(57)【要約】【課題】本発明は、試料中の生体アミンを簡便、迅速、及び高感度に検出する方法、並びに該検出に必要な蛍光性化合物を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、カルボン酸残基を有する蛍光性テトラフェニルエテン誘導体に生体アミンを作用させると、生体アミンが存在しない場合と比較して、蛍光強度が顕著に増大することを利用した生体アミンの検出方法に関する。また、本発明は、該生体アミノの検出方法に使用可能なテトラフェニルエテン誘導体を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）：
【化１】
2012051816.tif 000011
［式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4は、互いに独立して、水素原子又はカチオンを表し；Ｘ、Ｙ、Ｚは、互いに独立して、−Ｏ−、−ＮＨ−、又は−Ｓ−を表し；及びｍ、ｎ、ｏ、ｐは、互いに独立して、１〜６の整数を表す）、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、カルバモイル基、Ｃ1-6アルキル基、ハロＣ1-6アルキル基、Ｃ2-6アルケニル基、Ｃ3-10シクロアルキル基、Ｃ1-6アルキルオキシ基、Ｃ2-6アシル基、アミノ基、Ｃ1-6アルキルアミノ基、Ｃ6-10アリール基、及びＣ5-10ヘテロアリール基からなる群から選択され、かつ、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4のうちの少なくとも２つは、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、及び−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4、Ｘ、Ｙ、Ｚ、ｍ、ｎ、ｏ、及びｐは、上記の通りである）からなる群から選択される］
で表されるテトラフェニルエテン誘導体。
【請求項２】
Ｒ1及びＲ3が、互いに独立して、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択される、請求項１に記載のテトラフェニルエテン誘導体。
【請求項３】
Ｒ1及びＲ3が、同一であって、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択され、並びにＲ2及びＲ4がともに水素原子である、請求項１又は２に記載のテトラフェニルエテン誘導体。
【請求項４】
試料中の生体アミンを検出する方法であって、
（ａ）請求項１〜３のいずれか１項に記載のテトラフェニルエテン誘導体を用意し；
（ｂ）前記テトラフェニルエテン誘導体と試料を接触させ；
（ｃ）光照射し；そして
（ｄ）蛍光強度が接触前と比較して増大している場合に、試料中に生体アミンが存在すると判断する
ことを含む方法。
【請求項５】
前記工程（ｂ）が検出媒体中で行われる、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
請求項３に記載のテトラフェニルエテン誘導体を使用することを特徴とする、請求項４又は５に記載の方法。
【請求項７】
１，２−エチレンジアミン（ＥＤＡ）、１，３−プロパンジアミン（ＰｒＤＡ）、１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ）、１，５−ペンタンジアミン（ＰｅＤＡ）、１，６−ヘキサンジアミン（ＨＤＡ）、スペルミジン（ＳｐｅｒｍＤ）、スペルミン（ＳｐｅｒＭ）、ヒスタミン（ＨｉｓｔＡ）、トリプタミン（ＴｒｙｐｔＡ）、及びフェネチルアミンからなる群から選択される１種以上の生体アミンを検出する、請求項４〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
試料中の生体アミンを検出するためのキットであって、（ａ）試料を入れるための容器、（ｂ）請求項１〜３のいずれか１項に記載のテトラフェニルエテン誘導体、（ｃ）検出媒体、及び（ｄ）使用説明書を含むキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体アミンを標的とし、これらを高感度、迅速かつ簡便に検出可能な標的検出方法、並びに該標的検出に用いられる標的検出材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
生体アミンは、生体に存在するアミンであって、通常、アミノ酸の脱炭酸により生成するアミン類である。これらの生体アミンは、細胞分裂や細胞増殖と密接に関連し、各種生体活動に重要な役割を果たしている。また、魚介類や食肉中に含まれる、例えば、ヒスタミンは、分解酵素によってヒスチジンから生成され、アレルギー疾患や食中毒などの健康上のリスクともなり、これら食品類の加工及び保管中に発生する場合があるため、食品衛生上の品質及び腐敗（鮮度）の指標となる。そのため、高感度、高選択的なアミンの検出及び判別法の開発が必要とされている。
【０００３】
これまで、生体アミンの検出は、例えば、ガスクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー、液体クロマトグラフィーなどによる検出が一般的であった。しかしながら、これらの手法では試料の複雑な前処理が必要であり、しかも測定時間が長いため、多くの試料を解析するには実用上困難であった（非特許文献１）。また、食品中のヒスタミンについては、ＦＤＡ（米国食品医薬品局）が蛍光法による測定法を定めているが、これはヒスタミンを蛍光色素と反応させ、その蛍光性物質の蛍光強度から濃度を算出する方法である。この場合も、ヒスタミンを蛍光色素と反応させるという前処理が必要である。酵素や抗原−抗体反応を利用した生体アミンの検出も知られているが、複雑な分析であり、各アミンに対応した高価な試薬も必要であり実用的ではない（非特許文献２及び３）。
【０００４】
また、共役系分子を用いてアミンを検出する方法も知られている。例えば、Ｎｅｌｓｏｎらは、カルボン酸残基を有するポリチオフェンを用いて、ポリチオフェンが示す吸収波長の変化（比色変化）によって、生体アミンを検出する方法を開示している（特許文献１、非特許文献４〜６）。しかしながら、この検出法は吸収スペクトルによる測定であって、検出感度（ｍＭ程度）が十分ではない。他には、水酸基を有するオリゴ（フェニレンエチニレン−フェニレンビニレン）を用いたアミン類の検出が知られている（非特許文献７）。しかしながら、この文献には、スペルミジンやスペルミンといったポリアミンの検出例は記載されていない。また、測定されるアミン濃度が低く（１ｍＭ程度）、感度が不十分である。
【０００５】
上記のように、従来の生体アミンの検出法は、高価な測定機器を使用し、複雑多岐な処理を必要とするため、実用上の多くの問題があった。したがって、従来の検出法の問題を解決するために、より簡便であり、迅速かつ高感度（例えば、ｐｐｂレベル）で生体アミンを検出可能な方法の開発が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００８／０２９９６６９号
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Merchant, Z. M.; Cheng, S. G. G., in Characterization of Foods: Emerging Methods Ed. Gaonkar, A. G., Elsevier Science, New York, 1995, Chapter 15
【非特許文献２】Cheng, S. G. G.; Merchant, Z. M., in Biosensors in Food Analysis, in Characterization of Foods: Emerging Methods, Ed. Gaonkar, A. G., Elsevier Science, New York, 1995, Chapter 14
