(57)【要約】【課題】コンパクトで脳の可塑性にも効果的な上肢回転運動用のリハビリ機器を実現する。【解決手段】平面的に回転する回転体と、前記回転体の外周近傍に設け前記回転体の回転軸に対し放射方向に傾斜可能に取り付けたノブと、前記回転体の回転軸を傾斜して固定するように固定手段を介して固定支持するものと、からなり、前記ノブを麻痺側の手で持ち更にその手を健常側の手で持つと共に回転軸周を回転させることにより、ノブの傾斜で手首はもとより、回転体が傾斜して固定支持してあるので、手の他、腕、肩にも大きな変化を与える運動ができる。この運動は自発的であり、更には本発明者の既出特許である複合リハビリ機器にも本発明を複合できるので、コンパクトな上、脳の可塑性促進に一層の効果的が期待できる。【選択図】図１
2012005523.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ノブ支持軸の先側に設けられたノブと、前記ノブ支持軸の他側をノブ方向可変手段により回転外周近傍に設けた回転体と、前記回転体を前記回転体の中心に設けた中心軸周に回転可能に固定手段を介して支持する固定支持台と、から成る上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項２】
前記ノブは、球形であることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項３】
前記ノブは、前記ノブ支持軸の先側が大径のキノコ型であることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項４】
前記回転体はリング状であり、リングの内側は回転体支持板で支持されることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項５】
前記回転体は円板状であることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項６】
前記回転体は板の折り曲げ体であり、中心軸を介してノブの反対側にはバランスウエイトを設けたことを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項７】
前記ノブ方向可変手段は、前記ノブ支持軸の角度が前記回転体の中心軸方向に可変であることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項８】
前記リング状の回転体の前記ノブ方向可変手段は、リング状の回転体のリングに対し放射方向に前記リングを包含するノブ固定台を設け、前記ノブ固定台を前記リング周に回動させ所定の傾斜角度で前記ノブ固定台に前記ノブ支持軸の他側を締付固定することを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項９】
前記円板状の回転体の前記ノブ方向可変手段は、円板状の回転体の上面に、中心軸に対し放射方向に蝶番を有するノブ固定台を、前記ノブ固定台の中心軸側を前記回転体上面に固定し、前記蝶番に対し反対側を前記回転体上面に対しノブ方向可変手段により傾斜角度を設定すると共に、前記傾斜角度を設定したノブ固定台に前記ノブ支持軸の他側を設けたことを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項１０】
前記板の折り曲げ体でなる回転体の前記ノブ方向可変手段は、Ｖ字状、あるいは梯形状
に折り曲げた板の平面部に開口し、前記開口のいずれかに前記ノブ支持軸の前記ノブの他端を挿入固定してなることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項１１】
前記固定支持台は、前記回転体の角度設定手段と、支持台と、からなることを特徴とする請求項１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項１２】
前記回転体の角度設定保持手段は、前記回転体の回転中心に設けた前記中心軸により前記回転体が回転可能に支持された角度設定板（可動側）と、前記支持台に略水平に固定された角度設定板（固定側）と、の各一辺を回動手段により回動可能に結合された構成を有し、前記角度設定板（可動側）の回動による角度設定後、角度設定保持手段により前記角度設定板（可動側）と角度設定板（固定側）とがなす角を保持することを特徴とする請求項１１記載の上肢回転運動用のリハビリ機器。
【請求項１３】
