(57)【要約】【課題】引掛部材を収納位置から使用位置に容易に変位させ得る引掛装置を提供する。【解決手段】引掛装置１は、上下方向を長手方向として壁面に設置される本体１０と、前記本体に収納された収納位置における下側部位を回動支点として該本体に回動自在に連結され、該収納位置及びこの本体から前方に突出した使用位置で保持される引掛部材６０とを備え、前記本体及び前記引掛部材には、互いに係合し、該引掛部材を前記収納位置に保持する係合保持部２７，６４が設けられており、前記引掛部材の前記収納位置における下端部６１が前記本体内に押し込まれることで前記係合保持部の互いの係合が解除され、前記引掛部材が前記収納位置から前記使用位置に向けて変位する構造とされている。【選択図】図１２
2012223420.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下方向を長手方向として壁面に設置される本体と、
前記本体に収納された収納位置における下側部位を回動支点として該本体に回動自在に連結され、該収納位置及びこの本体から前方に突出した使用位置で保持される引掛部材とを備え、
前記本体及び前記引掛部材には、互いに係合し、該引掛部材を前記収納位置に保持する係合保持部が設けられており、
前記引掛部材の前記収納位置における下端部が前記本体内に押し込まれることで前記係合保持部の互いの係合が解除され、前記引掛部材が前記収納位置から前記使用位置に向けて変位する構造とされていることを特徴とする引掛装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記引掛部材は、収納位置における上下方向に少許の移動が可能なように前記本体に連結されており、
前記本体及び前記引掛部材にそれぞれ設けられた係合保持部の一方は、前記収納位置とされた前記引掛部材の回動支点の上方側かつ後方側に位置するように設けられ、前記引掛部材の変位軌跡に沿わせるようにして傾斜状に形成された係合保持突片とされ、前記係合保持部の他方は、前記係合保持突片を受け入れる係合保持凹溝とされていることを特徴とする引掛装置。
【請求項３】
請求項１または２において、
前記引掛部材は、前記使用位置において前記本体に対して斜め左右方向に互い違いに突出するように前記本体の長手方向に沿って間隔を空けて複数設けられていることを特徴とする引掛装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項において、
前記引掛部材の収納位置における前面が、前記本体の前面と略同一平面状となるように前記引掛部材が前記本体に収納される構造とされていることを特徴とする引掛装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、衣服等を吊るしたハンガー等の吊下具や、小物等の物品が引っ掛けられる引掛装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、建物等の壁面等に設置され、ハンガー等の吊下具や、小物等の物品を引っ掛けるための装置が提案されている。
例えば、下記特許文献１では、壁面に埋め込み固着されるケースと、このケースの開口部に出没自在に収納されたフック本体とを備えた壁面収納型ハンガーフック装置が提案されている。このハンガーフック装置では、フック本体の基端部前面に係止突子を突設し、この係止突子の内側にケース正面板部の下側縁板部と係合する凹部を設けた構成とされ、この凹部がケースの下側縁板部に深く係合し、フック本体が収納位置に保持される構造とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平１−１５８７８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載されたハンガーフック装置では、収納位置とされたフック本体の基端部の凹部とケースの下側縁板部とが係合している。そのため、フック本体をケースの開口部から引き出す際に、係止突子を上方に移動させるなど面倒な作業となることが考えられ、更なる改善が望まれていた。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、引掛部材を収納位置から使用位置に容易に変位させ得る引掛装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る引掛装置は、上下方向を長手方向として壁面に設置される本体と、前記本体に収納された収納位置における下側部位を回動支点として該本体に回動自在に連結され、該収納位置及びこの本体から前方に突出した使用位置で保持される引掛部材とを備え、前記本体及び前記引掛部材には、互いに係合し、該引掛部材を前記収納位置に保持する係合保持部が設けられており、前記引掛部材の前記収納位置における下端部が前記本体内に押し込まれることで前記係合保持部の互いの係合が解除され、前記引掛部材が前記収納位置から前記使用位置に向けて変位する構造とされていることを特徴とする。
【０００７】
本発明においては、前記引掛部材を、収納位置における上下方向に少許の移動が可能なように前記本体に連結されたものとし、前記本体及び前記引掛部材にそれぞれ設けられた係合保持部の一方を、前記収納位置とされた前記引掛部材の回動支点の上方側かつ後方側に位置するように設け、前記引掛部材の変位軌跡に沿わせるようにして傾斜状に形成された係合保持突片とし、前記係合保持部の他方を、前記係合保持突片を受け入れる係合保持凹溝としてもよい。
また、本発明においては、前記引掛部材を、前記使用位置において前記本体に対して斜め左右方向に互い違いに突出するように前記本体の長手方向に沿って間隔を空けて複数設けてもよい。
また、本発明においては、前記引掛部材の収納位置における前面が、前記本体の前面と略同一平面状となるように前記引掛部材が前記本体に収納される構造としてもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る引掛装置は、上述のような構成としたことで、引掛部材を収納位置から使用位置に容易に変位させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】（ａ）〜（ｄ）は、本発明の一実施形態に係る引掛装置の一例を模式的に示す概略斜視図である。
【図２】同引掛装置を模式的に示し、図１（ｂ）に対応させた概略平面図である。
【図３】（ａ）は、図２におけるＸ１−Ｘ１線矢視に対応させた概略縦断面図、（ｂ）は、図１（ａ）に示す状態に対応させた（ａ）と略同様の概略縦断面図である。
【図４】（ａ）は、図３（ｂ）におけるＷ１部に対応させた一部破断概略拡大縦断面図、（ｂ）は、図３（ｂ）におけるＹ１−Ｙ１線矢視に対応させた一部省略概略拡大横断面図、（ｃ）は、図３（ｂ）におけるＹ２−Ｙ２線矢視に対応させた一部省略概略拡大横断面図である。
【図５】（ａ）は、図３（ｂ）におけるＷ２部に対応させた一部破断概略拡大縦断面図、（ｂ）は、図３（ａ）におけるＷ３部に対応させた一部破断概略拡大縦断面図である。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は、図５に対応させた他の状態を示す一部省略概略拡大縦断面図である。
【図７】（ａ）〜（ｄ）は、図５に対応させた他の状態を示す一部省略概略拡大縦断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、同引掛装置が備える竿体の一例を模式的に示し、（ａ）は、同竿体の一部分解概略側面図、（ａ）は、同竿体の一部分解概略背面（上側面）図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）は、図３（ａ）におけるＷ４部に対応させた一部破断概略拡大縦断面図である。
【図１０】（ａ）は、同竿体の先端部を図３（ａ）におけるＶ１方向から見た状態を示す一部破断概略正面（下側面）図、（ｂ）は、（ａ）におけるＸ２−Ｘ２線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｃ）は、（ａ）におけるＸ３−Ｘ３線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｄ）は、図１（ｄ）に示す状態に対応させた（ｂ）と略同様の一部破断概略縦断面図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）は、図１（ｄ）に示す状態に対応させた図１０（ｃ）と略同様の一部破断概略縦断面図である。
【図１２】（ａ）は、図４（ｂ）におけるＺ−Ｚ線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｂ）は、図４（ｂ）におけるＶ２方向から見た状態を示す一部破断概略正面（前側面）図、（ｃ）は、図１（ｂ）示す状態に対応させた（ａ）と略同様の一部破断概略縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。
なお、一部の図では、他図に付している詳細な符号の一部を省略している。
また、以下の実施形態では、引掛装置が壁面に設置された状態において、壁面側を後方、その逆側を前方として説明し、また、壁面に設置された引掛装置に対面した状態を基準として上下、左右方向等を原則的に説明する。
【００１１】
図１〜図１２は、本実施形態に係る引掛装置の一例について説明するための概念的な説明図である。
引掛装置１は、図２及び図３に示すように、上下方向を長手方向として、住居等の建物の内壁等の壁面２に設置される本体（取付本体）１０と、本体１０に連結された竿体３０と、本体１０に連結された小物引掛部材としての小物引掛バー６０とを備えている。
本体１０は、図３に示すように、竿体３０の基端部が連結され、下側部位に設けられた竿体ベース１１と、この竿体ベース１１を覆うように設けられた竿体ベースカバー１９とを備えている（図５も参照）。また、本体１０は、小物引掛バー６０の基端部が連結され、竿体ベース１１の上側に連なるように設けられた小物引掛ベース２０と、この小物引掛ベース２０を覆うように設けられた小物引掛ベースカバー２９とを備えている（図４も参照）。つまり、小物引掛バー６０は、本体１０の竿体３０との連結部よりも上方側部位に基端部が連結されている。
【００１２】