【非特許文献３】Ritchie, A. H.; Mackie, I. M., in Advances in Fish Science and Technology, Ed., Connell, J. J., Fishing News, Farnham, UK, 1980, pp. 489-494
【非特許文献４】Nelson, T. L.; O'Sullivan, C.; Greene, N. T.; Maynor, M. S.; Lavigne, J. J., J. Am. Chem. Soc., 2006, 128, 5640-5641
【非特許文献５】Mynor, M. S.; Nelson, T. L.; O'Sullivan, C.; Lavigne, J. J., Org. Lett., 2007, 9, 3217-3220
【非特許文献６】Nelson, T. L.; Tran, I.; Ingallinera, T. G.; Maynor, M. S.; Lavigne, J. J., Analyst, 2007, 132, 1024-1030
【非特許文献７】McGrier, P. L.; Solntsev, K. M.; Miao, S.; Tolbert, L. M.; Miranda, O. S.; Rotello, V. M.; Bunz, U. H. F., Chem. E. J., 2008, 14, 4503-4510
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、標的（生体アミン試料）に前処理を必要とせず、迅速、高感度、高選択的及び簡便に生体アミンを検出することができ、裸眼でも容易に判定可能な標的検出方法、及び該標的検出に好適に用いられる標的検出材料を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、共役系分子にカルボン酸残基を導入し、生体アミンと接触させると、蛍光強度の低下ではなく、蛍光強度が著しく増大するという興味ある事実、即ち、生体アミンとの相互作用によって強い蛍光のスイッチが入る、いわゆる「ターンオン型」の検出方法の端緒を見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
即ち、本発明は、以下の［１］〜［７］を提供する。
［１］  一般式（Ｉ）：
【００１１】
【化１】
2012051816.tif 000002
【００１２】
［式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4は、互いに独立して、水素原子又はカチオンを表し；Ｘ、Ｙ、Ｚは、互いに独立して、−Ｏ−、−ＮＨ−、又は−Ｓ−を表し；及びｍ、ｎ、ｏ、ｐは、互いに独立して、１〜６の整数を表す）、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、カルバモイル基、Ｃ1-6アルキル基、ハロＣ1-6アルキル基、Ｃ2-6アルケニル基、Ｃ3-10シクロアルキル基、Ｃ1-6アルキルオキシ基、Ｃ2-6アシル基、アミノ基、Ｃ1-6アルキルアミノ基、Ｃ6-10アリール基、及びＣ5-10ヘテロアリール基からなる群から選択され、かつ、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4のうちの少なくとも２つは、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、及び−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4、Ｘ、Ｙ、Ｚ、ｍ、ｎ、ｏ、及びｐは、上記の通りである）からなる群から選択される］
で表されるテトラフェニルエテン誘導体。
【００１３】
［２］  Ｒ1及びＲ3が、互いに独立して、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択される、上記［１］に記載のテトラフェニルエテン誘導体。
【００１４】
［３］  Ｒ1及びＲ3が、同一であって、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択され、並びにＲ2及びＲ4がともに水素原子である、上記［１］又は［２］に記載のテトラフェニルエテン誘導体。
【００１５】
［４］  試料中の生体アミンを検出する方法であって、
（ａ）上記［１］〜［３］のいずれか１つに記載のテトラフェニルエテン誘導体を用意し；
（ｂ）前記テトラフェニルエテン誘導体と試料を接触させ；
（ｃ）光照射し；そして
（ｄ）蛍光強度が接触前と比較して増大している場合に、試料中に生体アミンが存在すると判断する
ことを含む方法。
【００１６】
［５］  前記工程（ｂ）が検出媒体中で行われる、上記［４］に記載の方法。
【００１７】
［６］  上記［３］に記載のテトラフェニルエテン誘導体を使用することを特徴とする、上記［４］又は［５］に記載の方法。
【００１８】
［７］  １，２−エチレンジアミン（ＥＤＡ）、１，３−プロパンジアミン（ＰｒＤＡ）、１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ；プトレシン）、１，５−ペンタンジアミン（ＰｅＤＡ；カダベリン）、１，６−ヘキサンジアミン（ＨＤＡ）、スペルミジン（ＳｐｅｒｍＤ）、スペルミン（ＳｐｅｒＭ）、ヒスタミン（ＨｉｓｔＡ）、トリプタミン（ＴｒｙｐｔＡ）、及びフェネチルアミンからなる群から選択される１種以上の生体アミンを検出する、上記［４］〜［６］のいずれか１つに記載の方法。
【００１９】
［８］  試料中の生体アミンを検出するためのキットであって、（ａ）試料を入れるための容器、（ｂ）上記［１］〜［３］のいずれか１つに記載のテトラフェニルエテン誘導体、（ｃ）検出媒体、及び（ｄ）使用説明書を含むキット。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のテトラフェニルエテン誘導体は、それ自身が示す蛍光に比べ、生体アミンとの選択的な相互作用や凝集体形成により飛躍的に強い蛍光を示すため、生体アミンを含む物質を迅速かつ高感度に検出するための材料として有用であり、かつ、オンサイトでの検出も簡便に行うことができるため、実用技術として極めて有用である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】カルボン酸残基を有する凝集誘起発光性分子とアミンとの相互作用による発光の模式図。
【図２】化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン（プトレシン）を添加した際の蛍光スペクトル変化（塩化メチレン中、励起波長３５０ｎｍ）。挿入図は、化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン（１０μＭ）を添加した場合の写真（励起波長３６５ｎｍ）。
【図３】化合物１〜化合物３（１０μＭ）に各種アミン類（５０μＭ）を添加した場合の４８０ｎｍにおける蛍光強度（化合物１：塩化メチレン中、化合物２及び３：塩化メチレン／ヘキサン＝１／１中；励起波長３５０ｎｍ）。
【図４】化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン、スペルミン、及びヒスタミン（各アミン濃度は１０μＭ）を添加した場合の写真（塩化メチレン中、励起波長３６５ｎｍ）。
【図５】化合物１〜化合物３を用い、１０種類のアミン（ＥＤＡ、ＰｒＤＡ、ＢＤＡ、ＰｅＤＡ、ＨＤＡ、ＳｐｅｒｍＤ、ＳｐｅｒＭ、ＨｉｓｔＡ、ＴｒｙｐｔＡ、フェネチルアミン）を２つの濃度（１０及び５０μＭ）で８回測定したデータ（計４８０マトリクス）を用いた線形判別法による相関プロット。判別率は９８％。横軸は第１因子を表し、縦軸は第３因子を表す。
【図６】マグロの缶詰からの抽出媒体中でのヒスタミンの検出（［化合物２］＝１０μＭ）。
【図７】マグロの缶詰からの抽出媒体中でのヒスタミンの検出（［化合物２］＝１０μＭ、［ヒスタミン］＝（左から）０、２０、５０、１００μＭ）を示す写真（３６５ｎｍ励起）。
