(57)【要約】【課題】  コスト低減が可能なレゾルバを提供すること。【解決手段】  ロータ２と磁極部を備えたステータ１０とを備え、ロータ２の回転と共に磁極部のギャップパーミアンスが正弦波状に周期変化するようロータ２の形状が定められるレゾルバ１において、所定位置に配置される第１の磁極部１１と、該第１の磁極部１１に対してギャップパーミアンスの周期変化における９０度の位相変化に対応する位置に配置される第２の磁極部１２と、同じく１８０度の位相変化に対応する位置に配置される第３の磁極部１３で構成される。磁極部を励磁する励磁コイル２０は、第１の磁極部と第３の磁極部とに同方向で同一巻数に巻回され、第２の磁極部には第１の磁極部の励磁コイル２０の巻回に対して逆方向で同一巻数に巻回される。出力コイル３０は第１の磁極部と第２の磁極部と第３の磁極部とに同方向で同一巻数で巻回される。【選択図】  図１
2012005327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸を中心にして回転するロータと、該ロータの周囲に配置されて複数の磁極部を有するステータとを備え、前記磁極部には前記磁極部を励磁する励磁コイルと出力コイルとが巻回され、前記ロータの回転と共に前記磁極部のギャップパーミアンスが正弦波状に周期変化するように前記ロータの形状が定められているレゾルバにおいて、
前記複数の磁極部は、少なくとも、所定位置に配置される第１の磁極部と、該第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における９０度の位相変化に対応する位置に配置される第２の磁極部と、前記第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における１８０度の位相変化に対応する位置に配置される第３の磁極部とであり、
前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回されると共に、前記第２の磁極部には前記第１の磁極部の励磁コイルの巻回に対して逆方向で巻回され、
前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回されているレゾルバ。
【請求項２】
前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回され、
前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回されている請求項１に記載のレゾルバ。
【請求項３】
前記第１の磁極部に巻回された出力コイルと前記第２の磁極部に巻回された出力コイルとが直列接続されると共に、該直列接続された前記第１の磁極部に巻回された出力コイルと前記第２の磁極部に巻回された出力コイルとの両端の信号を検出するように構成される請求項１または２に記載のレゾルバ。
【請求項４】
前記第２の磁極部に巻回された出力コイルと前記第３の磁極部に巻回された出力コイルとが直列接続されると共に、該直列接続された前記第２の磁極部に巻回された出力コイルと前記第３の磁極部に巻回された出力コイルとの両端の信号を検出するように構成される請求項３に記載のレゾルバ。
【請求項５】
前記第１の磁極部に巻回される励磁コイルと前記第２の磁極部に巻回される励磁コイルと前記第３の磁極部に巻回される励磁コイルとが直列に接続されている請求項１乃至４いずれか１項に記載のレゾルバ。
【請求項６】
回転軸を中心にして回転するロータと、該ロータの周囲に配置されて複数の磁極部を有するステータとを備え、前記磁極部には前記磁極部を励磁する励磁コイルと出力コイルとが巻回され、前記ロータの回転と共に前記磁極部のギャップパーミアンスが正弦波状に周期変化するように前記ロータの形状が定められているレゾルバにおいて、
前記複数の磁極部は、少なくとも、所定位置に配置される第１の磁極部と、該第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における９０度の位相変化に対応する位置に配置される第２の磁極部と、前記第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における１８０度の位相変化に対応する位置に配置される第３の磁極部とであり、
前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回され、
