(57)【要約】【課題】クリーニングモード開始時の条件下で、使用すべき適正な記録材の選択が行われて良好なクリーニング効果が得られ、クリーニング動作中のトラブルの発生を抑制できる画像形成装置を提供する。【解決手段】クリーニング適切度情報に基づいてクリーニング用の記録材供給手段を選択し、選択された記録材にクリーニングパターン画像が形成されたクリーニングシートを用いてクリーニングを行わせる。【選択図】図１
2012113211.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
顕画剤により記録材に画像を形成する画像形成手段と、
前記画像を加熱する画像加熱体および前記画像加熱体と対向する加圧体とを備える画像加熱手段と、
複数の記録材供給手段と、
前記複数の記録材供給手段に備えられたいずれかの記録材にクリーニングパターン画像が形成されたクリーニングシートを用いて、前記顕画剤が残存する前記画像加熱体または前記加圧体をクリーニングするクリーニングモードを備える制御手段と、
を有する画像形成装置において、
前記制御手段は前記記録材供給手段に備わる記録材の情報をクリーニング適正度情報と共に前記記録材供給手段の夫々に対応して記憶する記憶手段を有し、
前記クリーニングモードの際に前記複数の記録材供給手段の内、前記記憶手段に記憶されたクリーニング適切度情報に基づいてクリーニング用の記録材供給手段を選択し、前記選択された記録材に前記クリーニングパターン画像が形成された前記クリーニングシートを用いてクリーニングを行わせる、または適切な記録材が存在しない場合にはクリーニングを行わせないことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記クリーニング用の記録材供給手段が選択された後に、選択された前記記録材供給手段の記録材が前記画像形成手段に供給されてクリーニングパターン画像が形成され、前記画像加熱手段を介して排出された前記記録材が前記クリーニングシートとして、前記記録材供給手段に再セットされることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
画像形成装置の使用者により記録材供給部毎に記録材情報が入力される入力手段を備え、前記クリーニングモードを行う以前の前記入力手段による入力情報を前記記憶手段へ記憶することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
記録材の搬送路上に紙種検知手段を備え、前記クリーニングモードを行う以前の紙種検知手段の検知結果を前記記憶手段へ記憶することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
画像形成装置の使用者により記録材供給部毎に記録材情報が入力される入力手段を備え、前記クリーニングモードの際に前記使用者へ前記入力手段への入力を求め、そのときの入力情報を前記記憶手段へ記憶することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項６】
記録材供給部毎に紙種検知手段を備え、前記紙種検知手段の検知結果を前記記憶手段へ記憶することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記クリーニングモードの際における前記記録材の搬送速度及び前記画像加熱体の温度を、選択した記録材供給部に応じて変更することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記画像加熱体および前記加圧体の一方がクリーニングされた後に、前記クリーニングシートが両面プリント用搬送路で反転され、その後に前記クリーニングシートにより前記画像加熱体および前記加圧体の他方がクリーニングされることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記クリーニング適切度情報に基づいてクリーニング用の記録材供給手段を選択する際の基準を変更可能としたことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
適切な記録材が存在しない場合にクリーニングを行わせないとされた記録材を、搬送速度を低下させて前記画像加熱体または前記加圧体のクリーニングを行わせることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファックス等の画像形成装置に使用される像加熱装置に適用されるクリーニングシートＣＰおよびクリーニングモードを備える画像形成装置に関する。像加熱装置としては、記録材に形成された未定着画像を定着する定着装置や、記録材に定着された画像を加熱することにより画像の光沢度を向上させる光沢付与装置等が挙げられる。
【背景技術】
【０００２】
電子写真式の複写機やプリンタ等の画像形成装置は、像担持体としての感光体ドラムや中間転写体が担持するトナー画像を転写手段により記録材に転写する。そしてその記録材を定着装置により加熱及び加圧することにより未定着のトナー画像を記録材に加熱定着している。
【０００３】
上記定着装置の一例として、熱ローラ方式の定着装置が知られている。熱ローラ方式の定着装置は、ヒータなどの熱源を内包または外部に備える定着ローラと、この定着ローラと接触してニップ部（定着ニップ部）を形成する加圧ローラからなる（以下、定着ローラと加圧ローラを合わせて構成ローラと称す）。未定着トナー画像を担持する記録材はトナー画像担持面を定着ローラ側に向けてニップ部で挟持搬送されつつ加熱され、これにより記録材上のトナー画像は記録材に加熱定着される。
【０００４】
上記の定着装置において、画像形成装置の使用に伴い、トナーや記録材起因の紙紛などが構成ローラの外周面（表面）に付着して、少なからず構成ローラ表面に汚れを生じる。これは記録材や構成ローラの帯電に起因する静電オフセット、定着過多または定着不足による熱的オフセット、記録材ジャム処理時の未定着トナーの構成ローラ表面への付着、表面強度の低い記録材からの紙紛の脱落、などの原因によって発生するものである。
【０００５】
こうした構成ローラ表面の汚れは、構成ローラ表面での蓄積限界を超えるとニップ部で記録材上へ吐出され、記録材上の画像を汚損することとなる。また構成ローラ表面の汚れをきっかけとして、記録材が構成ローラ表面に巻付きやすくなり、定着装置でのジャムや構成ローラの破損を引き起こす恐れがある。
【０００６】
こうした問題を解決するため、本出願人は構成ローラ表面の汚れをクリーニングできるようにした画像形成装置を提案している（特許文献１）。この画像形成装置では、クリーニング専用のトナーパターンを形成させた記録材をクリーニングシートＣＰとして作成する。そしてそのクリーニングシートＣＰのトナーパターンをクリーニング対象とする構成ローラ側に向けて、クリーニングシートＣＰとしての記録材を画像形成装置に再給紙することによって、構成ローラ表面の汚れをクリーニングする。
【０００７】
また、上記の定着装置において、炭酸カルシウムを含有する記録材をニップ部に連続して通紙（導入）した場合、炭酸カルシウムが加圧ローラの外周面（表面）に付着し加熱定着後のトナー画像に光沢度ムラが発生することがある。
【０００８】
そこで、記録材の両面にフルカラープリントを行なうことにより、加圧ローラ表面に付着した炭酸カルシウムを除去する方法も提案されている（特許文献２）。
【０００９】
一方で、炭酸カルシウムやタルクなどの填量を多量に含有する記録材を数多くニップ部に通紙（導入）した場合、これら填量は構成ローラ表面に付着して構成ローラ表面の離型性を低下させる。そのため、構成ローラ表面のトナーや紙紛などによる汚れは急激に増え、良くないレベルとなる。こうした条件下において、１回のクリーニング動作で構成ローラ表面の汚れを充分に除去することはでき難い。
