(57)【要約】      （修正有）【課題】実質的にニッケルとコバルトを含まない部品内にアルミニウム拡散表面層を創成するための耐酸化性部品及び方法の提供。【解決手段】アルミニウムを含有するスラリーは部品に塗布し得る。次に、この部品を加熱してアルミニウムを部品中に拡散させ、その中にアルミニウム拡散表面層１０を形成し得る。この表面層１０は部品の表面１２の下に延びる金属間アルミニウム含有相により特徴付けることができる。【選択図】図２
2012007236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
実質的にニッケル及びコバルトを含まない部品内にアルミニウム拡散表面層（１０）を創成するための方法であって、
不活性充填材を含まず、金属アルミニウム合金、ハロゲン活性化剤、及びバインダーを含むスラリーコーティングを部品の表面（１２）に適用し、
前記部品を加熱して、前記スラリーコーティングから前記部品中にアルミニウムを拡散させることで、金属間アルミニウム含有相により特徴付けられるアルミニウム拡散表面層（１０）を前記部品内に形成する
ことを含んでなり、前記部品が、ニッケル及びコバルトを両方とも実質的に含まず、約２７重量％以下のクロムを含む母材金属（１４）から形成される、記方法。
【請求項２】
前記アルミニウム拡散表面層（１０）が約２５μｍ〜４００μｍの厚さを有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記アルミニウム拡散表面層（１０）が約２００μｍ〜３５０μｍの厚さを有する、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記母材金属（１４）が約８〜１１重量％のクロムを含む、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記母材金属（１４）が約１１〜２７重量％のクロムを含む、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記母材金属（１４）が約１〜８重量％のクロムを含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記母材金属（１４）が１重量％未満のクロムを含む、請求項１記載の方法。
【請求項８】
前記部品が鋳造タービン部品又は鍛造タービン部品からなる、請求項１記載の方法。
【請求項９】
ニッケル及びコバルトを実質的に含まず、約２７重量％以下のクロムを含む、部品として構成された母材金属（１４）と、
前記母材金属（１４）の表面（１２）より下に延び、約５０μｍ超の厚さを有する金属間アルミニウム含有相により特徴付けられるアルミニウム拡散表面層（１０）と
を含む耐酸化性部品。
【請求項１０】
前記アルミニウム拡散表面層（１０）が約５０μｍ〜４００μｍの厚さを有する、請求項９記載の耐酸化性部品。
【請求項１１】
前記母材金属（１４）が約８〜１１重量％のクロムを含む、請求項９記載の耐酸化性部品。
【請求項１２】
前記母材金属（１４）が約１１〜２７重量％のクロムを含む、請求項９記載の耐酸化性部品。
【請求項１３】
前記母材金属（１４）が約１〜８重量％のクロムを含む、請求項９記載の耐酸化性部品。
【請求項１４】
前記母材金属（１４）が約１重量％未満のクロムを含む、請求項９記載の耐酸化性部品。
【請求項１５】
前記部品が鋳造タービン部品又は鍛造タービン部品からなる、請求項９記載の耐酸化性部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の主題は、一般に高温金属部品の耐酸化性に関し、特に耐酸化性金属部品及び金属部品内にアルミニウム拡散表面層を創成する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスタービンエンジン内の作動環境は熱的及び化学的の両方の意味で過酷である。例えば、タービンエンジン内の作動温度は使用するガスタービンの型に応じて約１２００〜約２２００°Ｆ（約６５０〜約１２００℃）の範囲になり得る。かかる高温がガスタービンの酸化性の環境と相俟って、一般に、高い耐酸化性を有し、そのためタービン内で許容できる作動寿命をニッケル又はコバルトを含有する特殊合金を使用することが必要となる。従って、ガスタービン部品は通例、ニッケル合金鋼、ニッケル基若しくはコバルト基超合金、又はその他の特殊合金から形成されている。
【０００３】
合金を酸化、高温腐食、等から保護することができる耐酸化性の環境コーティングを使用することによって、かかる特殊合金の高温能力の大きな進歩が達成されている。例えば、アルミニウムを含有するコーティング、特にアルミナイドコーティングが、ニッケル基又はコバルト基超合金のガスタービンエンジン部品上の環境コーティングとして使用されている。空気中での高温曝露の間、アルミナイドコーティングは、コーティング及びその下にある基材の酸化を抑制する保護性の酸化アルミニウム（アルミナ）スケールを形成する。
【０００４】
