(57)【要約】      （修正有）【課題】コンパクトに折り畳むことができ、しかも種々の用途に使用可能な利便性の高いマットを提供する。【解決手段】マットは、弾性を有し、水に浮く材料で形成された複数の板状部材１ａ〜１ｆと、板状部材を連結する線状部材２と、を備え、複数の板状部材を面方向に隣接するように直列に配置した状態で、線状部材は、複数の板状部材を直列方向に連結し、線状部材は、板状部材において直列方向と直交する直交方向の両端部に沿って配置され、各板状部材と係合することで各板状部材を直列方向に連結する一対の第１片２１と、直列方向の両端部に配置されている各板状部材と係合した第１片同士を連結し、直列方向に延びる一対の第２片２２と、を備え、線状部材を折り曲げることで、複数の板状部材を積層させることが可能である。【選択図】図４
2012075804.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有し、水に浮く材料で形成された複数の板状部材と、
前記板状部材を連結する線状部材と、
を備え、
前記複数の板状部材を面方向に隣接するように直列に配置した状態で、前記線状部材は、前記複数の板状部材を前記直列方向に連結し、
前記線状部材は、
前記板状部材において前記直列方向と直交する直交方向の両端部に沿って配置され、前記各板状部材と係合することで当該各板状部材を前記直列方向に連結する一対の第１片と、
前記直列方向の両端部に配置されている前記各板状部材と係合した前記第１片同士を連結し、前記直交方向に延びる一対の第２片と、
を備え、
前記線状部材を折り曲げることで、前記複数の板状部材を積層させることが可能な、マット。
【請求項２】
前記板状部材の一方面には、シート状の耐摩耗材が取り付けられている、請求項１に記載のマット。
【請求項３】
前記板状部材の枚数が偶数である、請求項２に記載のマット。
【請求項４】
前記板状部材は、矩形状に形成され、
前記直列方向の両端部に配置されている前記各板状部材と係合する前記各第１片は、前記直列方向の両端縁の近傍で、前記第２片と連結されている、請求項１から３のいずれかに記載のマット。
【請求項５】
前記板状部材は、矩形状に形成され、
前記直列方向の一方の端部に配置されている前記板状部材と係合する前記各第１片は、前記直列方向の端縁の近傍で、前記第２片と連結されており、
前記直列方向の他方の端部に配置されている前記板状部材と係合する前記各第１片は、前記直列方向の端縁とは反対側の近傍で、前記第２片と連結されている、請求項１から３のいずれかに記載のマット。
【請求項６】
積層された状態の前記複数の板状部材に着脱可能に巻回され、前記直交方向に所定間隔をおいて配置可能な一対の巻回部材と、
前記一対の巻回部材を連結し、前記直交方向に延び、手によって把持可能な連結部材と、
をさらに備えている、請求項１から５のいずれかに記載のマット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マットに関する。
【背景技術】
【０００２】
レジャーマットや、避難所などで使用されるマットとしては、例えば、特許文献１に記載のものがある。このマットは、長手方向の一端部の両側にそれぞれ紐を取り付けたものであり、マットを折り畳んだり、巻いたりした後に、一対の紐を結ぶことで、折り畳み状態を保持できるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特願２００７−２７５４９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のようなマットは、例えば、マットの弾力性が強ければ、紐を結ぶ力に抗して折り畳み状態が崩れる可能性があり、コンパクトに保管することが難しかった。また、上記のマットは、敷物としてしか使用することができず、利便性が高いとはいえなかった。
【０００５】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、コンパクトに折り畳むことができ、また種々の用途に使用可能な利便性の高いマットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、弾性を有し、水に浮く材料で形成された複数の板状部材と、前記板状部材を連結する線状部材と、を備え、前記複数の板状部材を面方向に隣接するように直列に配置した状態で、前記線状部材は、前記複数の板状部材を前記直列方向に連結し、前記線状部材は、前記板状部材において前記直列方向と直交する直交方向の両端部に沿って配置され、前記各板状部材と係合することで当該各板状部材を前記直列方向に連結する一対の第１片と、前記直列方向の両端部に配置されている各板状部材と係合した前記第１片同士を連結し、前記直交方向に延びる一対の第２片と、を備え、前記線状部材を折り曲げることで、前記複数の板状部材を積層させることが可能となっている。
【０００７】
本発明のマットは、複数の板状部材に分割され、これがフレキシブルな線状部材によって連結されているため、線状部材を折り曲げることで、板状部材を積層できるようになっている。そのため、一体的なマットを折り畳んだときのように、折り畳み状態が崩れることなく、積層状態を維持することができる。したがって、使用しないときにはコンパクトに収納することができる。