前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数で巻回されると共に、前記第２の磁極部には前記第１の磁極部の励磁コイルの巻回に対して逆方向に巻回されているレゾルバ。
【請求項７】
前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回され、
前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回されている請求項６に記載のレゾルバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータの回転軸の回転位置検出等に用いられるレゾルバに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のレゾルバとして、機械角で３６０°／ｎ（ｎは２以上の整数）の角度範囲（電気角における３６０°）内に４×ｋ個（但しｋは１以上の整数）の磁極部を備えており、各磁極部には、複数の磁極部をそれぞれ交互に異なる極性に励磁する励磁巻線（励磁コイル）と、各磁極部のうち一つ置きの磁極部には交互に巻線方向が異なるように巻線導体が巻回されて形成された複数の検出用巻線部が直列に接続されて構成された第１の検出用巻線と、残りの一つ置きの磁極部には交互に巻線方向が異なるように巻線導体が巻回されて形成された複数の検出用巻線部が直列に接続されて構成された第２の検出用巻線とが巻装（巻回）されたｎＸリラクタンスレゾルバが開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、特許文献２には従来のレゾルバ（角度検出器）として、４つの磁極を用いた、上述と同様の構成について説明がされている（例えば、特許文献２の図３を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１６８６５２号公報
【特許文献２】特開平８−１７８６１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１および特許文献２では、ひとつの磁極部の検出用巻線（出力コイル）からの出力は搬送波（励磁コイルに励磁される励磁電圧）を振幅変調したものであるがその振幅はゼロになることはない。つまり出力コイルからの出力Ｖは以下の式となる。
【０００６】
Ｖ＝（Ｋ+ａ・sinθ）・sinωt
θは電気角換算されたロータ回転角（θ＝ｎ×機械角）、ωは励磁周波数、ｔは時間、Ｋは搬送波を振幅変調したその振幅の中央値を示す変圧比、ａはロータの回転に伴うＶのＫからの変化量である。
【０００７】
ここで電気角で１８０度位相がずれている１個おきの出力コイルを逆巻きに接続し、振幅のオフセット：Ｋをゼロにしている。すなわち、各磁極部（電気角で９０度ずつ位相がずれている）を並び順にｍ＝１，２，３・・・と番号を付け、磁極部ｍにおける出力をＶＣｍであらわすと、ＶＣ１とＶＣ３は、
ＶＣ１＝（Ｋ+ａ・cosθ）・sinωt
ＶＣ３＝（Ｋ+ａ・cos（θ＋π））・（−sinωt）＝ −（Ｋ−ａ・cosθ）・sinωt
と表される。
【０００８】
ここで、磁極部ｍ＝３に巻回された出力コイルは磁極部ｍ＝１の出力コイルと逆巻きであることから、磁極部ｍ＝１とｍ＝３に巻装された２つの出力コイルを直列接続したときの２個の検出用巻線の両端からの出力Ｖ１は、以下の様にＫが相殺されて、出力Ｖ１の包絡線がsinθで変化する信号とできる。
【０００９】
Ｖ１＝ＶＣ１＋ＶＣ３＝２ａ・sinθ・sinωt
角度信号を得るためにはさらにcosθで振幅変化する出力が必要であるため、上述のｍ＝１、３の磁極部に巻装された出力コイルそれぞれに対して電気角が９０度ずれた磁極部（ｍ＝２，４）に巻装された出力コイルが必要となる。すなわち、上記と同様にして、
ＶＣ２＝（Ｋ+ａ・cos（θ＋π／２））・sinωt＝（Ｋ−ａ・sinθ）・sinωt
ＶＣ４＝（Ｋ+ａ・cos（θ＋３・π／２））・（−sinωt）＝−（Ｋ＋ａ・sinθ）・sinωt
Ｖ２＝ＶＣ２＋ＶＣ４＝−２ａ・cosθ・sinωt
が得られる。従って、sinθ、cosθが得られ、θを演算することができ、ロータ回転角（機械角）を求めることができる。
【００１０】
このように、機械角に対する電気角の動きが１倍の場合（１Ｘ）上記のように最低４つの磁極、励磁コイル、出力コイルが必要となる。ｎ倍の場合（ｎＸ）は、４ｎ個の磁極、励磁コイル、出力コイルが必要となっていた。
【００１１】