超合金基材上の拡散コーティングは、通例、主として被覆された基材の元の表面の上にある外側コーティング又は付加層と元の表面の下に創成された拡散ゾーンとを有するものとして特徴付けられる。拡散コーティングの外側コーティングは主として金属間相ＭＡｌを含有しており、ここで、Ｍは通例ニッケル又はコバルトである。例えば、ニッケル基超合金の場合、金属の表面上にアルミニウムとして形成された、主としてＮｉＡｌからなる外側コーティングは、金属中に拡散し、金属基材から外へ拡散するニッケルと結合する。拡散コーティングの拡散ゾーンは、一般に、コーティング反応中に基本的な溶解度の勾配及び変化の結果として生成する硬く脆い金属間相により特徴付けられる。従って、ニッケル基超合金の場合、拡散ゾーンは、内へ向かうアルミニウムの拡散と外へ向かうニッケルの拡散とに起因して創成され、アルミニウムの濃度は外側コーティングからの距離が増大するにつれて次第に低下し、ニッケルの濃度は外側コーティングからの距離が増大するにつれて次第に増大する。
【０００５】
アルミナイド拡散コーティングは、通例、パックセメンテーション若しくは気相アルミナイゼーション（ＶＰＡ）法のような拡散プロセスによるか、又は化学蒸着（ＣＶＤ）若しくはスラリー塗装で付着させたアルミニウムを拡散させることにより形成される。例えば、スラリー塗装拡散プロセスの場合、アルミニウムを含有するスラリーを調製し、被覆しようとする超合金基材の表面に塗布する。次に、このスラリーを１４００°Ｆ（約７６０℃）超のような高温に加熱し、アルミニウムが超合金内に拡散することが可能なように充分な持続時間の間かかる温度に維持する。一般に、この処理温度により、拡散コーティングが外方型又は内方型のどちらに特徴付けられるかが決まり、外方型の拡散はより高い処理温度（例えば、被覆される合金の溶体化温度又はその付近）で起こる。ニッケル基超合金の場合、外方型拡散は、母材金属から外へ向かい、設けられたアルミニウム層（例えば、アルミニウムを含有するスラリーコーティング）内に入って外側コーティングを形成するニッケルの拡散を促進する一方で、設けられたアルミニウム層からアルミニウムが内に向かって拡散するのを低減し、結果として比較的厚い外側コーティングが基材の元の表面の上に形成される。逆に、より低い処理温度は設けられたアルミニウム層から基材内へ向かうアルミニウムの拡散を促進し、基材の表面の下まで延びる可能性がある外側コーティングにより特徴付けられる内方型拡散コーティングが生成する。
【０００６】
アルミニウムが拡散した特殊合金が優れた耐酸化性を提供することは充分に理解されているが、これらを高温部品の母材金属として使用するのには少なくとも１つの弱点がある。特に、特殊合金は製造するのが非常に高価となる可能性があり、材料費だけでより低級グレード／合金鋼より著しく高い。さらに、これらの材料費の増大に、必要なコーティングを設けるための特殊合金の処理／加工に通例伴うコストが加わる。このように、最初から最後まで、高温特殊合金部品を製造するためのコストが極めて重要になる可能性がある。
【０００７】
耐酸化性のより低級グレード／合金鋼の開発によって、高温部品における特殊合金の使用に取って代わろうとする努力がなされて来ている。例えば、試みは、多くの低価格鋼における合金の添加により高アルミニウム合金を創成することに集中している。しかし、かかる低級グレード／合金鋼の溶融中に高アルミニウム合金を実現することは困難で問題があることが分かっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許第７２７０８５２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
従って、アルミナイドで被覆された特殊合金、例えばニッケル基及びコバルト基超合金と同様な耐酸化性を示す比較的低コストの鋼があれば当技術分野で歓迎されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の態様と利点は、一部は以下の説明に記載され、又は以下の記載から明らかになるか、又は本発明の実施を通じて分かるであろう。
【００１１】
１つの態様では、実質的にニッケルとコバルトを含まない部品内にアルミニウム拡散表面層を創成するための方法が広く開示される。この方法は、部品の表面にスラリーコーティングを設け、部品を加熱して、アルミニウムをスラリーコーティングから部品中に拡散させることで部品内にアルミニウム拡散表面層を形成することを含み得る。
【００１２】
別の態様では、耐酸化性部品が広く開示される。この耐酸化性部品は、部品として構成された母材金属を含み得、ここで母材金属はニッケルとコバルトを両方とも実質的に含まないが約２７重量％以下のクロムを含む。また、この耐酸化性部品は母材金属の表面の下に延びるアルミニウム拡散表面層を含む。このアルミニウム拡散表面層は約５０μｍ超の厚さを有する金属間アルミニウム含有相により特徴付けられる。
【００１３】
本発明の上記及びその他の特徴、態様及び利点は以下の説明及び添付の特許請求の範囲を参照することでより良好に理解されるであろう。本明細書に組み込まれておりその一部を構成する添付の図面は、本発明の実施形態を例示するものであり、以下の説明と共に本発明の原理を説明するのに役立つ。
【００１４】
当業者に向けた、本発明の最良の形態を含めて十分で実施可能にする開示を、添付の図を参照して本明細書に記載する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明の主題の一実施形態に係るＣｒ−Ｍｏ−Ｖ−Ｎｂ−Ｂ合金鋼（９％Ｃｒ）内のアルミニウム拡散表面層を示す顕微鏡写真である。
【図２】図２は、本発明の主題の一実施形態に係る鋳造４１０ステンレス鋼（１２％Ｃｒ）内のアルミニウム拡散表面層を示す顕微鏡写真である。
