(57)【要約】【課題】ヒートパイプから排出される際の流体の温度がヒートパイプへの流入時と比較して上昇又は低下しにくいヒートパイプ、及びそれを用いた温度調和システムであって、環流し戻ってきた流体へポンプが発する圧縮熱を移動させることで、流体温度を維持すべく作動させるボイラー等の機器の燃料或いは電力消費を抑制することができるものを提供する。【解決手段】温度調和システムＳは、ヒートパイプ１、ボイラー２、熱源となる流体を一時貯留する流体貯留部３、該流体を送り出すポンプ３１を備え、各部材は、送り配管４１、戻り配管４２により接続され、流体が環流するよう構成されている。ヒートパイプ１は、ステンレススチール製のヒートパイプ本体１０、導入用熱源パイプ１１０、排出用熱源パイプ１２０及び導入用熱源パイプ１１０と排出用熱源パイプ１２０の一端側を接続するＵ字状の連結部１３０を備えている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
作動液が封入されている真空パイプと、
該真空パイプに内蔵されており、作動液を直接的又は間接的に加熱又は冷却できるように配置されている第一の熱源パイプと、
前記真空パイプ内の空間部であって作動液に接触しない箇所を通過するように配置されている第二の熱源パイプと、
を備えた、
ヒートパイプ。
【請求項２】
真空パイプからは、第一の熱源パイプと第二の熱源パイプとに繋がる接続部がそれぞれ延出している、
請求項１記載のヒートパイプ。
【請求項３】
真空パイプの内部において第一の熱源パイプと第二の熱源パイプの一端側が連通するように接続され、流体が第一の熱源パイプに流入した後に折り返して第二の熱源パイプに流入し排出するようにしてある、
請求項１記載のヒートパイプ。
【請求項４】
請求項１乃至３記載のヒートパイプと、ボイラーと、熱源となる流体の貯留部と、ポンプとを備えている温度調和システムであって、
ポンプは、流体の貯留部内又はその近傍に配置され、ポンプが発する圧縮熱を、ヒートパイプに向かう流体へ移動させて加熱可能に設けられているか又は／及び環流してヒートパイプから戻る流体へ移動させて加熱可能に設けられている、
温度調和システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒートパイプ及び温度調和システムに関する。
更に詳しくは、熱源となる流体が通過する時に作動液を加熱又は冷却する第一の熱源パイプと、蒸発した作動液の雰囲気下において通過する流体を加熱又は冷却する第二の熱源パイプとを内蔵することにより、流入時と排出時の流体の温度差が生じにくいようにしたヒートパイプに関する。
更に、少なくとも前記ヒートパイプとポンプを備えた温度調和システムであって、ポンプが発する圧縮熱を流体へ熱移動可能に設けられた温度調和システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
本願発明者は、ヒートパイプの研究及び開発を行っており、これまでにも、例えば下記特許文献１に記載されているようなヒートパイプを提案している。
【０００３】
特許文献１記載の図１〜３に記載されているヒートパイプは、熱媒用流体を封入した真空パイプと、同真空パイプの内周面に近接させて貫装した熱源パイプとからなり、熱源パイプを熱媒用流体に浸漬して熱源パイプから熱媒用流体へ熱を移動させるようにしたものである。
【０００４】
【特許文献１】特許第３３５９５５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１に記載されたヒートパイプは、前記したように、使用時において、流入する熱源の熱が熱源パイプから熱媒用流体へ移動するため、ヒートパイプを通過し排出されたときの熱源の温度は、流入前より低下又は上昇するという課題があり、特に熱源が液体又は気体の場合に顕著であった。
【０００６】