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、請求項１乃至１２および請求項１乃至１２に付随して使用される椅子とからなるリハビリ機器とを備え、前記手すり棒の内側に、少なくとも請求項１乃至１２および請求項１乃至１２に付随して使用される椅子の何れか一項に記載のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は上肢回転運動用のリハビリ機器に関するものであって、特に老人等の筋肉力の維持・向上を目指す運動用の他、脳梗塞、脳血栓、くも膜下出血等の脳血管障害で倒れた後に、片麻痺の後遺症が残った片麻痺症状者が、効果的なリハビリテーション（機能回復訓練）を行うことができるように、種々の工夫をしたものである。
【背景技術】
【０００２】
脳血管障害を発症した場合には、病院に入院して、医師により外科的治療（手術）や薬物を用いた内科的治療が行われる。
このような外科的治療・内科的治療が行われて、筋肉や靭帯等の軟組織を傷めたような急性症状の状態から脱却したとしても、身体運動に携わっている脳内の機能組織が損傷してしまうことが多くみられる。このような脳内機能組織の損傷が発生すると、体の左右のうちどちらか一方（片側）に麻痺が起こり、身体の半分を動かすことができなくなる状態、即ち片麻痺（半身不随）となる。
この場合、脳内に発生した損傷の位置や程度等に応じて、片麻痺の出る部分や、片麻痺の程度等が変わり、片麻痺の程度や障害の種類は個人差が大きい。
【０００３】
脳血管障害の後遺症として片麻痺が発生した場合には、片麻痺を軽減し更には身体機能を回復して家庭や職場に社会復帰するために、リハビリテーションが行われる。
脳血管障害の場合、急性期（発症から約１カ月以内）と回復期（発症後の約１カ月〜１年間）において、各時期に応じた最適な種類のリハビリテーションを如何に効果的に行うかが、機能回復において重要であると言われている。
【０００４】
従前では、片麻痺になると、破壊された脳神経細胞は再生しないから、片麻痺は治療しても回復しないと考えられていた。このため、片麻痺症状者のリハビリテーションは、麻痺の無い側の下肢や上肢を鍛えて、歩行や日常生活ができるようにすることが目標とされてきた。
しかし近年の脳科学の進歩によって、脳の一部が損傷されても、損傷を免れた他の部位が損傷された部位の役割を代行する能力、即ち可塑性があることが明らかになり、麻痺を克服することを目的としたリハビリテーション治療も行われてきている。
【０００５】
このためリハビリテーションにおいては、麻痺の無い側を鍛えて歩行や日常生活ができるようにするのみならず、麻痺の有る側を他人の介助等を受けながら動かして、麻痺側の腕や脚から脳に対して刺激を送ることにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を促す必要がある。
【０００６】
神経系の可塑化を行う際には、麻痺側の腕や脚を介助者等により動かすのに併せて、麻痺症状者は麻痺側の腕や脚を動かすようにイメージして、脳側から身体側に運動情報指令が伝わるようにイメージすることが効果的であると言われている。
つまり、麻痺側の腕や脚を強制的に動かして麻痺側の身体から脳に対して刺激（運動情報指令）を送るのに同期して、脳側から麻痺側の身体に向かって身体を動かすように指令する運動情報指令を送るようにイメージするという、双方向からの運動情報指令の連動により、可塑化を促進して機能回復を効果的に行うことができると言われている。
【０００７】
このため急性症状の状態から脱した後は、積極的にリハビリテーションが行われている。
急性期（発症から訳ヵ月以内）でのリハビリテーションは「理学療法」が中心となり、回復期（発症後の約１ヵ月〜１年間）でのリハビリテーションは、更に「作業療法」が追加される。
【０００８】
理学療法とは、身体機能に障害が生じた際に、その基本的な動作能力の改善を目的として運動療法や徒手的治療を行い、基本的身体能力の改善を図る療法である。この理学療法では、医師の指示に従い、理学療法士の補助によって、ゆっくりと寝返りをうったり、身体を動かしたりしてみることから始まる。
【０００９】
作業療法とは、いわば応用動作能力の改善を図る療法であり、ベッドに腰かけたり、物を握ったりする訓練から開始する。これにより、手足関節が拘縮することを防止している。
更に回復が進んでくると、更衣（着替え）・整容（姿・形を整える）といった身の周り動作や、歩行訓練や、食事・トイレ・入浴・洗面などの日常生活動作の獲得・改善を目的とした動作訓練を行う。このような作業療法は、当初はベッドサイドで開始し、その後は実際の場面での動作訓練を行う。