【図３】図３は、ニッケルを含有する３４７ステンレス鋼（２１％Ｃｒ１２％Ｎｉ）内の拡散コーティングの顕微鏡写真であり、特に外側コーティングと拡散コーティングの拡散ゾーンを示している。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
ここで、本発明の実施形態を詳細に説明するが、その１以上の例を図面に示す。各々の例は本発明の説明のために挙げるものであり、本発明を限定するものではない。実際、当業者には明らかなように、本発明の範囲又は思想から逸脱することなく本発明の様々な修正と変形をなすことができる。例えば、一実施形態の一部として例示又は記載した特徴を別の実施形態と共に使用してさらに別の実施形態とすることができる。従って、本発明は、かかる修正及び変形を、特許請求の範囲及びその等価物内に入るものとして包含するものである。
【００１７】
本発明の主題は、一般に、耐酸化性金属部品及び金属部品内にアルミニウム拡散表面層を創成する方法に関する。特に、ガスタービンの環境のような様々な高温酸化性の環境で使用するのに適した低コストの耐酸化性金属部品が開示される。一実施形態では、この耐酸化性部品は、通例タービン部品を形成するのに使用されるニッケル基又はコバルト基の超合金のような特殊合金よりずっと安価な低級グレード／合金鋼から形成されたタービン部品からなり得る。また、本発明の主題は耐酸化性のアルミニウムに富む拡散層を金属部品内に創成する方法を開示する。この方法は一般に、アルミニウムを含有するスラリーを部品の表面に塗装し、この部品を加熱して、スラリー内のアルミニウムが金属部品中に拡散するのを可能にすることを含んでいる。
【００１８】
本発明の主題の発明者は、アルミニウム拡散コーティングを有する超合金で見られるのと同様な耐酸化性が、アルミニウム拡散プロセスで処理された低級グレード／合金鋼でも示され得ることを発見した。例えば、アルミニウムは、実質的にニッケルとコバルトを含まない鋼のような様々な低コスト鋼中に拡散して、高温酸化体への曝露中かかる鋼の酸化を防ぐアルミニウム拡散表面層を形成し得ることが見出された。特に、低級グレード／合金鋼内にアルミニウム拡散表面層が創成され得、この拡散表面層は、この拡散層内のアルミニウムが鋼の酸化を抑制する保護性の酸化アルミニウム（アルミナ）スケールを形成するので、高温で長時間にわたり極めて耐酸化性であることが、酸化試験によって確認された。すなわち、例えば、アルミニウム拡散表面層は、１０Ｃｒ合金鋼（すなわち、クロム含有量が約８〜１１重量％である合金）内に形成され得る。試験によって示されているように、１０Ｃｒ合金鋼内にかかる表面層が形成されると、この鋼は、約１８００°Ｆの温度の酸化性の環境に耐えることができ、酸化の兆しはない。通例であれば、１０Ｃｒ合金鋼はおよそ１０００°Ｆを越える温度で急速に酸化するであろう。
【００１９】
また、本発明の主題の発明者は、ニッケルとコバルトを実質的に含まない金属部品にアルミニウム拡散プロセスを適用することにより、この部品の母材金属内（すなわち、母材金属の元の表面より下）に単一のアルミニウム拡散表面層が形成され得ることを発見した。すなわち、かかる部品のアルミニウム拡散の結果、母材金属の元の表面の上を覆う外側コーティングが生じるのではなく、冶金学的に母材金属の一部である強固な金属間アルミニウム含有相により特徴付けられる拡散した表面層が生成することが判明した。さらに、この内方に拡散した表面層は広範囲の温度（例えば、約１５００〜約２１００°Ｆ）にわたって形成され得、その結果特定の拡散温度に応じて変化する均一の厚さの母材金属内に表面層が創成され得る。さらに、これらの低級グレード／合金鋼内に創成されるアルミニウム拡散表面層は比較的に延性であり、そのため鋼の表面の欠け(chipping)、引っ掻き(scratching)及び／又は割れ(cracking)の可能性が低減することが見出された。
【００２０】
本明細書では、一般に、本発明の主題を、ガスタービン内に使用するタービン部品に関して説明する。しかし、本発明の主題の応用はガスタービン部品に限られる必要はなく、一般に任意の高温部品に適用できることが了解されるであろう。特に、本発明の主題は様々な高温の産業用途に使用される耐酸化性で比較的低価格の部品を形成するのに利用することができる。
【００２１】
ガスタービン用途に関して、本発明の主題によると、様々な低級グレード／合金鋼を、タービン部品を形成するのに使用し得、次いでこれを拡散プロセスに付して極めて耐酸化性のアルミニウム拡散表面層を部品内に創成し得る。従って、特殊合金を使用することに伴う高いコストを回避し得る。一般に、本発明の主題で考えられる比較的低いグレード／合金鋼を利用して、１８００°Ｆまでの作動温度で耐酸化性を有するタービン部品を形成し得る。従って、本発明の主題は、主として利用されるガスタービンの作動温度に応じて、ガスタービンの様々な部分に使用されるタービン部品に適用し得る。例えば、様々な実施形態では、本明細書に開示されている低価格鋼は、限定されることはないがタービンシュラウド、圧縮機ベーン及びブレード、並びに多くのタービン動翼及びノズルを包含し得る耐酸化性タービン部品を形成するのに使用し得る。
【００２２】