本発明は、コスト低減可能なレゾルバを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決する第１の課題解決手段は、回転軸を中心にして回転するロータと、該ロータの周囲に配置されて複数の磁極部を有するステータとを備え、前記磁極部には前記磁極部を励磁する励磁コイルと出力コイルとが巻回され、前記ロータの回転と共に前記磁極部のギャップパーミアンスが正弦波状に周期変化するように前記ロータの形状が定められているレゾルバにおいて、複数の磁極部は、少なくとも、所定位置に配置される第１の磁極部と、該第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における９０度の位相変化に対応する位置に配置される第２の磁極部と、前記第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における１８０度の位相変化に対応する位置に配置される第３の磁極部とであり、前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回されると共に、前記第２の磁極部には前記第１の磁極部の励磁コイルの巻回に対して逆方向で巻回され、前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回されている点である。
【００１３】
上記課題を解決する第２の課題解決手段は、前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回され、前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回されている点である。
【００１４】
上記課題を解決する第３の課題解決手段は、前記第１の磁極部に巻回された出力コイルと前記第２の磁極部に巻回された出力コイルとが直列接続されると共に、該直列接続された前記第１の磁極部に巻回された出力コイルと前記第２の磁極部に巻回された出力コイルとの両端の信号を検出するように構成される点である。
【００１５】
上記課題を解決する第４の課題解決手段は、前記第２の磁極部に巻回された出力コイルと前記第３の磁極部に巻回された出力コイルとが直列接続されると共に、該直列接続された前記第２の磁極部に巻回された出力コイルと前記第３の磁極部に巻回された出力コイルとの両端の信号を検出するように構成される点である。
【００１６】
上記課題を解決する第５の課題解決手段は、前記第１の磁極部に巻回される励磁コイルと前記第２の磁極部に巻回される励磁コイルと前記第３の磁極部に巻回される励磁コイルとが直列に接続されている点である。
【００１７】
上記課題を解決する第６の課題解決手段は、回転軸を中心にして回転するロータと、該ロータの周囲に配置されて複数の磁極部を有するステータとを備え、前記磁極部には前記磁極部を励磁する励磁コイルと出力コイルとが巻回され、前記ロータの回転と共に前記磁極部のギャップパーミアンスが正弦波状に周期変化するように前記ロータの形状が定められているレゾルバにおいて、前記複数の磁極部は、少なくとも、所定位置に配置される第１の磁極部と、該第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における９０度の位相変化に対応する位置に配置される第２の磁極部と、前記第１の磁極部に対して前記ギャップパーミアンスの周期変化における１８０度の位相変化に対応する位置に配置される第３の磁極部とであり、前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同方向で巻回され、前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数で巻回されると共に、前記第２の磁極部には前記第１の磁極部の励磁コイルの巻回に対して逆方向に巻回されている点である。
【００１８】
上記課題を解決する第７の課題解決手段は、前記励磁コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回され、前記出力コイルは、前記第１の磁極部と前記第２の磁極部と前記第３の磁極部とに同一巻数もしくは略同一巻数で巻回されている点である。
【発明の効果】
【００１９】
第１〜３、６，７の課題解決手段によれば、従来の磁極部、励磁コイル、出力コイルのうち少なくとも１つにおいて必要最低数を４個から３個に減らすことができる。また、機械角で３６０°／ｎ、すなわちｎ倍の場合（軸倍角ｎＸ）は、４ｎ個必要であった磁極部、励磁コイル、出力コイルのうち少なくとも１つにおいて、その数を３ｎ個に減らすことができる。励磁コイル、出力コイルのうち少なくともいずれか一つの巻回も不要となるため、コイル巻回のためのタクトタイムも短縮できる。