【００１０】
回復期のリハビリテーションが完了し、ある程度まで機能回復が得られたら、病院から退院をする。
退院後も、病院やリハビリ施設に定期的に通院してリハビリテーションを行うことが必要であり、医師や理学療法士が指示したメニューに沿った機能回復訓練を継続的に実行する。更に、片麻痺症状者自身も自発的・意欲的に身体を動かすように、との指導がされる。
このため自宅でのリハビリテーションの実行が重要であり、片麻痺の克服に向けての強い意欲と自主訓練の実行が必要である。
【００１１】
病院やリハビリ施設においては各種のリハビリ用機器を備え、このリハビリ用機器を用いたリハビリテーションが行われており、また自宅用のリハビリ用機器も開発されている。
リハビリ用機器としては、例えば、一対の直線状の並行棒を支柱により手すり状に水平に支持した歩行訓練用平行棒や、滑車に紐を掛けて紐の両端を左右の手で握り左右交互に紐を下方に引っ張る上肢上下運動訓練器や、自転車のペダル状の物を左右の手で握り回転させる上肢回転運動訓練器や、昇降階段や、足踏み運動装置など、各種のものが開発されている。
【００１２】
しかし、いずれもリハビリ機器には筋肉トレーニングを付加したものが多く、更には片麻痺症状者のように一方の側は健常であるのに片側を健常者用として構成された機器となっているものが少なく、両麻痺症状者用あるいは高齢者用として左右の両方共が電動式となったものや、左右の両方共を訓練可能としたものが殆どで、従って高価な上使用上の可塑化的効果が少なく一般家庭でリハビリ機器を用いてリハビリを継続することは困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】米抄００５７５９１６５
【特許文献２】特開２００７−５０２４９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上述したように、病院やリハビリ施設や自宅において、リハビリテーションが行われているが、実際に脳梗塞となり、後遺症として片麻痺となり、闘病やリハビリテーションを行ってきた体験者の話によると、現状のリハビリテーションでは、種々の不具合があることが判明した。
【００１５】
例えば入院時においては、片麻痺症状者は、リハビリテーションを行う熱意や意思があるにもかかわらず、殆どの時間をベッドの上で静養しつつ待機しており、リハビリテーションを行う時間が短く、また、その頻度も少ないものである。
これは、リハビリテーションを身体の片側の手足が不自由な片麻痺症状者に、一人で訓練を行わせるには危険を伴うため無理が有り、安全を確保すると共に効果的な訓練指導や介助を行うために、理学療法士や介助者が付き添って訓練をしなければならないからである。また、リハビリ設備の広さやリハビリ用機器の設置台数に制限があると共に、理学療法士や介助者の員数にも制限があるため、多数の片麻痺症状者が充分にリハビリテーションを行うことができないという事情もある。
【００１６】
一方、退院後においては、自宅でリハビリテーションを行う必要がある。このため各種の自宅用のリハビリ用機器は存在するが、それらは構造が複雑で大掛かりな上、回復対象機能が少なく高価なため、自宅で使用するには不便であり、しかも効果的な機能回復訓練をするには不足なものであった。
【００１７】
特に現在使用中の機器の多くは、上肢の関節は３次元の動きが可能であるのに、局所の曲げ伸ばし等と身体機能に対する適用が狭かったり、構造が複雑で電動式の多いリハビリ機器は高価であり自宅用としては不適なもの、あるいは目的が不明確なものなどが有り、片麻痺症状者となった者の実体験から言うと、現在のリハビリ用機器は、片麻痺症状者の身体的・精神的状態や要望を充分には考慮したものとはなっていない。
【００１８】
例えば特許文献１（米抄００５７５９１６５）に示す「前腕回外関節可動域の機能回復訓練のための装具」では、上肢の関節は３次元の動きが可能であるのに、２次元的に局所の曲げ伸ばし等と適用が狭く構成されている。
また、特許文献２（特開２００７−５０２４９）「リハビリテーション並びにトレーニングのための方法及び器械」では、３つの自由度に適用可能になっており、従って構造が複雑で高価であり自宅用には不適合なものである。
【００１９】
更に、病院で多く用いられている上肢回転訓練方法は、図８（イ）で示されるような上肢運動方法５０として、机５１上にタオル等の布材５４を置き、麻痺した左手５２（ここでは半身麻痺を左側とする）をその布材５４の上に置き、更に左手５２の上に健常な右手５３を載せ、右手５３の力で図８（ロ）のように十字方向や、図８（ハ）のように円を描かせるものである。