【０００８】
また、本発明の板状部材は、水に浮く材料で形成されているため、板状部材を積層させれば、水難救助用のフロートとして用いることもできる。このとき、本発明の線状部材は、板状部材の直列方向及び直交方向に延びる一対の第１片及び一対の第２片で構成されているため、板状部材を積層させたときにも、直列方向及び直交方向に延びるように線状部材が配置される。したがって、板状部材の周囲から線状部材を掴むことができ、水難時に有効である。
【０００９】
上記マットにおいては、板状部材の一方面に、シート状の耐摩耗材を取り付けることが
できる。このようにすると、板状部材を引きずったり、凹凸のある場所に配置しても、摩耗や損傷を防止することができる。
【００１０】
このとき、板状部材の枚数を偶数にすると、板状部材を蛇腹折りで積層したときに、耐摩耗材が積層体の上下の面に表れる。したがって、積層体として取り扱うときの摩耗、損傷を防止することができる。また、耐摩耗材とは反対側の面が汚れたり、損傷したりするのを防止することができる。
【００１１】
上記マットにおいて、板状部材を矩形状に形成するとともに、直列方向の両端部に配置されている各板状部材と係合する各第１片を、直列方向の両端縁の近傍で、第２片と連結することができる。このようにすると、例えば、板状部材の数が奇数である場合に、板状部材を積層すると、積層体の四つの端縁に沿って線状部材が配置されるため、積層体の四方から線状部材を掴むことができ、持ち運びや、水難救助時に有利である。
【００１２】
上記マットにおいて、板状部材を矩形状に形成するとともに、直列方向の一方の端部に配置されている各板状部材と係合する前記各第１片を、直列方向の端縁の近傍で、第２片と連結し、直列方向の他方の端部に配置されている各板状部材と係合する前記各第１片を、直列方向の端縁とは反対側の近傍で、第２片と連結することができる。このようにすると、例えば、板状部材の数が偶数である場合に、板状部材を積層すると、積層体の四つの端縁に沿って線状部材が配置されるため、積層体の四方から線状部材を掴むことができ、持ち運びや、水難救助時に有利である。
【００１３】
また、上記マットにおいて、積層された状態の複数の板状部材に着脱可能に巻回され、前記直交方向に所定間隔をおいて配置可能な一対の巻回部材と、一対の巻回部材を連結し、直交方向に延び、手によって把持可能な連結部材と、
をさらに設けることができる。
【００１４】
この構成によれば、巻回部材によって積層体を固定することができるため、コンパクトな状態を確実に維持することができる。また、一対の巻回部材を直交方向に連結する連結部材を有しているため、持ち運びが容易になる。また、連結部材は直交方向に延びているため、水難救助時に水難者が掴みやすいという利点もある。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係るマットは、コンパクトに折り畳むことができ、また種々の用途に使用可能で利便性が高い。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係るマットの一実施形態を示す平面図である。
【図２】図１の底面図である。
【図３】図１の一部拡大断面図である。
【図４】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図１のマットの使用方法の一例を示す図である。
【図６】図１のマットの使用方法の一例を示す図である。
【図７】図１のマットの使用方法の一例を示す図である。
【図８】図１のマットの使用方法の一例を示す図である。
【図９】図１のマットの使用方法の一例を示す図である。
【図１０】図１のマットの他の例を示す断面図である。
【図１１】図１のマットの他の例を示す断面図である。
【図１２】図１のマットの板状部材の他の例を示す断面図である。
【図１３】保護部材の他の例を示す断面図である。
【図１４】保護部材の他の例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明のマットの一実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図１は本実施形態に係るマットの平面図、図２は図１の底面図、図３は図１の拡大断面図、図４は図１のＡ−Ａ線断面図である。
【００１８】
図１及び図２に示すように、このマットは、６枚の板状部材１を線状部材２で連結したものである。各板状部材１は、長方形状に形成されており、６枚の板状部材１は長手方向の端縁が隣接するように直列に配置されている。以下では、説明の便宜のため、板状部材１が並ぶ方向を直列方向Ｘ、これに直交する方向を直交方向Ｙと称することとする。
【００１９】
