４の作動により貯湯槽６内の湯水を下部から入水経路５１に入水させて給湯器３，３，…に送り、給湯器３，３，…で加熱した後に出湯経路５２を通して貯湯槽６の上部に戻すことで、貯湯槽６内の湯水を循環加熱させるようになっている。
【００２７】
各給湯器３は、その入水口３２が入水経路５１に対し接続される一方、各出湯口３３が出湯経路５２に対し接続されており、入水経路５１と出湯経路５２との間に並列に介装されている。各給湯器３は各給湯器３に内蔵された個別コントローラ３０により主として燃焼系の作動制御に基づく給湯運転制御が行われ、これら各給湯器３の個別コントローラ３０がシステムコントローラＳＣと通信接続されて、各個別コントローラ３０は、システムコントローラＳＣから、主として台数制御における運転設定や設定出湯温度の設定に係る制御信号を受けるようになっている。そして、システムコントローラＳＣには、貯湯槽６の貯湯制御に係る情報として後述のサーモスタット６１からの制御信号や、報知手段を兼ねるリモコンＲＣに入力設定されたリモコン設定温度等に関する指令信号が出力されるようになっている。システムコントローラＳＣはこれらの情報を不揮発性メモリ(ＥＥＰＲＯＭ)に記憶して、電源が落とされた後に再起動された際にも記憶情報が失われないようになっている。
【００２８】
システムコントローラＳＣと、各給湯器３の個別コントローラ３０，３０，…とは通信接続ライン７１により個別に双方向通信可能に接続されており、この接続が行われることにより、システムコントローラＳＣは、貯湯システムを構成する給湯器３，３，…の連結台数（図例では６台）を認識し、それぞれの給湯器３ａ，３ｂ，…を特定する一方、各個別コントローラ３０は前記の接続により自己が単独設置型ではなくて連結型でありシステムコントローラＳＣからの制御指令に基づき作動制御することを認識して例えば不揮発性メモリに記憶するようになっている。又、個別コントローラ３０，３０，…は、システムコントローラＳＣから設定出湯温度としてリモコン設定温度の出力を受け、このリモコン設定温度に基づいて燃焼作動制御を実行するようになっている。さらに、前記個別コントローラ３０，３０，…はそれぞれ電源基板を備え、各給湯器３に電源を供給する電源ライン７２からの電源電流を前記電源基板を介して受けるようになっている。
【００２９】
図２には、前記給湯器３の例としてガスを燃料として燃焼させるガス給湯器を示している。なお、図２に例示する給湯器３は燃焼熱等により入水口３２からの入水を加熱し、加熱後の湯を出湯口３３から出湯させるようになっており、このような機能を有するものであれば後述の熱交換器３４を用いない他のタイプのものや、石油類（例えば灯油）を燃料として燃焼させるオイル給湯器を用いて本発明の貯湯システムを構成することができる。
【００３０】
前記給湯器３は、熱交換器３４と、入水経路５１からの水を入水口３２から前記熱交換器３４に入水させる入水路３５と、前記熱交換器３４で加熱された湯を出湯口３３から出湯経路５２に出湯する出湯路３６と、前記熱交換器３４から出湯された湯に対し水を混合するためのバイパス路３７と、前記熱交換器３４を燃焼熱により加熱する燃焼部としての燃焼バーナ３８とを備えている。
【００３１】
前記入水路３５には入水流量を検出するための入水流量センサ３９及びその入水温度を検出する入水温度センサ４０が設けられている。又、前記出湯路３６には前記バイパス路３７の下流端との合流位置よりも上流側位置において熱交換器３４で加熱された直後の缶体温度を検出する缶体温度センサ４１が設けられる一方、前記合流位置よりも下流側位置において出湯流量を調整する全閉切換機能付きの流量制御弁４２と、実際の出湯温度を検出する出湯温度センサ４３が設けられている。また、前記バイパス路３７には、出湯路３６の出湯に対し入水路３５からの水を所定の混合比で混合するためのバイパス流量制御弁４４が介装されている。前記流量制御弁４２及びバイパス流量制御弁４４の内、少なくとも流量制御弁４２はシステムコントローラＳＣからの制御信号に基づき開弁量がゼロの全閉状態に閉止し得る全閉切換機能を有しており、全閉切換状態にすれば入水経路５１からの入水が遮断されるようになっている。これにより、台数制御等による給湯使用・不使用の切換えを、前記流量制御弁４２を通常の流量調整機能の作動状態にするか、全閉切換機能による全閉切換状態にするかによって行ない、外部の経路等に専用の電磁開閉弁を個別に付設することを不要にしている。