また、本発明の主題の拡散プロセスは鋳造及び鍛造タービン部品の両方にアルミニウム拡散表面層を形成するのに使用し得る。例えば、様々なタービン部品を鋳造プロセスで形成し得る。かかる部品を処理する際に、本明細書に開示されているスラリー塗装プロセスを部品の鋳造したままの表面に直接適用することができるということが判明した。すなわち、鋳造部品内に保護性のアルミニウム表面層を形成するのに事前の機械加工は必要とされない。同様に、スラリー塗装プロセスは鍛造タービン部品の表面に直接適用してその鍛造部品内に保護性のアルミニウム表面層を形成することができる。
【００２３】
一実施形態では、本発明の主題の低コストの耐酸化性タービン部品を形成するのに使用する母材金属は一般に、実質的にニッケルとコバルトを含まないで、クロム含有率が２７重量％以下のあらゆる母材鋼からなり得る。ニッケルとコバルトの両方を実質的に含まないとは、その母材金属が一般に微量のニッケル又はコバルト、例えば約０．７５重量％未満のニッケル又はコバルトを含むことを意味しているものと了解されたい。従って、母材金属は様々な比較的低コストの低級グレード／合金鋼からなり得る。例えば、幾つかの実施形態では、タービン部品を形成する母材金属としては、限定されることはないが、クロム含有量が約１１〜２７重量％の範囲であるフェライトステンレス鋼、クロム含有量が約１１〜１８重量％の範囲であるマルテンサイトステンレス鋼、クロム含有量が約８〜１１重量％の範囲である１０Ｃｒ合金鋼、クロム含有量が約１〜８重量％の範囲である合金鋼、又は炭素含有率が約０．０１〜１．０重量％で、殆ど又は全くクロムを含有しない炭素鋼を挙げることができる。
【００２４】
アルミニウム拡散表面層の金属間アルミニウム含有相の組成は一般に、アルミニウム拡散プロセスを適用する母材金属の組成に応じて変化し得るものと了解されたい。例えば、クロムを含有する鋼の場合、アルミニウム拡散表面層は単一の金属間鉄−クロム−アルミニウム相を含み得る。また、多くの炭素鋼のように殆ど又は全くクロムを含有しない鋼の場合、表面層は一般に金属間鉄−アルミニウム相により特徴付けられ得る。
【００２５】
一実施形態では、アルミニウム拡散表面層は、アルミニウムが形成されたタービン部品の表面に付着し、その中に拡散するというスラリー塗装拡散プロセスによりタービン部品の母材金属内に形成され得る。このスラリー塗装プロセスではアルミニウムを含有するスラリーを使用するが、その組成には金属アルミニウムを含有するドナー材料、ハロゲン化物活性化剤、及びバインダーが含まれる。特に、スラリー組成物の成分には、拡散プロセス中に粒子が焼結し易い不活性酸化物物質（例えば酸化アルミニウム）のような不活性充填材が含まれない。また、本発明の主題は一般にスラリー塗装拡散法に関して記載するが、アルミニウム拡散表面層は、パックセメンテーション、ＶＰＡ及びＣＶＤプロセスのような様々な他の公知の拡散プロセスにより、実質的にニッケルとコバルトを含まないタービン部品内に形成し得ると予測できる。
【００２６】
スラリー塗装用組成物に適したドナー材料には、一般に、およそ１２２０°Ｆ（６６０℃）の融点を有するアルミニウムより高い溶融温度のアルミニウム合金が包含され得る。例えば、ドナー材料として、限定されることはないが、クロム、コバルト及び／又は鉄と合金化された金属アルミニウムの合金を挙げることができる。拡散プロセス中に付着することはないが、その代わりにドナー材料のアルミニウムに対する不活性担体として役立つように充分に高い融点を有する他の適切な合金化剤は、当業者には明らかであろう。好ましい実施形態では、ドナー材料はクロム−アルミニウム合金からなる。特に、合金５６Ｃｒ−４４Ａｌ（４４重量％のアルミニウムを含み、残部がクロム及び付随する不純物）は、本発明の主題により考えられる広範囲の拡散温度にわたって実施される拡散プロセスに適切であることが判明している。
【００２７】
一実施形態では、ドナー材料は、タービン部品の裂け目、内部の通路などにドナー材料が留まったり捕捉されたりする可能性を低減するために微細な粉末の形態であり得る。例えば、特定の実施形態では、ドナー材料の粒径は−２００メッシュ（最大直径が７４μｍ以下）以下であり得る。しかし、より大きいメッシュサイズの粉末も本発明の主題の範囲内で使用し得ると了解されたい。例えば、１００メッシュ（最大直径が１４９μｍ以下）以上のメッシュサイズを有する粉末を使用してもよいと予測できる。
【００２８】
様々なハロゲン化物活性化剤をスラリー塗装用組成物内に使用し得る。特に適切なハロゲン化物活性化剤としては、塩化アンモニウム（ＮＨ4Ｃｌ）、フッ化アンモニウム（ＮＨ4Ｆ）、臭化アンモニウム（ＮＨ4Ｂｒ）及びこれらの混合物のようなハロゲン化アンモニウムを挙げることができる。しかし、その他のハロゲン化物活性化剤を本発明の主題の範囲内で使用し得ることが了解されよう。一般に、適切なハロゲン化物活性化剤は、ドナー材料中に含まれるアルミニウムと反応して揮発性のハロゲン化アルミニウム（例えば  ＡｌＣｌ3、ＡｌＦ3）を形成することができ、このハロゲン化アルミニウムがタービン部品の表面で反応し、部品内に拡散して金属間アルミニウム含有相を形成する。また、スラリー中に使用するために、ハロゲン化物活性化剤は微細な粉末であり得る。さらに、幾つかの実施形態では、ハロゲン化物活性化剤粉末は、水系のバインダーを利用する場合などに湿気の吸収を抑制するためにカプセル内に封入してもよい。
【００２９】