また、図４に示すように、特許文献１記載のヒートパイプを使用して、ボイラー、熱源となる流体の貯留部、ポンプを備え、ヒートパイプを通過した熱源（特に液体）が環流して再度ボイラーに戻ってくる構造の温度調和システムを構築した場合は、ボイラーとヒートパイプとの距離が遠い場合に、熱源がヒートパイプに向かうまでに又はボイラーに戻ってくるまでに温度が低下又は上昇するという課題があった。
【０００７】
（発明の目的）
そこで、本発明の目的は、ヒートパイプから排出される際の流体の温度がヒートパイプへの流入時と比較して上昇又は低下しにくい、ヒートパイプを提供することにある。
【０００８】
また、本発明の他の目的は、環流し戻ってきた流体へポンプが発する圧縮熱を移動させることで、流体温度を維持すべく作動させるボイラー等の機器の燃料或いは電力消費を抑制することができる、温度調和システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために講じた本発明の手段は次のとおりである。
本発明は、作動液が封入されている真空パイプと、該真空パイプに内蔵されており、作動液を直接的又は間接的に加熱又は冷却できるように配置されている第一の熱源パイプと、前記真空パイプ内の空間部であって作動液に接触しない箇所を通過するように配置されている第二の熱源パイプと、を備えた、ヒートパイプである。
【００１０】
前記ヒートパイプは、真空パイプからは、第一の熱源パイプと第二の熱源パイプとに繋がる接続部がそれぞれ延出しているものであってもよい。
【００１１】
前記ヒートパイプは、真空パイプの内部において第一の熱源パイプと第二の熱源パイプの一端側が連通するように接続され、流体が第一の熱源パイプに流入した後に折り返して第二の熱源パイプに流入し排出するようにしてあるものであってもよい。
【００１２】
本発明は、前記いずれかのヒートパイプと、ボイラーと、熱源となる流体の貯留部と、ポンプとを備えている温度調和システムであって、ポンプは、流体の貯留部内又はその近傍に配置され、ポンプが発する圧縮熱を、ヒートパイプに向かう流体へ移動させて加熱可能に設けられているか又は／及び環流してヒートパイプから戻る流体へ移動させて加熱可能に設けられている、温度調和システムである。
【００１３】
「真空パイプ」、「熱源パイプ」としては、熱伝導性が高い材質が好ましく、例えば、鉄、アルミニウム、ステンレススチール、銅などの金属、セラミックや合成樹脂（プラスチック、ＦＲＰなど）が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００１４】
「作動液」は揮発性の液体で、例えば、アンモニア、プロパン、ブタン、ＣＯ２、アルコール、多価アルコール、変性アルコール、イソブチルアルコールの混合物、アセトン、プロプレングリコールモノブチルアセテート等を採用することができる。
【００１５】
熱源となる「流体」としては、水、流動パラフィン、エチレングリコール、OIL（油）、プロピレングリコールトリブチルフォスフェート、代替フロン等の液体又はこれらの蒸気を採用することができる。
【００１６】
「ポンプが発する圧縮熱を、ヒートパイプに向かう流体へ移動させて加熱可能に設けられている」又は／及び「ポンプが発する圧縮熱を、環流してヒートパイプから戻る流体へ移動させて加熱可能に設けられている」は、そのいずれか一方であってもよいし、両方であってもよい、という意味である。
【００１７】
（作  用）
本発明に係るヒートパイプ及び温度調和システムの作用を説明する。
【００１８】
〔ヒートパイプ〕
熱源となる流体は、接続部から第一の熱源パイプに流入し、真空パイプ内に封入されている作動液を加熱又は冷却しながら通過する。このとき、真空パイプ内は、作動液以外の部分が加熱又は冷却された雰囲気下となる。
第一の熱源パイプを通過した後の流体は、真空パイプの内又は外で折り返して、第一の熱源パイプと接続された第二の熱源パイプに流入する。
【００１９】
第二の熱源パイプは作動液に接触しない箇所（前記雰囲気中）を通過するように配置されているため、第二の熱源パイプに流入した流体は、前記雰囲気からの熱移動により加熱又は冷却されながら通過し、接続部から排出される。
