(57)【要約】【課題】スピーカボックスの結合・分離が可能なスピーカ装置を提供する。【解決手段】スピーカボックス１０Ａの照合面１１Ａとスピーカボックス１０Ｂの照合面１１Ｂとを合わせ、結合溝３１Ａ，３１Ｂに結合板３５を、結合板３５の凸傾斜面３６を結合溝３１の凹傾斜面３２に沿って挿入する。結合板３５は、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを物理的に結合する。スピーカボックス１０を分離した際には、結合板３５を抜き取った結合溝３１に化粧蓋４０が挿入して結合溝３１および電極３３を外部から隠す。スピーカ装置１は、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合させた横置き状態と、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを分離させた縦置き状態での使用が可能となる。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカを含む電子部品が内装された複数個のスピーカボックスと、
前記各スピーカボックスを結合させる結合手段と、を具備し、
物理的な結合を行う前記結合手段が電気的な接続も兼ねる
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項２】
請求項１記載のスピーカ装置において、
前記結合手段は、前記各スピーカボックスが合わさる面に形成された被結合部と、前記各被結合部に結合される結合部材とを有し、
前記被結合部には、スピーカボックス内の電子部品に電気的に接続される電極が形成され、前記結合部材は前記各電極を電気的に接続する接続部材を有する
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項３】
請求項２記載のスピーカ装置において、
前記各被結合部から前記結合部材を離脱させた状態にあっては、前記被結合部には当該被結合部が外部に露出するのを規制する化粧蓋が設けられる
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項４】
請求項２または３記載のスピーカ装置において、
前記各スピーカボックスは直方体に形成され、前記直方体の平面には前記被結合部が形成され、前記直方体のうち平面に対向する底面には前記直方体の一の側面よりも外側に突出する脚部が設けられる
ことを特徴とするスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカボックスの結合・分離が可能なスピーカ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今、ホームシアター等に用いられるサラウンド機構を備えたスピーカシステムが普及しつつある。
特許文献１に記載のホームシアター用スピーカシステムは、左右スピーカとセンタースピーカと左右サラウンドスピーカとウーハースピーカと、を具備するスピーカシステムにおいて、前記左右スピーカとセンタースピーカが一体となったセンターユニットの左右両側面にそれぞれ前記左右サラウンドスピーカが結合手段により結合離脱可能に装着される構成となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１５７２９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載のスピーカシステムでは、センターユニットからサラウンドスピーカを離間させた状態で使用する際には、筐体とサラウンドスピーカとはリード線を介して電気的に接続される（特許文献１の図１、参照）。一方、センターユニットにサラウンドスピーカの筐体を結合させた状態であっても、センターユニットとサラウンドスピーカとはリード線を介して電気的に接続されることになる。このように、このスピーカシステムでは、センターユニットとサラウンドスピーカとを一体化してセンターユニットに対してサラウンドスピーカをすっきりとした形で収納できるものの、センターユニットからサラウンドスピーカに延びるリード線によって美観が損なわれることになる。しかも、リード線を用いることで音響信号の伝達距離が長くなり音質劣化が生じる可能性がある。
本発明の目的は、使用状態に応じてスピーカボックスの結合・分離を行っての使用が可能となるスピーカ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の請求項１に係るスピーカ装置は、スピーカを含む電子部品が内装された複数個のスピーカボックスと、前記各スピーカボックスを結合させる結合手段と、を具備し、物理的な結合を行う前記結合手段が電気的な接続も兼ねることを特徴とする。
【０００６】