【００２０】
この目的は手首、腕、肩の運動であるが、実際には前記布材５４には手首の角度設定などの拘束力がないため、麻痺した左手の手首の運動としては非常に弱く、健常な右手だけでは動かすだけで精一杯で、従ってリハビリとしての効率が悪かった。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題を解決する本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器の構成は、
ノブ支持軸先側に設けられたノブと、前記ノブ支持軸の他側をノブ方向可変手段により回転外周近傍に設けた回転体と、前記回転体を前記回転体の中心に設けた中心軸周に回転可能に固定手段を介して支持する固定支持台と、を有することを特徴とする。
この場合、前記ノブは、球形であることを特徴とする。
更に前記ノブは、前記ノブ支持軸の先側が大径のキノコ型であることを特徴とする。
【００２２】
また本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器は、前記回転体はリング状であり、リングの内側は回転体支持板で支持されることを特徴とする。
更に前記回転体は円板状であることを特徴とする。
また前記回転体は板の折り曲げ体であり、中心軸を介してノブの反対側にはバランスウエイトを設けたことを特徴とする。
【００２３】
また本発明の前記ノブ方向可変ノブ方向可変ノブ方向可変手段は、前記ノブ支持軸の角度が前記回転体の中心軸方向に可変であることを特徴とする。
前記リング状の回転体の前記ノブ方向可変手段は、リング状の回転体のリングに対し放射方向に前記リングを包含するノブ固定台を設け、前記ノブ固定台を前記リング周に回動させ所定の傾斜角度で前記ノブ固定台に前記ノブ支持軸の他側を締付固定することを特徴とする。
また前記円板状の回転体の前記ノブ方向可変手段は、円板状の回転体の上面に、中心軸に対し放射方向に蝶番を有するノブ固定台を、前記ノブ固定台の中心軸側を前記回転体上面に固定し、前記蝶番に対し反対側を前記回転体上面に対しノブ方向可変手段により傾斜角度を設定すると共に、前記傾斜角度を設定したノブ固定台に前記ノブ支持軸の他側を設けたことを特徴とする。
また、前記板の折り曲げ体でなる回転体の前記ノブ方向可変手段は、Ｖ字状、あるいは梯形状に折り曲げた板の平面部に開口し、前記開口のいずれかに前記ノブ支持軸の前記ノブの他側を挿入固定してなることを特徴とする。
【００２４】
本発明の前記固定支持台は、前記回転体の角度設定保持手段と、支持台と、からなることを特徴とする。
また前記回転体の角度設定保持手段は、前記回転体の回転中心に設けた前記中心軸により前記回転体が回転可能に支持された角度設定板（可動側）と、前記支持台に略水平に固定された角度設定板（固定側）と、の各一辺を回動手段により回動可能に結合された構成を有し、前記角度設定板（可動側）の回動による角度設定後、前記角度設定板（可動側）と角度設定板（固定側）とがなす角を保持することを特徴とする。
【００２５】
更に複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、本発明および本発明に付随して使用される椅子とからなるリハビリ機器とを備え、前記手すり棒の内側に、少なくとも本発明および本発明に付随して使用される椅子のうち何れか一項に記載のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器である。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器の特徴は、主として、回転体と、その外周近傍に前記回転体を回転させるために手に把持させるためのノブを有し、症状に応じてノブを支持するノブ支持軸の方向を設定するノブ方向可変手段と、前記回転体そのものを麻痺患者の症状に応じて傾斜させ保持する固定支持台の角度設定保持手段から成る。
この効果としては、前記ノブ方向可変手段により前記回転体の軸方向に対してノブの方向（支持軸の方向）を並行と違えることにより、前記回転体を１８０度回転させれば逆方向を向かせることができ、麻痺の手を該ノブにしっかり把持させれば、前記回転体の回転により、手首を大きく変化（運動）させることができ、これにより、腕、肩も大きく運動させることができる。
そして本動作は自発行為であるため、前記脳の可塑性にも好影響を得られ、更に前記回転体の傾斜角を固定手段により効果を最適に図れると共に、様々な症状に適応できる。
【００２７】