【００２０】
第４、第５の課題解決手段によれば、所望する信号を直接的に検出できるため、さらにコスト低減可能なレゾルバとすることができる。  
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の実施形態におけるレゾルバを正面から見た説明図である。
【図２】励磁コイル、出力コイルの巻回を説明する説明図である。
【図３】出力コイルに発生する波形の一例である。
【図４】別実施形態におけるレゾルバを正面から見た説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。
【００２３】
図１に本発明の実施形態のレゾルバ１の全体の構成を示す。本実施形態におけるレゾルバ１は、ｎＸバリアブルリラクタンスレゾルバ（ＶＲ形レゾルバ）における１Ｘ（ｎ＝１）の場合である（機械角＝電気角）。
【００２４】
図１に示すレゾルバ１の中央には後述する磁性体でできたロータ２が回転し、その周囲には同じく磁性体からなるステータ１０が配置される。ステータ１０には、後述するロータ２の回転中心に向かって突出した３つの磁極部（第１の磁極部１１、第２の磁極部１２、第３の磁極部１３）が設けられている。磁極部のロータ２側の対向面は、ロータ２の回転中心を中心とした円弧となるよう形成されている。
【００２５】
詳細は後述するが、各磁極部には励磁コイル２０（第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３）と出力コイル３０（第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３）が巻回されている。この際、励磁コイル２０と出力コイル３０は、例えば絶縁体ボビンを介して各磁極部に巻回される。
【００２６】
ロータ２は、その回転とともに各磁極部においてギャップパーミアンスの円周方向の位置に対する変化が正弦波状に変化するよう外形寸法が設計される。本実施形態では１Ｘのため、ロータ２の機械角１回転につき、ギャップパーミアンスの円周方向の位置に対する変化が１周期で変化する。
【００２７】
３つの磁極部（第１の磁極部１１、第２の磁極部１２、第３の磁極部１３）は、周方向において相互に電気角で９０度ずつずらした位置に設けられる。具体的には、図１のように、電気角の角度０度位置に第１の磁極部１１、同９０度位置に第２の磁極部１２、同１８０度位置に第３の磁極部１３が配置される。換言すると、３つの磁極部はロータ２の回転と共に生じるギャップパーミアンスの周期的な変化位相０〜１８０度において、０度位置から９０度おきに配置されている。このような位相関係で３つの磁極部が配置されると共に、第２の磁極部１２に隣り合って第１の磁極部１１、第３の磁極部１３が配置される。
【００２８】
励磁コイル２０は、各磁極部に対して同一巻数（略同一巻数でもよい）で巻回される。図１に示す第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３は、それぞれ第１の磁極部１１、第２の磁極部１２、第３の磁極部１３に巻回される励磁コイル２０である。
【００２９】
本実施形態における第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３の巻回方向と接続、および、第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３の巻回方向と接続を図２に示す。
【００３０】
図２に記載のように、第１の励磁コイル２１と第２の励磁コイル２２と第３の励磁コイル２３とは直列に接続される。
【００３１】
ここで、第２の励磁コイル２２は、第１の励磁コイル２１及び第３の励磁コイル２３の巻回方向に対して逆向きに巻かれる。これは第２の磁極部１２における磁気方向を、第２の磁極部１２と隣り合う第１の磁極部１１及び第３の磁極部１３の磁気方向に対して変えるためである。
【００３２】
出力コイル３０は、各磁極部において同一巻数（略同一巻数でもよい）、同方向で巻回される。図１に示す第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３は、それぞれ第１の磁極部１１、第２の磁極部１２、第３の磁極部１３に巻回される出力コイル３０である。
【００３３】
なお、励磁コイル２０の巻数と出力コイル３０の巻数とは、同一の場合もあるし、異なる場合もある。