請求項２に係るスピーカ装置は、請求項１記載のスピーカ装置において、前記結合手段は、前記各スピーカボックスが合わさる面に形成された被結合部と、前記各被結合部に結合される結合部材とを有し、前記被結合部は、スピーカボックス内の電子部品に電気的に接続される電極が形成され、前記結合部材は前記各電極を電気的に接続する接続部材を有することを特徴とする。
【０００７】
請求項３に係るスピーカ装置は、請求項２記載のスピーカ装置において、前記各被結合部から前記結合部材を離脱させた状態にあっては、前記被結合部には当該被結合部が外部に露出するのを規制する化粧蓋が設けられることを特徴とする。
【０００８】
請求項４に係るスピーカ装置は、請求項２または３記載のスピーカ装置において、前記各スピーカボックスは直方体に形成され、前記直方体の平面には前記被結合部が形成され、前記直方体のうち平面に対向する底面には前記直方体の一の側面よりも外側に突出する脚部が設けられることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の請求項１に係るスピーカ装置は、結合手段が各スピーカボックスを結合させることで、別途リード線による接続を行うことなく、各スピーカボックス間を電気的に接続することが可能となる。
【００１０】
請求項２に係るスピーカ装置は、各スピーカボックスの被結合部に結合部材を結合することによって、各スピーカボックスの照合面で合わせた状態でスピーカボックス同士を物理的に結合でき、この状態で各被結合部の電極は結合部材の接続端子によってそれぞれ電気的に接続することができる。
【００１１】
請求項３に係るスピーカ装置は、結合部材が離脱された被結合部に化粧蓋を被せることで、電極が外部に晒されるのを防止して電極間の誤接続を防止し、また電極の腐食を抑制すると共に、被結合部および電極を外部から隠すことができる。
【００１２】
請求項４記載のスピーカ装置は、前記各スピーカボックスを前記結合手段で結合して、当該スピーカ装置を横置き状態で使用する場合、前記脚部の突出する部位の先端が床面に接するように配置することで床面との間に隙間を形成し、この隙間にテレビの脚部を潜り込ませることで、テレビに対してスピーカ装置を近づけて配置でき、前記スピーカ装置を前記テレビに一体化した形の配置が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】スピーカ装置のスピーカボックスを結合させて横置きで使用した状態を示す斜視図である。
【図２】スピーカ装置のスピーカボックスを分離させて縦置きで使用した状態を示す斜視図である。
【図３】図１の状態にあるスピーカ装置の六面図である。
【図４】図２の状態にあるスピーカ装置の六面図である。
【図５】横置き状態のスピーカ装置を示す斜視図である。
【図６】縦置き状態のスピーカ装置を示す斜視図である。
【図７】横置き状態のスピーカ装置の内部を模式的に示す断面図である。
【図８】図７中のａ部を拡大して示す拡大断面図である。
【図９】結合部材を示す斜視図である。
【図１０】図９中の矢視Ｘ−Ｘ方向から見た断面図である。
【図１１】変形例による結合部材の断面形状を示す図である。
【図１２】変形例による化粧蓋の断面形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しつつ本発明によるスピーカ装置について説明する。
＜スピーカ装置の使用状態＞
まず、スピーカ装置１の使用状態について説明する。図１は、液晶テレビ１００に対してスピーカ装置１を横置きで使用した状態を示す図である。図２は、液晶テレビ１００に対してスピーカ装置１のスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを分離させて縦置きで使用した状態を示す図である。このように、本実施形態によるスピーカ装置１は、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合させて横置き状態で使用する場合と、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを分離・離間させて当該スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを縦置き状態で使用する場合との使用形態がある。
【００１５】
図３は結合させたスピーカボックス１０を横置き状態で使用したスピーカ装置１を示す六面図である。この図３は、図（ａ）が正面図、図（ｂ）が底面図、図（ｃ）が平面図、図（ｄ）が裏面図となり、左の図（ｅ）が左側面図，右の図（ｆ）が右側面図となる。
図４は分離したスピーカボックス１０を縦置き状態で使用したスピーカ装置１の一方のスピーカボックスを示す六面図である。この図４は、左側２列目の図（ａ）が正面図、左側の図（ｂ）が左側面図、右側の図（ｃ），（ｄ）が順に右側面図、裏面図となり、上下の図（ｅ），（ｆ）が平面図、底面図となる。