【００３２】
そして、各給湯器３に設けられている個別コントローラ３０による給湯運転制御としては、給湯要求(循環ポンプ５３又は５４の作動に基づく循環加熱要求)により入水経路５１から入水路３５への入水流量が最低作動流量（ＭＯＱ）以上になったことが入水流量センサ３９により検出されれば、燃焼バーナ３８への燃料ガスの供給系(図示省略)や送風ファン(図示省略)等の燃焼系４５(図３にのみ示す)を作動制御することにより、出湯経路５２に出湯される出湯温度が設定出湯温度になるように所定の燃焼量で燃焼バーナ３８を燃焼させるようになっている。加えて、各個別コントローラ３０は、システムコントローラＳＣと通信接続されている場合には、後述の台数制御部９１から燃焼許可（給湯使用）又は燃焼禁止（給湯不使用）のいずれかの制御信号を受けて対応する制御を実行するようになっている。すなわち、燃焼禁止指令を受けたときにはその燃焼禁止指令と共に受ける全閉切換指令に基づき流量制御弁４２を全閉状態に切換えて入水経路５１に流れが生じてもその流れが入水路３５に入水されないようにする一方、燃焼許可指令を受けたときにはその燃焼許可指令と共に受ける開切換指令に基づき流量制御弁４２を開切換えして入水経路５１から入水路３５へ入水可能な状態にしておくようになっている。なお、流量制御弁４２を、図２に示す位置ではなくて、缶体温度センサ４１よりも下流側位置であってバイパス路３７の下流端との合流位置よりも上流側の出湯路３６に介装させるようにしてもよい。この場合には、燃焼禁止指令を受けているときには、流量制御弁４２及びバイパス流量制御弁４４の双方を全閉状態にしておき、燃焼許可指令を受けたときには、流量制御弁４２の全閉状態を維持したままバイパス流量制御弁４４のみを開状態に切換え、通水を検知した上で流量制御弁４２も開状態に切換えするようにすればよい。
【００３３】
出湯経路５２には循環手段として２つの循環ポンプ５３，５４が並列に介装され、いずれかが作動されることで貯湯槽６内の貯湯が入水経路５１及び出湯経路５２により構成される循環経路を通して給湯器３，３，…との間で循環されて循環加熱されることになる。両循環ポンプ５３，５４にはそれぞれポンプ制御ユニット５５，５６が付設され、このポンプ制御ユニット５５，５６に出力される作動もしくは停止の制御信号により循環ポンプ５３，５４の作動制御が行われるようになっている。この各ポンプ制御ユニット５５，５６はシステムコントローラＳＣと接続され、システムコントローラＳＣから出力される制御信号により作動されるようになっている。(図３も併せて参照)。
【００３４】
貯湯槽６には貯湯制御による温度管理のために温度検出手段としてのサーモスタット６１が設置され、このサーモスタット６１から出力される接点信号を受けてシステムコントローラＳＣのポンプ制御部９０(図３参照)により前記のポンプ制御ユニット５５，５６に対し制御信号が出力されるようになっている。すなわち、貯湯槽６内の貯湯温度が設定下限温度(例えば６０℃)まで低下したときに接点がショートして接点信号がシステムコントローラＳＣに出力され、これにより、いずれかのポンプ制御ユニット５５又は５６に対し循環ポンプ５３又は５４を作動させるための制御信号を送出する。ポンプ作動により循環加熱が開始され、貯湯槽６内の貯湯温度が設定上限温度(例えば６５℃)まで上昇すると、それに対応してサーモスタット６１の接点がオープンになり、これにより、作動していた循環ポンプ５３又は５４を停止させる制御信号が該当するポンプ制御ユニット５５又は５６に対し送出し、循環加熱を停止させるようになっている。
【００３５】