【００１０】
そこで本出願人は、カラー画像形成装置において、記録材をクリーニングシートＣＰとして作成する際のクリーニング専用のトナーパターンを２色以上のトナーを用いて行なう方法を提案している（特許文献３）。
【００１１】
即ち、そのトナーパターンの未定着時のトナー量は、記録材にカラー画像を形成する通常の画像形成時に、１色のトナーで記録材上へ単位面積当たりに形成できる最大トナー量を超える範囲に設定する。または通常の画像形成時に、２色以上の複数色のトナーで記録材上へ単位面積当たりに形成できる最大トナー量を超える範囲に設定する。この方法によれば、クリーニングモードを実行して定着部材のクリーニングを行なうカラー画像形成装置において、定着部材のクリーニング回数を低減できるカラー画像形成装置を提供することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特登録２６５１２３２号公報
【特許文献２】特開平１０−１１１６１９号公報
【特許文献３】特開２００９−２７１５１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上記のようなクリーニングを行うクリーニングモードを備えた従来の画像形成装置において、用いられる記録材に関しては、画像形成装置の使用者によって任意に選択されている。しかし、記録材の種類によりクリーニング効果は異なり、また中にはクリーニングモードへの使用により支障が生ずる記録材もある。例えば、坪量の大きく紙厚の厚い記録材は加熱不足となるので、クリーニング効果は小さく、また特に坪量の大きい場合にはトナーパターン形成時に定着不良となる恐れがある。
【００１４】
そして、ラフな表面の記録材では、その表面が構成ローラに密着しにくいのでクリーニング効果も小さく、またトナーパターン形成時に定着不良となる恐れがある。坪量の小さく紙厚の薄い記録材や所謂コシの弱い記録材では、クリーニング効果に問題がないものの、カールが大きくなってトナーパターン形成後のクリーニングシートＣＰを画像形成装置に再給紙し難くなる。特にコシの弱い記録材では、通紙時に構成ローラに巻きつく恐れもある。更にコート紙・光沢紙・ラベル紙などの特殊用紙では、通紙条件によってはトナーの定着不良や構成ローラへの記録材巻付きの両者を発生するリスクがある。
【００１５】
こうした問題は、上記従来のクリーニングモードにおいて、使用する記録材の選択を行わず、更には常に一定条件のクリーニング動作を行っていたことに起因する。本発明の目的は、クリーニングモード開始時の条件下で、使用すべき適正な記録材の選択が行われて良好なクリーニング効果が得られ、クリーニング動作中のトラブルの発生を抑制できる画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記目的を達成するために、本発明に係わる画像形成装置の代表的な構成は、顕画剤により記録材に画像を形成する画像形成手段と、前記画像を加熱する画像加熱体および前記画像加熱体と対向する加圧体とを備える画像加熱手段と、複数の記録材供給手段と、前記複数の記録材供給手段に備えられたいずれかの記録材にクリーニングパターン画像が形成されたクリーニングシートを用いて、前記顕画剤が残存する前記画像加熱体または前記加圧体をクリーニングするクリーニングモードを備える制御手段と、を有する画像形成装置において、前記制御手段は前記記録材供給手段に備わる記録材の情報をクリーニング適正度情報と共に前記記録材供給手段の夫々に対応して記憶する記憶手段を有し、前記クリーニングモードの際に前記複数の記録材供給手段の内、前記記憶手段に記憶されたクリーニング適切度情報に基づいてクリーニング用の記録材供給手段を選択し、前記選択された記録材に前記クリーニングパターン画像が形成された前記クリーニングシートを用いてクリーニングを行わせる、または適切な記録材が存在しない場合にはクリーニングを行わせないことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、記録材を用いて定着装置の構成ローラのクリーニングを行なうクリーニングモードを有する画像形成装置において、クリーニングモード開始時の条件下で良好なクリーニング効果が得られ、クリーニング動作中のトラブルの発生を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る画像形成装置の構成を説明する図である。
【図２】第１の実施形態に係る定着装置の構成を説明する図である。
【図３】第１の実施形態に係る、記録材上に形成されたクリーニング用画像パターンを説明する図である。
【図４】搬送路中に設けた紙種検知手段としての記録材センサを説明する図である。
【図５】記録材カセットに設けた紙種検知手段としての記録材センサを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
《第１の実施形態》
（画像形成装置）
図１は、第１の実施形態に係る画像形成装置の一例の構成を説明する図である。この画像形成装置は、電子写真方式を用いて、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの４色のトナー像を重ね合わせることでフルカラー画像を得る、フルカラーレーザープリンタである。
【００２０】
そして、記録材Ｐの搬送手段と、略直線状に水平方向へ配列されている４つの画像形成ステーション３１Ｙ、３１Ｍ、３１Ｃ、３１Ｋと、定着装置２０と、制御手段としての制御部５０と、画像形成用の画像信号を形成するビデオボード５１と、を有する。画像形成ステーション３１Ｙ、３１Ｍ、３１Ｃ、３１Ｋは、顕画剤により記録材に画像を形成する画像形成手段として機能する。
【００２１】
制御部５０は、ＲＯＭやＲＡＭなどのメモリとＣＰＵとからなる。メモリには、記録材Ｐ上に画像を形成するための画像形成制御シーケンスや、定着装置２０をクリーニングするためのクリーニング制御シーケンスなどが記憶されている。またメモリは本発明に係る、画像形成装置に導入される記録材の情報を記録材供給部毎に記憶する記憶手段５０Ａとしても用いられる。
【００２２】
４つの画像形成ステーション３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋのうち、３１Ｙはイエロー（以下Ｙと略記）色の画像を形成するイエロー画像形成ステーションである。３１Ｃはシアン（以下Ｃと略記）色の画像を形成するシアン画像形成ステーションである。３１Ｍはマゼンタ（以下Ｍと略記）色の画像を形成するマゼンタ画像形成ステーションである。３１Ｋはブラック（以下Ｋと略記）色の画像を形成するブラック画像形成ステーションである。
【００２３】
各画像形成ステーション３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋは、ドラム型の像担持体としての電子写真感光体（以下、ドラムと記す）１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋと、帯電手段としての帯電ローラ３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋを有している。また、各画像形成ステーション３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋは、現像手段としての現像装置２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋと、クリーニング手段としてのクリーニング器４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋを有している。