【００１６】
＜スピーカ装置１の構成＞
スピーカ装置１は、一対のスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂと、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂの照合面１１Ａ，１１Ｂを結合させる結合機構３０（図７，８）と、を具備する。
なお、以下の説明において、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂは、ほぼ同一の形状となっているため、識別して説明する必要がある場合には、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂおよび共通の構成要素には添え字Ａ，Ｂを付加して記載し、特に識別する必要のない場合には、添え字Ａ，Ｂを付加せずに記載する。
【００１７】
ここで、横置き状態のスピーカ装置１を示す図５、縦置き状態のスピーカ装置を示す図６、スピーカ装置１の要旨を模式的に示す図７、図７中のａ部を拡大して示す図８、および図１，２を参照しつつスピーカ装置１の構成について説明する。なお、図７および図８は、図示の便宜上隙間を形成して描画しているが、実際の隙間は図示できない位の寸法となっている。
スピーカボックス１０は、樹脂を材料として中空の直方体状に形成される。長手方向に離間した底面および平面のうち、別のスピーカボックス１０に結合する平面が照合面１１となり、この照合面１１に後述する結合溝３１（被結合部）（図６乃至図８）が形成される。一方、スピーカボックス１０の底面には照合面１１よりも大きくなって、一方向（図１の横置き状態ではＺ方向、図２の縦置き状態ではＸ方向）に向けて突出する突出部位１４を有する脚部１３が設けられる。
【００１８】
また、スピーカボックス１０の照合面１１と隣り合う長手方向に延びる一の側面にはメインスピーカ２１が設けられ、この一の側面にはメインスピーカ２１を覆うようにサランネット２０が設けられる。また、一の側面と隣り合う他の側面にはウーハー２２が設けられる。この配置関係については、図３の六面図および図４の六面図を見れば明瞭である。
スピーカ装置１を横置き状態で使用する場合、図７に示すように、脚部１３Ａ，１３Ｂのうち突出部位１４Ａ，１４Ｂの先端が床面Ｆに接するように配置される。このため、他の側面と床面Ｆとの間には空間Ｓが形成される。空間Ｓは、ウーハー２２Ａ，２２Ｂを床面Ｆから浮いた状態にするから、当該ウーハー２２Ａ，２２Ｂの振動が規制されないため、発生する音が抑制されることはない。また、図１に示すように、液晶テレビ１００の脚部のうち床面Ｆに対して拡がる部位を、この空間Ｓ内に入れ込むことで、液晶テレビ１００にスピーカ装置１を近づけることができ、両者の一体化を図ることができる。
【００１９】
次に、結合機構３０について説明する。
結合機構３０は、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合・離間させるものである。この結合機構３０は、被結合部となる結合溝３１Ａ，３１Ｂと、結合溝３１Ａ，３１Ｂに結合される、結合部材となる結合板３５と、を具備する。結合溝３１は、図６に示すように、照合面１１のうち正面側の一部を残して裏面に開口するように切削して形成される。
結合溝３１のうちＹ軸方向の延びる縦溝面には、Ｘ軸方向の幅寸法が照合面１１に向けて狭くなる凹傾斜面３２が形成される。また、結合溝３１の底面にはＸ軸方向に離間し、一部が外部に露出する電極３３が配設される。電極３３には、図７，８に示すように、メインスピーカ２１およびウーハー２２に接続されたリード線３４B、並びに電子部品からなるアンプ（音響信号処理回路）１５に接続されたリード線３４Ａが接続される。このアンプ１５は、メインスピーカ２１およびウーハー２２によって２．１チャンネルのサラウンド効果を発生する処理回路も備えている。
【００２０】
一方、結合板３５のうちＹ軸方向に延びる側面は、図６に示すように略「く」字状に切削される。これにより、結合板３５の１つの側面には、高さ方向の中心部分から上下に向けて広がる凸傾斜面３６が形成され、全体として縦断面が略鼓状になる。
結合溝３１Ａ，３１Ｂに結合板３５を挿入した状態にあっては、図７および図８に示すように、凹傾斜面３２と凸傾斜面３６とが接触するから、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂとが離間するのを規制して当該スピーカボックス１０を物理的に結合する。
【００２１】