システムコントローラＳＣのポンプ制御部９０では、２つの循環ポンプ５３，５４を交互に切換作動させるようになっている。これは循環ポンプ５３，５４の耐久性向上を図る他に、仮に一方の循環ポンプ５３又は５４が故障したとしても他方の循環ポンプ５４又は５３により循環加熱を継続させ得るようにしてシステムダウン発生を回避するためでもある。そして、設定下限温度〜設定上限温度として例示した６０℃〜６５℃の場合であれば、循環加熱により迅速に貯湯されるように、設定上限温度よりも高い温度(例えば７５℃)がリモコンＲＣに設定され、この７５℃の設定出湯温度を目標に各給湯器３の燃焼作動が行われることになる。又、貯湯槽６から給湯栓６２への給湯は即湯回路６３を通して行われるようになっており、循環ポンプ６４を例えばシステムコントローラＳＣにより作動制御することで給湯栓６２を開けば即座に所定の高温の湯が出湯されるようにしている。なお、図１には１つの給湯栓６２のみを図示しているが、これに限らず、２以上の給湯栓が即湯回路６３に接続される他、即湯回路６３も１つのみならず複数のものを接続するようにしてもよい。
【００３６】
さらに、システムコントローラＳＣのポンプ制御部９０は、たとえサーモスタット６１からの制御信号の出力が途絶えたとしても、例えばサーモスタット６１の故障や通信途絶等の異常が生じたとしても、後述の応急運転制御におけるように独自に２つの循環ポンプ５３，５４の交互切換作動や、いずれか一方の循環ポンプ５３又は５４の作動に係る制御を実行し得るようになっている。
【００３７】
システムコントローラＳＣは、図３に示すように、台数制御部９１と、サーモスタット６１からの貯湯槽６内の湯の温度検出に係る異常が生じたか否かを判定する異常判定処理部９２と、異常判定処理部９２により異常発生と判定されたときに貯湯槽６内の湯水を所定温度範囲に維持するための加熱処理を応急運転制御により実行する応急運転制御部９３とを備えている。さらに、応急運転制御部９３による応急運転制御を実行する上で用いるポンプ作動温度の取得処理部９４と、ポンプ停止温度の取得処理部９５とを備え、これらの取得処理部９４，９５では、サーモスタット６１による循環加熱が正常に機能している間にポンプ作動温度やポンプ停止温度を取得するようになっている。つまり、システムコントローラＳＣに対しサーモスタット６１からは接点信号そのものは出力されるものの、サーモスタット６１に設定された設定下限温度（ポンプ作動温度に対応）や、設定上限温度（ポンプ停止温度に対応）が制御情報としては出力されないため、応急運転制御を実行するために正常状態の段階で事前に取得処理を行うようにしているのである。
【００３８】
システムコントローラＳＣは、ＣＰＵ，ＲＯＭ及びＲＡＭ等を備えたマイクロコンピュータを主要部として構成され、前記のポンプ制御部９０，台数制御部９１，異常判定処理部９２，応急運転制御部９３，取得処理部９４，９５等はいずれもこれらの機能を実現するものとして前記のＲＯＭに予めインストールされて搭載されたソフトウェアにより、あるいは、かかるソフトウェア及びそのソフトウェアにより作動される電子機器等により構成されている。異常判定処理部９２，応急運転制御部９３，取得処理部９４，９５によって応急運転処理を行う応急運転制御手段が構成されている。
【００３９】
台数制御部９１による台数制御は次のように構成されている。すなわち、貯湯システムを構成する全給湯器３ａ，３ｂ，…の内から選択したいずれか２台の給湯器（例えば３ａと３ｂ）を最初に燃焼させるメイン給湯器に、他の給湯器３ｃ，３ｄ，…を給湯要求(循環加熱要求)を満たす上で追加燃焼させるサブ給湯器にそれぞれ役割を割り付け、給湯待機時にはメイン給湯器３ａ，３ｂのみにまず燃焼許可指令を送出し、他のサブ給湯器３ｃ，３ｄ，…には燃焼禁止指令を送出するようになっている。つまり、給湯待機時にはメイン給湯器３ａと３ｂのみを介して入水経路５１と出湯経路５２とを連通させ、他のサブ給湯器３ｃ，３ｄ，…は入水経路５１と出湯経路５２とを遮断状態（通水不能）にしておくようになっている。
【００４０】