【００２４】
ドラム１Ｙと帯電ローラ３Ｙと現像装置２Ｙとクリーニング器４Ｙは１つのフレーム（枠体）に収納されてイエローカートリッジＹとして構成されている。また、ドラム１Ｍと帯電ローラ３Ｍと現像装置２Ｍとクリーニング器４Ｍも１つのフレーム（枠体）に収納されてマゼンタカートリッジＭとして構成されている。また、ドラム１Ｃと帯電ローラ３Ｃと現像装置２Ｃとクリーニング器４Ｃも１つのフレーム（枠体）に収納されてシアンカートリッジＣとして構成されている。
【００２５】
また、ドラム１Ｋと帯電ローラ３Ｋと現像装置２Ｋとクリーニング器４Ｋも１つのフレーム（枠体）に収納されてブラックカートリッジＫとして構成されている。そして、顕画剤としてイエローカートリッジＹの現像装置２Ｙにはイエロートナーが、マゼンタカートリッジＭの現像装置２Ｍにはマゼンタトナーが、それぞれ収納されている。また、シアンカートリッジＣの現像装置２Ｃにはシアントナーが、ブラックカートリッジＫの現像装置２Ｋにはブラックトナーが、それぞれ収納されている。
【００２６】
５は露光手段としてのレーザー走査露光装置（以下、露光装置と記す）である。この露光装置５は、各カートリッジＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋと対応して設けられ、対応する各カートリッジＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋのドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに露光を行なうことによって静電潜像を形成する。
【００２７】
６はエンドレスベルト状の像担持体としての中間転写ベルト（中間転写体）である。中間転写ベルト６は、画像形成ステーション３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋの配列方向に沿って設けられている。この中間転写ベルト６は、駆動ローラ７とテンションローラ８と２次転写対向ローラ１４の３つのローラに張架されている。そしてその中間転写ベルト６は、駆動ローラ７の駆動により各画像形成ステーション３１Ｙ、３１Ｍ、３１Ｃ、３１Ｋのドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに沿って矢印方向に周回移動する。
【００２８】
中間転写ベルト６の外周面（表面）にドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面のトナー像を転写する１次転写手段としては、１次転写ローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｋを用いている。１次転写ローラ９Ｙ、９Ｍ、９Ｃ、９Ｋは、中間転写ベルト６を挟んでドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋと対向するように配設されている。
【００２９】
１６は中間転写ベルト６用のクリーニング手段で、ベルトクリーニング部材としてのベルトクリーニングブレード１５である。ベルトクリーニングブレード１５は駆動ローラ７に対向するように設けられている。
【００３０】
記録材Ｐの搬送手段としては、給紙ローラ１０１と、搬送ローラ１７と、レジストローラ１２と、排出ローラ２４と、反転ローラ２６と、両面プリント用搬送路２７などを有する。
【００３１】
また本実施形態の画像形成装置は、記録材供給部としての記録材カセット１００を３段備え、１段目Ｈの記録材カセットは１００Ｈ、２段目Ｉの記録材カセットは１００Ｉ、３段目Ｊの記録材カセットは１００Ｊである。それぞれの記録材カセット１００には記録材Ｐを画像形成装置内に導入するための給紙ローラ１０１Ｈ・１０１Ｉ・１０１Ｊが備えられている。そして、記録材Ｐは記録材カセット１００毎の記録材導入路１０２Ｈ・１０２Ｉ・１０２Ｊをそれぞれ搬送ローラ１７Ｈ・１７Ｉ・１７Ｊによって搬送され、レジストローラ１２に向かって導入される。
【００３２】
なお記録材給紙部は３段に限定されるものでなく、複数段備えていることが好ましい。また記録材給紙部の形態として、記録材カセット１００の形態に限定されるものではなく、手差し給紙の形態であっても構わない。
【００３３】
ビデオコントローラ５１は、ホストコンピュータ等の外部装置（不図示）から画像データを受信すると、制御部５０にプリント信号を送信するとともに受信した画像データをビットマップデータに変換する。プリント信号を受信した制御手段は画像形成制御シーケンスを実行する。画像形成制御シーケンスが実行されると、まずドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋを矢印方向に回転する。そしてそのドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋの外周面（表面）を帯電ローラ３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋにより所定の極性・電位に一様に帯電する。
【００３４】
本実施形態ではドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面は負極性に帯電される。そしてそのドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面の帯電面に対し露光装置５よりビットマップデータ由来の画像信号に応じたレーザー光を走査露光する。これによりドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面の帯電面に画像データに応じた静電潜像が形成される。現像装置２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋは、それぞれ現像バイアス電源（不図示）より現像ローラ２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋに印加される現像バイアスを、帯電電位と潜像（露光部）電位の間の適切な値に設定することで、負極性に帯電されたトナーを得る。
【００３５】
そしてその負極性に帯電されたトナーが現像ローラ２１Ｙ、２１Ｍ、２１Ｃ、２１Ｋからドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面の静電潜像に選択的に付着されることにより、その静電潜像の現像が行われる。
【００３６】
各現像装置２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋによってドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面に現像された単色トナー画像は、ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋの回転と同期して、略等速で回転する中間転写ベルト６の外周面（表面）へ転写される。即ち、ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋと対応する１次転写ローラ９Ｙ、９Ｍ、９Ｃ、９Ｋに対して、第１の転写バイアス電源Ｖ１Ｙ、Ｖ１Ｍ、Ｖ１Ｃ、Ｖ１Ｋより、トナーと逆極性の正極性の転写バイアスが印加される。これによりドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面から各色のトナー画像が中間転写ベルト６表面に重なるように１次転写される。これによって中間転写ベルト６表面にカラートナー画像が担持される。
【００３７】
