(57)【要約】【課題】従来の立体表示装置の２つの楔型導光板は構造が複雑となり、製造コストの上昇を招いていた。また、導光板内の光源対向面からの戻り光を抑止できないために、クロストークが増大していた。【解決手段】立体表示装置は、導光板１ａと、導光板１ａの出射面Soutaの反対面側に設けられた導光板１ｂと、導光板１ａ、１ｂの入射面Sina、Sinbに設けられた２つの光源２ａ、２ｂと、導光板１ａの出射面Souta側に設けられた片面三角プリズムシート３と、片面三角プリズムシート３の出射面Sout3上に設けられた透過型液晶表示パネル４と、透過型液晶表示パネル４に２つの光源２ａ、２ｂを同期させて視差像を表示させる同期駆動回路５とによって構成されている。さらに、導光板１ａ、１ｂの光源対向面に戻り光抑止のための塗装型光吸収部材６ａ、６ｂを設ける。【選択図】        図１
2012088647.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の配光制御面を下面に有する下側導光板と、
該下側導光板の出射面に重ね合わせられ、第２の配光制御面を下面に有する上側導光板と、
前記下側導光板及び前記上側導光板の入射面に設けられ、互いに反対側に位置する第１、第２の光源と、
前記下側導光板及び前記上側導光板の前記第１、第２の光源に対向する光源対向面に設けられた第１、第２の光吸収手段と、
前記上側導光板の出射面上に設けられた透過型表示パネルと、
該透過型表示パネルに前記第１、第２の光源を同期させて視差像を表示させる同期駆動回路と
を具備する立体表示装置。
【請求項２】
前記各光吸収手段が接着テープ型光吸収部材よりなる請求項１に記載の立体表示装置。
【請求項３】
前記接着テープ型光吸収部材が支持体及び該支持体の一面に形成された光吸収接着層よりなり、該光吸収接着層により前記下側導光板及び前記上側導光板の光源対向面に接着するようにした請求項２に記載の立体表示装置。
【請求項４】
前記接着テープ型光吸収部材が、支持体、該支持体の一面に形成された光吸収接着層及び前記支持体の他面に形成された光反射層よりなり、前記光吸収接着層により前記下側導光板及び前記上側導光板の光源対向面に接着するようにした請求項２に記載の立体表示装置。
【請求項５】
前記接着テープ型光吸収部材の断面形状がＬ字形状をなしている請求項２に記載の立体表示装置。
【請求項６】
前記接着テープ型光吸収部材のＬ字形状の角部にミシン目を形成した請求項５に記載の立体表示装置。
【請求項７】
前記接着テープ型光吸収部材の断面形状がコ字形状をなしている請求項２に記載の立体表示装置。
【請求項８】
前記接着テープ型光吸収部材のコ字形状の角部にミシン目を形成した請求項７に記載の立体表示装置。
【請求項９】
前記各光吸収手段が塗装型光吸収部材よりなる請求項１に記載の立体表示装置。
【請求項１０】
前記下側導光板の前記各第１の光源に対向する部分は他の部分より厚くし、
前記上側導光板の前記第２の光源に対向する部分は他の部分より厚くした請求項１に記載の立体表示装置。
【請求項１１】
前記下側導光板の他の部分と前記上側導光板の他の部分とを積層した請求項１０に記載の立体表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、立体表示装置は、観察者の左右眼に各々の視点からの視差像を提供するものであり、特殊な眼鏡を利用する方式と眼鏡を利用しない方式とがある。
【０００３】
図２１は眼鏡を利用しない方式としての第１の従来の立体表示装置を示す（参照：特許文献１）。
【０００４】