竿体ベース１１は、図３及び図５に示すように、壁面２に当接して配置される背板部１２と、この背板部１２の左右両側から前方に向けて突出するように形成された両側板部１４，１４（右側の側板部１４は不図示）とを備えている。竿体ベース１１は、前方、下方及び上方に向けて開口しており、これら背板部１２及び両側板部１４，１４によって竿体３０の基端部を受け入れる空間を形成している。
この竿体ベース１１の両側板部１４，１４には、これら両側板部１４，１４間に架け渡されるようにして、竿体３０を連結する連結軸１５が設けられている。
【００１３】
竿体ベースカバー１９は、竿体ベース１１の前方及び下方の開口並びに両側板部１４，１４を覆うように形成され、上方及び後方に向けて開口する形状とされている。この後方開口から竿体ベース１１を受け入れ、上方開口から竿体３０の基端部を受け入れる構成とされている。この竿体ベースカバー１９は、竿体ベース１１の両側板部１４，１４に形成された係合孔に、左右両内側面に設けられた係合突起を係合させ、竿体ベース１１に取り付けられている（図３参照）。
この竿体ベースカバー１９は、竿体３０の後記する竿体カバー３７に係合しており、竿体３０の後記する変位に追従するように変位する（図３参照）。この竿体ベースカバー１９の移動を許容し得るように、竿体ベース１１の両側板部１４，１４の係合孔が長孔とされている（図３参照）。
【００１４】
竿体３０は、本実施形態では、図１及び図３に示すように、本体１０の竿体ベース１１に、連結軸１５を介して回動自在に基端部が連結されており、竿体３０の基端部には、図５に示すように、連結軸１５が挿通される軸孔３２が設けられている。
この竿体３０は、図１（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、本体１０に沿うように配置される収納位置と、図１（ｂ）、（ｄ）、図２及び図３（ａ）に示すように、前方に向けて突出した使用位置（引掛位置）との間を変位自在とされている。本実施形態では、竿体３０は、上記収納位置において、本体１０の小物引掛ベースカバー２９の手前側に沿うように配置される構成とされている。また、本実施形態では、竿体３０は、上記使用位置において、先端が基端部よりも上方位置となるように傾斜状に保持される構成とされている。つまり、竿体３０は、上記使用位置では、基端側を下方側、先端側を上方側として傾斜状に配設される構成とされている。
【００１５】
この竿体３０には、図２及び図３に示すように、長手方向に沿って間隔を空けて複数（図例では、１０個）の引掛部４０が設けられている。なお、引掛部４０の具体的構成については後述する。
また、竿体３０は、本実施形態では、図３及び図４に示すように、長尺に形成された竿本体３１と、この竿本体３１を収納するように覆う竿体カバー３７とを備えている。
竿本体３１は、図例では、中空で横断面略正方形状とされている。このように竿本体３１を中空のものとすることで、軽量化を図ることができる。
【００１６】
竿体カバー３７は、図４（ｂ）、（ｃ）に示すように、収納位置における後方側及び下方側に向けて開口する凹溝状の形状とされ、図例では、横断面略Ｕ字状の形状とされている。この竿体カバー３７の凹溝状の空間（竿本体収納空間）内に竿本体３１が収納される。この竿体カバー３７の竿本体収納空間の内壁上端部（先端部）には、図４（ａ）及び図８に示すように、収納位置における下方側に向けて突出する一対の係止突起３７ｃ，３７ｃが設けられている。この係止突起３７ｃ，３７ｃは、竿本体３１の上端開口に挿入され、竿本体３１の上端部（先端部）に形成された係止孔に係止される。
【００１７】
また、竿体カバー３７の竿本体収納空間の溝底面（収納位置において後方に向く面）には、収納位置における後方側に向けて突出する竿本体保持突起３７ｄが長手方向に沿って複数箇所に設けられている。この竿本体保持突起３７ｄは、図４（ｃ）及び図８に示すように、竿本体３１を、左右両側から挟むように竿体カバー３７の竿本体収納空間の溝底面の左右方向（幅方向）両側に設けられて左右一対とされている。図例では、左右一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄを、竿体カバー３７の左右方向（幅方向）に重合しないように長手方向に沿って左右互い違いとなる位置に設けている。これら一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄは、複数の引掛部４０の間に位置するように複数箇所に設けられている。
また、これら一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄには、抜止カバー４７が被せられるようにして取り付けられている。
【００１８】
抜止カバー４７は、図４（ｃ）に示すように、収納位置における前方側に向けて開口する形状とされており、図例では、横断面略コ字状（Ｕ字状乃至はＣ字状）とされている。この抜止カバー４７は、左右一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄの外側面（竿本体収納空間の左右内側面に対向する面）の後側部位を覆うように、これらに係合し、取り付けられ、複数の引掛部４０の間に位置するように複数箇所に設けられている。
また、この抜止カバー４７は、竿体カバー３７の収納位置における後側面（使用位置における上側面）３０ａから突出しないように取り付けられている。図例では、抜止カバー４７の使用位置における上側面と、竿体カバー３７の使用位置における上側面３０ａとが略同一平面状となるように取り付けた例を示している。
このような抜止カバー４７、一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄ及び上端の一対の係止突起３７ｃ，３７ｃによって竿体カバー３７と竿本体３１とが強固に組み付けられている。
【００１９】
また、竿体カバー３７の上端部には、収納位置における前方側に向けて開口し、後記する第１引掛部５３及び第２引掛部５６の保持部としてのフック保持ケース５０を収納するケース収納凹所３８が設けられている。なお、これらの具体的構成については後述する。
また、この竿体カバー３７の下端部（基端部）には、図５及び図８に示すように、竿体ベースカバー１９の左右両側の前方側上端縁に係合する係合突起３７ｂが左右両側に向けて突出するように形成されている。この係合突起３７ｂによって竿体カバー３７が竿体ベースカバー１９に係合し、竿体ベースカバー１９が竿体３０の変位に追従するように変位する構成とされている。
【００２０】
小物引掛バー６０は、本実施形態では、竿体３０と同様、図１及び図３に示すように、本体１０の小物引掛ベース２０に基端部が回動自在に連結されている。
この小物引掛バー６０は、図１（ａ）、（ｃ）及び図３（ｂ）に示すように、本体１０に収納される収納位置と、図１（ｂ）、（ｄ）、図２及び図３（ａ）に示すように、前方に向けて突出した使用位置（引掛位置）との間を変位自在とされている。
また、本実施形態では、図１及び図２に示すように、本体１０の上下方向（長手方向）に沿って複数（図例では、５本）の小物引掛バー６０を設けている。これら複数の小物引掛バー６０は、上記使用位置において、本体１０に対して斜め左右方向に互い違いに突出するように、本体１０の長手方向に沿って間隔を空けて設けられている。図例では、平面視して、使用位置における左右の小物引掛バー６０，６０同士のなす角が略９０度程度となるように左右の小物引掛バー６０，６０を配置した例を示している（図２参照）。
この小物引掛バー６０の長さ寸法は、引っ掛ける対象等にもよるが、例えば、１００ｍｍ〜３００ｍｍ程度としてもよく、図例では、２００ｍｍ程度とした例を示している。
【００２１】
図例では、使用位置において、右斜め前方（本体１０に対して左斜め前方）に向けて突出する３本の小物引掛バー６０，６０，６０を本体１０の長手方向に沿って間隔を空けて設けた例を示している。また、これらの間に位置するように使用位置において、左斜め前方（本体１０に対して右斜め前方）に向けて突出する２本の小物引掛バー６０，６０を設けた例を示している。また、図例では、これら複数の小物引掛バー６０の各基端部を、本体１０の長手方向に沿って略等間隔で小物引掛ベース２０に連結した例を示している。また、これら小物引掛バー６０は、図３（ｂ）に示すように、収納位置とされた状態では、隣接する小物引掛バー６０同士が上下方向に僅かな空間を隔てて収納されるように設けられている。なお、小物引掛バー６０の具体的構成については後述する。
【００２２】
小物引掛ベース２０は、図５に示すように、竿体ベース１１の上側に連なるようにして溶接やねじ等の固定止具によって下端部が固着されている。
この小物引掛ベース２０は、図３及び図４に示すように、壁面２に当接して配置される背板部２２と、この背板部２２の左右両側から前方に向けて突出するように形成された両側板部２４，２４とを備えている。
背板部２２には、長手方向に沿って間隔を空けて、厚さ方向に貫通する複数の止具挿通孔２３が設けられている（図５も参照）。なお、竿体ベース１１にも同様の止具挿通孔を設けるようにしてもよい。このような複数の止具挿通孔２３を長手方向に沿って設けることで、これらを利用して当該引掛装置１の本体１０を壁面２にねじ等の固定止具によって固定することができる。
なお、これら複数の止具挿通孔２３のうちの一つを、ダルマ孔状の挿通孔としてもよい。これによれば、ダルマ孔状の挿通孔を利用して本体１０の仮止めができ、本体１０が長手方向に沿って垂直となるように容易に位置決めを行うことができる。
【００２３】
小物引掛ベース２０の両側板部２４，２４は、図４（ｂ）、（ｃ）に示すように、前方に向けて拡開するテーパ状に形成されており、これら両側板部２４，２４と背板部２２とによって前方に向けて開口する横断面略ハット状の形状とされている。
この両側板部２４，２４には、小物引掛バー６０の基端部を回動自在に連結する連結軸２５の一端部を支持する軸受孔が設けられている。この軸受孔は、上記のように使用位置において斜め左右方向に互い違いに突出するように設けられる小物引掛バー６０の基端部の位置に対応させて、長手方向に沿って左右互い違いとなるように各側板部２４，２４に千鳥状に設けられている。図例では、一方の側板部（右側の側板部）２４に、３つの軸受孔を長手方向に沿って間隔を空けて設け、これらの間に位置するように他方の側板部（左側の側板部）２４に２つの軸受孔を設けた例を示している（図３参照）。
【００２４】