トナー画像の１次転写後にドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ表面に残った転写残トナーは、クリーニング器４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋに設けられているクリーニング部材４１Ｙ、４１Ｍ、４１Ｃ、４１Ｋにより除去される。そしてそのクリーニング部材４１Ｙ、４１Ｍ、４１Ｃ、４１Ｋによって除去された転写残トナーは、クリーニング器４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋの有する廃トナー容器に回収される。本実施形態においてはクリーニング部材として、ウレタンブレードにより作製したクリーニングブレードを用いている。
【００３８】
上記のように、帯電ローラによる帯電工程と、露光装置による露光工程と、現像器による現像工程と、一次転写ローラ９による一次転写工程を中間転写ベルト６の回転に同調して、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色に対して行う。これによって、中間転写ベルト６表面に各色のトナー画像を順次重ねて形成していく。即ち中間転写ベルト６は、記録材Ｐに形成すべきカラー画像の未定着トナー像を担持する。
【００３９】
一方、記録材供給部となる１段目記録材カセット１００Ｈから記録材Ｐを給紙する場合、記録材カセット１００Ｈにセットされている記録材Ｐは、給紙ローラ１０１Ｈにより給紙される。そして、搬送ローラ１７Ｈにより記録材導入路１０２Ｈを通ってレジストローラ１２に搬送される。２段目記録材カセット１００Ｉ及び３段目記録材カセット１００Ｊから記録材Ｐを給紙する場合にも同様に、記録材Ｐはそれぞれの給紙ローラ１０１Ｉ及び１０１Ｊにより給紙される。そして、それぞれの搬送ローラ１７Ｉ及び１７Ｊによりそれぞれの記録材導入路１０２Ｉ及び１０２Ｊを通ってレジストローラ１２に搬送される。
【００４０】
レジストローラ１２に搬送された記録材Ｐは、レジストローラ１２の直後に設けられているトップセンサＳ１により先端が検知される。レジストローラ１２は、トップセンサＳ１による記録材先端の検知に応じて中間転写ベルト６表面の画像位置とタイミングを合わせ、記録材Ｐを中間転写ベルト６と２次転写手段としての２次転写ローラ１３との間の転写ニップ部Ｔｎに搬送する。転写ニップ部Ｔｎは、２次転写ローラ１３を２次転写対向ローラ１４と対向する位置で中間転写ベルト６表面に接触させるように配置することによって、中間転写ベルト６と２次転写ローラ１３との間に形成されている。本実施形態の画像形成装置における記録材Ｐの搬送速度は１８０ｍｍ／秒である。
【００４１】
中間転写ベルト６表面上に担持されたカラートナー画像は、２次転写ローラ１３に、第２の転写バイアス電源Ｖ２より、トナーと逆極性のバイアスが印加されることによって記録材Ｐ上に一括転写（２次転写）される。
【００４２】
記録材Ｐ上に転写されたカラートナー画像Ｔは、定着手段としての定着装置２０の定着ニップ部Ｎに導入され熱と圧力を受けることによって記録材Ｐ上に加熱定着される。定着装置２０のニップ部Ｎを出た記録材Ｐは排紙ローラ対２４により排出トレイ２５上に排出される。
【００４３】
カラートナー画像Ｔの転写後に中間転写ベルト６表面に残った転写残トナーは、ベルトクリーニング部材１５により除去される。そのベルトクリーニング部材１５で除去された転写残トナーは、廃トナー容器１６に回収される。本実施形態においてはクリーニング部材１５として、ウレタンブレードにより作製したクリーニングブレードを用いている。
【００４４】
（定着装置）
図２は定着装置２０の一例の横断側面模型図である。この定着装置２０は熱ローラ方式の定着装置である。以下の説明において、定着装置及びこの定着装置を構成する部材に関し、長手方向とは記録材の面において記録材搬送方向と直交する方向である。短手方向とは記録材の面において記録材搬送方向と平行な方向である。幅とは短手方向の寸法である。画像加熱手段としての定着装置２０は、加熱手段としてのハロゲンランプ２１と、画像加熱体である定着部材としての定着ローラ２２及び加圧体としての加圧ローラ２３と、を有する。ハロゲンランプ２１と、定着ローラ２２と、加圧ローラ２３は何れも長手方向に細長い部材である。
【００４５】
定着ローラ２２は、アルミニウムやステンレス製の円筒形状の中空芯金２２ａを有する。この中空芯金２２ａの外周面上にはシリコーンゴム等を薄肉に形成した弾性層２２ｂが形成されている。さらにその弾性層２２ｂの外周面上には離型性に優れた性能を示すポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、パーフルオロアルコキシテトラフルオロエチレン共重合体（ＰＦＡ）よりなる離型層２２ｃが形成されている。この定着ローラ２２は、中空芯金２２ａの長手方向両端部が装置フレーム（不図示）に回転自在に保持されている。
【００４６】
定着ローラ２２の中空芯金２２ａの内部にはハロゲンランプ２１が配設されている。このハロゲンランプ２１は、ハロゲンランプ２１の長手方向両端部が装置フレームに保持されている。このハロゲンランプ２１に対して不図示の電源から通電してハロゲンランプ２１を発熱させ、ハロゲンランプ２１の輻射熱により中空芯金２２ａの内部から中空芯金２２ａ、弾性層２２ｂ、離型層２２ｃを介して定着ローラ２２の外周面（表面）を加熱する。
【００４７】
加圧ローラ２３は、アルミニウムやステンレス製の丸軸状の芯金２３ａを有する。この芯金２３ａの外周面上にはシリコーンゴムや発泡シリコーンゴム等を厚肉に形成した弾性層２３ｂが形成されている。さらにその弾性層２３ｂの外周面上には最外層としてＰＴＦＥやＰＦＡよりなる離型層２３ｃが形成されている。この加圧ローラ２３は、定着ローラ２２に対して略並行に配設され芯金２３ａの長手方向両端部を装置フレームに回転自在に保持させている。
【００４８】
そして加圧ローラ２３は、加圧ローラ２３の芯金２３ａの長手方向両端部を加圧バネなどの加圧手段（不図示）により定着ローラ２２の軸方向へ付勢して加圧ローラ２３の外周面（表面）を定着ローラ２２表面に加圧状態に接触させている。その加圧ローラ２３は、加圧手段による加圧力により弾性層２３ｂが定着ローラ２２表面の長手方向に沿って弾性変形し加圧ローラ２３表面と定着ローラ２２表面との間に所定幅のニップ部（定着ニップ部）Ｎを形成している。
【００４９】
（定着装置の加熱定着動作）
制御部５０は、プリント信号の入力に応じて加圧ローラ２３の芯金２３ａの一端部に設けられている駆動ギア（不図示）を駆動源としての定着モータＭ（図２）により回転駆動して加圧ローラ２３を矢印方向へ回転する。この加圧ローラ２３の回転によりニップ部Ｎにおいて加圧ローラ２３表面と定着ローラ２２表面との摩擦力により定着ローラ２２に回転力が作用する。その回転力により定着ローラ２２は矢印方向へ加圧ローラ２３と略同じ周速度で従動回転する。
【００５０】
また制御部５０は、通電制御手段としてのトライアック（不図示）をオンする。これにより電源（不図示）からハロゲンランプ２１に対して通電される。ハロゲンランプ２１は通電されることにより輻射熱を発し定着ローラ２２の中空芯金２２ａを加熱する。その中空芯金２２ａの熱が弾性層２２ｂを通じて離型層２２ｃに伝わることによって定着ローラ２２表面は昇温する。その定着ローラ２２表面の温度は定着ローラ２２表面と接触又は非接触となるように配されたサーミスタ等の温度検知手段Ｓにより検知される。
【００５１】
制御部５０は温度検知手段Ｓの出力信号（温度検知信号）を取り込みその出力信号に基づいてトライアックによりハロゲンランプ２１に通電する電力を制御することによって定着ローラ２２表面の温度を所定の定着温度（目標温度）に維持する。本実施形態では定着温度を１９０℃に維持するようにしてある。定着ローラ２２の表面温度が定着温度に維持され、かつ加圧ローラ２３の回転による定着ローラ２２の回転周速度が定常化した状態において、未定着のカラートナー画像Ｔを担持する記録材Ｐがニップ部Ｎに導入される。