スラリー塗装用組成物中に含まれる適切なバインダーには、一般に有機ポリマーが包含され得る。例えば、一実施形態では、バインダーとして、様々なアルコール系有機ポリマー、水系有機ポリマー又はこれらの混合物を挙げることができる。従って、バインダーは、ハロゲン化物活性化剤を気化させ反応させるのに必要とされる温度より低い温度で完全かつきれいに燃え尽きることができ、残る残渣は本質的に灰分の形態であり、例えば、拡散プロセスの後に部品の表面上に空気のようなガスを通すことにより容易に除去することができる。適切な水系の有機ポリマー性バインダーの商業的な例としては、ＶＩＴＴＡ  ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ（Ｂｅｔｈｅｌ，ＣＴ）からＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬという名称で入手可能なポリマー性ゲルがある。適切なアルコール系のバインダーは、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）のような低分子量ポリアルコール（ポリオール）であることができる。さらに、一実施形態では、バインダーはまた、次亜リン酸ナトリウムのような硬化触媒又は促進剤を含んでいてもよい。本発明の主題の範囲内で様々な他のアルコール系又は水系のバインダーを使用し得ることが了解されよう。また、無機ポリマー性バインダーも、本発明の主題の範囲内で使用するのに適している可能性があると予測される。
【００３０】
適切なスラリー組成物は、一般に、約１０〜８０重量％の固形分充填率（ドナー材料及び活性化剤）を有し、残部はバインダーである。より特定的には、適切なスラリー組成物は、約３５〜６５重量％の範囲、例えば約４５〜６０重量％及びその間のあらゆる部分範囲のドナー材料粉末、約２５〜６０重量％の範囲、例えば約２５〜５０重量％及びその間のあらゆる部分範囲のバインダー、並びに約１〜２５重量％の範囲、例えば約５〜２５重量％及びその間のあらゆる部分範囲のハロゲン化物活性化剤を含有し得る。かかる範囲内で、スラリー組成物は、噴霧、浸漬、ブラシ塗り、注入、等を含めて種々様々な方法でタービン部品に塗布することができるような粘稠度を有し得る。
【００３１】
また、本発明の主題のスラリー組成物は、不均一なグリーン状態厚さ（すなわち未乾燥厚さ）を有し、それでも非常に均一な厚さの金属間アルミニウム含有相を生成するように塗布することができることが判明した。さらに、開示されたスラリー組成物は、広範囲の拡散温度にわたって、一般に約１５００〜２１００°Ｆ（約８１５〜１１５０℃）の範囲、例えば約１８００〜２０００°Ｆ（約９８０〜１０９０℃）及びその間のあらゆる部分範囲で、内方に拡散したアルミニウムに富む表面層を生成することができることが判明した。
【００３２】
鍛造又は鋳造タービン部品のような形成された部品の表面にスラリーを塗布した後、その部品を直ちにコーティングチャンバー又はレトルトに入れて拡散プロセスを実施し得る。追加のスラリーコーティング又は活性化剤材料がレトルト内に存在する必要はない。次に、このレトルトを排気し、不活性又は還元性雰囲気（例えばアルゴン又は水素）を再充填し得る。次いで、レトルト内の温度をバインダーが燃え尽きるのに充分な温度、例えば約３００〜４００°Ｆ（約１５０〜２００℃）に上昇させ、さらに加熱して上記所望の拡散温度、約１５００〜２１００°Ｆにし得、この間にハロゲン化物活性化剤が揮発し、ハロゲン化アルミニウムが形成され、アルミニウムが部品の表面上に付着する。この部品を次にかかる拡散温度に約２時間〜１２時間、例えば約２時間〜４時間の持続時間の間保持して、アルミニウムが部品の表面中に拡散することができるようにする。
【００３３】
拡散プロセスの後、部品をレトルトチャンバーから取り出し、部品内及び／又は部品上に残っているあらゆる残渣を取り除くことができる。かかる残渣は本質的にバインダーの灰分様の残渣及びドナー材料粒子の残渣に限定され、この後者は主としてドナー材料のアルミニウム以外の金属性構成成分であることが判明した。これらの残渣は、ワイヤーブラシ処理、ガラスビーズ若しくは酸化物グリットバニッシング、高圧水ジェット、又は他の固く付着した残渣を除去するための固体若しくは液体との物理的接触を伴うような方法などのようなより強力な除去技術を使用することなく、例えば強制ガス流を使用して容易に除去し得る。
【００３４】
前述のように、スラリー塗装拡散プロセスは、実質的にニッケルとコバルトを含まないタービン部品内に、金属間アルミニウム含有相に特徴付けられる拡散表面層を形成するのに使用し得る。かかる表面層の厚さは、主として拡散処理の拡散温度及び持続時間に依存して変わり得る。しかし、アルミニウム拡散表面層の厚さは、部品の表面から、母材金属内のアルミニウム濃度が０％である位置までで測定して、約２５μｍ〜４００μｍ、例えば約１００μｍ〜４００μｍ又は、約２２５μｍ〜３５０μｍの範囲、及びその間のあらゆる部分範囲であり得る。いかなる特定の理論にも縛られるつもりはないが、かかる比較的深い表面層、特に約２００μｍ超の厚さは、利用する特定のアルミニウム拡散プロセス並びに母材金属内のニッケルとコバルトの欠如に起因して達成することができると考えられる。
【００３５】