【図８】マグロ缶から抽出した媒体中でのヒスタミンの検出（［化合物２］＝１０μＭ）から得られた検量線。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
１．生体アミンの検出法（原理）
本発明の方法は、例えば、下記の凝集誘起型発光性分子：
【００２３】
【化２】
2012051816.tif 000003
【００２４】
にカルボキシル基を導入し、凝集誘起型発光性分子が、導入したカルボン酸とアミンとの水素結合、静電相互作用により凝集することにより、蛍光発光することに基づいてアミンの存在を検出するものである（図１参照）。このような凝集誘起型発光性分子は、通常、溶液中では発光しないが、凝集状態において共役分岐の回転が抑制されるため強く発光する（Hong, Y.; Lam, J. W. Y.; Tang, B. Z., Chem. Commun., 2009, 4332-4353参照）。当業者に明らかなように、本発明の方法で使用される凝集誘起型発光性分子は、上記特性を有するものであれば限定されない。
以下、本発明の好ましい態様について説明する。
【００２５】
２．テトラフェニルエテン誘導体
本発明によれば、カルボン酸残基を導入したテトラフェニルエテン誘導体による生体アミンの検出試薬が提供され、生体アミンの検出及び判別が可能となる。テトラフェニルエテンは、上述したように、溶液中ではほとんど発光しないが、凝集した場合にその蛍光強度が著しく増加する凝集誘起発光特性を有している。カルボン酸残基を導入したテトラフェニルエテンは、生体アミン存在下ではカルボン酸との相互作用によって凝集が起き、この凝集体が蛍光を発すことにより、生体アミンの検出及び定量が可能となる。また、カルボン酸残基の導入方法が異なるテトラフェニルエテン誘導体を用い、生体アミンとの検出の際に観測される蛍光強度の観測結果を線形判別法によって解析することにより、生体アミンの種類を判定できるという特長も有する。なお、本発明のテトラフェニルエテン誘導体は、既知の反応手法を準用して容易に合成することができ、分離精製も当業者に周知であるクロマトグラフィーや再結晶により行うことができる。
【００２６】
本発明の生体アミンを判別する方法においては、下記の一般式（Ｉ）：
【００２７】
【化３】
2012051816.tif 000004
【００２８】
［式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4は、互いに独立して、水素原子又はカチオンを表し；Ｘ、Ｙ、Ｚは、互いに独立して、−Ｏ−、−ＮＨ−、又は−Ｓ−を表し；及びｍ、ｎ、ｏ、ｐは、互いに独立して、１〜６の整数を表す）、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、カルバモイル基、Ｃ1-6アルキル基、ハロＣ1-6アルキル基、Ｃ2-6アルケニル基、Ｃ3-10シクロアルキル基、Ｃ1-6アルキルオキシ基、Ｃ2-6アシル基、アミノ基、Ｃ1-6アルキルアミノ基、Ｃ6-10アリール基、及びＣ5-10ヘテロアリール基からなる群から選択され、かつ、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4のうちの少なくとも２つは、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、及び−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4（ここで、Ｍ1、Ｍ2、Ｍ3、Ｍ4、Ｘ、Ｙ、Ｚ、ｍ、ｎ、ｏ、及びｐは、上記の通りである）からなる群から選択される］
で表されるテトラフェニルエテン誘導体を使用することが好ましい。
【００２９】
本明細書中で使用するとき、「ハロゲン原子」とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を意味する。
【００３０】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキル基」とは、炭素数１〜６個の直鎖状又は分枝状のアルキル基を意味し、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、２−メチルブチル基、ネオペンチル基、１−エチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、４−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−メチルペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、１，１−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、１−エチルブチル基又は２−エチルブチル基が挙げられる。
【００３１】
本明細書中で使用するとき、「ハロＣ1-6アルキル基」とは、同一又は異なっている１〜５個のハロゲン原子がＣ1-6アルキル基に結合した基を意味し、例えば、トリフルオロメチル基、２−フルオロエチル基、２−クロロエチル基、２−ブロモエチル基、３−フルオロプロピル基、３−クロロプロピル基、４−フルオロブチル基、４−クロロブチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基、ペンタフルオロエチル基、２，２，２−トリフルオロ−１−トリフルオロメチルエチル基が挙げられる。
【００３２】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ2-6アルケニル基」とは、炭素数１〜６個の直鎖又は分枝状のアルケニル基を意味し、例えば、ビニル基、プロパ−１−エン−１−イル基、アリル基、イソプロペニル基、ブタ−１−エン−１−イル基、ブタ−２−エン−１−イル基、ブタ−３−エン−１−イル基、２−メチルプロパ−２−エン−１−イル基、１−メチルプロパ−２−エン−１−イル基、ペンタ−１−エン−１−イル基、ペンタ−２−エン−１−イル基、ペンタ−３−エン−１−イル基、ペンタ−４−エン−１−イル基、３−メチルブタ−２−エン−１−イル基、３−メチルブタ−３−エン−１−イル基、ヘキサ−１−エン−１−イル基、ヘキサ−２−エン−１−イル基、ヘキサ−３−エン−１−イル基、ヘキサ−４−エン−１−イル基、ヘキサ−５−エン−１−イル基、４−メチルペンタ−３−エン−１−イル基が挙げられる。
【００３３】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ3-10シクロアルキル基」とは、単環状又は多環状の炭素数３〜１０個の飽和環状アルキル基を意味する。Ｃ3-10シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、ビシクロ［４．１．０］ヘプチル基、ビシクロ［３．１．０］ヘキシル基、ビシクロ［２．２．１］ヘプチル基、ノルボニル基、スピロ［４．５］デシル基、スピロ［４．４］ノニル基、スピロ［４．３］オクチル基、及びスピロ［４．２］ヘプチル基が挙げられる。
【００３４】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキルオキシ基」とは、炭素数１〜６個の直鎖状又は分岐状の飽和アルキルオキシ基を意味し、例えば、メチルオキシ基、エチルオキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｓ−ブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、２−メチルブチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、１−エチルプロピルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、イソヘキシルオキシ基、４−メチルペンチルオキシ基、３−メチルペンチルオキシ基、２−メチルペンチルオキシ基、１−メチルペンチルオキシ基、３，３−ジメチルブチルオキシ基、２，２−ジメチルブチルオキシ基、１，１−ジメチルブチルオキシ基、１，２−ジメチルブチルオキシ基、１，３−ジメチルブチルオキシ基、２，３−ジメチルブチルオキシ基、１−エチルブチルオキシ基又は２−エチルブチルオキシ基が挙げられる。