小物引掛バー６０の連結軸２５の他端部は、小物引掛ブラケット２６（図５及び図１２も参照）に設けられた軸受孔に支持されている。この小物引掛ブラケット２６は、上記のように千鳥状に左右の両側板部２４，２４に設けられた軸受孔の高さ位置に対応させて、当該軸受孔が設けられていない側の側板部２４に、溶接やねじ等の固定止具によって固定されている。なお、小物引掛ブラケット２６の具体的構成については後述する。また、小物引掛ベース２０は、竿体ベース１１と一体的に形成するようにしてもよい。
【００２５】
小物引掛ベースカバー２９は、図４（ｂ）、（ｃ）に示すように、小物引掛ベース２０の前方開口及び両側板部２４，２４を覆うように形成され、後方に向けて開口する形状とされており、この後方開口から小物引掛ベース２０を受け入れる構成とされている。図例では、前方側部位が前方に向けて先細りの横断面略尖頭形状とされた前板部とされ、全体の横断面形状がホームベース状の形状とされている。この小物引掛ベースカバー２９の左右両側内壁には、長手方向に沿って係止突起２９ｃ，２９ｃが複数設けられている。この係止突起２９ｃ，２９ｃを小物引掛ベース２０の両側板部２４，２４の前端縁に係止させて、小物引掛ベースカバー２９が小物引掛ベース２０に取り付けられている。
【００２６】
この小物引掛ベースカバー２９が小物引掛ベース２０に取り付けられた状態では、小物引掛ベース２０の拡開状の両側板部２４，２４と、小物引掛ベースカバー２９の尖頭形状の前板部とによって横断面略菱形状の空間が区画形成される。この空間が小物引掛バー６０の収納空間となる。また、この小物引掛ベースカバー２９の尖頭形状とされた前板部には、小物引掛バー６０を出し入れするバー開口２９ｂが小物引掛バー６０の位置に対応させて複数設けられている（図３（ａ）も参照）。
小物引掛バー６０が収納位置とされた状態では、図４（ｂ）、（ｃ）に示すように、本体１０の前面となる小物引掛ベースカバー２９の前面２９ａと小物引掛バー６０の収納位置における前面６０ａとが略同一平面状となる。つまり、バー開口２９ｂの周囲の前面２９ａと、小物引掛バー６０の収納位置における前面６０ａとが略同一平面状となるように小物引掛バー６０が収納される構造とされている。
【００２７】
なお、上記した竿体ベース１１、小物引掛ベース２０及び竿本体３１は、ステンレスや鋼板等の金属板を折り曲げ加工やプレス加工、切削加工等することによって形成するようにしてもよい。また、竿本体３１は、中空状の炭素鋼鋼管等の金属管からなるものとしてもよい。また、これらを覆う各カバー１９，２９，３７，４７は、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）樹脂やポリアセタール（ＰＯＭ）樹脂などの硬質の合成樹脂系材料から射出成型等によって上記形状とされたものとしてもよい。または、金属系材料から形成されたものとしてもよい。
【００２８】
本実施形態に係る引掛装置１では、上記した竿体３０及び小物引掛バー６０を上記使用位置とすることで、多様な物品を引っ掛けることができる。つまり、本体１０の下側部位に連結された竿体３０の引掛部４０に、衣服等を吊るしたハンガー等の吊下具３（図９（ｂ）参照）を引っ掛けることができる。また、竿体３０との連結部よりも上方側部位に連結された小物引掛バー６０に、時計、ネックレス、ネクタイ、スカーフ、帽子、手袋等の小物４（図１２（ｃ）参照）や、ハンガー等の吊下具を引っ掛けることができる。つまり、竿体３０よりも上方側部位の空間を利用して小物等を引っ掛けることができる。
これにより、日常的に良く使用する衣服や小物等、または翌日等に使用する予定の衣服や小物等を準備したりする際や、これらをコーディネートしたり、さらにはこれらを干したりする際等に、各部に引っ掛けることができるので使い勝手を向上させることができる。
【００２９】
また、本実施形態では、複数の小物引掛バー６０を設けているので、複数の小物等の物品を引っ掛けることができる。
また、これら複数の小物引掛バー６０は、使用位置において本体１０に対して斜め左右方向に互い違いに突出するように設けられている。従って、複数の小物引掛バー６０を長手方向に沿って設ける本体１０の上下長さを比較的に短くすることが可能でありながらも引っ掛けられた物品同士の干渉を抑制することができる。
また、本実施形態では、竿体３０に、長手方向に沿って間隔を空けて複数の引掛部４０を設けているので、これら複数の引掛部４０を利用して複数のハンガー等の吊下具を引っ掛けることができる。
【００３０】
また、本実施形態では、小物引掛バー６０は、本体１０に収納された収納位置で保持されるので、小物引掛バー６０を使用しない際には、収納位置とでき、小物引掛バー６０が邪魔になるようなことを防止できる。また、すっきりとした印象を与えることができ、見栄えを向上させることができる。特に、本実施形態では、小物引掛バー６０は、その収納位置における前面６０ａが、小物引掛ベースカバー２９の前面２９ａと略同一平面状となるように、小物引掛ベースカバー２９に設けられたバー開口２９ｂを介して本体１０に収まる構成とされている。従って、よりすっきりとした印象を与えることができ、より見栄えを向上させることができる。
さらに、本実施形態では、竿体３０は、収納位置とされた小物引掛バー６０の手前側で本体１０に沿うように配置される収納位置で保持されるので、これらを収納位置とした状態では、すっきりとした印象を与えることができ、見栄えを向上させることができる。また、この状態では、当該引掛装置１全体が上下に長尺の細長状でコンパクトになり、室内空間等のスペースを有効利用することができる。
【００３１】
また、本実施形態では、竿体３０は、上記使用位置において、竿体３０の先端が基端部よりも上方位置となるように傾斜状に保持されるので、竿体３０の長さを比較的に長尺にすることが可能でありながらも壁面２からの突出寸法を小さくすることができる。この結果、竿体３０が使用位置において邪魔になるようなことを抑制することができ、室内空間等のスペースを有効利用することができる。なお、上記使用位置における竿体３０と本体１０との連結角や、竿体３０の長さ寸法等は、本体１０の設置高さ等にもよるが、成人が手を伸ばして作業できる程度の高さ（１８００ｍｍ前後）以下に竿体３０の先端が位置するように設定するようにしてもよい。例えば、上記連結角を、２０度〜６０度程度とし、竿体３０の長さ寸法を、８００ｍｍ〜１２００ｍｍ程度としてもよい。上記連結角が大き過ぎれば、水平方向への竿体３０の突出量が大きくなり、竿体３０が邪魔になったり、竿体３０に人等が接触し易くなったりする傾向がある。また、後述するようにハンガー等の吊下具を竿体３０の上方から滑らせるようにして各引掛部４０に引っ掛ける際に、スムーズに滑り難くなる傾向がある。一方、上記連結角が小さ過ぎれば、竿体３０に引っ掛けた吊下具に吊るされた衣服等が近接して重なり合う傾向があり、衣服等が見難くなり、また、物干しとして利用する場合には乾き難くなる傾向がある。なお、図例では、上記使用位置における竿体３０と本体１０との連結角を３０度程度とした例を示している。
【００３２】
次に、竿体３０の上記収納位置及び上記使用位置の保持態様の一例について説明する。
竿体３０の上記収納位置の保持は、当該引掛装置１に設けられた竿体収納位置保持部によってなされる。本実施形態では、竿体収納位置保持部は、図４（ａ）に示すように、本体１０の上端部に設けられた上端保持係合部２１と、竿体３０の先端（収納位置における上端）に設けられた上端係合部３７ａとからなる。竿体３０側の上端係合部３７ａは、竿体カバー３７の先端面（上端面）の収納位置における後側の縁部に設けられるとともに、竿体３０の長手方向先側に向けて突出するように設けられた係止突部（係止突条）３７ａとされている。一方、本体１０側の上端保持係合部２１は、小物引掛ベース２０の上端片に連結固定されており、前方に向けて突出するように形成された庇状部を有している。この庇状部には、下方側に向けて開口する係止凹部２１ａが設けられている。
【００３３】
使用位置とされた竿体３０を収納位置とする際には、図４（ａ）に示すように、本体１０の上端保持係合部２１の弾性変形を伴い、この上端保持係合部２１の係止凹部２１ａに竿体３０の係止突部３７ａが係止し、竿体３０が収納位置で保持される。
一方、収納位置から使用位置とする際には、竿体３０を手前側に向けて引くようにして回動させれば、本体１０の上端保持係合部２１の弾性変形を伴い、係止凹部２１ａと係止突部３７ａとの係止状態が解除され、使用位置に向けて回動させることができる。
【００３４】
なお、竿体３０の収納位置を保持する竿体収納位置保持部としては、上記した態様に限られず、例えば、係止突部及び係止凹部をそれぞれ逆側に設ける態様としてもよい。また、本体１０及び竿体３０のそれぞれの上端に設けられた係合部の形状は、図例のものに限られず、互いに係合し、竿体３０の収納位置を保持し得るものであればどのような形状のものでもよい。また、それぞれの上端に係合部を設ける態様に限られず、途中部位や下側部位等に係合部を設けるようにしてもよい。さらには、竿体収納位置保持部としては、上記のような弾性変形を伴い係合するものに限られず、竿体３０の収納位置を規制するロック機構や、プッシュオープン式のラッチ機構、マグネットキャッチ等を竿体収納位置保持部として設けるようにしてもよい。
【００３５】
竿体３０の上記使用位置の保持は、当該引掛装置１に設けられた竿体使用位置保持部によってなされる。本実施形態では、竿体使用位置保持部は、図５（ｂ）に示すように、本体１０の下端部近傍に設けられた下端保持係合部１３と、竿体３０の基端部（収納位置における下端部）に設けられた下端係合部３３とからなる。本体１０側の下端保持係合部１３は、竿体ベース１１の背板部１２の上端から前方に向けて突出するように形成された規制突片１３とされている。一方、竿体３０側の下端係合部３３は、竿本体３１の下端部に後方側に向けて折り曲げられるように設けられたストッパー片３３とされている。このストッパー片３３が、図５（ｂ）に示すように、竿体ベース１１の規制突片１３に当接することで、竿体３０の手前側への回動が規制され、竿体３０が上記使用位置で保持される。
【００３６】
なお、本体１０の規制突片１３及び竿体３０のストッパー片３３のいずれか一方に、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）等からなる制振ゴムを設けるようにしてもよい。これによれば、竿体３０の使用位置への変位に伴う騒音や衝撃を緩和することができる。