更に、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器か、あるいは、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器に併用して使用する椅子の何れかの一部あるいは全部を、本発明の発明者が既に提案している複合リハビリ機器（特願２０１０−０９１１９４）と共に使用するものである。
即ち、本発明の発明者が既に提案ずみの前記複合リハビリ機器に複合して本発明の使用を提案しているが、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器の使用の前後に、前記複合リハビリ機器の上肢に関連した運動、即ち腕回転運動用のリハビリ機器、更には腕回転運動用のリハビリ機器と連結された脚回転運動用のリハビリ機器を使用して、飽きさせないだけでなく自発的なリハビリを長時間実現できうるものである。
以上により前述の脳の可塑性がより一層促進されると共に、リハビリ機能を複合させたため小スペースで適応できるので、自宅においても使用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】上肢回転運動用のリハビリ機器使用説明図。
【図２】リング状回転体とノブの方向可変手段説明図。          （イ）リング状回転体の平面図。（ロ）ノブの方向可変手段で、（イ）のＡＡ矢視図。
【図３】円板状回転体とノブの方向可変手段説明図。（イ）円板状回転体の平面図。          （ロ）ノブの方向可変手段で、（イ）のＢＢ矢視図。
【図４】板の折り曲げ体でなる回転体とノブの方向可変手段説明図。（イ）板の折り曲げ体でなる回転体の平面図。          （ロ）ノブの方向可変手段で、（イ）のＣＣ矢視図。
【図５】ノブの形状と効果説明図。
【図６】回転体の傾斜角度と、それに伴うノブの取り付け角度への影響説明図。          （図示しない患者Ｐは図１同様に右側で操作）
【図７】本発明を加えて総合的に構成した複合リハビリ機器。
【図８】従来から行われている机上での上肢回転リハビリ運動説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下発明を実施するための形態について、実施例に基づき詳細に説明する。
【実施例】
【００３０】
図１は本発明の実施例に係る、上肢回転運動用のリハビリ機器１の側面図である。
即ち、本発明の機器を用い上肢回転運動を行うに当たり、十分な剛性を有する足１６上に固設された支持柱１５とからなる支持台と、回転体（ここではリング状回転体２）の傾斜角設定・保持機能を有する角度設定保持手段８と、からなる固定支持台１４の、前記角度設定保持手段８上に回転体（ここではリング状回転体２）が回転中心の位置に中心軸７で回転自在に保持されている。そして、リング状回転体２の外周近傍にはリングに巻回して設けられたノブ固定台４を介してノブ３が設けられている。
【００３１】
本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１を使ってリハビリ運動を行う患者（主として片麻痺者を指すが、以下患者という）Ｐは、先ず角度設定保持手段８の蝶番１０で開閉可能に結合された角度設定板（可動）９と角度設定板（固定）１１のうち、角度設定板（可動）９を所定の角度に設定し、一端を回動自在に角度設定板（可動）９に設けたスライド板１３の長穴に設けた角度設定ネジ１２を、角度設定板（固定）１１に絞め込むことで、前記角度設定およびその角度が保持される。
このように角度設定保持手段８の角度設定板（可動）９の角度を設定すると、角度設定板（可動）９と中心軸だけで回動可能に結合された回転体も角度設定板（可動）９に平行なので、結果として角度設定板（可動）９と同じ角度に傾斜する。
従って、蝶番１０が患者Ｐの側に有ると、図１の様に角度設定板（可動）９の傾斜に伴い回転体２も患者Ｐ側に傾斜することになる。（矢印参照）
【００３２】
次に患者Ｐは、回転体の外周近傍に設けたノブの調整を行う。
即ち図２（ロ）において、ノブ支持軸３ａを緩め、リング状回転体２に対しノブ固定台４を回転可能とする。その後リング状回転体２に対し放射方向にノブ固定台４を回転させて所定角に設定した後、ノブ支持軸３ａを締めると、ノブ支持軸３ａの先側に設けられたノブ３も放射状方向に回転して、所定位置に設定される。
なお、ノブ３とノブ支持軸３ａとは、回転可能に抜けることなく結合されている。
【００３３】
以上のようにして設定された本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１に対面し、図１のように患者Ｐは椅子１６に座る。