【００３５】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ2-6アシル基」とは、炭素数２〜６個の直鎖又は分岐鎖状の飽和アシル基を意味し、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、バレリル基、イソバレリル基、ピバロイル基等が挙げられる。好ましくは、アセチル基、プロピオニル基、イソブチリル基が挙げられる。
【００３６】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ1-6アルキルアミノ基」とは、前記Ｃ1-6アルキル基がアミノ基の窒素原子に１つ結合した基を意味し、例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基、イソプロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、ｓｅｃ−ブチルアミノ基、ｔｅｒｔ−ブチルアミノ基、ｎ−ペンチルアミノ基、イソペンチルアミノ基、ネオペンチルアミノ基、４−メチルブチルアミノ基、１−エチルプロピルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、イソヘキシルアミノ基、４−メチルペンチルアミノ基、３−メチルペンチルアミノ基、２−メチルペンチルアミノ基、１−メチルペンチルアミノ基、３，３−ジメチルブチルアミノ基、２，２−ジメチルブチルアミノ基、１，１−ジメチルブチルアミノ基、１，２−ジメチルブチルアミノ基、１，３−ジメチルブチルアミノ基、２，３−ジメチルブチルアミノ基、１−エチルブチルアミノ基、２−エチルブチルアミノ基が挙げられる。
【００３７】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ6-10アリール基」とは、炭素数６〜１０の芳香族炭化水素基を意味し、例えば、フェニル基、ナフチル基又はアズレニル基が挙げられる。
【００３８】
本明細書中で使用するとき、「Ｃ5-10へテロアリール基」とは、炭素原子の他に、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子から選ばれる少なくとも１つ、好ましくは１〜４個のヘテロ原子を包含する、単環あるいは多環の５〜１０員芳香族へテロ環基を意味し、例えば、ピロリル基、フリル基、チエニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ジアゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、１，２，４−トリアゾリル基、１，２，３−トリアゾリル基、テトラゾリル基、１，３，４−オキサジアゾリル基、１，２，４−オキサジアゾリル基、１，３，４−チアジアゾリル基、１，２，４−チアジアゾリル基、フラザニル基、ピリジル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、ピラジニル基、１，３，５−トリアジニル基、イミダゾリニル基、ピラゾリニル基、オキサゾリニル基、イソオキサゾリニル基、チアゾリニル基、イソチアゾリニル基、ピラニル基、２−オキソピラニル基、インドリル基、イソインドリル基、ベンゾフラニル基、インダゾリル基、イソベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ベンゾチアゾリル基、インドリジニル基、キノリル基、イソキノリル基、キナゾリニル基、キノキサリニル基、シンノリニル基、フタラジニル基、キノリジニル基、プリル基、プテリジニル基、インドリニル基、イソインドリニル基、クロメニル基、クロマニル基又はイソクロマニル基が挙げられる。
【００３９】
また、一般式（Ｉ）中のＲ1〜Ｒ4が、互いに独立して、−ＣＯＯＭ1、−（ＣＨ2）m−ＣＯＯＭ2、−Ｘ−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＭ3、−Ｙ−（ＣＨ2）o−Ｚ−（ＣＨ2）p−ＣＯＯＭ4から選択される場合、Ｍ1〜Ｍ4は、互いに独立して、水素原子又はカチオンを表す。ここで、Ｍ1〜Ｍ4におけるカチオンは、限定されないが、有機性のカチオンでもよく、又は無機性のカチオンでもよい。また、カチオンが１分子内中に２個以上ある場合には、それぞれ異なるカチオンであってもよい。カチオンとしては、限定されないが、例えば、アンモニウム（例えばアンモニウム、テトラエチルアンモニウム）、アルカリ金属（例えばリチウム、ナトリウム、カリウム）、アルカリ土類金属（例えばカルシウム、マグネシウム、バリウム）、ピリジニウム等を挙げることができる。
なお、その他、本明細書に定義のない基については、通常の定義に従う。
【００４０】
本発明の一態様によれば、上記一般式（Ｉ）において、Ｒ1及びＲ3が、互いに独立して、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択されるテトラフェニルエテン誘導体が提供される。より好ましくは、Ｒ1及びＲ3が、同一であって、−ＣＯＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ2）4−ＣＯＯＨ、及び−Ｏ−（ＣＨ2）2−Ｏ−（ＣＨ2）2−ＣＯＯＨからなる群から選択され、かつＲ2及びＲ4がともに水素原子であるテトラフェニルエテン（ＴＰＥ）誘導体、即ち、
【００４１】
【化４】
2012051816.tif 000005
【００４２】
が提供される。さらにより好ましくは、ＴＰＥ−ＣＯＯＨ（化合物１）である。
【００４３】
３．生体アミン
生体アミンは、生体に存在するアミンであって、通常、アミノ酸の脱炭酸により生成するアミン類である。例えば、カテコールアミン、インドールエタンアミン、イミダゾールアミン、フェノールアミン、ポリアミンなど、重要な生理作用をもつアミンも含まれる。本発明によれば、検出可能な生体アミンは、特に限定されないが、例えば、上記のアミノの他、１，２−エチレンジアミン（ＥＤＡ）、１，３−プロパンジアミン（ＰｒＤＡ）、１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ；プトレシン）、１，５−ペンタンジアミン（ＰｅＤＡ；カダベリン）、１，６−ヘキサンジアミン（ＨＤＡ）、スペルミジン（ＳｐｅｒｍＤ）、スペルミン（ＳｐｅｒＭ）、ヒスタミン（ＨｉｓｔＡ）、トリプタミン（ＴｒｙｐｔＡ）、及びフェネチルアミンが挙げられる（構造式については下記参照）。
【００４４】
【化５】
2012051816.tif 000006
【００４５】
ここで、主要な生体アミンについて以下に説明する。
・プトレシン（ｐｕｔｒｅｓｃｉｎｅ）
最も単純なジアミンの１つであり、腐肉の臭いの成分である。生きている、または死んだ生物中に存在するアミノ酸が分解することによって生成する。
・カダベリン（ｃａｄａｖｅｒｉｎｅ）
ジアミンの一種。アミノ酸・リシンが脱炭酸することによって生成する。動物の体組織が腐敗する際にタンパク質の加水分解によって生成し、腐敗臭の元となる化合物である。
・スペルミジン（ｓｐｅｒｍｉｄｉｎｅ）
ポリアミンに分類される有機化合物で、細胞代謝の際にＲＮＡポリメラーゼの一種である酵素Ｔ７  ＲＮＡポリメラーゼを活性化するのに利用されることがある。一酸化窒素合成酵素を阻害する、ＤＮＡへの結合・誘発作用をもつ、Ｔ４  ポリヌクレオチドキナーゼ活性を誘起する、などの特徴がある。ＤＮＡ結合タンパク質の精製に利用することもできる。
・スペルミン（ｓｐｅｒｍｉｎｅ）
ポリアミンの一種。体内ではオルニチンなどから生合成されると考えられている。細胞の新陳代謝に関わるＤＮＡと相互作用し、その遺伝情報の読み出しなどに密接に関わる重要な化合物でもある。ＤＮＡのらせん構造を安定化させる作用が有ると考えられており、核タンパク質の精製時などにも利用される。
・ヒスタミン（ｈｉｓｔａｍｉｎｅ）