【００５２】
そしてその記録材Ｐがニップ部Ｎで定着ローラ２２表面と加圧ローラ２３表面とにより挟持搬送され定着ローラ２２表面の熱とニップ部Ｎの圧力を受けることによってカラートナー画像Ｔは記録材Ｐ上に加熱定着される。
【００５３】
（クリーニングモード）
制御部５０は、外部装置又は画像形成装置の操作パネル（不図示）などからクリーニングモードの指示を受けると、クリーニング制御シーケンスを実行する。クリーニングモードでは、顕画剤が残存する画像加熱体としての定着ローラ２２または加圧体としての加圧ローラ２３をクリーニングする、
クリーニング制御シーケンスが実行されると、まずＲＯＭであるメモリ５０Ａに記憶されているクリーニング用画像パターンを展開する。そして上述の画像形成動作と同じ動作により、記録材Ｐ上にクリーニング用のトナー画像パターンを設けさせ、記録材ＰをクリーニングシートＣＰとして作成する。即ち、所定の画像形成ステーションについて、帯電ローラによる帯電工程と、露光装置による露光工程と、現像器による現像工程と、一次転写ローラ９による一次転写工程を中間転写ベルト６の回転に同調して行なわせる。
【００５４】
これにより中間転写ベルト６表面上にはクリーニングに用いる未定着のトナー画像パターンが担持される。一方、記録材カセット１００からは記録材Ｐが給送ローラ１１により給送される。その記録材Ｐは、レジストローラ１２によりトップセンサＳ１による記録材先端の検知に応じて中間転写ベルト６表面の画像位置とタイミングが合わされ転写ニップ部Ｔｎに搬送される。そして２次転写ローラ１３は転写バイアス電源Ｖ２より転写バイアスが印加されることにより中間転写ベルト６表面の未定着のトナー画像パターンＣ（図３）が記録材Ｐ上に転写され担持される。図３は記録材Ｐ上に担持された未定着のトナー画像パターンＣを表わす説明図である。
【００５５】
また制御部５０は、トライアックをオンしハロゲンランプ２１に対し通電して定着ローラ２２表面を定着温度に加熱するとともに、定着モータＭを駆動して加圧ローラ２３を回転させ定着ローラ２２を従動回転させる。そして未定着のトナー画像パターンＣを担持する記録材Ｐは定着装置２０のニップ部Ｎに導入されニップ部Ｎで定着ローラ２２と加圧ローラ２３とによって挟持搬送される。このときの記録材Ｐの搬送速度及び定着ローラ２２の定着温度は通常画像形成動作時と同様であってそれぞれ１８０ｍｍ／秒，１９０℃である。
【００５６】
これによりトナー画像パターンＣは記録材Ｐ上に加熱定着され、記録材Ｐ上にトナー画像パターンＣが形成される。そしてニップ部Ｎを出た記録材Ｐは排紙ローラ対２４により排出トレイ２５上に排出される。その記録材Ｐを用いて定着装置２０をクリーニングする場合には、記録材Ｐのトナー画像パターンＣ側の面をクリーニング対象とする定着ローラ２２側に向けて、その記録材Ｐを搬送手段３０により定着装置２０のニップ部Ｎに再給紙させる。或いは記録材Ｐのトナー画像パターンＣ側の面をクリーニング対象とする加圧ローラ２３側に向けて、その記録材Ｐを搬送手段３０により定着装置２０のニップ部Ｎに再給紙させる。
【００５７】
以下、記録材Ｐと区別するためクリーニングシートＣＰの符号をＣＰとする。本実施形態の画像形成装置においては、トナー画像パターンＣを形成して一度画像形成装置外に排出されたクリーニングシートＣＰを、画像形成装置の使用者により記録材カセット１００に再セットして再給紙を行なう。ここで、定着ローラ２２をクリーニング対象とするときには、トナー画像パターンＣを上に向け記録材カセット１００にクリーニングシートＣＰをセットする。加圧ローラ２３をクリーニング対象とするときには、トナー画像パターンＣを下に向け記録材カセット１００にクリーニングシートＣＰをセットする。
【００５８】
クリーニングシートＣＰのセット方法は、搬送手段の構成によって異なるため、使用者にトナー画像パターンＣをどちらに向けてクリーニングシートＣＰを再セットすればよいか判断できる必要がある。そのためには、トナー画像パターンＣと共にクリーニングシートＣＰ上にセット方向の情報を印字して示すことが望ましい。
【００５９】
また加圧ローラ２３をクリーニング対象とする場合には、排出トレイ２５の近傍に設けられている反転ローラ２６を用いて両面プリント用搬送路２７にクリーニングシートＣＰの後端側より戻すように導入させるようにしても良い。即ち、そのシートＣＰを表裏反転させて当初の後端側を先端側としてニップ部Ｎに再給紙するようにしてもよい。これにより、画像加熱体および加圧体の一方がクリーニングされた後に、クリーニングシートが両面プリント用搬送路で反転され、その後にこのクリーニングシートにより画像加熱体および加圧体の他方がクリーニングされる。
【００６０】
熱ローラ方式の定着装置では、一般的に、内部に加熱用のハロゲンヒータ２１を備えた定着ローラ２２に対して、加圧ローラ２３の表面温度は相対的に低くなるため、加圧ローラ表面２３にトナーや紙粉の汚れを発生しやすい。そこでトナー画像パターンＣを加圧ローラ２３側に向けてクリーニングシートＣＰを再給紙することにより、加圧ローラ２３表面の汚れをクリーニングすることができる。なおこのときの記録材Ｐの搬送速度及び定着ローラ２２の定着温度は通常画像形成動作時と同様であってそれぞれ１８０ｍｍ／秒，１９０℃である。
【００６１】
トナー画像パターンＣを形成したクリーニングシートＣＰを再給紙することによって、定着ローラ２２表面或いは加圧ローラ２３表面をクリーニングできる理由としては、定着されたトナー画像パターンＣのトナー像がニップ部Ｎで再加熱されて溶融する。それにより、溶融したトナー画像パターンＣは粘性を持って紙粉などを吸着するためと、溶融したトナー画像パターンＣは汚れトナーと親和性に優れるので、汚れトナーを吸着しやすいためと考えられる。
【００６２】
こうしてトナー画像パターンＣを形成したクリーニングシートＣＰを、クリーニング対象の定着ローラ２２或いは加圧ローラ２３に向け再給紙することにより、定着ローラ２２表面或いは加圧ローラ２３表面をクリーニングすることができる。つまり、記録材上のトナー画像パターン面をクリーニング対象とする定着部材に面して記録材を搬送することにより定着部材をクリーニングできる。
【００６３】
図３はクリーニングシートＣＰの担持するトナー画像パターンＣを表わす図である。ベタ塗り画像の記録材搬送方向の長さＬは、クリーニングの対象となる回転体即ち定着ローラ２２或いは加圧ローラ２３の１周分以上に設定される。本実施形態では、ベタ塗り画像の記録材搬送方向の長さＬは加圧ローラ２３の１周分以上の長さに設定されている。これはクリーニング対象の加圧ローラ２３の表面上に、ベタ塗り画像によってクリーニングできない非クリーニング域を残さないためである。
【００６４】
またベタ塗り画像の記録材搬送方向と直交する幅方向の長さＷは、給紙される記録材Ｐの記録材搬送方向と直交する幅よりも狭い範囲で、給紙される記録材Ｐに印字可能な最大範囲に設定される。これはクリーニング対象の加圧ローラ２３の長手方向に対して、可能な限り広い範囲でのクリーニングを行うためである。
【００６５】
なお、クリーニングシートＣＰの搬送方向に直交する方向（幅方向）のサイズは、定着ローラ２２、加圧ローラ２３といった構成ローラの長手方向のサイズに近いものが用いられることが好ましい。しかし、必ずしもこれに限定されるものでなく、クリーニングシートＣＰの幅方向のサイズが構成ローラの長手方向のサイズに比べて小さいものであってもクリーニングを行うことができる。
【００６６】