また、結合板３５には、図９，１０に示すように、表から裏に向けて貫通する導電材料からなる接続部材３７が複数個横並びに設けられる。接続部材３７は、図１０に示すように、先端が湾曲した形状の接触部３７Ｕ，３７Ｄとなって、この接触部３７Ｕ，３７Ｄは片持ち状態で支持される形状となっている。このため、接触部３７Ｕ，３７Ｄが矢印方向に変形可能となる。図６中の２点鎖線で示す矢印の逆方向から、凹傾斜面３２と凸傾斜面３６とを接触させつつ結合板３５を結合溝３１に挿入する。挿入し終えた状態にあっては、電極３３と接続部材３７とが電気的に接続されるから、結合機構３０がスピーカボックス１０同士の物理的な結合だけでなく電気的な接続も兼ねることになる。
【００２２】
一方、スピーカボックス１０を分離させる際には、図６に示すように、結合板３５を抜き取った結合溝３１に化粧蓋４０が挿入される。この化粧蓋４０の厚さは結合板３５の厚さの半分となり、側面には凸傾斜面４１が形成される。スピーカボックス１０を分離させた状態で、結合溝３１に化粧蓋４０を挿入することで、電極３３が外部に晒されるのを防止する。
【００２３】
スピーカボックス１０Ａの側面にはアンプ１５を制御するためのスイッチ群１６（図６）が配置され、裏面には外部の音源から音響信号を入力するための端子群１７（図７）が配置されている。利用者は、前記スイッチ群１６を操作することで、種々の音響信号処理（例えば、音量、低音、中音、高音、周波数、サラウンド等）の調整を可能にする。
【００２４】
＜スピーカ装置１の作用・効果＞
このように構成されるスピーカ装置１は、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合させて横置き状態で使用する場合と、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを分離・離間させて当該スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを縦置き状態で使用する場合の使用態様が有るため、１つのスピーカ装置で異なった音響効果を発生させることが可能となる。
また、縦置き・横置きは、備え付けるテレビの大きさで変更可能である。例えば、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合させた長さ寸法よりも、テレビの幅寸法が比較的短い場合には、横置き状態で使用し、テレビの幅寸法が比較的長い場合には、当該テレビの左右にスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを縦状態で使用することが可能となる。
さらに、スピーカ装置１を横置き状態で使用する際、突出部位１４によりウーハー２２と床面Fとの間に空間Ｓが確保されるため、音の発生が抑制されるのをなくすことができる。
【００２５】
次に、結合機構３０の各結合溝３１Ａ，３１Ｂに結合板３５を挿入する工程について説明する。スピーカボックス１０Ａの照合面１１Ａとスピーカボックス１０Ｂの照合面１１Ｂとを合わせると、結合溝３１Ａと結合溝３１Ｂとが合わさって形成される形状が結合板３５の断面形状と同じ略鼓状となる。この状態のまま、結合溝３１Ａ，３１Ｂに結合板３５を、凸傾斜面３６が凹傾斜面３２に沿うようにして挿入する。
結合板３５が結合溝３１に挿入されると、凹傾斜面３２と凸傾斜面３６とが接触した状態となるため、結合板３５は、スピーカボックス１０Ａとスピーカボックス１０Ｂとが離間するのを規制してスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを物理的に結合する。
【００２６】
一方、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂが結合板３５によって連結された状態では、スピーカボックス１０Ａ側の電極３３とスピーカボックス１０Ｂ側の電極３３とは、結合板３５の接続部材３７で電気的に接続されることになる。よって、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合板３５で連結した場合には、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂ間を電気的に接続するリード線をなくし、スピーカ装置１の裏面側をすっきりとさせ、美観を損なうのを抑制する。
【００２７】
スピーカ装置１では、結合板３５の挿入という１回の作業工程で、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂの物理的な結合と、電気的な接続が可能となる。
しかも、スピーカボックス１０Ａとスピーカボックス１０Ｂとを連結した状態では、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂとを接続するリード線が省略できる。そして、このリード線による電気的な抵抗損失がなくなる（つまり、音響信号の伝達距離が短くなる）ため、音質劣化を抑制して、しいては左右のスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂから出力される音の偏りをなくすことが可能となる。