ヒスチジン脱炭酸酵素により必須アミノ酸であるヒスチジンから生成する。ヒスタミンが過剰に分泌されると、ヒスタミン１型受容体（Ｈ1受容体）というタンパク質と結合して、アレルギー疾患の原因となる。また、ヒスタミンは食品中（発酵食品、チーズ、鮮度の落ちた魚）に蓄積し、食中毒の原因となる。食品中のヒスタミンに対しては規制があり、例えば米国食品薬品局（ＦＤＡ）では魚介類のヒスタミン基準量を５０ｐｐｍとしている。
【００４６】
４．本発明の生体アミンの検出法（具体的態様）
本発明によれば、試料中の生体アミンを検出する方法であって、
（ａ）上記一般式（Ｉ）で表されるテトラフェニルエテン誘導体を用意し；
（ｂ）前記テトラフェニルエテン誘導体と試料を接触させ；
（ｃ）光照射し；そして
（ｄ）蛍光強度が接触前と比較して増大している場合に、試料中に生体アミンが存在すると判断する、ことを含む方法が提供される。生体アミンを検出するために使用される本発明のテトラフェニルエテン誘導体は、上記「２．テトラフェニルエテン誘導体」の項で記載したように、好ましくはＴＰＥ−ＣＯＯＨ（化合物１）、ＴＰＥ−ＯＣ４Ｈ８ＣＯＯＨ（化合物２）、又はＴＰＥ−ＥＧ２ＣＯＯＨ（化合物３）であり、より好ましくはＴＰＥ−ＣＯＯＨ（化合物１）である。なお、本発明の方法において、テトラフェニルエテン誘導体と試料とは検出媒体中で接触させることが好ましい。
【００４７】
検出媒体としては、特に限定されないが、有機溶媒、無機溶媒、又は有機溶媒と無機溶媒の混合溶媒を使用することができる。検出媒体は、例えば、一般式（Ｉ）で表されるテトラフェニルエテン誘導体中に存在するカルボキシル基の残基数に基づいて、媒体の種類及び（混合媒体であれば）各媒体の割合を変化させて使用することができる。使用される媒体としては、反応を阻害せず、検出材料（テトラフェニルエテン誘導体）及び試料（生体アミンを含む）を完全に又はある程度溶解するものであれば、特に限定はないが、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、イソブタノール、ｔ−ブタノール、イソアミルアルコ−ル、ジエチレングリコール、グリセリン、オクタノール、シクロヘキサノール、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシエタン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、塩化メチレン（ジクロロメタン）、１，２−ジクロロエタン、クロロホルム、ヘプタン、ヘキサン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、及び水が挙げられ、上記媒体を単独又はこれらの混合物として使用することもできる。例えば、化合物１については塩化メチレン、化合物２及び３については塩化メチレンとヘキサンとの１：１の混合物の使用が好ましい。
【００４８】
光照射に用いる光源は、凝集誘起型発光性分子の吸収波長近辺の波長を有する光を放射するものであればいかなるものを用いてもよく、凝集誘起型発光性分子の構造に応じて、キセノンランプ、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯等を用いることができる。なお、必要に応じて、キセノンランプからの放射光を分光して用いてもよく、簡便には、クロマトグラフィー作業において検出に用いる紫外線ランプを用いることもできる。検出は、一般に裸眼による目視でも容易に行えるが、蛍光光度計を用いることにより定量的データを得ることもできる。
【００４９】
本発明によれば、光照射（上記工程（ｃ））により、瞬時にして発光を視覚的に検出することができるため、本発明の生体アミンの検出は、非常に容易かつ迅速に行うことができる。検出材料（テトラフェニルエテン誘導体）と試料（生体アミン）との反応時間は、検出材料、試料、検出媒体、反応温度等により異なるが、５分〜２時間であり、好ましくは１０分〜１時間、より好ましくは３０〜４０分である。また、反応温度は、使用される検出溶媒等に基づいて設定可能であり、好ましくは室温である。
【００５０】
例えば、後述する実施例４に示されるように、検出材料として化合物１（１０μＭ）、試料として１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ；プトレシン）を用いた場合、ＢＤＡの濃度増加に伴い、蛍光強度が増加する（図２参照）。さらに、化合物１とＢＤＡ（１０μＭ）を３０分間反応させた場合の光照射による発光を示す写真（図２の挿入図右）からも明らかなように、蛍光の増大に基づいて、ＢＤＡの存在の有無を裸眼で容易に検出することができる。また、本発明の生体アミンの検出法の上記工程（ｄ）、即ち、「蛍光強度が接触前と比較して増大している場合に、試料中に生体アミンが存在すると判断する」において、「増大している」とは、限定されないが、テトラフェニルエテン誘導体と生体アミンとの接触前と比較して、接触後に視覚的に蛍光強度が増加していることが確認できれば足り、より具体的には、蛍光強度の増加は、好ましくは１．１倍、１．２倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、１０倍、５０倍、１００倍、又は１０００倍である。
【００５１】
さらに、本発明によれば、生体アミンを検出する際に観測される蛍光強度の結果を解析用ソフトウェア（例えば、Ｓｙｓｔａｔ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．，２００９，Ｖｅｒｓｉｏｎ  １３．００．０５）による線形判別法によって解析することにより、生体アミンの種類を判別することができる。後述する実施例４では、１０種類の生体アミンを試料とし、検出材料として化合物１〜３を用いた場合の蛍光強度の相違に基づき、線形判別法により各生体アミンを９８％という非常に高い確率で判別することができた（図３及び５を参照）。
【００５２】
また、本発明の生体アミンの検出法は、生体アミンに関連した疾患の診断にも応用することができる。プトレシン、スペルミジン、及びスペルミンなどの生体アミンは、例えば、それらの血中濃度の低下に伴う動脈硬化の発症といった障害に関連している。したがって、本発明の検出法によって生体アミンの存在を検出することができることから、本発明によれば、生体アミンに関連した各種疾患の診断方法も提供される。さらに、本発明によれば、試料中の生体アミンを検出するためのキットであって、（ａ）試料を入れるための容器、（ｂ）一般式（Ｉ）で表されるテトラフェニルエテン誘導体（例えば、化合物１〜３）、（ｃ）検出媒体、及び（ｄ）使用説明書を含むキットが提供される。
【実施例】
【００５３】
以下の実施例により、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例により何ら限定されるものではない。また、テトラフェニルエテン誘導体の合成に使用した試薬は、特に指示がない限り、和光純薬工業株式会社、関東化学株式会社、シグマアルドリッチジャパン株式会社から市販されているものを使用した。検出及び判別に用いたアミンのうち、ＥＤＡ、ＰｒＤＡ、ＰｅＤＡ、ＨｉｓｔＡ、ＴｒｙｐｔＡは和光純薬工業株式会社から、ＢＤＡ、ＨＤＡ、ＳｐｅｒｍＤ、ＳｐｅｒＭはナカライテスク株式会社から、フェネチルアミンは関東化学株式会社から市販されているものを使用した。
【００５４】
実施例１：化合物１の合成
以下のスキーム：
【００５５】
【化６】
2012051816.tif 000007
【００５６】
に従って化合物１を合成した。
【００５７】