【００２０】
〔温度調和システム〕
温度調和システムのボイラーを用いて熱源となる流体を適温に加熱し、熱源となる流体の貯留部を介して、ポンプを用いて流体をヒートパイプへ送る。
【００２１】
このとき、ポンプからヒートパイプに向かう間の流体にポンプが発する圧縮熱を熱移動させて加熱し、ヒートパイプに流入する流体の温度低下を抑制する。
【００２２】
流体は、第一の熱源パイプに流入し、真空パイプ内に封入されている作動液を加熱しながら通過する。このとき、真空パイプ内は、加熱されて生じた気体が充満する。
第一の熱源パイプを通過した後の流体は、折り返して、接続された第二の熱源パイプに流入する。
【００２３】
第二の熱源パイプは作動液に接触しない箇所を通過するように配置されており、作動液が気化した雰囲気中を通過するため、第二の熱源パイプに流入した流体は、気化した作動液からの熱移動により加熱されながら通過し、排出される。
【００２４】
他方、ポンプが発する圧縮熱を環流してヒートパイプから戻る流体へ移動させて加熱可能に設けられている温度調和システムについては、ヒートパイプから排出された流体が環流して流体の貯留部内に戻る際に、流体の貯留部内又はその近傍に配置されたポンプが発する圧縮熱を、流体の貯留部内に戻った流体へ熱移動させ、加熱する。加熱された流体は、ボイラーにより再加熱が不要であるか又は最初の加熱時よりも少ない加熱時間で適温となる。
【００２５】
適温となった流体は、前記と同様の工程を繰り返して、温度調和システム内を環流する。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、ヒートパイプから排出される際の流体の温度がヒートパイプへの流入時と比較して上昇又は低下しにくく、熱効率が向上したヒートパイプを提供することができる。
また、本発明によれば、環流し戻ってきた流体へポンプが発する圧縮熱を移動して、熱効率が向上する温度調和システムを提供することができる。
前記ヒートパイプ及び温度調和システムによれば、流体の温度が上昇又は低下しにくくなるために流体温度を維持すべく作動させるボイラー等の機器の燃料或いは電力消費を抑制することができ、ひいては、運用コスト削減及びCO２削減に貢献することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】第１実施形態に係るヒートパイプの内部を破線で示した斜視説明図。
【図２】図１のヒートパイプの内部を破線で示した断面図。
【図３】図１のヒートパイプを用いた温度調和システムの構成を示した説明図。
【図４】従来のヒートパイプを用いた温度調和システムの構成を示した説明図。
【図５】第２実施形態に係るヒートパイプの内部を破線で示した斜視説明図。
【図６】図５のヒートパイプを用いた温度調和システムの構成を示した説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
〔第１実施形態〕
本発明の第１実施形態を図面に基づき更に詳細に説明する。
なお、図２は、図１のヒートパイプの先端側形状を実線で示し、ヒートパイプ本体の厚み及びその内部に位置する連結部を破線で示し、一点鎖線で作動液の液面の位置を示している。
【００２９】
〔ヒートパイプ１〕
図１及び図２に示すように、ヒートパイプ１は、ステンレススチール製のヒートパイプ本体１０、同じくステンレススチール製の導入用熱源パイプ１１０（第一の熱源パイプに相当する）、排出用熱源パイプ１２０（第二の熱源パイプに相当する）、及び、導入用熱源パイプ１１０と排出用熱源パイプ１２０の一端側（図１において奥側）を接続するＵ字状の連結部１３０を備えている。
【００３０】
導入用熱源パイプ１１０、排出用熱源パイプ１２０及び連結部１３０には、熱源となる流体（例えば冷水、湯等）が通される。
【００３１】
ヒートパイプ本体１０は、円管状に形成されており、長手方向の両端部は、封止のための円板を固着して気密に塞がれている。