また、竿体３０の使用位置を保持する竿体使用位置保持部としては、上記した態様に限られない。例えば、竿体３０の長手方向途中部位と、本体１０の長手方向途中部位とを連結する連結アーム等を設け、この連結アームによって竿体３０を使用位置で保持する態様としてもよく、その他、種々の態様の採用が可能である。
【００３７】
また、本実施形態では、引掛装置１は、上記のように使用位置と収納位置とを変位自在とされた竿体３０を、図１（ｃ）に示すように、使用位置と収納位置との間の途中位置で保持する途中保持機構を備えている。
この途中保持機構は、本実施形態では、図５に示すように、竿体３０の下端部に設けられた途中保持係合部３４と、竿体ベース１１に設けられた回転係止駒１６とを備えている。
回転係止駒１６は、竿体ベース１１の両側板部１４，１４に架け渡されるように設けられるとともに、竿体３０の連結軸１５の下方側に配設された駒軸に回転自在に保持されている。また、回転係止駒１６は、軸方向一方側（右側、図示手前側）に設けられた第１回転係止部１７と、軸方向他方側（左側、図示奥側）に設けられた第２回転係止部１８とを軸方向に沿って有している。これら第１回転係止部１７及び第２回転係止部１８は、偏心異形状とされており、図５（ａ）に示すように、竿体３０が収納位置において、上記駒軸を挟んで上下両側に突出するように長尺片状とされている。
【００３８】
竿体３０の途中保持係合部３４は、中空とされた竿本体３１の下端開口に挿入される挿入部を有し、この挿入部が挿入されて竿本体３１の下端に固定されている。この途中保持係合部３４は、下方側に向けて突出する後方側の第１係合突部３５と前方側の第２係合突部３６とを有しており、側面視して二股状に形成されている。
第１係合突部３５は、回転係止駒１６の第１回転係止部１７に係合するように、上記駒軸の軸方向と同方向一方側（右側）に設けられ、第２係合突部３６は、回転係止駒１６の第２回転係止部１８に係合するように、他方側（左側）に設けられている。
第１係合突部３５の下端には、前方に向けて突出するように形成された係止爪３５ａが設けられている。
【００３９】
回転係止駒１６の第１回転係止部１７には、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａに係止する係止凹部１７ａが長手方向一端側に設けられている。この係止凹部１７ａに隣接する両側部には、傾斜状の係止面と突湾曲状の案内面とが設けられている。
回転係止駒１６の第２回転係止部１８には、竿体３０の第２係合突部３６の下端の後方側の係止角部３６ａに係止する係止凹部１８ａが長手方向他端側に設けられている。つまり、第２回転係止部１８の係止凹部１８ａと、第１回転係止部１７の係止凹部１７ａとは、長手方向逆側位置となるように設けられている。また、この係止凹部１８ａに隣接する両側部には、突湾曲状及び凹湾曲状の案内面がそれぞれに設けられている。
【００４０】
図５（ａ）に示すように、竿体３０が収納位置では、回転係止駒１６の第１回転係止部１７の係止凹部１７ａが上方に向けて開口するように、回転係止駒１６が長手方向を上下方向に沿わせるようにして位置づけられる。また、この状態では、回転係止駒１６の上側部位が二股状に形成された竿体３０の各係合突部３５，３６間に位置づけられる。また、第１回転係止部１７の突湾曲状の案内面が竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａに近接対向乃至は当接するように位置づけられる。
一方、図５（ｂ）に示すように、竿体３０が使用位置では、回転係止駒１６の第１回転係止部１７の係止凹部１７ａが後方に向けて開口するように、回転係止駒１６が長手方向を前後方向に沿わせるようにして位置づけられる。また、第２回転係止部１８の凹湾曲状の案内面が竿体３０の第２係合突部３６に近接対向乃至は当接するように位置づけられる。
【００４１】
使用位置とされた竿体３０を、途中位置で保持させる際には、本体１０の回転係止駒１６及び竿体３０の途中保持係合部３４の互いの案内、回転、係止作用を伴って、以下のようになされる。
図５（ｂ）に示す使用位置から図６（ａ）に示すように、連結軸１５廻りに収納位置側に向けて竿体３０を回動させれば、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａが前方に向けて移動し、後方に向けて開口する第１回転係止部１７の係止凹部１７ａに近接する。
そして、図６（ｂ）に示すように、竿体３０をさらに収納位置側に向けて回動させれば、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａと第１回転係止部１７の係止凹部１７ａの側面の案内作用によって、第１回転係止部１７の係止凹部１７ａが斜め後下方側に向けて開口する位置に向けて回転係止駒１６が回動する。これにより、第１回転係止部１７の係止凹部１７ａに第１係合突部３５の係止爪３５ａが係止する。この状態では、竿体３０の収納位置側への回動が互いの係止によって規制乃至は抑制される。また、この状態では、第２回転係止部１８の係止凹部１８ａが、竿体３０の第２係合突部３６の係止角部３６ａに対向するように斜め前上方側に開口するように位置づけられる。
【００４２】
次いで、図６（ｃ）に示すように、竿体３０を、少許、使用位置側に向けて回動させれば、または手放せば、竿体３０の第２係合突部３６の係止角部３６ａが第２回転係止部１８の係止凹部１８ａに近接する。
そして、図６（ｄ）に示すように、竿体３０をさらに使用位置側に向けて回動させれば、または、そのまま手放せば、竿体３０の第２係合突部３６の係止角部３６ａと第２回転係止部１８の係止凹部１８ａの側面との案内作用によって、第２回転係止部１８の係止凹部１８ａがさらに斜め上方側に向けて開口する位置に向けて回転係止駒１６が少許、回動する。これにより、第２回転係止部１８の係止凹部１８ａに第２係合突部３６の係止角部３６ａが係止する。この状態では、竿体３０の使用位置側への回動が互いの係止によって規制される。つまり、竿体３０の自重による使用位置側への回転モーメントによって、竿体３０の第２係合突部３６が第２回転係止部１８の係止凹部１８ａに押し付け状態で互いに係合し、これにより、回転係止駒１６の回転が規制される。この結果、竿体３０の使用位置側への回動が規制され、図１（ｃ）及び図６（ｄ）に示すように、竿体３０が途中位置で保持される。
【００４３】
上記途中位置とされた竿体３０を収納位置とする際には、上記同様、本体１０の回転係止駒１６及び竿体３０の途中保持係合部３４の互いの案内、回転、係止作用を伴って、以下のようになされる。
図７（ａ）に示すように、上記途中位置から竿体３０を少許、収納位置側に向けて回動させれば、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａが第１回転係止部１７の傾斜状の係止面に近接して係止し、竿体３０の収納位置側への回動が規制乃至は抑制される。この状態では、竿体３０の第２係合突部３６と第２回転係止部１８の係止凹部１８ａとの係合が解除され、竿体３０の第２係合突部３６の内側面と第２回転係止部１８の突湾曲状の案内面とが対面するように近接する。
【００４４】
そして、図７（ｂ）、（ｃ）に示すように、竿体３０を使用位置側に向けて回動させれば、竿体３０の第２係合突部３６と第２回転係止部１８の案内面との案内作用によって、第２回転係止部１８の係止凹部１８ａが後方側に向けて開口する位置に向けて回転係止駒１６が回動する。図７（ｃ）に示すように、竿体３０を使用位置とした状態では、竿体３０の第２係合突部３６と第２回転係止部１８の突湾曲状の案内面とが近接乃至は当接し、第１回転係止部１７の突湾曲状の案内面が上方を向くように位置づけられる。
次いで、図７（ｄ）に示すように、竿体３０を収納位置側に向けて回動させれば、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａが第１回転係止部１７の案内面に向けて移動する。そして、竿体３０の第１係合突部３５の係止爪３５ａと第１回転係止部１７の案内面との案内作用によって、第１回転係止部１７の係止凹部１７ａが上方に向けて開口する位置に向けて回転係止駒１６が回動し、図５（ａ）に示す位置に復帰する。
【００４５】
本実施形態に係る引掛装置１は、上記のように竿体３０を途中位置で保持する途中保持機構を備えているので、例えば、竿体３０の各引掛部４０に、衣服等を吊るしたハンガー等の吊下具を引っ掛けた状態で途中位置とすることができる。これにより、竿体３０やこれに引っ掛けられた物品等が邪魔になるようなことを抑制でき、当該引掛装置１が設置される室内空間等のスペースを有効利用することができる。
なお、上記のように途中位置で保持される竿体３０と本体１０との途中位置連結角は、竿体３０の各引掛部４０に衣服等を吊るしたハンガー等の吊下具を引っ掛けた状態で言わば半開き状に竿体３０を保持し得る角度としてもよい。例えば、上記途中位置連結角を５度〜２０度程度としてもよく、図例では、１０度とした例を示している。
【００４６】
また、竿体３０を上記途中位置で保持する途中保持機構としては、上記した例に限られず、例えば、竿体３０及び本体１０の一方に引掛アームを回動自在に設け、他方にこの引掛アームに係止する係止部を設けるような態様としてもよい。または、山形状に屈曲させた板バネ状部材を一方に設け、竿体３０が途中位置に向けて変位する際に、この板バネ状部材に係止する係止凹部を他方に設けるような態様としてもよい。この場合、係止凹部を複数設け、多段階的に竿体３０を途中位置で保持し得る態様としてもよい。さらには、竿体３０の各引掛部４０に衣服等を吊るしたハンガー等の吊下具を引っ掛けた状態で、途中位置で竿体３０を保持し得るように、粘性抵抗や摩擦抵抗等を利用したダンパー機構を途中保持機構として竿体３０の下端部や軸部等の適所に設ける態様としてもよい。これによれば、上記例のように確実な途中位置の保持がなされ難い傾向はあるが、任意の途中位置で竿体３０を保持させることができる。なお、このような竿体３０を途中位置で保持する途中保持機構を設けないようにしてもよい。
【００４７】
次に、竿体３０に設けられた複数の引掛部４０の具体的構成の一例について説明する。
引掛部４０は、図２及び図３に示すように、竿体３０の長手方向に沿って間隔を空けて複数設けられている。これら複数の引掛部４０を設ける間隔（ピッチ）は、各引掛部４０に引っ掛けられた吊下具に吊るされた衣服等が互いに干渉しないよう、例えば、５０ｍｍ〜２００ｍｍ程度としてもよく、図例では、１００ｍｍ程度とした例を示している。
【００４８】