磁気撹拌子を備えた１００ｍＬの三口ナスフラスコを窒素置換した。窒素雰囲気下、化合物４（１．００ｇ，２．０４ｍｍｏｌ；文献Daik, R.; Feast, W. J.; Batsanov, A. S.; Howard, J. A. K., New J. Chem., 1998, 1047-1049を参考にして合成した）、ＴＨＦ（１５ｍＬ）を加えて、-７８℃に冷却した。そこにｎ−ＢｕＬｉ（ヘキサン中、１．６５Ｍ，２．７０ｍＬ，４．４６ｍｍｏｌ）を、シリンジを用いて４分間かけて滴下し、-７８℃に保ち３０分間撹拌した。磁気撹拌子を備えた３００ｍＬの三口ナスフラスコを別途用意し、窒素置換し、ドライアイス（約５０ｇ）を入れた。その後、キャヌラーを用いて１００ｍＬのナスフラスコ中の溶液をドライアイス上に移し、ドライアイスがすべて消失するまで約２時間撹拌した。その後、１．５Ｍ硫酸（１０ｍＬ）を加えて反応を停止した。酢酸エチル（７０ｍＬ×３）で抽出した後に、有機層を飽和塩化ナトリウム水溶液（７０ｍＬ）で洗浄した。有機層に適当量の硫酸ナトリウムを加えて乾燥した後、減圧留去して、黄色ペースト状固体を得た（０．９６０ｇ）。次に、黄色ペースト状固体を酢酸エチル（１５０ｍＬ）に再び溶解させ、そこに飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１５０ｍＬ）を加え、分液操作を行った。水層に１５％塩酸（３０ｍＬ）を加え、水層が酸性になったことを確認してから水層を酢酸エチル（７０ｍＬ×３）で抽出し、飽和塩化ナトリウム水溶液（７０ｍＬ）で洗浄した。有機層に適当量の硫酸ナトリウムを加えて乾燥した後に減圧留去し、淡黄色固体１（０．６６３ｇ，１．５８ｍｍｏｌ）を収率７７％で得た。
【００５８】
シス／トランス混合物; 融点242.0-340℃ (decomp.);  1H NMR (アセトン-d6, 300MHz) δ7.06-7.09 (m, 8H, ArH), 7.15-7.20 (m, 20H, ArH), 7.81 (AA'BB', J=8.4Hz, 4H, ArH), 7.82 (AA'BB', J=8.4Hz, 4H, ArH); 13C NMR (75MHz, アセトン-d6) δ127.9, 128.0, 128.8, 128.9, 129.6, 129.7, 130.0, 130.1, 131.87, 131.90, 131.98, 132.03, 142.38, 142.42, 143.6, 143.7, 149.0, 149.1, 167.27, 167.31; HRMS (FAB, マトリックス=３−ニトロベンジルアルコール) C28H2016O4 ([M]+) m/zとしての計算値; 420.1362, 実測値; 420.1364.
【００５９】
実施例２：化合物２の合成
以下のスキーム：
【００６０】
【化７】
2012051816.tif 000008
【００６１】
に従って化合物２を合成した。
【００６２】
滴下漏斗、ジムロート冷却器、磁気撹拌子を備えた１００ｍＬの三口ナスフラスコにマグネシウム片（０．４５９ｇ，１８．９ｍｍｏｌ）を入れた。フラスコを加熱脱気し、マグネシウム片を活性化した。その後、マグネシウム片が浸る程度の量のＴＨＦ（１．５ｍＬ）を加え、滴下漏斗中には化合物６（２．００ｇ，３．１５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ溶液（１０ｍＬ）を入れた。化合物６を少量滴下し、また１，２-ジブロモエタンを数滴加えて、加熱し反応を開始させ、化合物６のＴＨＦ溶液を滴下した。滴下終了後、３０分間還流し室温まで冷却した。磁気撹拌子を備えた３００ｍＬ三口ナスフラスコを別途用意し、窒素置換し、ドライアイス（約５０ｇ）を３００ｍＬの三口ナスフラスコに入れた。その後、シリンジを用いて先に調製した１００ｍＬのナスフラスコ中の溶液をドライアイス上に移し、ドライアイスが消失するまで約２時間撹拌した。その後１．５Ｍ硫酸（２０ｍＬ）を加えた。反応混合物を酢酸エチル（１００ｍＬ×３）で抽出した後に、有機層を飽和塩化ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）で洗浄した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧留去すると、黄色固体が得られた（１．７０ｇ）。得られた黄色固体を酢酸エチル（１００ｍＬ）に再び溶解させ、そこに飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）を加え、分液操作を行った。水層に１５％塩酸（５０ｍＬ）を加えて水層が酸性になったことを確認してから水層を酢酸エチル（７０ｍＬ×３）で抽出し、飽和塩化ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）で洗浄した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥した後に減圧留去し、薄黄色固体２（１．０７ｇ，１．９０ｍｍｏｌ）を収率６０％で得た。
【００６３】
シス／トランス混合物; 1H NMR (CDCl3, 400MHz) δ1.77-1.81 (m, 16H, OCH2CH2+CH2CH2COOH), 2.41 (t, J=5.1Hz, 4H, CH2COOH), 2.42 (t, J=5.1Hz, 4H, CH2COOH), 3.87 (t, J=4.5Hz, 4H, OCH2), 3.90 (t, J=4.5Hz, 4H, OCH2), 6.58 (AA'BB', J=6.6Hz, 4H, ArH), 6.62 (AA'BB', J=6.6Hz, 4H, ArH), 6.88 (AA'BB', J=6.6Hz, 4H, ArH), 6.91 (AA'BB', J=6.6Hz, 4H, ArH), 6.98-7.09 (m, 20H, ArH), 11.06 (br, 4H, COOH); 13C NMR (75MHz, CDCl3) δ21.3 (×2), 28.5 (×2), 33.6 (×2), 67.0 (×2), 113.4, 113.5, 126.1 (×2), 127.5, 127.6, 131.3, 131.4, 132.5 (×2), 136.3 (×2), 139.6 (×2), 144.2 (×2), 157.2 (×2), 180.0 (×2). C36H36O6についての計算値：C, 76.57; H, 6.43. 実測値：C, 76.49 ; H, 6.24. HRMS (FAB, マトリックス=３−ニトロベンジルアルコール) C36H36O6 ([M]+) m/z としての計算値; 564.2512, 実測値; 564.2513.
【００６４】
実施例３：化合物３の合成
（１）中間体８の合成
以下のスキーム：
【００６５】
【化８】
2012051816.tif 000009
【００６６】
に従って中間体８を合成した。
【００６７】
磁気撹拌子を備えた５００ｍＬの三口ナスフラスコを窒素置換した。窒素雰囲気下、７（２８．０ｇ，１４７ｍｍｏｌ）、ピリジン（３００ｍＬ）を加えて０℃に冷却し、塩化ｐ−トルエンスルホン酸（５６．２ｇ，２９５ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応混合物を１Ｎ ＨＣｌ（３００ｍＬ）に注ぎ込み、塩化メチレン（２００ｍＬ×３）で抽出し、飽和塩化ナトリウム水溶液（２００ｍＬ×２）で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル、展開溶媒、塩化メチレン：酢酸エチル＝１０：１）で精製し、白色固体８（２８．６ｇ，８３．０ｍｍｏｌ）を収率５６％で得た。
【００６８】
融点53.7-55.1℃; 1H NMR (CDCl3, 300MHz) δ1.41 (s, 9H, tBu), 2.39 (t, J=6.6Hz, 2H, CH2COO), 2.43 (s, 3H, ArCH3), 3.61 (t, J=4.8Hz, 2H, CH2CH2COO), 3.61 (t, J=6.6Hz, 2H, TsOCH2CH2), 4.12 (t, J=4.8Hz, TsOCH2), 7.20 (d, J=8.4Hz, ArH), 7.77 (d, J=8.4Hz, ArH); 13C NMR (75MHz, CDCl3) δ21.6, 28.0, 36.1, 66.9, 68.3, 69.1, 80.7, 128.0, 129.8, 132.9, 144.8, 170.6. HRMS (FAB, マトリックス=３−ニトロベンジルアルコール) C16H25O6S ([M+H]+) m/zとしての計算値; 345.1372, 実測値; 345.1369.