ヒートパイプ本体１０の一方の端部（図１において手前側）には、導入用熱源パイプ１１０から延設された導入部１１１と、排出用熱源パイプ１２０から延設された排出部１２２が設けられている。導入部１１１及び排出部１２２は、課題を解決するための手段及び特許請求の範囲に記載する「接続部」に相当し、ヒートパイプ本体１０と反対側に突出した筒状体である。
【００３２】
導入用熱源パイプ１１０及び排出用熱源パイプ１２０は、ヒートパイプ本体１０内部の長手方向に配置されており、それぞれヒートパイプ本体１０よりもやや短い程度の長さを有している。導入用熱源パイプ１１０と排出用熱源パイプ１２０の各一端側（図１の奥側）は、Ｕ字状のパイプである連結部１３０を固着して接続されている。
なお、導入用熱源パイプ１１０及び排出用熱源パイプ１２０は、１本のパイプを曲げて形成したものであってもよい。
【００３３】
導入用熱源パイプ１１０及び排出用熱源パイプ１２０は、所要の間隔を開けて設けられている。
ヒートパイプ１は、水平にしたときに、ヒートパイプ本体１０の直径方向の上端に排出用熱源パイプ１２０が、下端に導入用熱源パイプ１１０が、それぞれ位置するよう設けられている（図１及び図２参照）。なお、排出用熱源パイプ１２０の位置は、後述する作動液１４０に接触しない位置であれば、特に限定されない。
【００３４】
また、導入用熱源パイプ１１０は、後述する作動液１４０を直接的に加熱又は冷却できるように配置されているが、導入用熱源パイプ１１０は、作動液１４０を間接的に加熱又は冷却できるように配置してもよい。
例えば、導入用熱源パイプ１１０は、作動液１４０の液面と直接接触しない位置に配置され、導入用熱源パイプ１１０から液内に浸かるように延設された導熱性の素材で形成されたリブ等を通じて、加熱又は冷却できるように配置した構造等であってもよい。
【００３５】
ヒートパイプ本体１０の内部には、作動液１４０が封入されている。作動液１４０の量は、図２に示すように、ヒートパイプ１を水平にしたときに、液面が導入用熱源パイプ１１０の全部又は一部を浸す程度であって、ヒートパイプ本体１０の内部に所要の空間（少なくとも、配置された排出用熱源パイプ１２０の全部が作動液１４０に浸らない程度の空間）を形成できる量が封入されている（図２参照）。なお、本実施形態では、作動液１４０として変性アルコールを採用している。
【００３６】
（作  用）
ヒートパイプ１の作用を説明する。
熱源となる流体は、ヒートパイプ１の導入部１１１から導入用熱源パイプ１１０に流入し、ヒートパイプ本体１０内に封入されている作動液１４０を加熱又は冷却しながら通過する。
このとき、ヒートパイプ本体１０内は、作動液１４０以外の部分が加熱又は冷却された雰囲気下となる。
導入用熱源パイプ１１０を通過した後の流体は、連結部１３０で折り返して、接続された排出用熱源パイプ１２０に流入する。
【００３７】
排出用熱源パイプ１２０は作動液１４０に接触しない箇所（前記雰囲気中）を通過するように配置されているため、排出用熱源パイプ１２０に流入した流体は、前記雰囲気からの熱移動により加熱又は冷却されながら通過し、ヒートパイプ１の排出部１２２から排出される。
【００３８】
これにより、ヒートパイプ１から排出される際の流体の温度がヒートパイプ１への流入時と比較して上昇又は低下しにくくなる。この結果、流体温度を維持すべく作動させるボイラー等の機器の燃料或いは電力消費を抑制することができ、ひいては、運用コスト削減及びCO２削減に貢献することができる。
【００３９】
〔温度調和システムＳ〕
図３に示す温度調和システムＳは、前記ヒートパイプ１、ボイラー２、熱源となる流体を一時貯留する流体貯留部３、熱源となる流体を送り出すポンプ３１を備えている。前記各部材は、送り配管４１、戻り配管４２によって接続され、熱源である流体が環流するよう構成されている。
【００４０】
送り配管４１は、ボイラー２、流体貯留部３、ヒートパイプ１の導入部１１１を接続している。戻り配管４２は、ボイラー２、ヒートパイプ１の排出部１２２を接続している。