【００３４】
図２に記載のように、本実施形態では第１の出力コイル３１と第２の出力コイル３２とが直列に接続されており、また第２の出力コイル３２と第３の出力コイル３３とも直列に接続されている。
【００３５】
ここで、第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３のそれぞれ両端に発生する出力電圧は、ロータ２のギャップパーミアンス変化により励磁周波数の振幅を正弦波形状に変化させたものであるが、磁気抵抗がゼロになることはないために、交流的にオフセットした信号となる。図３に各出力コイル（第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３）の両端に発生する出力電圧の波形の一例を示す。
【００３６】
次に、ロータ２の回転角度演算について以下説明する。
【００３７】
励磁コイルに励磁する励磁電圧ＶＩＮは、以下の数１式で表される。ここで、Ｅは励磁電圧の電圧振幅値である。
【数１】
2012005327.tif 000003
【００３８】
励磁電圧ＶＩＮによる第１の出力コイル３１に発生する電圧ＶＣ１は、以下の数２式で表される。ここで、θは電気角換算されたロータ回転角（θ＝ｎ×機械角）、ωは励磁周波数、ｔは時間、Ｋは搬送波を振幅変調したその振幅の中央値を示す変圧比、ａはロータの回転に伴うＶのＫからの変化量である。
【数２】
2012005327.tif 000004
【００３９】
第２の出力コイル３２に発生する電圧ＶＣ２は、第２の励磁コイル２２が逆巻きであることから、以下の数３式で表される。
【数３】
2012005327.tif 000005
【００４０】
第３の出力コイル３３に発生する電圧ＶＣ３は、以下の数４式で表される。
【数４】
2012005327.tif 000006
【００４１】
となる。
【００４２】
ここで、図２に記載されるように、第１の出力コイル３１と第２の出力コイル３２を直列接続したときの両端の電圧をＶＯＵＴ１として出力する。すなわち、ＶＯＵＴ１は、数２式と数３式の和となり、以下の数５式となる。
【数５】
2012005327.tif 000007
【００４３】
同様に、第２の出力コイル３２と第３の出力コイル３３を直列接続したときの両端の電圧をＶＯＵＴ２として出力する。すなわち、ＶＯＵＴ２は、数３式と数４式の和となり、以下の数６式となる。
【数６】
2012005327.tif 000008
【００４４】
ＶＯＵＴ１とＶＯＵＴ２は、位相がπ／４ずれる以外は従来のレゾルバの出力信号と同じものであり、ロータ２の回転角度（機械角）の演算が可能となる。すなわち、ＶＯＵＴ１とＶＯＵＴ２との出力信号から従来と同様にして、（θ＋π／４）が求められるので、求められた（θ＋π／４）から（π／４）を減じてθを求めることが可能になる。別の観点では、θに常にπ／４が加算されているので、座標原点を（−π／４）した位置に取るようにしてもよい。
【００４５】
本実施形態のように構成することで、従来と同様のロータ２の回転角度演算のための信号出力を可能にしつつ、従来の磁極部、励磁コイル、出力コイルの必要最低数である４個から３個に減らすことができる。換言すると、本実施形態では電気角で２７０°位置に相当する磁極部、励磁コイル、出力コイルを無くすことができる。
【００４６】
なお、本発明は上記実施形態に限られず種々の変形が可能であり、以下にそれら変形例（別実施形態）を示す。
【００４７】
（１）上記実施形態では機械角に対し１倍の電気角を生じさせる１Ｘの場合であったが、ｎ倍の電気角を生じさせるｎＸの場合（電気角＝ｎ×機械角）も同様に、機械角３６０度をｎ分割したものを電気角３６０度と捉え、その中で電気角で０度、９０度、１８０度の位置に３つの磁極部を構成すればよい。
【００４８】
すなわち、ｎＸの場合において、ｉ＝１，２・・ｎ，  ｚ＝１，２，３として、機械角で（ｚ／４）（３６０・ｉ／ｎ）の角度位置に磁極部を配置すればよい。このことからも分かるように、ｎＸの場合における本発明におけるレゾルバでは、必要な磁極部の総数は３×ｎ個となる。
【００４９】