【００２８】
上記の場合、スピーカボックス１０Ａ，１０Ｂの照合面１１Ａ，１１Ｂを合わせた状態で結合板３５を挿入する場合を例示したが、一方のスピーカボックス１０Ａの結合溝３１Ａに結合板３５の一方の部分を挿入した後に、結合板３５の他方の部分に他方のスピーカボックス１０Ｂの結合溝３１Ｂを挿入するようにしてもよい。
【００２９】
一方、スピーカボックス１０を分離した際には、結合板３５を抜き取った結合溝３１に化粧蓋４０が挿入されるから、電極３３が外部に晒されるのを防止して電極３３間の誤接続を防止すると共に、当該電極３３の腐食を抑制すると共に、結合溝３１および電極３３を外部から隠して美観を損なうことを抑制する。
【００３０】
＜変形例＞
前記実施形態では、一対のスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂを結合してスピーカ装置１を構成する場合を例示したが、本発明はこれに限らず、３個以上のスピーカボックスを結合する場合に用いてもよいことは勿論である。例えば、前記実施形態では、一対のスピーカボックス１０Ａ，１０Ｂによって２．１チャンネルのサラウンドシステムを構成する場合を例示したが、本発明はこれに限らず、センタボックスを追加して３．１チャンネルのサラウンドシステム、さらにはスピーカボックスを複数追加して５．１チャンネルのサラウンドシステムを実現することも可能である。
【００３１】
結合機構３０についても、結合板３５を略鼓状に形成して、結合溝３１をこの鼓状の結合板３５が挿入される形状としたが、本発明はこれに限らず、結合板の形状は、スピーカボックスが結合できる形状であれば、どのような形状であってもよい。例えば、図１１に示すような結合板３５Ａ〜３５Dの形状であってもよく、要は結合板の凸部分を連結溝の凹部分が覆う形状であればよい。さらに、化粧蓋４０は、結合溝３１に挿入する形状としたが、図１２に示す化粧蓋４０Ａのように、照合面１１全体を覆う部分を有する形状であってもよい。
【００３２】
前記実施形態では、スピーカ装置１を横置き状態で使用する際、ウーハー２２が設けられた側面側に床面Ｆとの間に空間Ｓを形成させるために、突出部位１４を有する脚部１３を備えたスピーカボックス１０としたが、突出部位１４の突出寸法が変化するような機構を、脚部１３とスピーカボックス１０との間に持たせてもよい。これにより、スピーカ装置１を縦置き状態で使用する際、突出部位１４の寸法をスピーカボックス１０の左右で等しくすることで、スピーカボックス１０の安定性を高めることができる。
【００３３】
前記実施形態では、スピーカ装置１の音響信号処理を調整する際には、スピーカボックス１０の側面に設けられたスイッチ群１６を利用者が操作することで行うようにしたが、スピーカボックス１０に横置き・縦置き状態を検出するセンサ（例えば、加速度センサ、重力センサ等）を設け、このセンサから検出信号に基づいて音響信号処理の調整を自動的に行うようにしてもよい。また、結合板３５の挿入の有無を電気的に検知して音響信号処理の調整を自動的に行うようにしてもよい。
例えば、ウーハー２２の音の発生方向に着目すると、縦置き状態で使用する際には当該ウーハー２２は開放された空間に向くのに対し、横置き状態では床面Ｆとの間に形成された空間Ｓに向かうようになる。そこで、横置き状態よりも縦置き状態で使用する際には、ウーハー２２の出力を若干大きくする、或いはメインスピーカ２１とウーハー２２との出力比率を変更する等の処理を自動的に行ってもよい。
【符号の説明】
【００３４】
１・・・スピーカ装置、１０，１０Ａ，１０Ｂ・・・スピーカボックス、１１，１１Ａ，１１Ｂ・・・照合面、１３，１３Ａ，１３Ｂ・・・脚部、１４，１４Ａ，１４Ｂ・・・突出部位、１５・・・アンプ、１６・・・スイッチ群、１７・・・端子群、２０，２０Ａ，２０Ｂ・・・サランネット、２１，２１Ａ，２１Ｂ・・・メインスピーカ、２２，２２Ａ，２２Ｂ・・・ウーハー、３０・・・結合機構（結合手段）、３１・・・結合溝（被結合手段）、３２・・・凹傾斜面、３３・・・電極（信号導出機構）、３４・・・リード線、３５，３５Ａ，３５Ｂ，３５Ｃ，３５Ｄ・・・結合板（結合部材）、３６，４１・・・凸傾斜面、３７・・・接続部材、４０，４０Ａ・・・化粧蓋
【図１】
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【図２】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図３】
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【図４】
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