図２１の立体表示装置は、重ね合わせた２つの楔型導光板１０１ａ、１０１ｂと、各楔型導光板１０１ａ、１０１ｂの入射面Sina、Sinbに設けられた２つの光源１０２ａ、１０２ｂと、楔型導光板１０１ａ、１０１ｂの出射面Sout1上に設けられた片面三角プリズムシート１０３と、片面三角プリズムシート１０３の出射面Sout3上に設けられた透過型液晶表示パネル１０４と、透過型液晶表示パネル１０４に２つの光源１０２ａ、１０２ｂを同期させて視差像を表示させる同期駆動回路１０５とによって構成されている。これにより、透過型液晶表示パネル１０４の画素数と同数の画素数を有する立体画像を表示できる。
【０００５】
図２２は眼鏡を利用しない方式としての第２の従来の立体表示装置を示す（参照：特許文献２）。
【０００６】
図２２の立体表示装置は、反射印刷、粗面化加工等の光取り出し部２０１ａを有する平板導光板２０１と、平板導光板２０１の２つの対抗する入射面Sina、Sinbに設けられた２つの光源２０２ａ、２０２ｂと、平板導光板２０１の出射面Sout1上に設けられ、平板導光板２０１に対向する三角プリズム列２０３１及びその反射面上に円筒状レンズ列２０３２を有する両面プリズムシート２０３と、両面プリズムシート２０３の出射面Sout3上に設けられた透過型液晶表示パネル２０４と、透過型液晶表示パネル２０４に２つの光源２０２ａ、２０２ｂを同期させて視差像を表示させる同期駆動回路２０５とによって構成されている。これにより、やはり、透過型液晶表示パネル２０４の画素数と同数の画素数を有する立体画像を表示できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−６６５４７号公報
【特許文献２】ＷＯ２００４／０２７４９２Ａ１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、図２１の立体表示装置においては、下側の楔型導光板１０１ｂからの光は上側の楔型導光板１０１ａのパターンの影響を受けるので、上側の楔型導光板１０１ａは複雑な構造としなければならず、この結果、製造コストが上昇するという課題がある。
【０００９】
また、図２１の立体表示装置においては、光源１０２ａから楔型導光板１０１ａの入射面Sinaに入射した光の一部は楔型導光板１０１ｂの入射面Sinbに到達して反射されて戻り光となり、また、同様に、光源１０２ｂから楔型導光板１０１ｂの入射面Sinbに入射した光の一部は楔型導光板１０１ａの入射面Sinaに到達して反射されて戻り光となり、この結果、クロストークが増加するという課題もある。
【００１０】
図２２の立体表示装置においては、平板導光板２０１が図２１の立体表示装置の２つの楔型導光板１０１ａ、１０１ｂが発生する課題を解決する構造を何ら有していない。
【００１１】
さらに、図２２の立体表示装置においては、平板導光板２０１の配光分布がシャープのときに両面プリズムシート２０３を必要とし、三角プリズム列２０３１及び円筒状レンズ列２０３２を金型等を用いて寸法的に精確に合わせて製造しなければならず、この結果、やはり、製造コストの上昇を招くという課題がある。
【００１２】
また、図２２の立体表示装置においても、光源２０２ａから平板導光板２０１の入射面Sinaに入射した光の一部は対向する入射面Sinbに到達して反射されて戻り光となり、また、同様に、光源２０２ｂから平板導光板２０１の入射面Sinbに入射した光の一部は対向する入射面Sinaに到達して反射されて戻り光となり、この結果、クロストークが増加するという課題もある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上述の課題を解決するために、本発明に係る立体表示装置は、第１の配光制御面を下面に有する下側導光板と、下側導光板の出射面に重ね合わせられ、第２の配光制御面を下面に有する上側導光板と、下側導光板及び上側導光板の入射面に設けられ、互いに反対側に位置する第１、第２の光源と、下側導光板及び上側導光板の第１、第２の光源に対向する光源対向面に設けられた第１、第２の光吸収手段と、上側導光板の出射面上に設けられた透過型表示パネルと、透過型表示パネルに第１、第２の光源を同期させて視差像を表示させる同期駆動回路とを具備するものである。