また、表面拡散層のアルミニウム含有量も、限定されることはないが処理の拡散温度及び持続時間に応じて変化し得る。一般に、タービン部品の表面におけるアルミニウム含有量は約１０〜１４重量％、例えば約１２％〜１４重量％の範囲、及びその間のあらゆる部分範囲であり得、このアルミニウム含有量はアルミニウム拡散表面層と非拡散の母材金属との境界面で０％に低下することが判明している。従って、表面層は、部品の表面からその厚さにより減少するアルミニウム濃度を有する傾斜層であり得る。なお、タービン部品の表面におけるアルミニウム含有量は、異なる拡散温度及び持続時間並びにスラリー組成物内のアルミニウム含有量の異なる割合を考えると１４重量％超であってもよいと予測できる。
【００３６】
また、低級グレード／低級合金鋼内に形成されたアルミニウム拡散表面層は比較的延性で展性であることも判明した。一般に、この表面層の硬さはＲｏｃｋｗｅｌｌ  Ｂスケール内であり得る。特に、表面層の硬さの値は、約７０ＨＲＢ〜９５ＨＲＢ又は約７５ＨＲＢ〜９０ＨＲＢ及びその間のあらゆる部分範囲のように中央〜上方のＲｏｃｋｗｅｌｌ  Ｂスケールの範囲であり得る。従って、本発明の主題により考えられる鋼から形成され、記載したスラリー塗装拡散法に付されたタービン部品は設置又は作動中に欠けたり、引っ掻き傷が付いたり、又は割れたりする可能性が少なくなり得る。本明細書に記載する硬さの値は全て、Ｋｎｏｏｐ硬さ試験を用いて測定し、Ｒｏｃｋｗｅｌｌ  Ｂスケールに変換されたものであることに留意されたい。具体的には、所定の材料の切断面にピラミッド状のダイアモンドを圧入し、生じた凹みを顕微鏡を用いて測定した。
【００３７】
さらに、表面層の硬さ、並びに表面層の他の機械的及び耐酸化特性は、非拡散の母材金属の熱処理により影響を受けないままであることが判明した。従って、アルミニウム拡散プロセス後、タービン部品の母材金属を熱処理して任意の所望の機械的特性を得ることができることが了解されよう。例えば、部品は、アルミニウム拡散表面層の特性を変えることなく焼き鈍し、又は急冷（焼き入れ）し、及び焼き戻すことができることが判明した。さらに、望ましい場合には、例えば制御された雰囲気中で部品を酸化剤に曝露してその表面上に保護性のアルミナスケールを形成するといったように、タービン部品を予備的酸化処理にかけてもよいことが了解されよう。
【実施例】
【００３８】
以下の実施例は単なる例証であり、特許請求の範囲に記載の本発明の範囲に何ら限定を課するものではない。
【００３９】
実施例１
５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬのスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００４０】
また、鍛造Ｃｒ−Ｍｏ−Ｖ−Ｎｂ−Ｂ合金鋼（９．０−９．６％Ｃｒ、１．５０−１．７０％Ｍｏ、０．２５−０．３０％Ｖ、０．０４５−０．０６５％Ｎｂ、０．００８−０．０１２％Ｂ）から試験片を調製した。これらの試験片は各々が２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）の概略の大きさであった。これらの試験片の各々の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を各試験片の表面全体に拡げることによって設けた。
【００４１】
試験片を  レトルトに入れ、次にこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次いで、レトルト内の温度を表１に示す拡散温度（すなわち、１６００°Ｆ、１８００°Ｆ又は２０００°Ｆ）に加熱し、かかる温度に表１に示す持続時間（すなわち、２時間、３時間、４時間又は１２時間）の間保持した。加熱の間アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトから取り出し、切断してそれらのアルミニウム拡散表面層の厚さが測定できるようにした。かかる測定の結果を表１に要約する。
【００４２】
【表１】
2012007236.tif 000003
各試験片内のアルミニウム拡散表面層の厚さは拡散温度と曝露の持続時間の両方に応じて変化しており、厚さは２５μｍ〜３５６μｍの範囲であった。各試験片の表面層の硬さを測定したところ、硬さの測定値は約７９ＨＲＢ〜８５ＨＲＢの範囲であった。
【００４３】
図１は、急冷し焼き戻した後の試験片＃９（持続温度＝２０００°Ｆ、持続時間＝４時間）の顕微鏡写真である。見て分かるように、Ｃｒ−Ｍｏ−Ｖ−Ｎｂ−Ｂ合金鋼内で、アルミニウム拡散表面層１０が、この鋼の元の表面１２と非拡散母材金属１４との間に形成されていた。この表面層１０は、金属間鉄−クロム−アルミニウム相からなり、アルミニウム含有率は、元の表面１２で約１４重量％であり、表面層１０と非拡散母材金属１４との境界面で０重量％に低下することが分かった。また、表面層１０は独特な単一幅の結晶粒組織を示すのが認められた。急冷し焼き戻した後、非拡散母材金属１４の硬さはおよそ５０ＨＲＣと測定されたが、表面層１０の硬さはおよそ８０ＨＲＢのままであった。
【００４４】
実施例２
表２に示す重量百分率のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００４５】
鍛造Ｃｒ−Ｍｏ−Ｖ−Ｎｂ−Ｂ合金鋼（９．０−９．６％Ｃｒ、１．５０−１．７０％Ｍｏ、０．２５−０．３０％Ｖ、０．０４５−０．０６５％Ｎｂ、０．００８−０．０１２％Ｂ）から４個の試験片を調製した。これらの試験片は各々が２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）の概略の大きさであった。これらの試験片の各々の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、各試験片の表面全体に混合物を拡げることによって設けた。