ここで、クリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＣは、図３に示すような平行四辺形形態のベタ塗り画像である。これは定着ニップＮに対してトナー画像パターンＣのトナー像を徐々に導入させ、クリーニングの対象となる回転体へクリーニングシートＣＰが巻付くことを防止するためである。
【００６７】
以下に本実施形態の画像形成装置の特徴とする、制御方法の１例を示す。本実施形態の画像形成装置は、記録材供給部としての記録材カセット１００を、１００Ｈ・１００Ｉ・１００Ｊの３段備えているが、それぞれの記録材カセット１００に備えられている記録材Ｐの情報を取得し、それを制御部５０のメモリ５０Ａに記憶する。なお取得する記録材Ｐ情報とは、記録材Ｐの坪量（≒厚み）や表面性、記録材Ｐを構成する材料など、主に記録材Ｐの材質に関わる事項である。
【００６８】
記録材Ｐの情報を取得する手段は、（１）クリーニングモード実施前の通常画像形成時に情報を得る、（２）クリーニングモード実行時に、画像形成装置の使用者へ記録材Ｐ情報の入力を求める、という方法がある。更に、（３）記録材カセット１００中の記録材Ｐを常時監視する、以上の３つの方法がある。
【００６９】
（１）の場合、通常画像形成時に画像生成装置の使用者により、外部装置（不図示）や画像形成装置の操作パネル（不図示）から設定された記録材Ｐ情報を記録材カセット１００毎に記憶する方法となる。或いは、図４に示すように、記録材Ｐの搬送路上に紙種検知手段としての記録材センサ１０３を設けて、通常画像形成時に記録材情報を検知し、その検知結果を記録材カセット１００毎に記憶する方法となる。即ち、記録材の搬送路上に紙種検知手段を備え、クリーニングモードを行う以前の紙種検知手段の検知結果を記憶手段へ記憶する。
【００７０】
ただし本方式の情報取得では、使用者がクリーニングモード時に通常画像形成時と別の記録材Ｐを記録材カセット１００にセットした場合、その記録材Ｐ情報を取得することが出来ない。
【００７１】
（２）の場合、クリーニングモードの指示を行う外部装置（不図示）又は画像形成装置の操作パネル（不図示）に記録材情報を入力する項目を設け、その入力によりクリーニングモード実行前に記録材カセット１００毎の記録材Ｐ情報を取得する方法がある。
即ち、画像形成装置の使用者により記録材供給部毎に記録材情報が入力される入力手段を備え、クリーニングモード時に使用者へ入力手段への入力を求め、そのときの入力情報を記憶手段へ記憶する。本方式によれば（１）の方式のような支障はない。
【００７２】
（３）の場合、図５に示すように、記録材カセット１００Ｈ・１００Ｉ・１００Ｊそれぞれに、記録材センサ１０４Ｈ・１０４Ｉ・１０４Ｊを備え、それらの検知結果を記憶する方法がある。本方式によれば（１）の方式のような支障はなく（２）の方式のように使用者へ入力操作を求めるものでもないので、本実施形態の画像形成装置は本方式を採用する。なおこれらの記録材Ｐ情報を取得する手段は、単独でなく複数を組み合わせる形態であっても構わない。
【００７３】
本実施形態の画像形成装置は、上述のような手段により取得した記録材Ｐ情報を制御部５０のメモリに記憶し、それぞれの記録材カセット１００Ｈ・１００Ｉ・１００Ｊに備えられた記録材Ｐを確定する。ここでは１例として、１段目の記録材カセット１００Ｈに坪量７５ｇ／ｍ２の普通紙が備えられ、２段目の記録材カセット１００Ｉに坪量１２０ｇ／ｍ２の普通紙が備えられ、３段目の記録材カセット１００ＩにＯＨＴが備えられたとする。
【００７４】
一方で本実施形態の画像形成装置は、表１のような記録材の情報と共にクリーニング適正度情報を備えるテーブルを制御部５０のメモリ５０Ａに格納している。記憶された記録材カセット１００毎の記録材Ｐ情報と表１を対比し、優先順位の高い記録材Ｐをクリーニングモードに用いる。例えば本実施形態において、記録材カセット１００Ｈに備えられた坪量７５ｇ／ｍ２の普通紙の優先順位は１位の範囲に相当し、２段目の記録材カセット１００Ｉに備えられた坪量１２０ｇ／ｍ２の普通紙の優先順位は３位に範囲に相当する。これらをクリーニング用記録材の候補として事前認識し、クリーニングモード実行時には適正度のより高い記録材カセット１００Ｈから記録材Ｐを給紙する。
そして、３段目の記録材カセット１００Ｉに備えられたＯＨＴは使用禁止に設定されているので、適正度が低いものとし、クリーニングモード実行時には記録材カセット１００Ｈから記録材Ｐを給紙する。
【００７５】
または記録材カセット１００Ｈの記録材Ｐの紙なしの場合や備えられた記録材Ｐが優先順位の４位以下の記録材Ｐであった場合には、記録材カセット１００Ｉより記録材Ｐを給紙する。備えられた記録材Ｐがいずれの記録材カセット１００も使用禁止設定の記録材Ｐの場合、即ち適正な記録材が存在しない場合には、クリーニングモードを実行しない。このとき外部装置（不図示）又は画像形成装置の操作パネル（不図示）にクリーニングモードを実行しない理由やクリーニングモードに適した記録材Ｐを記録材カセット１００へセットするよう促す表示を行うことが好ましい。
【００７６】
【表１】
2012113211.tif 000003
表１に示す記録材Ｐの優先順位設定の理由として、坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の普通紙では、トナー画像パターンＣの形成とクリーニング動作を安定的に行え、またクリーニング効果も十分であるため、優先順位を１位としている。
【００７７】
坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、カールの大きくなる傾向にあるもののクリーニングシートＣＰとして用いる範囲では問題なく、またクリーニング効果も十分であるため、優先順位を２位としている。坪量５０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、クリーニング動作時に定着ローラ２２や加圧ローラ２３へ巻付くリスクが大きくなるため使用禁止としている。坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、トナー画像パターンＣの形成時にやや定着不良気味になるものクリーニングシートＣＰとして用いる範囲では問題ない。またクリーニング効果はやや低下するもの、その他の弊害は無いため、優先順位を３位としている。
【００７８】
坪量１５０ｇ／ｍ２以上の普通紙では、トナー画像パターンＣの形成時に定着不良となってクリーニングシートＣＰとして用いることができないので、使用禁止としている。光沢紙は、カールの大きくなる傾向にあり、またトナー画像パターンＣの形成時にやや定着不良気味になるものクリーニングシートＣＰとして用いる範囲では問題ないレベルなので、優先順位を４位としている。
【００７９】
ラフ紙は、凹凸の大きい表面性のため、トナー画像パターンＣの形成時に定着不良となってクリーニングシートＣＰとして用いることができないので、使用禁止としている。ラベル紙やＯＨＴは、紙厚みの厚いことから、トナー画像パターンＣの形成時に定着不良となってクリーニングシートＣＰとして用いることのできない場合が多い。また、クリーニングシートＣＰとして用いることが可能であっても、クリーニング動作時に定着ローラ２２や加圧ローラ２３へ巻付くリスクの大きくなるため使用禁止としている。
【００８０】
表１の設定に対する検証検討の結果を表２に示す。表２は本実施形態の画像形成装置において、通紙耐久を１００００ページ行った後、クリーニングモードに用いる記録材Ｐの種類を変えてクリーニングを行った際の結果を示すものである。なお通紙耐久に用いた記録材ＰはＯｎＨｉｇ  ＨｕｉＤｏｎｇ紙（ＯｎＨｉｇ社製）であり、そのときの通紙モードは１枚プリント／１秒停機とした。このとき加圧ローラ２３側にトナー汚れを発生し、トナー画像パターンＣを加圧ローラ２３側に向け、クリーニングシートＣＰを通紙してクリーニングを行っている。クリーニングシートＣＰの通紙回数は１回である。