各板状部材１は、クッション性のある材料で形成されており、例えば、ポリエチレンなどの発泡材料で形成することができる。クッション性、及び後述するような水に浮く性能をもたせるため、発泡材料を用いる場合には、例えば、１５〜７０倍の高い発泡倍率とすることが好ましい。また、耐久性及びクッション性を考慮すると、その厚みは、例えば、５〜３０ｍｍとすることができる。図３に示すように、板状部材１の上面には、肌触りのよいシート状の化粧材１１が接着剤によって貼り付けられている。このような化粧材１１の材料としては特には限定されないが、例えば、ポリエステルの繊維生地などを用いることができる。後述するように、板状部材１の上面には人が載ったり、寝たりするため、肌触りのよい材料を取り付けている。また、板状部材１の下面には、シート状の耐摩耗材１２が接着剤などによって貼り付けられている。耐摩耗材１２としては、特には限定されないが、例えば、ＥＶＡフォームなどを用いることができる。その発泡倍率は、例えば、５〜２０倍とすることができる。このような耐摩耗材１２を貼り付けることで、板状部材１が摩耗したり、損傷するのを防止することができる。耐摩耗材１２は、耐久性を考慮して、例えば、３〜４０ｍｍとすることができる。
【００２０】
また、図１〜図３に示すように、各板状部材１の四隅には、化粧材１１及び耐摩耗材１２も貫通する貫通孔１３が形成されており、この貫通孔１３の内部に、貫通孔１３の内壁面を保護する筒状の保護部材１４が配置されている。保護部材１４は、例えば、弾性を有するウレタンなどで形成することができ、軸方向の両端の開口端面には、面取りが施されている。そして、各保護部材１４に上述した線状部材２が通される。線状部材２は、１本のロープなどで形成されており、両端部を締結部材２５で固定することで、環状に形成されている。このような線状部材２としては、例えば、単独でも救助用として使用できるような高強度のロープなどを使用することが好ましい。一例として、東洋紡績株式会社のダイニーマ（登録商標）を用いることができる。
【００２１】
続いて、線状部材２の取り付け方法について、図４も参照しつつ説明する。図４は、直列に並ぶ板状部材１の断面を示しているが、ここでは説明の便宜のため、右側から左側に向かって並ぶ各板状部材を、第１〜第６板状部材１ａ〜１ｆと称することとする。図１及び図４に示すように、線状部材２は、各板状部材１ａ〜１ｆの直列方向の各端部に沿って延びる一対の第１片２１と、各第１片２１の端部同士を連結し直交方向Ｙに延びる一対の第２片２２とで構成されている。図４に示すように、線状部材２の第１片２１は、第１板状部材１ａの右側の貫通孔１３を、上方から下方へ通り、第１板状部材１ａの下面、つまり耐摩耗材１２側を通って直列方向Ｘに延びている。そして、第１片２１は、第１板状部材１ａの左側の貫通孔１３を下方から上方に通り、さらに、隣接する第２板状部材１ｂの右側の貫通孔１３を上方から下方に向かって通っている。これを繰り返しながら、第１片２１は、主として各板状部材１の下面に沿って延び、隣接する板状部材１の間においては、上面側を通っている。そして、各第１片２１の両端は、直列に並ぶ板状部材１のうちの両端に配置された板状部材１において、貫通孔１３を下方から上方へ通り、第２片２２に
連結されている。図１に示すように、各第２片２２は、両第１片２１の端部同士を連結し、直交方向Ｙに延びている。
【００２２】
また、図３に示すように、第１片２１と第２片２２との連結部分の４箇所には、球状のロープストッパ５が取り付けられている。このロープストッパ５は、板状部材１の貫通孔１３よりも大きい径を有している。また、このロープストッパ５には、線状部材２が通る貫通孔５１が形成されるとともに、貫通孔５１内に突出する突出部材５２によって、貫通孔５１内の線状部材２を貫通孔５１の壁面に押しつけることができる。これにより、ロープストッパ５を線状部材２に固定することができる。このように、ロープストッパ５を線状部材２に固定できることから、板状部材１に対する線状部材２の位置決めを行うことができる。例えば、図４に示すように、板状部材１に係合する線状部材２の直列方向Ｘの長さを決めることができる。
【００２３】
次に、上記のように構成されたマットの使用方法について、図５〜図７を参照しつつ説明する。図５〜図７は、マットの使用方法を示す図である。まず、図１に示すように、板状部材１を直列方向に並べた状態にすると、図５に示すように、マットの上で人が寝ることができる。例えば、災害時に避難所で寝具として使用することができる。あるいは、図６に示すように、マットの上で座ったり、食事をするなど、レジャーマットとして使用することができる。
【００２４】
上記マットは、板状部材１が線状部材２で連結されていることから、線状部材２を折り曲げることで、板状部材１を蛇腹折りにして積層させて積層体とすることができる。まず、図４に示すように、直列に並ぶ板状部材１は、２個おきに間隔を大きくして、この部分Ｄにおいて上面側を通る線状部材２を長くしておく。そして、図７（ａ）に示すように、両端の板状部材１の耐摩耗材１２が外側を向くように、蛇腹折りにする。その後、図７（ｂ）に示すように、ロープストッパ５を締め上げ、各板状部材１が積層方向に密着するようにする。このとき、両第２片２２は、積層体の直列方向Ｘの一方側に配置されることになる。続いて、図８に示すように、一対の帯状の巻回部材７を積層体に対して、直列方向Ｘに巻回する。このとき、各巻回部材７は、直交方向Ｙに所定間隔をおいて配置する。最後に、両巻回部材７に、直交方向Ｙに延びる連結部材８を連結する。連結部材８は、第２片２２が配置される側とは反対側に配置する。こうして積層体が固定されると、連結部材８を掴んで持ち運びができるため、倉庫などで保管することができる。