【００４６】
試験片をレトルトに入れ、次いでこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を２０００°Ｆの拡散温度に加熱し、かかる温度に４時間の持続時間の間維持した。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してそれらのアルミニウム拡散表面層の厚さを測定できるようにした。かかる測定の結果を表２に要約する。
【００４７】
【表２】
2012007236.tif 000004
各試験片内のアルミニウム拡散表面層の厚さはスラリーコーティング内のクロムアルミニウムの割合に応じて少しだけ変化し、最大の変化は５０％クロムアルミニウム組成物で観察された。これらの表面層は、試験片の元の表面の下にある金属間鉄−クロム−アルミニウム相を特徴としていた。各試験片の表面層の硬さを測定したところ、平均の硬さ測定値はおよそ８０ＨＲＢであった。
【００４８】
実施例３
５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００４９】
鋳造４１０ステンレス鋼（１２％Ｃｒ）から試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）であった。この試験片の鋳造したままの表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。
【００５０】
試験片をレトルトに入れ、次いでこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を２０００°Ｆの拡散温度に加熱し、かかる温度に４時間の持続時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、アルゴンガス下でレトルトを冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してアルミニウム拡散表面層の厚さが測定できるようにした。
【００５１】
図２は、鋳造４１０ステンレス鋼試験片の拡散処理後の顕微鏡写真である。見て分かるように、アルミニウム拡散表面層１０が、試験片内の合金の元の表面１２と非拡散母材金属１４との間に形成されていた。この表面層１０は、金属間鉄−クロム−アルミニウム相により特徴付けられた。表面層１０の厚さはおよそ２００μｍ（０．００８インチ）であった。また、表面層１０は独特な単一幅の結晶粒組織を示すことが認められた。非拡散母材金属１４の硬さはおよそ２５ＨＲＣと測定され、表面層１０の硬さは約８８ＨＲＢ〜９０ＨＲＢと測定された。
【００５２】
実施例４
５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００５３】
炭素鋼（０．１８％Ｃ、１．５％Ｍｎ）から試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）であった。この試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。
【００５４】
試験片をレトルトに入れ、これを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を２０００°Ｆの拡散温度に加熱し、かかる温度に２時間の持続時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してその表面拡散層の厚さが測定できるようにした。
【００５５】
炭素−鋼内の合金の元の表面と非拡散母材金属との間にアルミニウム拡散表面層が形成されていることが分かった。この表面拡散層はおよそ１９０μｍ（０．００７５インチ）の厚さを有する金属間鉄−アルミニウム相により特徴付けられた。非拡散母材金属の硬さはおよそ９０ＨＲＢと測定され、表面層の硬さは約８０ＨＲＢ〜８５ＨＲＢと測定された。
【００５６】
実施例５
５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００５７】
鍛造Ｃｒ−Ｍｏ−Ｖ−Ｎｂ−Ｂ合金鋼（９．０−９．６％Ｃｒ、１．５０−１．７０％Ｍｏ、０．２５−０．３０％Ｖ、０．０４５−０．０６５％Ｎｂ、０．００８−０．０１２％Ｂ）から幾つかの試験片を調製した。これらの試験片は各々が２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）の概略の大きさを有していた。各々の試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片上に注ぎ、各試験片の表面全体に混合物を拡げることによって設けた。
【００５８】
試験片をレトルトに入れ、次いでこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を２０００°Ｆの拡散温度に加熱し、４時間の持続時間の間かかる温度に保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却した。
【００５９】