そして先ず、麻痺側の手を健常側の手で前記ノブ３の上に置き、更に健常側の手で麻痺側の手を包むように上に置き、補助的にノブ３を握らせた後、健常側の手で前記リング状回転体２を回転させる。
回転方向はどちらでも良いが、一方向をしばらく行ったら逆方向になるようにし、双方向に使うことが好ましい。
【００３４】
なお、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１の使用にあたっては、使用者である患者Ｐの、症状の程度や筋肉状態により設定を変える必要が有り、その時は前述のように角度設定保持手段８で回転体２の角度を変えると共に、ノブ方向可変手段５によりノブ３の方向も変える必要がある。
前述したように、回転体の回転は健常な側の手で行われるので、その動作は自発的であり、脳の可塑性の促進に大いに寄与できる。
【００３５】
次に図２〜図４を用いて種々の回転体の構成について説明する。
図２（イ）はリング状回転体２の平面図で、形状としては自動車のハンドル様である。即ち、回転体は外周のリング２と回転体支持板６とから成り、中心軸７を中心に回動
するようになっている。
またノブ３の取り付け方法は、図２（イ）のＡＡ矢視図である図２（ロ）に見られるように、リング２の周りをノブ固定台４で囲み、ノブ３の位置を設定後、ノブ支持軸３ａの前記他側でノブ固定台４とリング２とを締め付け固定する。この結果ノブ３の位置が決まる。
【００３６】
図３（イ）は円板状回転体２０の平面図で、回転の中心は中心軸２１であり、中心に対して放射方向にノブ方向可変手段２３が設けられている。
ノブ２２の取り付け方法は、図３（イ）のＢＢ矢視図である図３（ロ）に見られるように、放射方向に設けられたノブ方向可変手段２３は、ノブ固定台２４の固定部２６が円板状回転体２０の上面で中心軸側に取り付けられ、蝶番２５を介してノブ固定台２４の反対側（外周側）は揺動可能となっている。
【００３７】
そのノブ固定台２４には先側にノブ２２を設けたノブ支持軸２２ａが略直角、
に設けられていて、更にその揺動可能なノブ固定台２４の裏面には自在継手２７ａが設けられており、その自在継手２７ａにはノブ角度調整ネジ２７の一端が接続され、そのネジは円板状回転体２０と螺合しており、ネジの回転によりノブ固定台２４の角度が可変できるので、これを利用してノブ２２の位置（角度）を設定できる。
なお、角度設定保持手段８は回転体の種類に依らず、共用できるので、図２と同じものとした。
【００３８】
図４（イ）は板の折り曲げ体でなる回転体３０の平面図で、中心軸３１周を回転するようになっている。
そしてノブ方向可変手段３３は前記回転体３０の先端（回転外周）近傍に設けてある。
即ち、板材の先端を図４（イ）のＣＣ矢視図である図４（ロ）のように、ノブ方向可変手段３３として先端部分を開いたコの字形に折り、出来た３つの面に貫通孔３５を明け、そこの一つにノブ支持軸３２ａの他側を差し込み固定する。
これによりノブ位置は決まるが、前記二つの回転体（リング状、円板状）とは異なり、
自由な角度設定はできないが、角度が決まれば製作は容易である。
本実施例ではノブ方向可変手段３３の折り方をコの字形としたが、Ｖ字形でも良く、更にはその形を複数つないだ連続型でも良い。
なお中心軸３１を介して、ノブ３２の反対側には、板の折り曲げ体でなる回転体３０が平衡である必要があれば、バランスウエイト３６を設けても良い。
【００３９】
図５は本発明に適用される代表的なノブで、（イ）は球型、（ロ）はきのこ型、（ハ）は棒状型であり、図示しないが、ノブ（Ｎ）とノブ支持軸（Ｊ）とは相対的に回転可能となっており、一体的に使用する。なお取付けの関係からノブ支持軸（Ｊ）はネジが多い。
特性としては、（イ）の球型は握り易いが、傾斜角が大きくなると手とノブとの滑りが大きくなり手首を強制的に曲げたい時には効果が少ない。
（ロ）のきのこ型は、握り易さも良く、また（イ）程には滑りも無く本発明には最も適している。とはいえ、逆に過度なリハビリで、手首を痛めないことが必要である。
（ハ）の棒状型は方向性が強く、持ち方あるいは設定角度によっては前記回転体の１回転でも、握っていた手が離れることが考えられる。
しかし、握り安く、方向によっては使い易い。
【００４０】
次に図６を用いて回転体の傾斜角度と、それに伴うノブ３の取り付け角度への影響を説明する。（図示しないが、患者Ｐは図１同様右側に居るものとする）
なおノブ３は球状でノブ支持軸方向が内側を向いている場合で、回転体はリング状で説明する。