【００４１】
ポンプ３１は、流体貯留部３内に配置されている。なお、ポンプ３１は、流体貯留部３又は送り配管４１の近傍に配置し、ポンプ３１が発する圧縮熱を流体へ移動させて加熱可能に設けてもよい。
【００４２】
なお、本実施形態における温度調和システムＳは前記構造から加熱に適したものであるが、ポンプが発する圧縮熱を流体へ移動しないように流体貯留部とポンプを離して設置する又は流体を冷却する設備を設置すれば、冷却にも使用することができる。
【００４３】
（作  用）
温度調和システムＳの作用を説明する。
温度調和システムＳのボイラー２を用いて流体を適温に加熱し、送り配管４１及び流体貯留部３を介して、ポンプ３１を用いて流体をヒートパイプ１へ送る。
【００４４】
このとき、送り配管４１内を流通する流体へ、ポンプ３１が発する圧縮熱を熱移動させて、再加熱する。
一般的に、図４に示すような送り出す流体の再加熱が行われない温度調和システムの場合、ボイラー２からヒートパイプ１に至るまでの間に流体の温度が低下し（特に冬場は顕著である）、温度が下がった流体がヒートパイプ１の中を通過しても所望の温度を得られない結果となることがあるが、温度調和システムＳによれば、送り配管４１内で流体が再加熱されるため、流体をボイラー２から出たばかりの温度であるか又はそれに近い温度でヒートパイプ１内へ送ることができる。
【００４５】
このように、温度調和システムＳによれば、送り配管４１で流体にポンプ３１が発する圧縮熱を移動することで、ボイラー２を出てヒートパイプ１に至るまでの間の流体の温度低下を抑制することができる。
【００４６】
ヒートパイプ１の導入部１１１から流体が導入用熱源パイプ１１０に流入すると、熱が導入用熱源パイプ１１０表面（周面）からヒートパイプ本体１０内に封入されている作動液１４０に伝えられ、作動液１４０を加熱しながら、流体は導入用熱源パイプ１１０を通過する。
【００４７】
これにより、作動液１４０は蒸発し、ヒートパイプ本体１０内の空間には作動液１４０が蒸発して生じた気体が充満する（ヒートパイプ本体１０内の空間は、気化した作動液１４０の雰囲気下となる。）。
【００４８】
導入用熱源パイプ１１０を通過した後の流体は、連結部１３０を介して折り返し、接続された排出用熱源パイプ１２０に流入する。
【００４９】
排出用熱源パイプ１２０は作動液１４０に接触しない箇所を通過するように配置されており、作動液１４０が気化した雰囲気中を通過するため、排出用熱源パイプ１２０に流入した流体は、気化した作動液１４０からの熱移動により加熱されながら通過し、ヒートパイプ１の排出部１２２から戻り配管４２へ排出される。
【００５０】
蒸発した作動液１４０は、ヒートパイプ本体１０の内天部で冷やされて凝縮するときに潜熱を放熱し、この熱が周囲に放出される。また、凝縮した作動液１４０は、ヒートパイプ本体１０の底部へ移動して液層を形成し、所要温度の流体が流れ続けているときは前記サイクルが繰り返される。
【００５１】
ヒートパイプ１から排出された流体は環流し、流体貯留部３を介してボイラー２に戻り、ボイラー２で加熱され送り出された流体は前記と同様の工程を繰り返して、温度調和システムＳ内を環流する。
【００５２】
〔第２実施形態〕
本発明の第２実施形態を図面に基づき更に詳細に説明する。
なお、図５に示すヒートパイプ１ａ、図６に示す温度調和システムＳ２は、前記のヒートパイプ１、温度調和システムＳと共通する構造についての説明を省略し、当該部分には同じ符号を付している。
【００５３】
〔ヒートパイプ１ａ〕
図５に示すヒートパイプ１ａについて説明する。
ヒートパイプ１ａは、ステンレススチール製のヒートパイプ本体１０、同じくステンレススチール製の導入用熱源パイプ１１０ａ、排出用熱源パイプ１２０ａを備えている。
【００５４】
ヒートパイプ本体１０の両方の端部には、それぞれ導入用熱源パイプ１１０ａと排出用熱源パイプ１２０ａから延設され、ヒートパイプ本体１０と反対側に突出した筒状体である導入部と排出部が設けられている。