次に、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、酸化試験に供した。試験片を１８００°Ｆの調節された酸化雰囲気内に５０００時間入れた。次いで、試験片を検査したところ、酸化の兆候は見られなかった。通例の場合、この試験した合金鋼は約１０００°Ｆ超の温度で急速に酸化することになる。
【００６０】
実施例６
５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００６１】
鋳造４１０ステンレス鋼（１２％Ｃｒ）から幾つかの試験片を調製した。これらの試験片は各々概略の大きさが２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）であった。各試験片の鋳造したままの表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片上に注ぎ、混合物を各試験片の表面全体に拡げることによって設けた。
【００６２】
これらの試験片をレトルトに入れ、次いでこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を２０００°Ｆの拡散温度まで加熱し、４時間の持続時間の間かかる温度に保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却した。
【００６３】
次に、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、酸化試験に供した。試験片を１８００°Ｆの調節された酸化雰囲気内に５０００時間入れた。次いで、試験片を検査したところ、酸化の兆候は見られなかった。通例であれば、この試験した合金鋼は約１２００°Ｆ超の温度で急速に酸化するであろう。
【００６４】
実施例７
比較例として、母材金属内のニッケルの影響を示すために、ニッケルを含有する試験片も試験した。５０重量％のクロムアルミニウム（５６Ｃｒ−４４Ａｌ）、１０重量％の塩化アンモニウムを含み、残部がＶＩＴＴＡ  ＢＲＡＺ−ＢＩＮＤＥＲ  ＧＥＬであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは−２００メッシュの粒度を有する粉末形態であった。
【００６５】
オーステナイト３４７ステンレス鋼（２１％Ｃｒ１２％Ｎｉ）から試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが２５．４×２５．４×１２．７ｍｍ（１×１×０．５インチ）であった。この試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。
【００６６】
試験片をレトルトに入れ、次いでこれを−４０°Ｆの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を拡散温度２０００°Ｆまで加熱し、かかる温度に持続時間４時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次いで、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトから取り出し、切断してその拡散コーティング／ゾーンが測定できるようにした。
【００６７】
図３は、３４７ステンレス試験片の拡散処理後の顕微鏡写真である。見て分かるように、２つの分離した層を有する拡散コーティング／ゾーン１６、１８が形成された。外側層１６はアルミニウム−ニッケル相の拡散コーティングからなり、厚さはおよそ２５μｍであった。この外側コーティング１６の硬さはおよそ３０ＨＲＢであった。内側層１８はおよそ７５μｍの厚さを有する硬いニッケル欠乏拡散ゾーンからなっていた。この脆い拡散ゾーンの硬さはおよそ３５ＨＲＣであった。非拡散母材金属１４の硬さはおよそ８０ＨＲＢと測定された。
【００６８】
実施例１−６は、実質的にニッケルとコバルトを含まない母材金属から形成されたタービン部品内に比較的厚い延性のアルミニウム拡散表面層が創成され得ることを実証している。かかる表面層は高温酸化剤の存在下で保護性のアルミナスケールを形成することによりタービン部品の酸化を防ぐことができる。従って、本発明の主題により、一般に特殊合金の使用に関するコストの何分の一かで、低グレード／合金鋼を用いて生成し得る耐酸化性のタービン部品が創成される。
【００６９】
本明細書では例を用いて、最良の形態を含めて本発明を開示し、また、当業者が、あらゆる装置又は系を作り使用し、またあらゆる関連する方法を実行することを含めて本発明を実施することができるようにした。本発明の特許性のある範囲は特許請求の範囲に定義されており、当業者には明らかな他の例も包含し得る。かかる他の例は、特許請求の範囲の用語と異ならない構造要素を含むか、又は特許請求の範囲の用語と実質的には異ならない等価構造要素を含む場合、特許請求の範囲内に入るものである。
【符号の説明】
【００７０】
１０            拡散表面層
１２            元の表面
１４            非拡散母材金属
１６            外側拡散コーティング
１８            内側拡散コーティング
【図１】
2012007236.tif 000005
【図２】
2012007236.tif 000006
【図３】
2012007236.tif 000007
【外国語明細書】
2012007236000001.pdf