図６（イ）は回転体が水平の場合で、この時は腕ｐの方向に対し手首位置（矢印）が良く曲がっているのがわかる。
図６（ロ）は回転体が４５度の場合で、手首の曲がり（矢印）は（イ）より更に大きく、（イ）に比べて上下効果が有り、従って手だけでなく腕ｐ、肩への効果が大きくなる。
図６（ハ）は回転体が垂直（回転軸が水平）の場合で、これは回転体が患者に最も近づくため、腕ｐの方向すら変わり、手首だけでなく腕、肩への効果が非常に大きくなる。
ただし、ノブをしっかり持っていると、手首への負担が大きくなることがある。
【００４１】
なお詳述していないが本発明の関連動作をまとめると、本発明の構成では前記説明により、片麻痺症状者では最大、健常な片手で麻痺した他の手の回転運動が、ノブの傾斜、更には回転体の傾斜を設定でき、このため上肢全体を動かして行う運動であり、しかも健常な手で麻痺肢の運動を行うもので、これはリハビリのなかでも動作の大きい自発的な運動である。
【００４２】
以上のような健常の手足による麻痺肢の運動は自発的な運動であり、機能回復訓練として効果的であって、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的にうながすことができる。
【００４３】
図７は本発明者が提案している複合リハビリ機器８０（特願２０１０−０９１１９４）で、連続歩行用のリハビリ機器１００として適度の高さの支柱１０５にループ状の手すり１０６と、その手すり１０６内に本体支柱２０１に設けた手回転運動用のリハビリ機器αと足回転運動用のリハビリ機器βから成る回転運動用のリハビリ機器２００とを有し、更に前記手回転運動用のリハビリ機器αと足回転運動用のリハビリ機器βとは、歯付プーリー２１２と２２２とが歯付ベルト２３０を介して連動し、それぞれクランク２１３と２２３とが回転して駆動可能となっている。
【００４４】
なお、ループ状の手すり１０６内に入るには、手すりの一部である１０６ｃの左端に設けたスリーブ１０８ａを右にスライドさせ、蝶番１０８ｂで矢印のように手すり１０６ｃを下に曲げるか、又は手すり１０６ｂの継ぎ目１０７ａ、１０７ｂの一方を抜いて他方を中心に回転させれば入口ができるので、その入口を利用する。
【００４５】
これまで健常な手または足で麻痺部のリハビリを行うと神経系の可塑化をうながせると述べてきたが、自発的な運動であれば同種の運動（手関連、脚関連…など）を継続して行うと、やはり可塑性に効果が有る。
【００４６】
そこで、図７の複合リハビリ機器８０における連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状のエリア（手すり１０６）内の支柱１０５に、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１を設けるかまたは、本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１と共用する図１で示す椅子７０との少なくとも一方を配置し、前記エリアを含む場所で上肢回転運動用のリハビリ機器１の筋肉力の維持・向上運動あるいはリハビリ運動を行うようにすれば、占有面積を少なくできると共に、上肢回転運動用のリハビリ機器１の使用の前後の短時間内に複合リハビリ機器８０内の手関連機器、例えば手回転運動（α）などの同種の運動を連続して行うことができるので、各種運動の複合化による自発的運動の意識も高まり、可塑性に一層効果が有る。
なお、前記複合リハビリ機器８０の支柱１０５に設けた本発明の上肢回転運動用のリハビリ機器１は、図７の矢印のように支柱１０５周を回転可能としたので、不使用の場合は
邪魔にならない位置に回転させておけば良い。
【符号の説明】
【００４７】
１    上肢回転運動用のリハビリ機器
２    リング状回転体
３    ノブ
５    ノブ方向可変手段
８    角度設定保持手段
１４  固定支持台
１６  椅子
２０  円板状回転体
２２  ノブ
２３  ノブ方向可変手段
２４  ノブ固定台
２７  ノブ上肢回転運動用のリハビリ機器１角度調整ネジ
３０  板の折り曲げ体でなる回転体
３２  ノブ
３３  ノブ方向可変手段
３６  バランスウエイト
５０  上肢運動方法
５１  机
５４  布材
８０  複合リハビリ機器
１００  連続歩行用のリハビリ機器
１０５  支柱
Ｐ    患者（片麻痺者）
ｐ    腕
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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