ヒートパイプ本体１０の一方の端部（図５の手前側）には、導入用熱源パイプ１１０ａと繋がる導入部１１１ａと、排出用熱源パイプ１２０ａと繋がる排出部１２２ａが設けられている。
ヒートパイプ本体１０の他方の端部（図５の奥側）には、導入用熱源パイプ１１０ａと繋がる排出部１１２と、排出用熱源パイプ１２０ａと繋がる導入部１２１が設けられている。
【００５５】
〔温度調和システムＳ２〕
図６に示す温度調和システムＳ２は、複数の前記ヒートパイプ１ａ（本図面では２つ）、ボイラー２、流体貯留部３、ポンプ３１を備えている。前記各部材は、送り配管４１、戻り配管４２によって接続され、熱源である流体が環流するよう構成されている。
【００５６】
各ヒートパイプ１ａは、それぞれの導入用熱源パイプ１１０ａ同士と、排出用熱源パイプ１２０ａ同士が繋がるように直列に連結してあり、便宜上、ボイラー２等に近い側のヒートパイプ１ａ（図６において左側に位置するヒートパイプ１ａ）を「第１のヒートパイプ１ａ」と、第１のヒートパイプ１ａに連結されたヒートパイプ１ａ（図６において右側に位置するヒートパイプ１ａ）を「第２のヒートパイプ１ａ」と称する。
【００５７】
第２のヒートパイプ１ａの排出部１１２と導入部１２１は、Ｕ字状のパイプである連結部１３０ａにより接続されている。
【００５８】
（作  用）
図６に基づき、温度調和システムＳ２の作用を説明する。
温度調和システムＳ２のボイラー２を用いて流体を適温に加熱し、送り配管４１及び流体貯留部３を介して、ポンプ３１を用いて流体を第１のヒートパイプ１ａへ送る。このとき、送り配管４１内を流通する流体へ、ポンプ３１が発する圧縮熱を熱移動させて再加熱するので、流体をボイラー２から出たばかりの温度であるか又はそれに近い温度で第１のヒートパイプ１ａ内へ送ることができる。
【００５９】
このように、温度調和システムＳ２によれば、送り配管４１で流体にポンプ３１が発する圧縮熱を移動することで、ボイラー２を出て第１のヒートパイプ１ａに至るまでの間の流体の温度低下を抑制し、熱効率を向上させることができる。
【００６０】
第１のヒートパイプ１ａの導入部１１１ａから流体が導入用熱源パイプ１１０ａに流入すると、熱が導入用熱源パイプ１１０ａ表面（周面）からヒートパイプ本体１０内に封入されている作動液１４０に伝えられ、作動液１４０を加熱しながら、流体は導入用熱源パイプ１１０ａを通過する。
【００６１】
これにより、作動液１４０は蒸発し、ヒートパイプ本体１０内の空間には作動液１４０が蒸発して生じた気体が充満する（ヒートパイプ本体１０内の空間は、気化した作動液１４０の雰囲気下となる。）。
【００６２】
導入用熱源パイプ１１０ａを通過した後の流体は、排出部１１２を通じて導入用熱源パイプ１１０ａ外へ排出され、第２のヒートパイプ１ａの導入部１１１ａを経て第２のヒートパイプ１ａ内へ流入する。なお、第２のヒートパイプ１ａ内での作用は、前記第１のヒートパイプ１ａと同様であるため、説明を省略する。
【００６３】
第２のヒートパイプ１ａの導入用熱源パイプ１１０ａを通過した流体は、排出部１１２から一旦排出され、連結部１３０ａを介して折り返し、導入部１２１を経て、第２のヒートパイプ１ａの排出用熱源パイプ１２０ａに流入する。
【００６４】
排出用熱源パイプ１２０ａは作動液１４０に接触しない箇所を通過するように配置されており、作動液１４０が気化した雰囲気中を通過するため、排出用熱源パイプ１２０ａに流入した流体は、気化した作動液１４０からの熱移動により加熱されながら通過し、第２のヒートパイプ１ａの排出部１２２ａから排出される。
【００６５】
蒸発した作動液１４０は、ヒートパイプ本体１０の内天部で冷やされて凝縮するときに潜熱を放熱し、この熱が周囲に放出される。また、凝縮した作動液１４０は、ヒートパイプ本体１０の底部へ移動して液層を形成し、所要温度の流体が流れ続けているときは前記サイクルが繰り返される。
【００６６】