これら引掛部４０のそれぞれは、本実施形態では、図５及び図９に示すように、竿体３０の使用位置における上側面（収納位置における後側面）３０ａから出没自在となるように竿体３０に設けられている。これら引掛部４０のそれぞれは、竿体３０の上側面３０ａから突出しないように配置される引掛不能位置と竿体３０の上側面３０ａから突出して物品の引っ掛けが可能な引掛可能位置とこの引掛可能位置からさらに突出した物品引掛位置とを変位自在とされている。
本実施形態では、引掛部４０は、回動自在に竿体３０に連結されており、上記各位置に回動して変位する構造とされている。また、これら引掛部４０は、本実施形態では、竿体３０内において竿体３０に回動自在に連結される連結片４２と、この連結片４２の回動に伴って竿体３０の上側面３０ａに対して上端側が離接するように起倒する羽根状引掛片４１とを有した引掛フック４０とされている。この引掛フック４０は、上記同様の金属系材料や硬質の合成樹脂系材料等から形成するようにしてもよい。
【００４９】
この引掛フック４０の連結片４２は、図５及び図８に示すように、薄平板状の羽根状引掛片４１の下側部位の左右両側から竿体３０の収納位置における前方に向けて突出するように設けられて左右一対とされている。これら左右一対の連結片４２，４２の間に竿本体３１が配置される（図４（ｂ）参照）。また、これら連結片４２，４２には、フック軸孔４３，４３がそれぞれ設けられている。竿体カバー３７には、上記竿本体収納空間の左右内側面から内方側（竿体カバー３７の左右方向中心側）に向けて突出するフック軸３９，３９が設けられている。これらフック軸３９，３９を、引掛フック４０の連結片４２，４２に設けられたフック軸孔４３，４３に挿通して、引掛フック４０が竿体３０に対して回動自在に連結されている。
また、これら連結片４２，４２の前方側縁部には、内方側に向けて折り曲げられるように突出する連動片部４４，４４がそれぞれに設けられている。この連動片部４４，４４は、フック軸３９，３９の前方位置となるように設けられている。また、この連動片部４４，４４は、竿体カバー３７の上記竿本体収納空間の溝底面と竿本体３１の使用位置における下側面（収納位置における前側面）との間の空間に配置されている。
【００５０】
この引掛フック４０は、羽根状引掛片４１が竿体３０の上側面３０ａと略平行となるように倒伏した状態が引掛不能位置となる（図９（ａ）の上段側２つの引掛フック４０，４０参照）。この状態では、引掛フック４０が竿体３０の上側面３０ａから突出せず、物品等の引掛が不能な状態となる。また、この状態では、引掛フック４０の羽根状引掛片４１の内側面（竿本体３１の使用位置における上側面側に向く面）が竿本体３１の上側面に当接し、引掛フック４０の羽根状引掛片４１が前方側へ向かう方向（倒伏方向）への引掛フック４０の回動が規制されている。なお、この倒伏方向への回動の規制態様としては、他の規制態様を採用するようにしてもよい。
【００５１】
また、引掛フック４０は、上記引掛不能位置から引掛フック４０の羽根状引掛片４１の上端側が竿体３０の上側面３０ａに対して離間する方向（開き方向）に向けてフック軸３９廻りに少許、回動し、起立した状態が引掛可能位置となる（図９（ａ）の最下段の引掛フック４０参照）。この状態では、竿体３０の上側面３０ａから引掛フック４０の羽根状引掛片４１の上端側が突出する。また、この状態では、竿体３０の上側面３０ａと引掛フック４０の羽根状引掛片４１の上記内側面との間にハンガー等の吊下具３（図９（ｂ）参照）の引掛が可能な状態となる。
【００５２】
また、引掛フック４０は、上記引掛可能位置から引掛フック４０の羽根状引掛片４１が上記開き方向に向けてフック軸３９廻りにさらに回動し、起立した状態が物品引掛位置となる（図９（ｂ）の最下段の引掛フック４０参照）。この状態では、竿体３０の上側面３０ａから引掛フック４０の羽根状引掛片４１の上端側が上記引掛可能位置からさらに突出した状態となる。また、この状態では、引掛フック４０の羽根状引掛片４１の下端縁が竿本体３１の使用位置における上側面に当接し、これ以上の上記開き方向への回動が規制される。なお、この開き方向への回動の規制態様としては、他の規制態様を採用するようにしてもよい。
【００５３】
また、上記引掛可能位置及び上記物品引掛位置では、引掛フック４０の羽根状引掛片４１の外側表面（竿体３０の収納位置における後方側の面）４１ａと竿体３０の上側面３０ａとのなす角が鋭角となるように起立状態とされる。本実施形態では、羽根状引掛片４１を薄平板状としているので、羽根状引掛片４１の外側表面４１ａと竿体３０の上側面３０ａとのなす角は、実質的にはこの羽根状引掛片４１と竿体３０の上側面３０ａとの開き角である。
この開き角を上記のように鋭角とすることで、竿体３０の複数の引掛フック４０に引っ掛けた複数本のハンガー等の吊下具３を外す際に、下段側から竿体３０に沿わせて斜め上方側に向けて抜き取るようにして一度の動作で外すことができ、使い勝手が良い。つまり、いずれかの上段側の引掛フック４０が引掛不能位置とされていない場合でも、上記開き角が鋭角であるため、下段側から竿体３０に沿わせて斜め上方側に向けて吊下具３を移動させる際に、上段側の引掛フック４０を比較的に容易に乗り越えさせることができる。
【００５４】
なお、上記開き角は、上記のように吊下具３をスムーズに外すことができる角度で、物品の引掛が可能な程度とすればよい。例えば、上記引掛可能位置における上記開き角を、１０度〜３０度程度とし、上記物品引掛位置における上記開き角を、３０度〜６０度程度としてもよい。図例では、上記引掛可能位置における上記開き角を２０度程度とし、上記物品引掛位置における上記開き角を４０度程度とした例を示している。
【００５５】
また、本実施形態では、この引掛フック４０は、竿体３０が使用位置において、上記引掛不能位置を維持する方向（上記倒伏方向）に向けて自重によって付勢されている。つまり、竿体３０が使用位置とされた状態で、少なくとも上記引掛不能位置における引掛フック４０の重心が、回動支点（フック軸３９の軸心）よりも前方側に位置している。これによれば、簡易な構造で、引掛フック４０を引掛不能位置に維持させることができ、意図しない引掛フック４０の上記開き方向への回動を防止することができる。なお、このように自重によって上記倒伏方向に向けて付勢する態様に限られず、ゴム部材やばね部材等の付勢部材によって引掛フック４０を上記倒伏方向に向けて付勢する態様としてもよい。さらには、後記する連動部４６のようなスライド体によって、引掛フック４０の連動片部４４，４４を下方側に向けて付勢することで上記倒伏方向に向けて付勢する態様としてもよい。また、このような引掛フック４０の倒伏方向への付勢は、少なくとも上記引掛不能位置を維持するように付勢すればよく、上記引掛可能位置または上記物品引掛位置から上記倒伏方向に向けて、常時付勢する態様としてもよい。
【００５６】
また、本実施形態に係る引掛装置１は、下段側（竿体３０の傾斜方向における下段側）の引掛フック４０の上記物品引掛位置への変位に伴って、この引掛フック４０に隣接する上段側（竿体３０の傾斜方向における上段側）の引掛フック４０を上記引掛不能位置から上記引掛可能位置へと変位させる連動部４６を備えている。
この連動部４６は、本実施形態では、隣接する引掛フック４０，４０間に位置するように竿体３０内にスライド自在に収容されたスライド体とされ、図例では、プレート状の連動プレート４６とされている。
また、本実施形態では、竿体３０の上記収納位置から上記使用位置への移動に伴って、複数の引掛フック４０のうちの最下段の引掛フック４０を上記引掛不能位置から上記引掛可能位置へと変位させる最下段連動部４５を備えている。この最下段連動部４５は、上記同様、竿体３０内にスライド自在に収容されたスライド体とされ、図例では、プレート状の最下段連動プレート４５とされている。
【００５７】
これら連動プレート４６及び最下段連動プレート４５は、図４、図５及び図８に示すように、竿体カバー３７の上記竿本体収納空間の溝底面と竿本体３１の使用位置における下側面との間に収納されるようにして配設されている。竿体カバー３７には、上記竿本体収納空間の溝底面と竿本体３１の使用位置における下側面との間にこれらの配設空間が形成されるように、例えば、上記した左右一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄの基端部等にリブ等の凸部を設けている。
また、これら連動プレート４６及び最下段連動プレート４５の上端には、各引掛フック４０の連動片部４４，４４が近接乃至は当接して配置されている。なお、これら連動プレート４６及び最下段連動プレート４５は、上記同様の金属系材料や硬質の合成樹脂系材料等から形成するようにしてもよい。また、これら連動プレート４６及び最下段連動プレート４５には、錘等を埋め込むように設けるようにしてもよい。
【００５８】
連動プレート４６には、図８に示すように、竿体カバー３７の左右両側に設けられた左右一対の竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄに対応させて、後記するスライドが可能なようにこれらを受け入れる切欠部が形成されている。これら連動プレート４６の下端は、竿本体保持突起３７ｄ，３７ｄ乃至は下側の引掛フック４０の連動片部４４，４４に当接して下方側への移動が規制されている。
最下段連動プレート４５の下端部には、左右方向に向けて突出する突部が設けられており、図５に示すように、この突部が竿体ベース１１の両側板部１４，１４の上縁に当接して下方側への移動が規制されている。竿体ベース１１の両側板部１４，１４の前上縁角部はＲ形状の湾曲部１４ａ，１４ａとされている。
【００５９】
本実施形態では、竿体ベース１１の両側板部１４，１４の上縁及び湾曲部１４ａ，１４ａが竿体３０の変位を伴ってカム面のように最下段連動プレート４５に作用し、最下段連動プレート４５をスライドさせる構成としている。つまり、図５（ａ）に示す収納位置とされた状態から図５（ｂ）に示す使用位置に竿体３０を移動させることで、最下段連動プレート４５が竿体３０に対して竿体３０の長手方向先側（斜め前上方側）に向けてスライドする。これにより、図５（ａ）に示すように、引掛不能位置とされた最下段の引掛フック４０は、その連動片部４４，４４が最下段連動プレート４５によって押され、図５（ｂ）に示すように、引掛可能位置へと回動して変位する。なお、最下段連動プレート４５のスライド量や、カム面のように作用する両側板部１４，１４の上縁及び湾曲部１４ａから竿体３０の連結軸１５までの寸法等は、最下段の引掛フック４０が竿体３０の変位に伴って上記のように変位するように設定されている。