この変形例について説明するために、例えば、機械角に対し電気角が２倍（ｎ＝２）である場合のレゾルバ１の構成を図４に示す（ロータは図示せず）。この場合、磁極部の総数は３×２＝６個で、その配置は機械角で０度、４５度、９０度、１８０度、２２５度、２７０度となり、それぞれ図４における磁極部１１１〜１１６に対応する。なお、図４における励磁コイル１２１〜１２６、出力コイル１３１〜１３６は磁極部１１１〜１１６に各々巻回されるものである。ここで励磁コイル１２１〜１２６の巻回方向は次のようになる。まず、励磁コイル１２１と励磁コイル１２３の巻回方向は同方向であり、励磁コイル１２２の巻回方向は、励磁コイル１２１と励磁コイル１２３の巻回方向に対して逆方向となる。同様に、励磁コイル１２４と励磁コイル１２６の巻回方向は同方向であり、励磁コイル１２５の巻回方向は、励磁コイル１２４と励磁コイル１２６の巻回方向に対して逆方向となる。
【００５０】
本変形例では、４ｎ個必要であった磁極部、励磁コイル、出力コイルの数を３ｎ個に減らすことができる。よって、コストの低減が可能となる。また、励磁コイル、出力コイルの巻回も不要となるため、コイル巻回のためのタクトタイムも短縮できる。
【００５１】
（２）上記実施形態ではＶＯＵＴ１、ＶＯＵＴ２の検出において、直列接続された２つの出力コイルの両端の電圧値を検出したがこれに限定されるものではなく、各出力コイルの電圧値を各々検出してから、それらの検出値を加算等の演算処理をしてもよい。この場合においては、各出力コイルは直列接続されていなくてもよい。
【００５２】
（３）上記実施形態では第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３を直列接続したが、それに限定されるものではない。例えば、第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３を直列に接続せずに、それぞれに励磁電圧を印加できるように構成した場合において、本実施形態のように直列接続した場合に第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３に発生する励磁電圧と同じように、第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３に励磁電圧を発生させるように構成してもよい。
【００５３】
（４）上記実施形態では電気角３６０度における２７０度位置の磁極部、励磁コイル、出力コイルを有しない構成としたが、電気角０度、９０度、１８０度、２７０度位置のうちのいずれかひとつの磁極部、励磁コイル、出力コイルを有しない構成とすることも当然に可能である。
【００５４】
（５）上記実施形態ではステータ１０において特定位置（電気角で２７０°）の磁極部を形成しない構成としたがこれに限定されるものではなく、例えば、上記実施形態において、ステータ１０に電気角で２７０度位置の磁極部は形成するが、当該磁極部への励磁コイル２０または出力コイル３０のいずれか一方もしくは両方の巻回をしない構成としてもよい。このように構成することで従来形状のステータを利用しつつ、電気角で２７０度位置の励磁コイルまたは出力コイルが不要となるため、コストの低減が可能となる。また、励磁コイル、出力コイルの巻回も不要となるため、コイル巻回のためのタクトタイムも短縮できる。
【００５５】
（６）上記実施形態では、第１の出力コイル３１、第２の出力コイル３２、第３の出力コイル３３を同方向に巻回し、第１の励磁コイル２１及び第３の励磁コイル２３の巻回方向を同じとし、第１の励磁コイル２１及び第３の励磁コイル２３の巻回方向に対して第２の励磁コイル２２の巻回方向を逆向きとし、第２の磁極部における出力方向を変えている。しかしながら、これに限定されるものではなく、上記実施形態と同様の結果を得るために、第１の励磁コイル２１、第２の励磁コイル２２、第３の励磁コイル２３を同方向に巻回し、第１の出力コイル３１及び第３の出力コイル３３の巻回方向を同じとし、第１の出力コイル３１及び第３の出力コイル３３の巻回方向に対して第２の出力コイル３２の巻回方向を逆向きとしてもよい。
【００５６】
なお、上述した（１）〜（６）の変形例を組み合わせて変形することもまた可能である。  
【符号の説明】
【００５７】
１      レゾルバ
２      ロータ
１０    ステータ
１１    第１の磁極部
１２    第２の磁極部
１３    第３の磁極部
２０    励磁コイル
２１    第１の励磁コイル
２２    第２の励磁コイル
２３    第３の励磁コイル
３０    出力コイル
３１    第１の出力コイル
３２    第２の出力コイル
３３    第３の出力コイル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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