【００８１】
検討１−１に示す坪量５０ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、王子特殊紙株式会社製ビューコロナＳ（坪量４７ｇ／ｍ２）を用いた場合、クリーニングパターン画像Ｃを加圧ローラ側に向け再給紙した際に、加圧ローラ２３への巻き付きを発生した。
検討１−２に示す坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、Ｂｏｉｓｅ社製Ｘ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）を用いた場合、トナー画像パターンＣを形成した後の記録材Ｐのカールが大きい。そして、記録材カセット１００へ再セットし難くなるものの、クリーニング後のクリーニング残の汚れトナーはなかった。
【００８２】
検討１−３に示す坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、Ｘｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量７５ｇ／ｍ２）を用いた場合、クリーニング後のクリーニング残の汚れトナーはなく、その他の特に弊害もなかった。
【００８３】
検討１−４に示す坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ社製ＬＡＳＥＲ  ＰＲＩＮＴ（坪量１２０ｇ／ｍ２）を用いた場合、クリーニング残の汚れトナーが加圧ローラ２３上にやや残った。しかし、その他弊害はなかった。
【００８４】
検討１−５に示す坪量１５０ｇ／ｍ２以上の範囲の記録材Ｐである、Ｘｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）を用いた場合、トナー画像パターンＣを形成時に定着不良を発生した。検討１−６に示す光沢紙の記録材Ｐである、Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製ＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）を用いた場合、トナー画像パターンＣを形成した後の記録材Ｐのカールが大きかった。記録材カセット１００へ再セットし難くなり、クリーニング残の汚れトナーが加圧ローラ２３上にやや残るものの、その他弊害はなかった。
【００８５】
検討１−７に示すラフ紙の記録材Ｐである、ＦＯＸ  ＲＩＶＥＲ  ＰＡＰＥＲ社製２５％Ｃｏｔｔｏｎ  Ｂｏｎｄ（坪量９０ｇ／ｍ２）を用いた場合、トナー画像パターンＣを形成時に定着不良を発生した。検討１−８に示すラベル紙の記録材Ｐである、キヤノン社製ラベル紙Ｐ−２０２を用いた場合、トナー画像パターンＣを形成時に定着不良を発生した。検討１−９に示すＯＨＴの記録材Ｐである、３Ｍ社製ＣＧ３７００を用いた場合、クリーニングパターンＣを加圧ローラ側に向け再給紙した際に、加圧ローラ２３への巻き付きを発生した。
【００８６】
【表２】
2012113211.tif 000004
以上説明したように、本実施形態の画像形成装置は、記録材カセットのような記録材供給部を複数備えるとき、記録材供給部に備えられた記録材Ｐの情報を取得し、その情報を記憶する。そして、クリーニングモード実施時前に、各記録材供給部に備えられた個々の記録材Ｐの種類を確定させる。
【００８７】
その上でクリーニングモードを実施するにあたり、各記録材供給部に備えられた記録材Ｐのうち、クリーニングシートＣＰとして用いるのに最も適している記録材Ｐを選択する。それをクリーニングモードに用いるので、画像形成装置の使用状況下で最も高いクリーニング効果を得ることが出来る。またクリーニングに適さない記録材Ｐをクリーニングモードに用いないので、定着不良や巻き付きジャムなどの問題を発生させない。
【００８８】
ところで、前述したようにクリーニングシートＣＰの幅方向のサイズが構成ローラの長手方向のサイズに比べて小さいものであっても用いることができる。即ち、クリーニング適正度情報として、クリーニングシートＣＰの材質・坪量情報に比べ、クリーニングシートＣＰの幅方向のサイズ情報を優先度の低い情報と考える。例えば、Ａ４サイズの普通紙（坪量Ｘが７０〜１００ｇ／ｍ２）とＡ３サイズの普通紙（坪量Ｘが１５０ｇ／ｍ２以上）の２種類のみが存在する状況下では、以下のようにする。即ち、坪量Ｘが１５０ｇ／ｍ２以上のＡ３サイズの普通紙を使用禁止とし、坪量Ｘが７０〜１００ｇ／ｍ２のＡ４サイズの普通紙をクリーニングシートＣＰとして用いる。
【００８９】
なお、クリーニングシートＣＰを搬送する場合には、上述した画像形成部によるクリーニングシートＣＰへの画像形成は行われない。そして、クリーニング効果を高めるためには、トナー画像パターンのトナー量を増加させると良い。
【００９０】
《第２の実施形態》
本実施形態の画像形成装置は、第１の実施形態の画像形成装置同様に記録材供給部毎の記録材情報を基に、記録材を選択してクリーニングモードに用いることに加え、選択した記録材毎にクリーニングモードの動作条件を変更することを特徴とする。以下に本実施形態の画像形成装置の特徴とする、制御方法の１例を示す。
【００９１】
本実施形態の画像形成装置の制御方法は、第１の実施形態の画像形成装置とほぼ同様であるが、表２のようなテーブルを制御部５０に格納しており、記憶された記録材カセット１００毎の記録材Ｐ情報と表３を対比する。そして、優先順位の高い記録材Ｐを選択してクリーニングモードに用いるとともに、選択した記録材Ｐに合わせて、クリーニングモード時の記録材Ｐ搬送速度と定着ローラ２２の定着温度を変更する。
【００９２】
即ち、通常の画像形成時の記録材搬送速度（１８０ｍｍ／秒）に比べ、記録材搬送速度を遅くする（例えば、１／２以下とする）ことでクリーニング性を高めることができる。また、搬送速度を遅くすることと相俟って、通常の画像形成時の定着温度（１９０℃）に比べ、定着温度を低くすることで、クリーニング性を高めることができる。
【００９３】
なお本実施形態の画像形成装置においては、記録材搬送速度と定着温度の設定を、トナー画像パターンＣを記録材Ｐ上に形成する際とトナー画像パターンＣをクリーニングの対象とする構成ローラへ向けて再給紙する際で、同一条件とした。しかし、必ずしも同一である必要はない。
【００９４】
【表３】
2012113211.tif 000005
表３の記録材Ｐの優先順位に関し、坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の普通紙は、第１の実施形態と同様、トナー画像パターンＣの形成とクリーニング動作を安定的に行え、またクリーニング効果も十分であるため、優先順位を１位としている。坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、第１の実施形態の画像形成装置に比べ定着温度を下げカールの低減を図っている。クリーニング性能には変化なく、優先順位を２位としている。
【００９５】
坪量５０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、記録材Ｐの搬送速度や定着ローラ２２の定着温度の最適化を図っても、クリーニング動作時に定着ローラ２２や加圧ローラ２３へ巻付くリスクを皆無と出来ないため使用禁止としている。坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の普通紙では、記録材Ｐの搬送速度を低下させ、それに合わせて定着ローラ２２の定着温度を設定したため、第１の実施形態の画像形成装置よりクリーニング性能は向上する。しかしながら記録材Ｐの搬送速度を低下させたため、クリーニングモードの動作時間は長期化するので、優先順位を３位としている。