【００６０】
この最下段の引掛フック４０の引掛不能位置から引掛可能位置への変位に伴って、この引掛フック４０の連動片部４４，４４が斜め前上方側に向けて少許、移動する。これにより、この連動片部４４，４４の上側に配設された連動プレート４６が当該連動片部４４，４４によって押され、上記同様、竿体３０に対して竿体３０の長手方向先側（斜め前上方側）に向けてスライドする。この状態では、図９（ａ）に示すように、最下段の引掛フック４０に隣接する上段側の引掛フック４０（図示中段の引掛フック４０）は、引掛不能位置に維持されたままである。本実施形態では、下段側の引掛フック４０が引掛不能位置とされた状態で、その上側の連動プレート４６の上端と、隣接する上段側の引掛フック４０の連動片部４４，４４との間に所定の隙間を形成することで、この隣接する上段側の引掛フック４０への連動プレート４６の干渉を防止している（図９（ａ）参照）。この所定の隙間は、下段側の引掛フック４０の引掛不能位置から引掛可能位置への変位に伴う連動プレート４６のスライドによって、隣接する上段側の引掛フック４０が引掛可能位置に変位しないような隙間とすればよい。
【００６１】
上記のように引掛可能位置とされた引掛フック４０（図示最下段の引掛フック４０）に、図９（ｂ）に示すように、ハンガー等の吊下具３を引っ掛ければ、その重みによって当該引掛フック４０が物品引掛位置へと回動する。この引掛フック４０の物品引掛位置への回動を伴って、この引掛フック４０の上側に配設された連動プレート４６がスライドすることで、隣接する上段側の引掛フック４０（図示中段の引掛フック４０）が引掛不能位置から引掛可能位置へと回動する構造とされている。
つまり、下段側の引掛フック４０が引掛可能位置から物品引掛位置へと回動することで、この引掛フック４０の連動片部４４，４４が斜め前上方側に向けてさらに移動する。これにより、この連動片部４４，４４の上側に配設された連動プレート４６が当該連動片部４４，４４によって押され、上記同様、斜め前上方側に向けてさらにスライドする。この連動プレート４６に、隣接する上段側の引掛フック４０の連動片部４４，４４が押され、この引掛フック４０が引掛不能位置から引掛可能位置へと変位する。
【００６２】
以下同様にして、下段側の引掛フック４０が物品引掛位置へと変位することで、これに隣接する上段側の引掛フック４０が引掛不能位置から引掛可能位置へと変位する。
一方、下段側の引掛フック４０が物品引掛位置から引掛可能位置または引掛不能位置へと変位すれば、その上側に配設された連動プレート４６が自重によって竿体３０内を下方側に向けて移動する。これにより、隣接する上段側の引掛フック４０の規制が解除され、この引掛フック４０が引掛不能位置へと変位可能となる。
【００６３】
本実施形態に係る引掛装置１は、上記のように変位する引掛フック４０を備えているので、使い勝手を向上させることができる。つまり、下段側の引掛フック４０から物品を引っ掛けることで、隣接する上段側の引掛フック４０が引掛可能位置となり、順次、上段側の引掛フック４０に物品を引っ掛けることができる。つまり、各引掛フック４０を個別に引掛不能位置から引掛可能位置等に手動操作する必要が抑制され、使い勝手を向上させることができる。
また、竿体３０は、使用位置において傾斜状に配設されているので、ハンガー等の吊下具３のフック等を、この竿体３０の上側面３０ａを滑らせるようにして移動させ、竿体３０の上側面３０ａから突出して引掛可能位置とされた引掛フック４０に引っ掛けることもできる。つまり、上記のように、引掛可能位置とされた引掛フック４０の上段側の引掛フック４０は、引掛不能位置で維持されている。従って、上記のように、吊下具３のフック等を、竿体３０の上側面３０ａを滑らせるようにしてスムーズに移動させることができる。
【００６４】
さらに、本実施形態では、竿体３０を収納位置から使用位置へと移動させることで、最下段の引掛フック４０が引掛不能位置から引掛可能位置へと変位するので、より使い勝手を向上させることができる。つまり、竿体３０を使用位置とし、吊下具３のフック等を竿体３０に引っ掛けて竿体３０の上側面３０ａを滑らせるようにすれば、当該吊下具３のフック等が引掛可能位置とされた最下段の引掛フック４０に引っ掛かる。これにより、上記のように、当該引掛フック４０が引掛可能位置から物品引掛位置へと変位する。また、これにより、上記のように、この最下段の引掛フック４０に隣接する上段側の引掛フック４０が引掛不能位置から引掛可能位置へと変位し、以下、同様にしてハンガー等の吊下具３を次々に引っ掛けることができ、極めて使い勝手が良いものとなる。なお、このような竿体３０の変位に伴って最下段の引掛フック４０を引掛不能位置から引掛可能位置へと変位させる最下段連動部４５を設けないようにしてもよい。この場合においても下段側の引掛フック４０を物品引掛位置へと変位させれば、隣接する上段側の引掛フック４０が引掛不能位置から引掛可能位置へと変位するので、個別に手動操作するものと比べて使い勝手を向上させることができる。
【００６５】
さらにまた、本実施形態では、引掛フック４０を竿体３０に回動自在に連結し、連動部４６及び最下段連動部４５をスライド体としてのプレート状としているので、引掛部及びこれを変位させる連動部材を簡易な構造とすることができる。なお、このようなスライド体としては、プレート状のものに限られず、棒状（アーム状）のものとしてもよい。また、本実施形態では、簡易な構造とする観点等から、各引掛フック４０と各スライド体（連動プレート４６及び最下段連動プレート４５）とを非連結とした例を示しているが、各スライド体と上側及び下側の両方または一方の引掛フックとを連結するようにしてもよい。各スライド体と上側の引掛フックとを連結する場合は、スライド体のスライド量を適宜、設定したり、下段側の引掛フックが引掛可能位置に変位した際に、隣接する上段側の引掛フック４０が竿体３０の上側面３０ａから突出しないように、引掛フックの引掛不能位置における遊び代を比較的に大きくするようにしたりしてもよい。さらには、連動部４６及び最下段連動部４５としては、竿体３０内にスライド自在に収納されるスライド体に限られず、引掛フック４０の各部に連結されたリンクアーム等によって構成するようにしてもよい。
【００６６】
また、本実施形態では、竿体３０の上側面３０ａから出没する引掛部として、竿体３０に回動自在に連結された引掛フック４０とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、上記各連動部４６及び最下段連動部４５がスライドすることで竿体３０の上側面３０ａから出没するスライド式の引掛片等としてもよく、その他、種々の態様としてもよい。
【００６７】
次に、竿体３０の上端部（先端部）に設けられたフック保持ケース５０並びにこれに保持される第１引掛部５３及び第２引掛部５６の具体的構成の一例について説明する。
フック保持ケース５０は、図３及び図１０に示すように、上記した竿体カバー３７の上端部に設けられたケース収納凹所３８に収納されて固定されている。第１引掛部５３は、このフック保持ケース５０に対して高さ位置が略固定的とされた固定フック部５３とされている。本実施形態では、固定フック部５３は、フック保持ケース５０に収納された収納位置とフック保持ケース５０から突出した引掛可能位置とを変位自在とされている。一方、第２引掛部５６は、フック保持ケース５０から紐状部材としての吊下ワイヤー４９を介して吊り下げられた使用位置とフック保持ケース５０に収納された収納位置とを変位自在とされた可動フック部５６とされている。また、この可動フック部５６が収納位置となるように吊下ワイヤー４９を付勢する付勢手段４８を備えている。なお、可動フック部５６を吊下げる紐状部材としては、吊下ワイヤー４９に限られず、ロープ等としてもよい。
【００６８】
本実施形態では、付勢手段４８は、図１０（ｄ）に示すように、吊下ワイヤー４９の一端部４９ａに連結され、竿体３０内を長手方向に沿って移動自在とされた錘部材４８とされている。
この錘部材４８は、図４（ｂ）、（ｃ）に示すように、竿本体３１の中空内に収納されている。また、錘部材４８は、図１０（ｄ）に示すように、細長状に形成された錘ケース４８ａと、この錘ケース４８ａに収納された錘４８ｂと、錘ケース４８ａの長手方向両端部に回動自在に連結されたコロ４８ｃとを備えている。この錘ケース４８ａの上端部に吊下ワイヤー４９の一端部４９ａが結び付けられている。
【００６９】
フック保持ケース５０には、図１０に示すように、竿体３０の使用位置における前方側に向けて開口する固定フック収納凹所５１と可動フック収納凹所５２とが左右方向に並設されている。これら各フック収納凹所５１，５２は、図１０（ｂ）、（ｃ）に示すように、各フック部５３，５６に対応した形状とされ、これら各フック部５３，５６の略全体を収納し得る形状とされている。
また、可動フック収納凹所５２には、吊下ワイヤー４９が挿通されるワイヤー孔５２ａが形成されており、このワイヤー孔５２ａ及び竿体カバー３７に形成されたワイヤー孔を介して吊下ワイヤー４９が竿本体３１内に挿通されている。また、可動フック収納凹所５２には、吊下ワイヤー４９が掛けられたプーリー５５が設けられている。
【００７０】
可動フック部５６は、吊下ワイヤー４９の他端側に連結されており、吊下ワイヤー４９のフック保持ケース５０からの繰り出し及びフック保持ケース５０内への引き込みに伴って、上下に変位する。
この可動フック部５６は、無負荷の状態（物品等の荷重や使用者による引き出し等が作用していない状態）では、錘部材４８によって、図１０（ａ）、（ｂ）に示す収納位置に付勢されている。この状態では、錘部材４８は、図３に示すように、竿本体３１内の比較的下方側に位置づけられる。
一方、この可動フック部５６を錘部材４８の付勢（自重）に抗して引き出し、または物品等を引っ掛ければ、可動フック部５６がフック保持ケース５０から下方側に向けて移動し、図１０（ｄ）に示す使用位置となる（図１（ｄ）も参照）。この状態では、錘部材４８は、図１０（ｄ）に示すように、竿本体３１内の上端に位置づけられる。なお、錘部材４８の質量は、可動フック部５６に衣服等を吊るした吊下具３を引っ掛けた状態で、可動フック部５６が上記使用位置となるように設定されている。
【００７１】