そして、循環ポンプ５３又は５４が作動されて入水経路５１に循環流に基づく入水が生じてメイン給湯器３ａ，３ｂへの入水流量がＭＯＱ以上になればメイン給湯器３ａ，３ｂの燃焼が開始されて給湯運転制御に入り、メイン給湯器３ａ，３ｂの給湯能力だけでは給湯要求量に対し不足するようになると、メイン給湯器３ａ，３ｂからシステムコントローラＳＣへ補完要求が出力され、これを受けたシステムコントローラＳＣはいずれか１台のサブ給湯器（例えば３ｃ）に燃焼許可指令を送出することになる。これにより、サブ給湯器３ｃの流量制御弁４２が開切換えされ、入水流量センサ３９によるＭＯＱ以上の入水流量検知によりサブ給湯器３ｃもメイン給湯器３ａ，３ｂと共に燃焼される。さらに３台の給湯器３ａ，３ｂ，３ｃの燃焼によっても給湯要求量に対し不足すれば、さらに他のサブ給湯器３ｄ等も燃焼されるというように燃焼台数を増加させることになる。同様に、給湯要求が低くなると、それに応じて燃焼禁止指令を順に送出することにより、逆に燃焼台数を順次減らしていくことになる。なお、前記のメイン給湯器の役割の割り付けは所定時間の経過毎に切換えたり、あるいは、給湯器毎の燃焼積算時間に応じて切換えたりするようになっている。
【００４１】
以上の如く貯湯システムの各要素が正常に作動している間に実行されるポンプ作動温度の取得処理を行う取得処理部９４では、まず、サーモスタット６１からの接点信号を受けてポンプ制御部９０により循環ポンプ５３又は５４が作動されてメイン給湯器３での燃焼作動が開始されると、その循環ポンプ５３又は５４の作動開始から所定時間経過後の時点において、その燃焼作動しているメイン給湯器３の入水温度センサ４０による検出入水温度を別途記憶する。つまり、１回の循環加熱運転の開始時の循環流の温度を記憶しておく。そして、次の循環加熱運転の開始時においても、前記と同様に所定時点の検出入水温度を記憶し、これを設定回数分繰り返し、記憶された設定回数分の検出入水温度を平均化した値をポンプ作動温度として取得する。前記の所定時間経過後の時点とは、循環ポンプ５３又は５４の作動開始後に貯湯槽６内のサーモスタット６１の設置位置付近の湯が入水経路５１を通して給湯器３の入水温度センサ４０にまで到達するであろう時点を想定したものであり、所定時間としては例えば２分間を設定すればよい。
【００４２】
又、ポンプ停止温度の取得処理部９５では、サーモスタット６１からの接点信号の出力により循環加熱運転が開始された後、サーモスタット６１の接点がオープンとなってポンプ制御部９０により循環ポンプ５３又は５４の作動が停止された時点のメイン給湯器３の入水温度センサ４０による検出入水温度を記憶する。つまり、１回の循環加熱運転の停止時の循環流の温度を記憶しておく。そして、次の循環加熱運転の停止時においても前記と同様に検出入水温度を記憶し、これを設定回数分繰り返し、記憶された設定回数分の検出入水温度を平均化した値をポンプ停止温度として取得する。以上のように取得処理すれば、システムコントローラＳＣでは不明のサーモスタット６１の下限設定温度や上限設定温度に則した、あるいは、ほぼ同様のしきい値を用いて、貯湯槽６を所定温度範囲に維持する加熱処理を正確に行い得ることになる。
【００４３】
次に、異常判定処理部９２や応急運転制御部９３による処理を図４のフローチャートを参照しつつ説明する。まず、加熱要信号が未出力状態の継続時間が判定時間よりも長くなっているか否かを判定する（ステップＳＡ１）。加熱要信号とは加熱要求に関する信号、すなわち、サーモスタット６１から出力される接点信号のことであり、加熱要信号が未出力状態の継続時間とは前回の循環加熱運転の停止時点（サーモスタット６１の接点がオープンに切り替わった時点）からタイマをスタートさせて前記の接点信号が未出力のままに継続される経過時間のことである。この経過時間が、貯湯槽６の内部容量や、貯湯槽６からの放熱度合等を勘案して、前回の循環加熱運転の停止時点では設定上限温度であった貯湯槽６内の湯の温度が非加熱状態を継続すれば当然に設定下限温度よりも低く降下しているであろうと考えられる判定時間（例えば６０分間）よりも長くなれば、異常発生のおそれがあると判断して以下の判定のための処理を実施する。
【００４４】