【００９６】
坪量１５０ｇ／ｍ２以上の普通紙は、第１の実施形態の画像形成装置では使用禁止としていたが、記録材Ｐの搬送速度を低下させ、それに合わせて定着ローラ２２の定着温度を設定することにより、２００ｇ／ｍ２未満の普通紙まで使用可能となっている。しかしながら記録材Ｐの搬送速度をさらに低下させておりクリーニングモードの動作時間の長いことにより優先順位を５位としている。２００ｇ／ｍ２以上の普通紙では、トナー画像パターンＣの形成時に定着不良を皆無と出来ないので、使用禁止としている。
【００９７】
光沢紙は、第１の実施形態の画像形成装置に比べ、記録材Ｐの搬送速度を低下とそれに合わせた定着ローラ２２の定着温度を設定により、カールの低減とクリーニング性能の向上を図っている。坪量１５０ｇ／ｍ２以上２００ｇ／ｍ２未満の普通紙より速い搬送速度に設定できることから、優先順位を４位としている。
【００９８】
ラフ紙は、第１の実施形態の画像形成装置では使用禁止としていたが、記録材Ｐの搬送速度を低下させ、それに合わせて定着ローラ２２の定着温度を設定することにより使用可能になっている。ただし凹凸の大きい表面性から定着ローラ２２や加圧２３ローラへの密着性に劣り高いクリーニング性を期待できないことから、優先順位を６位としている。
【００９９】
ＯＨＴは、第１の実施形態の画像形成装置では使用禁止としていたが、記録材Ｐの搬送速度を低下させ、それに合わせて定着ローラ２２の定着温度を設定することにより使用可能になっている。即ち、クリーニング適切度情報に基づいてクリーニング用の記録材供給手段を選択する際の基準を変更可能としている。
【０１００】
ただし記録材Ｐの搬送速度は遅く、また記録材Ｐとしてコストの高いＯＨＴをクリーニングシートＣＰとして積極的に用いる理由のないことから、優先順位を７位としている。ラベル紙は、記録材Ｐの搬送速度と定着ローラ２２の定着温度を最適化しても、クリーニングシートＣＰとして画像形成装置へ再給紙した際の、定着ローラ２２や加圧２３ローラへの巻き付きを皆無と出来ないので、使用禁止としている。
【０１０１】
表３の設定に対する検証検討の結果を表４に示す。表４は第１の実施形態と同様に本実施形態の画像形成装置において、通紙耐久を１００００ページ行った後、クリーニングモードに用いる記録材Ｐの種類を変えてクリーニングを行った際の結果を示すものである。なお通紙耐久に用いた記録材ＰはＯｎＨｉｇ  ＨｕｉＤｏｎｇ紙（ＯｎＨｉｇ社製）であり、そのときの通紙モードは１枚プリント／１秒停機とした。このとき加圧ローラ２３側にトナー汚れを発生し、トナー画像パターンＣを加圧ローラ２３側に向け、クリーニングシートＣＰを通紙してクリーニングを行っている。
【０１０２】
クリーニングシートＣＰの通紙回数は１回である。また坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐの制御は、第１の実施形態の制御と変わらないため省略する。同じく使用禁止範囲の記録材Ｐは、第１の実施形態と同様の結果のため省略する。
【０１０３】
検討２−１に示す坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、Ｂｏｉｓｅ社製Ｘ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）を用いた場合、第１の実施形態の画像形成装置に比べ、トナー画像パターンＣを形成した後の記録材Ｐのカールは小さかった。また、クリーニング後のクリーニング残の汚れトナーもなかった。
【０１０４】
検討２−２に示す坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ社製ＬＡＳＥＲ  ＰＲＩＮＴ（坪量１２０ｇ／ｍ２）を用いた場合、検討１−４の時よりクリーニング性に優れた。また、クリーニング残の汚れトナーが加圧ローラ２３上へ残らなかった。
【０１０５】
検討２−３に示す坪量１５０ｇ／ｍ２以上２００ｇ／ｍ２未満の範囲の記録材Ｐである、Ｘｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）を用いた場合、検討１−５に対し、本実施形態の画像形成装置では弊害なく使用することが来た。一方でクリーニング残の汚れトナーが加圧ローラ２３上へやや残る結果となった。
【０１０６】
検討２−４に示す光沢紙の記録材Ｐである、Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製ＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）を用いた場合、以下の結果であった。即ち、検討１−６に比べ、トナー画像パターンＣを形成した後の記録材Ｐのカールは小さかった。そして、クリーニング後のクリーニング残の汚れトナーもなかった。
【０１０７】
検討２−５に示すラフ紙の記録材Ｐである、ＦＯＸ  ＲＩＶＥＲ  ＰＡＰＥＲ社製２５％Ｃｏｔｔｏｎ  Ｂｏｎｄ（坪量９０ｇ／ｍ２）を用いた場合、検討１−７に対し、本実施形態の画像形成装置では弊害なく使用することが来た。ただしクリーニング効果は小さく、クリーニング後も汚れトナーが加圧ローラ２３上へ残る。検討２−６に示すＯＨＴの記録材Ｐである、３Ｍ社製ＣＧ３７００を用いた場合、検討１−９に対し、本実施形態の画像形成装置では弊害なく使用することが来た。
【０１０８】
【表４】
2012113211.tif 000006
以上説明したように、本実施形態の画像形成装置は、記録材カセットのような記録材供給部を複数備えるとき、記録材供給部に備えられた記録材Ｐの情報を取得し、その情報を記憶する。そして、クリーニングモード実施時前に、各記録材供給部に備えられた個々の記録材Ｐの種類を確定させる。その上でクリーニングモードを実施するにあたり、各記録材供給部に備えられた記録材Ｐのうち、クリーニングシートＣＰとして用いるのに最も適している記録材Ｐを選択してクリーニングモードに用いる。  そして、選択した記録材毎にクリーニングモードの動作条件、具体的には記録材の搬送速度と定着温度を変更する。
【０１０９】
これにより、第１の実施形態の画像形成装置に比べ広い範囲の記録材をクリーニングモードに用いることができ、またより高いクリーニング効果を得ることが出来る。
【０１１０】
（変形例）
以上、クリーニング用の記録材供給手段が選択された後に、選択された記録材供給手段の記録材が画像形成手段に供給されてクリーニングパターン画像が形成され、画像加熱手段を介して排出された記録材をクリーニングシートＣＰとして用いるとした。しかし、これに限らず、各記録材供給手段の記録材が予め画像形成手段に供給されてクリーニングパターン画像が形成され、排出された各記録材がクリーニングシートの候補として、各記録材供給手段に再セットされるようにしても良い。
【０１１１】
また上述した実施形態においては、定着ローラ２２、加圧ローラ２３を夫々クリーニングするためにクリーニングシートＣＰの片面にクリーニングパターンを設けたが、クリーニングシートＣＰの両面にクリーニングパターンを設けても良い。これにより、定着ローラ２２と加圧ローラ２３とを同時にクリーニングすることが可能となる。
【符号の説明】
【０１１２】
２２・・定着ローラ、２３・・加圧ローラ、１００・・記録材カセット、Ｐ・・記録材、１０３、１０４Ｈ、１０４Ｉ、１０４Ｊ・・記録材センサ、ＣＰ・・クリーニングシートＣＰ、Ｃ・・クリーニング用のトナー画像パターン
【図１】
2012113211.tif 000007
【図２】
2012113211.tif 000008
【図３】
2012113211.tif 000009
【図４】
2012113211.tif 000010
【図５】
2012113211.tif 000011