【００６９】
（２）最終生成物の化合物３の合成
【００７０】
【化９】
2012051816.tif 000010
【００７１】
ジムロート冷却器、磁気撹拌子を備えた３００ｍＬの三口ナスフラスコを窒素置換した。窒素雰囲気下、化合物５（２．２５ｇ，６．１８ｍｍｏｌ）、アセトン（５０ｍＬ）、炭酸カリウム（５．１３ｇ，３７．１ｍｍｏｌ）、及び化合物８（４．６８ｇ，１３．６ｍｍｏｌ）のアセトン溶液（５０ｍＬ）を加え、３日間還流した。その後、室温まで冷却し、濾過した。濾液を減圧留去により適当量に減らし、水（２００ｍＬ）を加え、これを塩化メチレン（１００ｍＬ×３）で抽出し、飽和塩化アンモニウム水溶液（１００ｍＬ）、飽和塩化ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去すると黄色オイルが５．１７ｇ得られた。これをカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、展開溶媒 クロロホルム：酢酸エチル＝３０：１）を行うことで、生成物９と８の混合物が４．５３ｇ得られた。ついで、窒素置換した３０ｍＬナスフラスコに９と８の混合物（１．００ｇ）とアセトン（１０ｍＬ）を加え、この溶液を-６℃に冷却した後、臭化リチウム（２．６９ｇ，３０．９ｍｍｏｌ）を加えた。その後室温で２１時間撹拌した。その後水（３０ｍＬ）を加えて加水分解し、塩化メチレン（５０ｍＬ×３）で抽出、飽和塩化ナトリウム水溶液（５０ｍＬ×２）洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した後に溶媒留去すると黄色オイルが０．８２２ｇ得られた。これをカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、展開溶媒 塩化メチレン：酢酸エチル＝１０：１）で精製すると黄色オイル９（０．６１２ｇ，０．８６４ｍｍｏｌ）を換算収率６３％で得た。
【００７２】
シス／トランス混合物 (シス、トランスの帰属がつかないため、いずれか一方をa、他方をbとした) 1H NMR (CDCl3, 300MHz) δ1.42 (s, 9H, tBu, a), 1.43 (s, 9H, tBu, b), 2.50 (t, J=6.3Hz, CH2COO, 4H, a or b), 2.51 (t, J=6.3Hz, CH2COO, 4H, a or b), 3.72 -3.78 (m, 16H, CH2CH2COO+ArOCH2CH2, a+b), 4.00 (t, J=6.0Hz, ArOCH2, 4H, a or b), 4.01 (t, J=6.6 Hz, ArOCH2, 4H, a or b), 6.62 (AA'BB', J=8.7Hz, Ar, 8H, a+b), 6.89 (AA'BB', J=8.7Hz, Ar, 8H, a+b), 6.96-7.10 (m, 20H, ArH, a+b); 13C NMR (75MHz, CDCl3) δ28.1 (×2), 36.2 (×2), 67.0 (×2), 69.43, 69.44, 80.6 (×2), 113.6, 113.7, 126.1 (×2), 127.5, 127.6, 131.3, 131.4, 132.43, 132.45, 136.48, 136.50, 139.6 (×2), 144.1, 144.2, 157.1 (×2), 170.8 (×2). HRMS (FAB, マトリックス=３−ニトロベンジルアルコール) C44H52O8 ([M]+) m/zとしての計算値; 708.3662, 実測値; 708.3658.
【００７３】
磁気撹拌子を備えた１００ｍＬの二口ナスフラスコを窒素置換した。窒素雰囲気下、化合物９（１．９８ｇ，２．７９ｍｍｏｌ）及びギ酸（４０ｍＬ）を加え、室温で７時間撹拌した。反応後、ギ酸を減圧留去することで黄色ゴム状固体３（１．６３ｇ，２．７３ｍｍｏｌ）が収率９８％で得られた。
【００７４】
シス／トランス混合物 (シス、トランスの帰属がつかないため、いずれか一方をa、他方をbとした) 1H NMR (CDCl3, 300MHz) δ2.63 (t, J=6.3Hz, 8H, CH2COO, a+b), 3.77-3.83 (m, 16H, CH2CH2COO+ArOCH2CH2, a+b), 4.01 (t, J=5.7 Hz, 8H, ArOCH2, a or b), 4.02 (t, J=6.6Hz, 4H, ArOCH2, a or b), 6.61 (AA'BB', J=8.7Hz, 4H, Ar, a or b), 6.64 (AA'BB', J=8.7Hz, 4H, Ar, a or b), 6.88 (AA'BB', J=8.7Hz, 4H, Ar, a or b), 6.89 (AA'BB', J=8.7Hz, 4H, Ar, a or b), 6.99-7.08 (m, 20H, ArH, a+b), 8.99 (br, 4H, COOH, a+b); 13C NMR (75MHz, CDCl3) δ34.8, 34.9, 66.4 (×2), 66.9, 67.1, 69.4, 69.5, 113.6, 113.7, 126.2 (×2), 127.5, 127.6, 131.32, 131.34, 132.4, 132.5, 136.59, 136.64, 139.6, 139.7, 144.0, 144.1, 156.97, 157.02, 177.0, 177.5. HRMS (FAB, マトリックス=３−ニトロベンジルアルコール) C36H36O8 m/zとしての計算値; 596.2410, 実測値; 596.2406.