また、本実施形態に係る引掛装置１は、フック保持ケース５０の高さ位置に対して可動フック部５６の上記使用位置の高さ位置を調整可能な高さ調整手段を備えている。本実施形態では、可動フック部５６のフック本体５７に設けられたチャック状部５８と、このチャック状部５８を囲むように設けられたスリーブ５９とによって高さ調整手段を構成している。
可動フック部５６のフック本体５７及びチャック状部５８には、吊下ワイヤー４９が挿通される挿通孔が設けられている。チャック状部５８は、この挿通孔を中心に複数に分割されており、吊下ワイヤー４９を挟むように保持する複数のチャック爪を有している。スリーブ５９の内側周面５９ａは、このチャック状部５８のチャック爪を上記挿通孔の径方向に拡縮可能なように多段階的乃至は無段階的に下方側が先細り（小径）となるように形成されている。
【００７２】
可動フック部５６の使用位置における高さ位置を調整する際には、スリーブ５９をチャック状部５８に対して移動させ、チャック状部５８のチャック爪を拡開させることで、吊下ワイヤー４９の移動を可能とする。そして、図１０（ｄ）に示すように、例えば、吊下ワイヤー４９の他端部４９ｂ等を把持し、この吊下ワイヤー４９に対して可動フック部５６を上下の所望の高さ位置となるように移動させる。次いで、スリーブ５９をチャック状部５８に対して移動させ、チャック状部５８のチャック爪を収縮させ、吊下ワイヤー４９を保持（挟持）させれば、可動フック部５６を所望の高さ位置の使用位置に位置づけることができる。なお、可動フック部５６の上記使用位置の高さ位置を調整可能な高さ調整手段としては、上記した例に限られず、種々の手段の採用が可能である。例えば、上記のように吊下ワイヤー４９に対して可動フック部５６の高さ位置を調整する態様に代えて、吊下ワイヤー４９が掛けられたプーリー５５等の案内部材に対してストッパー片等を圧接またはその解除をすることで、吊下ワイヤー４９自体の繰り出し量を可変とする態様としてもよい。
【００７３】
固定フック部５３は、本実施形態では、フック保持ケース５０に連結軸５３ｂによって回動自在に連結され、収納位置と引掛可能位置とを変位自在とされている。この固定フック部５３の連結軸５３ｂは、固定フック収納凹所５１に左右方向に架け渡されるようにして支持されている。
また、本実施形態に係る引掛装置１は、可動フック部５６の収納位置から使用位置への移動に伴う錘部材４８の竿体３０の先端側への移動を伴って、固定フック部５３を収納位置から引掛可能位置に変位させる第１引掛部連動部５４を備えている。本実施形態では、第１引掛部連動部５４は、固定フック収納凹所５１に設けられたピン孔５１ａ及び竿体カバー３７に設けられたピン孔に挿通された固定フック連動ピン５４とされている。この固定フック連動ピン５４は、これらピン孔５１ａを介して竿本体３１内に延びるように設けられ、また、固定フック部５３の連結軸５３ｂよりも竿体３０の収納位置における前後方向に沿って後方側に設けられている。
【００７４】
固定フック部５３には、この固定フック連動ピン５４に係合するピン係合部５３ｃが設けられている。このピン係合部５３ｃは、固定フック部５３の連結軸５３ｂよりも竿体３０の収納位置における前後方向に沿って後方側に膨出するように設けられている。
固定フック連動ピン５４は、図１０（ｃ）に示すように、固定フック部５３が収納位置とされた状態では、上端の抜止部がピン係合部５３ｃに当接し、上下方向への移動が規制されている。
一方、図１１（ａ）に示すように、可動フック部５６の収納位置から使用位置への移動に伴って錘部材４８が竿体３０の先端側へ移動すれば、固定フック連動ピン５４が、錘部材４８の上端によって押され、上方に向けて移動する。これにより、固定フック部５３のピン係合部５３ｃが固定フック連動ピン５４によって押され、固定フック部５３が連結軸５３ｂ廻りに引掛可能位置に向けて回動する。つまり、引掛片５３ａがフック保持ケース５０から突出して露出し、物品等の引掛が可能な状態となる。これにより、図１１（ｂ）に示すように、衣服等を吊るした吊下具３を固定フック部５３に引っ掛けることができる。なお、本実施形態では、固定フック部５３に物品が引っ掛けられた物品引掛位置では、引掛可能位置からさらに固定フック部５３が回動するように構成されている。
【００７５】
上記のように物品引掛位置乃至は引掛可能位置とされた固定フック部５３を、収納位置側に向けて回動させれば、ピン係合部５３ｃによって固定フック連動ピン５４が竿本体３１内側に向けて押されて上記位置に復帰する。
つまり、本実施形態では、固定フック部５３のピン係合部５３ｃがカム面のように作用し、固定フック部５３の回動変位と固定フック連動ピン５４のスライド変位とが連動する構成とされている。
【００７６】
なお、可動フック部５６の収納位置から使用位置への移動に伴う錘部材４８の竿体３０の先端側への移動を伴って、固定フック部５３を収納位置から引掛可能位置に変位させる第１引掛部連動部としては、上記態様に限られず、種々の態様の採用が可能である。例えば、錘部材４８によって押移動されるリンクアーム等を第１引掛部連動部として固定フック部５３に連結して設ける態様としてもよい。また、物品引掛位置乃至は引掛可能位置とされた固定フック部５３を、収納位置側に向けて付勢する付勢部材を設けるようにしてもよい。
【００７７】
本実施形態に係る引掛装置１は、上記のようにフック保持ケース５０並びにこれに保持される固定フック部５３及び可動フック部５６を備えているので、例えば、上下の衣服をコーディネート等する際における使い勝手を向上させることができる。
つまり、可動フック部５６を上記のように使用位置とし、この可動フック部５６に、スカートやパンツ等の下衣等を吊るしたハンガー等の吊下具３を引っ掛けることができる。また、可動フック部５６に引っ掛けた吊下具３を外せば、付勢手段としての錘部材４８によって可動フック部５６が収納位置に向けて戻り、フック保持ケース５０に収納することができるので、可動フック部５６が邪魔になるようなことを防止することができる。
また、所定の高さ位置に配設されるフック保持ケース５０に設けられた固定フック部５３に、シャツやカットソー、セーター、ジャケット等の上衣等を吊るした吊下具３を引っ掛けることができ、可動フック部５６に引っ掛けた吊下具３に吊るされた下衣等とのコーディネート等を行うことができる。
【００７８】
さらに、可動フック部５６に下衣等を吊るした吊下具３を引っ掛けた状態で、固定フック部５３に引っ掛けられた上衣等を吊るした吊下具３を、異なる上衣等を吊るした吊下具３に容易に取り替えて引っ掛けることができる。また、逆も同様、固定フック部５３に上衣等を吊るした吊下具３を引っ掛けた状態で、可動フック部５６に引っ掛けられた下衣等を吊るした吊下具３を、異なる下衣等を吊るした吊下具３に容易に取り替えて引っ掛けることができる。つまり、上下の衣服の組み合わせ変更を容易に行うことができる。
さらにまた、これら固定フック部５３及び可動フック部５６の一方を単独でハンガー掛けとして利用することもでき、固定フック部５３を利用する際には可動フック部５６を収納位置とすることで、可動フック部５６や吊下ワイヤー４９が邪魔になるようなことがない。
【００７９】
また、本実施形態では、フック保持ケース５０を、複数の引掛フック４０を長手方向に沿って有した竿体３０の先端部に設けている。従って、この竿体３０の引掛フック４０に引っ掛けられ、上衣や下衣等の衣服を吊るした吊下具３と、各フック部５３，５６に引っ掛けられ、上衣や下衣等の衣服を吊るした吊下具３とを、容易に取り替えることができる。従って、上下の衣服を組み合わせてコーディネート等する際の使い勝手をより向上させることができる。
さらに、本実施形態では、竿体３０が連結された本体１０に小物引掛バー６０を設けているので、これに引っ掛けた上述のような小物等とのトータルコーディネート等も容易に行うことができる。
【００８０】
さらにまた、本実施形態では、フック保持ケース５０の高さ位置に対して可動フック部５６の上記使用位置の高さ位置を調整可能な高さ調整手段を備えているので、上下の衣服をディスプレイする際やコーディネートする際等に、サイズ等に応じて下衣の引っ掛け位置を調整することができる。なお、このような高さ調整手段を設けないようにしてもよい。
【００８１】
また、本実施形態では、可動フック部５６が収納位置となるように吊下ワイヤー４９を付勢する付勢手段を、竿体３０内を長手方向に沿って移動自在とされた錘部材４８としている。従って、例えば、渦巻きばね等によって吊下ワイヤー４９を巻取付勢する付勢手段と比べてフック保持ケース５０が大型化せず、竿体３０の先端部に設けられるフック保持ケース５０を小型化することができ、また、簡易な構造とできる。
また、本実施形態では、錘部材４８にコロ４８ｃを設けているので、当該錘部材４８を竿本体３１内においてスムーズに移動させることができる。
なお、この付勢手段としては、竿体３０内を長手方向に沿って移動自在とされた錘部材４８に限られない。例えば、フック保持ケース５０に、吊下ワイヤー４９を巻き取る巻取ドラム等を設け、この巻取ドラムを巻取方向に付勢する渦巻きばね等のばね部材を付勢手段として設けるようにしてもよい。この場合は、上記した使用位置において可動フック部５６が停止するように適宜のロック機構等を設けるようにしてもよい。
【００８２】
さらに、本実施形態では、固定フック部５３を、フック保持ケース５０に収納された収納位置とフック保持ケース５０から突出した引掛可能位置とを変位自在としている。従って、固定フック部５３を使用しない際にはフック保持ケース５０に収納でき、固定フック部５３が邪魔になるようなことを防止でき、また、見栄えを向上させることができる。
さらにまた、この固定フック部５３は、上記のように、可動フック部５６の収納位置から使用位置への移動に伴って、収納位置から引掛可能位置へと変位するので、使い勝手をより向上させることができる。この結果、可動フック部５６を先に使用位置とし、吊下具３を可動フック部５６に引っ掛ける使用態様が好ましく採用される。この場合には、固定フック部５３に吊下具３を先に引っ掛ける場合と比べて、可動フック部５６を収納位置から使用位置とする際に、固定フック部５３に引っ掛けた吊下具３が邪魔にならず、使い勝手の良いものとなる。
【００８３】
なお、本実施形態では、固定フック部５３を、フック保持ケース５０に回動自在に連結して、収納位置と引掛可能位置とを変位自在とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、フック保持ケース５０に対して前方に向けて出没するようにスライドすることで、収納位置と引掛可能位置とを変位自在とされた固定フック部としてもよい。