【００１４】
また、各光吸収手段が接着テープ型光吸収部材よりなる。たとえば、接着テープ型光吸収部材が支持体及び支持体の一面に形成された光吸収接着層よりなり、光吸収接着層により下側導光板及び上側導光板の光源対向面に接着するようにする。または、接着テープ型光吸収部材が、支持体、支持体の一面に形成された光吸収接着層及び支持体の他面に形成された光反射層よりなり、光吸収接着層により下側導光板及び上側導光板の光源対向面に接着するようにする。
【００１５】
また、接着テープ型光吸収部材の断面形状がＬ字形状をなしている。この場合、接着テープ型光吸収部材のＬ字形状の角部にミシン目を形成する。このＬ字形状の部分は下側導光板あるいは上側導光板より洩れた光を吸収もしくは反射する。
【００１６】
他方、接着テープ型光吸収部材の断面形状がコ字形状をなしている。この場合、接着テープ型光吸収部材のコ字形状の角部にミシン目を形成する。コ字形状の部分は下側導光板あるいは上側導光板より洩れた光を吸収もしくは反射する。
【００１７】
各光吸収手段が塗装型光吸収部材よりなる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、複雑な構造を必要としないので、製造コストを低減できる。しかも、左右のクロストークも低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る立体表示装置の第１の実施の形態を示す図である。
【図２】図１の導光板の平面図である。
【図３】図２のIII-III線断面図である。
【図４】図２のIV-IV線断面図である。
【図５】図１の導光板からの光の配光分布を示すグラフである。
【図６】図１の片面三角プリズムシートの詳細を示す図である。
【図７】図１の片面三角プリズムシートの光の配光分布を示すグラフである。
【図８】図１の立体表示装置の第１の変更例を示す図である。
【図９】図１の立体表示装置の第２の変更例を示す図である。
【図１０】図１の立体表示装置の第３の変更例を示す図である。
【図１１】図１の立体表示装置の第４の変更例を示す図である。
【図１２】図１の立体表示装置の第５の変更例を示す図である。
【図１３】本発明に係る立体表示装置の第２の実施の形態を示す図である。
【図１４】図１３の導光板の第１の例を示す平面図である。
【図１５】図１３の導光板の第２の例を示す平面図である。
【図１６】図１４（図１５）のXVI-XVI線断面図である。
【図１７】図１４（図１５）のXVII-XVII線断面図である。
【図１８】図１３の導光板からの光の配光分布を示すグラフである。
【図１９】図１、図１３の立体表示装置の同期駆動回路の他の例を示す図である。
【図２０】図１９の同期駆動回路の動作を説明する図である。
【図２１】第１の従来の立体表示装置を示す図である。
【図２２】第２の従来の立体表示装置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１は本発明に係る立体表示装置の第１の実施の形態を示す図である。
【００２１】
図１の立体表示装置は、導光板１ａと、導光板１ａの出射面Soutaの反対面側に設けられた導光板１ｂと、導光板１ａ、１ｂの入射面Sina、Sinbに設けられた２つの光源２ａ、２ｂと、導光板１ａの出射面Souta側に設けられた片面三角プリズムシート３と、片面三角プリズムシート３の出射面Sout3上に設けられた透過型液晶表示パネル４と、透過型液晶表示パネル４に２つの光源２ａ、２ｂを同期させて視差像を表示させる同期駆動回路５とによって構成されている。これにより、透過型液晶表示パネル４の画素数と同数の画素数を有する立体画像を表示できる。
【００２２】