【００２５】
あるいは、図９に示すように、積層体を水難救助用のフロートとして使用することができる。このとき、線状部材２は、図８に示すように、積層体における直交方向Ｙの両端、及び直列方向Ｘの一端に沿って延びている。また、連結部材８も取り付けられているため、水難救助の際、遭難者は、積層体の四方から線状部材２または連結部材８を掴むことができ、救助がしやすくなる。また、複数人の救助も可能となる。
【００２６】
以上のように、本実施形態によれば、複数の分割された板状部材１によってマットを構成し、これを線状部材２によって連結しているため、線状部材２を折り曲げることで、板状部材１を積層できるようになっている。そのため、一体的なマットを折り畳んだときのように、折り畳み状態が崩れることなく、積層状態を維持することができる。したがって、使用しないときにはコンパクトに収納することができる。
【００２７】
また、上記マットを偶数枚の板状部材１で構成した場合、蛇腹折りにして積層体を作ると、図７（ｂ）に示すように、耐摩耗材１２が積層体の上下の面に表れる。したがって、積層体として取り扱うときの摩耗、損傷を防止することができる。また、耐摩耗材１２とは反対側の化粧材１１は、積層体の内側に隠れて露出しないため、化粧材１１が汚れたり、損傷したりするのを防止することができる。
【００２８】
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、偶数枚の板状部材１でマットを構成しているが、その数は、特には限定されない。例えば、板状部材１の枚数を奇数にすると、図１０に示すように、積層体にした場合、線状部材２の第２片２２が板状部材１の両端部に配置されるため、水難救助の際に有利である。
【００２９】
また、板状部材１の枚数が偶数の場合であっても、例えば、図１１（ａ）に示すように、直列方向の左側の端部の第６板状部材１ｆにおいて、右側の貫通孔から下側に出た線状部材２の第１片２１をそのまま第２片２２と連結すれば、図１１（ｂ）に示すように、積層体にした場合、第２片２２を板状部材の両端部に配置することができる。
【００３０】
上記実施形態では、板状部材の四隅に貫通孔を形成しているが、線状部材２が板状部材１に係合して、複数の板状部材１を連結できるのであれば、その個数、位置などの態様は特には限定されない。貫通孔の数、位置も任意である。例えば、図１２に示すように、板状部材１の内部を面方向に沿って延びる貫通孔を形成することもできる。また、板状部材の形状は、矩形状にすれば、扱いやすいが、折り畳んで積層体にできる限りは、これ以外の形状でもよい。また、上記実施形態では、１本の線状部材２を用いたが、複数の線状部材を連結して用いたり、板状部材の複数箇所に貫通孔を形成し、複数の線状部材を用いて板状部材を連結することもできる。また、線状部材は丈夫な材料で形成されているため、例えば、締結部材２５による固定を解除し、板状部材１から取り外して、救援用のロープとして用いることもできる。
【００３１】
また、板状部材１の貫通孔１３に配置される保護部材１４は、線状部材２によって貫通孔１３の内壁面が損傷するのを防止するために配置されているが、上述したウレタン等の弾性材を用いるほか、例えば、図１３に示すように、シリコンゴム等の軟質樹脂からなる筒状の外筒部１４１と、この外筒部１４１の内壁面に形成されウレタンゴム等の硬質樹脂からなる筒状の内筒部１４２とで、保護部材１４を形成することもできる。外筒部１４１と内筒部１４２とは、例えば二色成型で作製することができる。また、図１４に示すように、保護部材１４が貫通孔１３から外れるのを防止するため、軸方向の両端に貫通孔１３の周縁に係合するストッパ１４３を取り付けることもできる。各ストッパ１４３は、貫通孔１３の径よりも大きい円形状に形成されており、板状部材１の表面及び裏面に配置される。
【符号の説明】
【００３２】
１  板状部材
１２  耐摩耗材
２  線状部材
２１  第１片
２２  第２片
７  巻回部材
８  連結部材
【図１】
2012075804.tif 000003
【図２】
2012075804.tif 000004
【図３】
2012075804.tif 000005
【図４】
2012075804.tif 000006
【図５】
2012075804.tif 000007
【図６】
2012075804.tif 000008
【図７】
2012075804.tif 000009
【図８】
2012075804.tif 000010
【図９】
2012075804.tif 000011
【図１０】
2012075804.tif 000012
【図１１】
2012075804.tif 000013
【図１２】
2012075804.tif 000014
【図１３】
2012075804.tif 000015
【図１４】
2012075804.tif 000016