また、本実施形態では、可動フック部５６の収納位置から使用位置への移動に伴って、固定フック部５３を収納位置から引掛可能位置へと変位させる第１引掛部連動部を設けた例を示しているが、このような第１引掛部連動部を設けないようにしてもよい。
さらに、固定フック部５３を収納可能とする態様に代えて、固定フック部５３を常時、引掛可能位置乃至は物品引掛位置とする態様としてもよい。
【００８４】
次に、本体１０に設けられた小物引掛バー６０及び小物引掛ベース２０に設けられた小物引掛ブラケット２６の具体的構成の一例について説明する。
小物引掛バー６０は、本実施形態では、図５及び図１２に示すように、収納位置における下側部位を回動支点として、本体１０の小物引掛ベース２０に回動自在に連結されている。また、小物引掛ベース２０及び小物引掛バー６０には、互いに係合し、小物引掛バー６０を収納位置に保持する係合保持部２７，６４が設けられている。また、この小物引掛バー６０の収納位置における下端部６１が本体１０内に押し込まれることで係合保持部２７，６４の互いの係合が解除され、小物引掛バー６０が収納位置から使用位置に向けて変位する構造とされている。このような構成とすることで、小物引掛バー６０を収納位置から使用位置に容易に変位させることができる。
【００８５】
本実施形態では、小物引掛バー６０を、収納位置における上下方向に少許の移動が可能なように小物引掛ベース２０に連結している。図例では、小物引掛バー６０の下側部位に、収納位置における上下方向に沿う長孔６３を設け、この長孔６３に、上記した連結軸２５を挿通して、小物引掛バー６０を上下方向に少許の移動を可能としている。なお、このような態様に代えて、小物引掛バー６０に固定的に連結軸を設け、小物引掛ベース２０側に、この連結軸の上下方向への移動を許容するガイド孔やガイド溝等を設ける態様としてもよい。
【００８６】
小物引掛バー６０を収納位置に保持する係合保持部の一方は、収納位置とされた小物引掛バー６０の回動支点（連結軸２５、長孔６３）の上方側かつ後方側に位置するように設けられ、小物引掛バー６０の変位軌跡に沿わせるようにして傾斜状に形成された係合保持突片２７とされている。本実施形態では、この係合保持突片２７を、小物引掛ベース２０に固定された小物引掛ブラケット２６に設けている。この係合保持突片２７は、図１２に示すように、小物引掛ベース２０の拡開状に形成された一方の側板部２４から斜め前上方に向けて突出するように傾斜状に形成されている。
【００８７】
また、この小物引掛ブラケット２６の係合保持突片２７の下方側には、図１２に示すように、小物引掛バー６０の使用位置を保持する規制突片２８が前方に向けて突出するように設けられている。これら係合保持突片２７及び規制突片２８は、切り起こし加工等によって小物引掛ブラケット２６に設けられている。
また、小物引掛ブラケット２６には、当該小物引掛ブラケット２６が固定された一方の側板部２４とは異なる他方の側板部２４に対面するように配設され、連結軸２５の上記した他端部を支持する軸受孔を有した軸片部が設けられている。この軸片部は、小物引掛ベースカバー２９の前板部の内側面に沿うように配設される（図４（ａ）及び図５（ｂ）参照）。
【００８８】
小物引掛バー６０を収納位置に保持する係合保持部の他方は、係合保持突片２７を受け入れる係合保持凹溝６４とされており、本実施形態では、小物引掛バー６０の下側部位に設けられている。この係合保持凹溝６４は、図１２（ａ）に示すように、収納位置とされた小物引掛バー６０の回動支点（連結軸２５、長孔６３）の上方側かつ後方側に位置するように設けられ、小物引掛バー６０の変位軌跡に沿わせるようにして傾斜状に細長状に形成されている。また、この係合保持凹溝６４は、小物引掛バー６０の収納位置における斜め後下方側に向けて開口しており、この開口を介して小物引掛ブラケット２６の係合保持突片２７を受け入れる構成とされている。
この小物引掛バー６０の基端（収納位置における下端）には、小物引掛ブラケット２６の規制突片２８に当接するストッパー片６２が設けられている。
また、この小物引掛バー６０の先端部（収納位置における上端部）には、図１２（ｃ）に示すように、使用位置において上方に向けて開口する引掛凹部６５が設けられている。このような引掛凹部６５を設けることで、小物４を安定的に引っ掛けることができる。
【００８９】
この小物引掛バー６０を収納位置から使用位置とする際には、図１２（ａ）に示すように、小物引掛バー６０の収納位置における連結軸２５よりも下側の下端部６１を本体１０内に押し込む。これにより、図１２（ｃ）に示すように、小物引掛バー６０が連結軸２５廻りに回動しながら、手前側に向けて回動し、使用位置となる。この際、小物引掛バー６０は、係合保持凹溝６４に挿入された小物引掛ブラケット２６の係合保持突片２７の案内作用を伴って、回動支点を変位させるようにして連結軸２５に対して少許、上方に移動しながら、使用位置に向けて回動する。また、この小物引掛ブラケット２６に対する小物引掛バー６０の移動に伴って、これらの係合保持凹溝６４及び係合保持突片２７の互いの係合が解除される。
【００９０】
使用位置とされた小物引掛バー６０は、小物引掛ブラケット２６の規制突片２８にストッパー片６２が当接し、その使用位置が保持される。なお、小物引掛バー６０の使用位置の保持態様としては、他の保持態様を採用するようにしてもよい。
一方、小物引掛バー６０を使用位置から収納位置とする際には、小物引掛バー６０を収納位置側に向けて回動させ、係合保持凹溝６４に、小物引掛ブラケット２６の係合保持突片２７を受け入れさせるようにして係合させる。これにより、小物引掛バー６０が収納位置で保持される。
【００９１】
なお、使用位置とされた小物引掛バー６０と本体１０との連結角は、小物４を安定的に引っ掛けが可能なように、７０度〜９０度程度としてもよく、図例では、８０度程度とした例を示している。
また、この小物引掛バー６０は、上記同様の金属系材料や硬質の合成樹脂系材料等から形成するようにしてもよい。また、各図に示すように、低コスト化や軽量化を図る観点等から適宜、肉盗み状の凹部を両側面に設けたものとしてもよい。
【００９２】
上記のように、本実施形態では、小物引掛バー６０の収納位置を保持する係合保持部を、傾斜状の係合保持突片２７と係合保持凹溝６４としている。従って、小物引掛バー６０の収納位置を安定的に保持することが可能でありながらも、上記のようにスムーズに小物引掛バー６０を使用位置に向けて変位させることができる。なお、本実施形態では、傾斜状の係合保持突片を本体１０（小物引掛ベース２０）側に設け、傾斜状の係合保持凹溝を小物引掛バー６０に設けた例を示しているが、これらを逆側に設ける態様としてもよい。また、小物引掛バー６０の収納位置を保持する係合保持部としては、図例のような形状とされたものに限られず、小物引掛バー６０の収納位置における下端部６１が本体１０内に押し込まれることで互いの係合が解除されるものとしてもよい。
【００９３】
また、本実施形態に係る引掛装置１では、収納位置とされた小物引掛バー６０の下端部６１を本体１０内に押し込むことで使用位置に向けて変位させることができるので、小物引掛バー６０を使用位置にするための把手や操作片等の操作部を設ける必要がない。従って、上述のように、小物引掛バー６０の収納位置における前面６０ａを、本体１０（小物引掛ベースカバー２９）の前面２９ａと略同一平面状となるように本体１０に収納し得る構造とできる。
【００９４】
なお、本実施形態では、本体１０に基端部が連結された小物引掛部材として、角柱状の小物引掛バー６０を例示しているが、丸棒状やフック状、さらには平板状の形状とされた小物引掛部材を採用するようにしてもよい。また、本実施形態では、小物を主に引っ掛ける小物引掛部材とした例を示しているが、比較的に大きな物品を引っ掛け得る引掛部材としてもよい。
また、本実施形態では、複数の小物引掛バー６０を使用位置において本体１０に対して斜め左右方向に互い違いに突出するように本体１０の長手方向に沿って間隔を空けて設けた例を示しているが、これらを同じ方向（例えば、前方のみ）に突出するように設けるようにしてもよい。この場合は、小物引掛バー６０に引っ掛けられる物品同士が干渉しないように、小物引掛バー６０を長手方向に沿って設ける間隔を比較的に大きくするようにしてもよい。また、この場合は、本体１０を適宜、変形するようにすればよい。
さらには、このように複数の小物引掛バー６０を設ける態様に代えて、単一の小物引掛バー６０を設ける態様としてもよい。この場合は、本体１０を適宜、変形するようにすればよい。
【００９５】
さらに、本実施形態では、竿体３０の先端部に、フック保持ケース５０並びにこれに保持される固定フック部５３及び可動フック部５６を設けた例を示しているが、これらを設けないようにしてもよい。
さらにまた、本実施形態では、竿体３０の長手方向に沿って設けた複数の引掛フック４０を、上記のように竿体３０や下段側の引掛フック４０の変位に連動させて出没する態様とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、引掛フック４０を固定的に竿体３０に設ける態様としてもよく、このような引掛フックに代えて、凹状の引掛部を竿体３０に設ける態様としてもよい。さらには、このような引掛部を竿体３０に設けないようにしてもよい。この場合は、竿体３０を使用位置において７０度〜９０度程度に保持し得る態様としてもよい。
また、本実施形態では、竿体３０を、使用位置と収納位置とを変位自在とした例を示しているが、常時、使用位置において保持される態様としてもよい。
さらに、本実施形態では、本体１０の下側部位に、基端部が連結された竿体３０を設けた例を示しているが、この竿体３０を設けないようにしてもよい。この場合は、本体１０を適宜、変形するようにすればよい。
【符号の説明】
【００９６】
１        引掛装置
２        壁面
１０      本体
２７      係合保持突片（係合保持部）
２９ａ    小物引掛ベースカバーの前面（本体の前面）
６０      小物引掛バー（引掛部材）
６０ａ    小物引掛バーの収納位置における前面
６１      下端部（収納位置における下端部）
６４      係合保持凹溝（係合保持部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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