すなわち、その時点でメイン給湯器として割り当てられている給湯器３，３に対し入水は許容するものの（流量制御弁４２を非全閉状態に維持）、燃焼を禁止させる指令を出力した上で、循環ポンプ５３又は５４を作動させる（ステップＳＡ２）。そして、ポンプ作動温度の取得処理部９４による取得処理と同様に、循環開始から所定時間経過後の前記給湯器３の入水温度センサ４０の検出入水温度Ｔｈが判定温度Ｔｊよりも低いか否かを判定する（ステップＳＡ３）。検出入水温度Ｔｈはそのときの貯湯槽６内の湯の温度を表すものであり、判定温度Ｔｊは取得処理部９４により予め取得されているポンプ作動温度から所定のα℃（例えば１０℃）分だけ減じた温度値を用いる。ポンプ作動温度として例えば６０℃が取得されていれば、Ｔｊ＝６０℃−１０℃＝５０℃となる。このようにα℃分だけ減じた判定温度Ｔｊを用いる理由は、真に異常が発生していることを確実に判定するためであり、α℃としては、単にノイズ除去等のしきい値ではなくて、これだけ低温の温度値よりも現在の貯湯槽６の湯の温度が低下しているにも拘わらずサーモスタット６１からの接点信号が出力されないのであれば、確実に異常状態が発生していると判定し得る温度値（例えば前記の１０℃）を設定すればよいことになる。
【００４５】
ステップＳＡ３の判定は例えば５分間の間に検出入水温度Ｔｈが判定温度Ｔｊよりも低い状態が５秒間持続することを条件にして行い、これらの条件を満たさなければ（ステップＳＡ３でＮＯ）、循環ポンプ５３又は５４を停止して（ステップＳＡ４）、所定の待機時間（例えば１０分間）の経過を待ち（ステップＳＡ５でＮＯ）、経過すれば（ステップＳＡ５でＹＥＳ）、ステップＳＡ２，ＳＡ３の処理を繰り返す。つまり、所定の待機時間が経過する毎に検出入水温度が判定温度Ｔｊよりも低くなっていないかどうかをチェックするのである。
【００４６】
ステップＳＡ３で検出入水温度Ｔｈが判定温度Ｔｊよりも低くなっていれば（ステップＳＡ３でＹＥＳ）、つまり、検出入水温度Ｔｈが判定温度Ｔｊよりも低い状態が５秒間持続すれば、サーモスタット６１が故障したかサーモスタット６１の出力線が断線して通信途絶が発生したことで異常が発生していると判定する。以上のステップＳＡ５までの処理による判定が、異常判定処理部９２による処理内容を構成する。
【００４７】
そして、異常発生との判定が確定すれば、リモコンＲＣを用いて異常報知処理を実行する（ステップＳＡ６）。異常報知処理としては、リモコンＲＣの表示部に対し文字情報により貯湯槽６の温度検出に係る異常が発生している旨を表示したり、同旨を人工音声によりアナウンスさせたりすればよい。もちろん、警告灯の点灯・点滅や、警告ブザーの吹鳴等を併せて実施してもよい。このような異常報知処理によって、温度検出に係る異常が発生していることをユーザはいち早く把握することができ、以後の対策を早期に行うことができるようになる。これにより、貯湯槽６に対する加熱が行われないままシステムダウン状態に至るのを早期に回避することができるようになる。
【００４８】
次いで、メイン給湯器３，３による燃焼を開始させ、つまり、それまでの燃焼禁止指令を解除して燃焼作動させ（ステップＳＡ７）、循環加熱を行う。この循環加熱を検出入水温度Ｔｈがポンプ停止温度Ｔｊｆに昇温するまで継続し（ステップＳＡ８でＮＯ）、検出入水温度Ｔｈがポンプ停止温度Ｔｊｆと等しいか高温の状態が例えば５秒間持続すれば（ステップＳＡ８でＹＥＳ）、給湯器３，３の燃焼を禁止して循環ポンプ５３又は５４の作動を停止する（ステップＳＡ９）。そして、判定時間として初期設定された６０分間を、その初期設定された６０分間よりも予め短く設定されている応急時判定時間（例えば３０分間）に切り換えた上で（ステップＳ１０）、ステップＳＡ１に戻ってステップＳＡ１以降の各処理を繰り返す。判定時間を変更する理由は、初期設定の判定時間は異常が発生しているか否か不明な段階での判定に使用する時間値であるのに対し、既に異常が発生していることが確定しているため、以後の応急時判定時間は貯湯槽６内の湯の温度を所定温度範囲（Ｔｊ〜Ｔｊｆ）に維持するための判定に使用する時間値になるからである。
【００４９】
以上の応急運転制御部９３による循環加熱によって、サーモスタット６１からの接点信号の出力がなくても、貯湯槽６内の湯の温度を所定温度範囲に維持されるように循環加熱を実行することができることになる。
【００５０】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、前記実施形態では、６台の給湯器３，３，…をシステムコントローラＳＣで台数制御等する貯湯システムの例を示したが、これに限らず、貯湯システムを構成する給湯器３の台数を２台以上の任意数にしてもよい。