第２のヒートパイプ１ａの排出部１２２ａから排出された流体は、第１のヒートパイプ１ａの導入部１２１を経て、第１のヒートパイプ１ａの排出用熱源パイプ１２０ａに流入する。なお、第１のヒートパイプ１ａ内での作用は、前記第２のヒートパイプ１ａと同様であるため、説明を省略する。
【００６７】
第１のヒートパイプ１ａの排出用熱源パイプ１２０ａを通過した流体は、第１のヒートパイプ１ａの排出部１２２ａから戻り配管４２へ排出される。
第１のヒートパイプ１ａから排出された流体は環流し、流体貯留部３を介してボイラー２に戻り、ボイラー２で加熱され送り出された流体は前記と同様の工程を繰り返して、温度調和システムＳ２内を環流する。
【００６８】
【表１】
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【００６９】
表１は、図４に示す熱源パイプが一つの従来型のヒートパイプ（株式会社アースマテリアル製。以下「従来型ヒートパイプ」という。）と第２実施形態におけるヒートパイプ１ａを使用して行った試験であって、設定温度を２５℃にした際の各ビニールハウス内の空間温度を測定した比較表である。
同じ時間にそれぞれの温度を測定した結果、従来型ヒートパイプよりも、ヒートパイプ１ａの方が全時間帯において温度が高いという結果となった。
【００７０】
また、この間の毎時の平均消費燃料を比較したところ、従来型のヒートパイプの消費燃料が５．２１リットル／時であるのに対して、ヒートパイプ１ａの消費燃料は３．４リットル／時であり、ヒートパイプ１ａの消費燃料の方が少ないという結果となった。
【００７１】
このように、従来型ヒートパイプとヒートパイプ１ａを比較した結果、ヒートパイプ１ａは、流体の温度が低下しにくくなるため、流体温度を維持すべく作動させるボイラーの燃料消費を抑制することができ、ひいては、運用コスト削減及びCo２削減に貢献することができる。
【００７２】
温度調和システムＳ及び温度調和システムＳ２は、加温（又は冷却）する箇所である空間内において一酸化炭素やCo２を排出しないため空間内の作業者が安全である。
【００７３】
また、エアコンのように空気を吹き出すものではないため、設置空間の乾燥を抑制できる。
特に木材を乾燥させる倉庫内においては、従来の乾燥機では木材の表面のみ乾燥して芯部分が未乾燥となったり、芯部分まで乾燥させようとすると表面が乾燥しすぎて割れる可能性があったが、本発明に係る温度調和システムによれば、送風は伴わずに倉庫内の温度を上げるか又は保温することができるので、芯部分まで乾燥させても表面が乾燥しすぎて割れる可能性を抑制できる。
【００７４】
前記用途の他にも、ビニルハウス内の冷暖房、土中設置等の農業用途にも好適に使用することができ、他にも、生ゴミ、汚泥、パルプスラッジ等の対象物を乾燥させる作業又は処理システム、含水処理機（炭化装置の含水処理、焼酎粕その他食品関係）等にも好適に使用することができる。
【００７５】
本明細書及び特許請求の範囲で使用している用語と表現は、あくまでも説明上のものであって、なんら限定的なものではなく、本明細書及び特許請求の範囲に記述された特徴およびその一部と等価の用語や表現を除外する意図はない。また、本発明の技術思想の範囲内で、種々の変形態様が可能であるということは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７６】
Ｓ、Ｓ２    温度調和システム
１、１ａ    ヒートパイプ
１０    ヒートパイプ本体
１１０、１１０ａ    導入用熱源パイプ
１１１、１１０ａ    導入部
１２０、１２０ａ    排出用熱源パイプ
１２２、１２２ａ    排出部
１３０、１３０ａ    連結部
１４０    作動液
２    ボイラー
３    流体貯留部
３１    ポンプ
４１    送り配管
４２    戻り配管
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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