【００７５】
実施例４：生体アミンの検出
（１）１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ；プトレシン）の検出
実施例１で合成した化合物１を検出材料として使用し、生体アミンである１，４−ブタンジアミンを検出した。最初に、化合物１（２．１０２ｍｇ，４．９９９×１０-3ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（５０ｍＬ）に溶解させ、１００μＭのストックソリューションを調製した（「ストックソリューションＡ」とする）。次に、１，４−ブタジエンのストックソリューションを調製した。１，４−ブタンジアミン（０．８８１５ｍｇ，１０．０００×１０-6ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（１０ｍＬ）に溶解させた。このうち、１ｍＬを塩化メチレンで希釈して１０ｍＬとし、１，４−ブタンジアミンの１００μＭストックソリューションを調製した（「ストックソリューションＢ」とする）。ストックソリューションＡとＢを用いて、メスフラスコ（５ｍＬ）に［化合物１］＝１０μＭ、［１，４−ブタンジアミン］＝０〜１００μＭとなるように溶液を各種調製した。その後、３分間メスフラスコを激しく撹拌して、蛍光用石英セルに注ぎ、３０分間静置（ＬＤＡデータ取得の測定は１０分間静置）した後に蛍光測定をした。蛍光実験は、日立ハイテクノロジーズ社Ｆ−４５００形分光蛍光光度計を用い、励起波長３５０ｎｍ、励起側スリット５．０ｎｍ、蛍光側スリット５．０ｎｍ、スキャン速度１５ｎｍ／分で測定した。蛍光溶媒は蛍光分析用溶媒を用いた。
【００７６】
化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン（プトレシン）を添加した際の蛍光スペクトル変化（塩化メチレン中、励起波長３５０ｎｍ）を図２に示す。図２から明らかなように、化合物１を検出材料として使用した場合、４９０ｎｍ付近の蛍光が、１，４−ブタンジアミンの濃度増加とともに顕著に増大することが分かる。また、挿入図は、化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン（１０μＭ）を添加した場合の蛍光変化を示す写真である（励起波長３６５ｎｍ）。このように、本発明の化合物１を用いることにより、生体アミンを視覚的に容易に検出することができる。
【００７７】
（２）各種生体アミンの検出及び線形判別法による相関プロットによる解析
上記（１）と同様に、さらに化合物２及び３を検出材料として用い、生体アミン類（１，２−エチレンジアミン（ＥＤＡ）、１，３−プロパンジアミン（ＰｒＤＡ）、１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ）、１，５−ペンタンジアミン（ＰｅＤＡ）、１，６−ヘキサンジアミン（ＨＤＡ）、スペルミジン（ＳｐｅｒｍＤ）、スペルミン（ＳｐｅｒＭ）、ヒスタミン（ＨｉｓｔＡ）、トリプタミン（ＴｒｙｐｔＡ）、及びフェネチルアミン）を検出した。化合物１〜３の濃度を１０μＭとし、各種生体アミン類の濃度を５０μＭに調製後、４８０ｎｍにおける蛍光強度（化合物１：塩化メチレン中、化合物２及び３：塩化メチレン／ヘキサン＝１／１中；励起波長３５０ｎｍ）を測定した。結果を図３示す。使用した生体アミンの構造の相違によって、異なる凝集形態をとるため、化合物１〜３のそれぞれにおいて、蛍光強度の独自の差（パターン）が観察された（図３）。
【００７８】
また、図４は、化合物１（１０μＭ）に１，４−ブタンジアミン（ＢＤＡ）、スペルミン（ＳｐｅｒＭ）、及びヒスタミン（ＨｉｓｔＡ）（各生体アミン濃度は１０μＭ）を添加した場合の蛍光変化を示す写真である（塩化メチレン中、励起波長３６５ｎｍ）。生体アミンを視覚的に容易に検出することができるだけでなく、使用する生体アミンの種類に応じた蛍光強度の差を利用して、生体アミンの判別に利用できる。
【００７９】
さらに、上記の各種生体アミンについて得られた蛍光強度に基づいて、Ｓｙｓｔａｔ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．，２００９，Ｖｅｒｓｉｏｎ  １３．００．０５を用いて線形判別解析を行った。図５は、１０種類の生体アミン×２種の生体アミン濃度（１０μＭと５０μＭ）×３種類のテトラフェニルエテン誘導体（化合物１〜３）×８回測定＝４８０マトリックスを２次元でプロットした場合の線形判別の結果（相関プロット）を示す。図５に示すように、本発明の化合物１〜３を用いることにより、各種生体アミンの判別が可能となり、その判別率は９８％であった。
【００８０】
実施例５：マグロ缶抽出サンプルを用いたヒスタミンの検出
マグロ缶からの抽出サンプルを用いて、生体アミン（ヒスタミン）を検出した。具体的には、マグロ缶（いなば食品株式会社、ライトツナスーパーノンオイル）を水切りし、固体のマグロのみを実験に用いた。マグロ（５４．６５ｇ）にヘキサン／塩化メチレン＝１／１（２００ｍＬ）を加え、室温で１０分間超音波振とうし、生体アミンを抽出した。得られた溶液の１００ｍＬを、室温下、３０００ｒｐｍで１０分間遠心分離し、固体のマグロを取り除いた。上澄みをデカンテーションし、溶液を０．４５μｍメンブレンフィルターにて濾過をし、検出実験に用いた。次に、化合物２（２．８２ｍｇ，４．９９μｍｏｌ）をヘキサン／塩化メチレン＝１／１（５０ｍＬ）に溶解させ、化合物２の１００μＭストックソリューションを調製した。また、ヒスタミン（２．５２ｍｇ，２２．７μｍｏｌ）をヘキサン／塩化メチレン＝１／１（２５ｍＬ）に溶解させ、ヒスタミン１００ｐｐｍ（又はμｇ／ｍＬ）のストックソリューションを調製した。５ｍＬメスフラスコに、化合物２のストックソリューション０．５ｍＬ、マグロ缶抽出液１．０ｍＬ、ヒスタミンのストックソリューション０〜２．０ｍＬ、ヘキサン／塩化メチレン＝１／１（３．５〜１．５ｍＬ）を順次加えて、総量が５ｍＬになるようにして、固体マグロ時点でのヒスタミン含有量が０〜２００ｐｐｍとなるサンプル溶液を調製した。これを３分間撹拌した後、石英セルに移して１０分間静置した後に蛍光測定を行った。なお、ヒスタミンの含有量は固体マグロの段階での含有量であり、蛍光測定時、溶液状態での含有量ではない。
【００８１】
化合物２（１０μＭ）を検出材料として使用した場合、４８０ｎｍ付近の蛍光が、マグロの缶詰からの抽出媒体中でのヒスタミンの濃度増加とともに顕著に増大することが分かる（図６）。また、図７の写真は、化合物２（１０μＭ）にマグロの缶詰からの抽出媒体中のヒスタミン（左から０、２０、５０、１００ｐｐｍ）を添加した場合の蛍光変化を示す（励起波長３６５ｎｍ）。さらに、上記試料の蛍光測定から得られた蛍光強度をヒスタミンの濃度に対してプロットすることにより、検量線を作成することができる（図８）。
【産業上の利用可能性】
【００８２】
本発明は、標的に前処理を必要とせず、迅速、高感度、高選択的に生体アミンを検出でき、裸眼でも容易に判定可能な標的検出方法、並びに該標的検出に好適に用いられる標的検出材料を提供することができる。
【００８３】
本明細書に引用するすべての刊行物及び特許文献は、参照により全体として本明細書中に援用される。なお、例示を目的として、本発明の特定の実施形態を本明細書において説明したが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、種々の改変が行われる場合があることは、当業者に容易に理解されるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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