【００５１】
本発明は図１に示した貯湯システムとは異なる構成の貯湯システムにも適用することができる。すなわち、例えば図５（ａ）に示す貯湯システムでは、サーモスタット６１の代わりに貯湯槽６に貯湯温度センサ（例えば白金抵抗サーミスタ）６１ａを設置し、この貯湯温度センサ６１からの温度検出出力を温度調節器６１ｂで受け、この温度調節器６１ｂからの循環ポンプ５３又は５４のＯＮ・ＯＦＦに係る制御信号をシステムコントローラＳＣが受けることで、システムコントローラＳＣによりポンプ制御ユニット５５又は５６を制御するようにしている。温度調節器６１ｂは、これに対しユーザ等が貯湯槽６内の湯の下限温度や上限温度を入力設定することで、貯湯温度センサ６１ａの検出出力が下限温度よりも低温になれば循環ポンプ５３又は５４の作動信号を出力し、上限温度まで昇温すれば停止信号を出力するようになっている。前記の貯湯温度センサ６１ａ及び温度調節器６１ｂが温度検出手段を構成する。
【００５２】
又、図５（ｂ）に示す貯湯システムでは、貯湯槽６と１台の給湯器３とを入水経路５１及び出湯経路５２からなる循環経路により接続したものである。そして、給湯器３に内蔵させたコントローラ３１として、前記実施形態におけるシステムコントローラＳＣ及び個別コントローラ３０の双方の役割を果たすように構成したものである。
【００５３】
又、前記実施形態ではポンプ作動温度やポンプ停止温度を取得処理部９４，９５により予め取得処理することにより得るようにしているが、これに限らず、リモコンＲＣにより予め入力設定するようにしてもよいし、リモコンＲＣに入力設定されている設定出湯温度に基づいて定めるようにしてもよい。例えば、ポンプ作動温度＝設定出湯温度−β℃（例えばβ＝１０）、ポンプ停止温度＝設定出湯温度−γ℃（例えばγ＝５）と記憶設定するようにすればよい。リモコンＲＣにより入力設定する例としては、例えば、応急運転制御で用いる制御用温度値としてポンプ作動温度やポンプ停止温度に係るしきい値を事前にリモコンＲＣに入力設定する特殊モードを設けて入力設定されたしきい値を記憶しておいたり、あるいは、異常判定処理部９２により異常発生と判定されたときに異常報知する際に、その異常報知と同時に応急運転制御で用いるポンプ作動温度やポンプ停止温度に係るしきい値の入力設定をユーザ等に促して入力設定されたしきい値を記憶設定したりするようにすればよい。なお、異常報知を行う場合には、応急運転制御を自動で実行するか、あるいは、応急運転制御を実行させないでシステムを停止させるかの選択のための指令入力をユーザに促すようにしてもよい。
【００５４】
さらに、前記実施形態では、ポンプ停止温度まで温度上昇したら循環ポンプ５３又は５４の作動を停止させるようにしているが、応急運転実行中は循環ポンプ５３又は５４の作動を継続し、メイン給湯器３，３等の燃焼作動・燃焼停止についてのみ制御するようにしてもよい。この場合は、循環ポンプ５３，５４の作動継続により駆動エネルギーの点で多少のロスは発生するものの、貯湯槽６内の湯を加熱する上で確実に素早い温度上昇を図ることができるようになる。
【符号の説明】
【００５５】
３          給湯器
６          貯湯槽
３０        個別コントローラ
４０        入水温度センサ（給湯器が備える温度センサ）
５１        入水経路（循環経路)
５２        出湯経路（循環経路）
５３，５４  循環ポンプ（循環手段）
６１        サーモスタット（温度検出手段）
６１ａ      貯湯温度センサ（温度検出手段）
６１ｂ      温度調節器(温度検出手段)
９２        異常判定処理部（応急運転制御手段）
９３        応急運転制御部（応急運転制御手段）
ＳＣ        システムコントローラ（中央制御部）
ＲＣ        リモコン(報知手段)
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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