また、導光板１ａ、１ｂの光源対向面に戻り光抑止のための塗装型光吸収部材６ａ、６ｂを設ける。塗装型光吸収部材６ａ、６ｂは光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等よりなり、印刷法、スプレー法、槽に浸漬する方法、スポンジ等に押し付ける方法等によって形成できる。尚、塗装型光吸収部材６ａ、６ｂは屈折率の低い空気層を介さずに導光板１ａ、１ｂに密着していることが好ましい。
【００２３】
図２は図１の導光板１ａ、１ｂの平面図である。尚、導光板１ａ、１ｂはアクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂等の透光性材料よりなる。
【００２４】
図２の（Ａ）に示すように、導光板１ａは、導光板１ａの出射面Soutaと反対の配光制御面に入射面Sinaの長手方向に延在する複数の平坦鏡面加工部１１ａを形成する。平坦鏡面加工部１１ａは光を奥まで均一にするためのものであり、平坦鏡面加工部１１ａの幅は入射面Sinaから遠ざかるに伴って小さくなるように形成されている。また、平坦鏡面加工部１１ａが形成されていない領域に等間隔の複数の非対称三角プリズムよりなる光を立ち上げるための非対称三角プリズム列１２ａを形成する。非対称三角プリズム列１２ａの幅は入射面Sinaから遠ざかるに伴って大きくなるように形成されている。これにより、奥に行く光をより多く全反射させて均一に面発光させる。この非対称三角形状は、たとえば、光源２ａからの光を受ける面の傾斜角αが1°〜3°たとえば最適値2°、光源２ａからの光を受けない面の傾斜角βが6°〜30°たとえば最適値15°である。つまり、
α＜β  
とし、導光板１ａの出光効率を確保して左目用配光分布を確保する。尚、図２の（Ａ）に示すごとく、光源２ａは、複数個の発光ダイオード（LED）とすることができる。この場合、発光ダイオードは、非対称三角プリズム列１２ａではなく、平坦鏡面加工部１１ａに対向せしめて光をより奥まで到達するようにする。
【００２５】
他方、図２の（Ｂ）に示すように、導光板１ｂは、導光板１ｂの出射面Soutbと反対の配光制御面に入射面Sinbの長手方向に延在する複数の平坦鏡面加工部１１ｂを形成する。平坦鏡面加工部１１ｂは光を奥まで均一にするためのものであり、平坦鏡面加工部１１ｂの幅は入射面Sinbから遠ざかるに伴って小さくなるように形成されている。また、平坦鏡面加工部１１ｂが形成されていない領域に等間隔の複数の非対称三角プリズムよりなる光を立ち上げるための非対称三角プリズム列１２ｂを形成する。非対称三角プリズム列１２ｂの幅は入射面Sinbから遠ざかるに伴って大きくなるように形成されている。これにより、奥に行く光をより多く全反射させて均一に面発光させる。この非対称三角形状は、たとえば、光源２ｂからの光を受ける面の傾斜角γが1°〜3°たとえば最適値2°、光源２ｂからの光を受けない面の傾斜角δが30°〜52°たとえば最適値52°である。つまり、
γ＜δ  
とし、導光板１ｂの出光効率を確保して右目用配光分布を確保する。尚、図２の（Ｂ）に示すごとく、光源２ｂは、複数個の発光ダイオード（LED）とすることができる。この場合、発光ダイオードは、非対称三角プリズム列１２ｂではなく、平坦鏡面加工部１１ｂに対向せしめて光をより奥まで到達するようにする。
【００２６】
図２の（Ａ）に示す導光板１ａを図２の（Ｂ）に示す導光板１ｂ上に重ね合わせると、導光板１ａの非対称三角プリズム列１２ａは導光板１ｂの平坦鏡面加工部１１ｂの全体に対向し、他方、導光板１ｂの非対称三角プリズム列１２ｂは導光板１ａの平坦鏡面加工部１１ａの全体に対向する。この結果、導光板１ｂの非対称三角プリズム列１２ｂから出射面Soutbを介して出光する光は導光板１ａのパターンに影響されることなく、導光板１ａを透過する。尚、導光板１ａの非対称三角プリズム列１２ａから出射面Soutaを介して出光する光は導光板１ｂのパターンに影響されないのは当然である。
【００２７】
図３は図２の（Ａ）の導光板１ａのIII-III線断面図である。図３の（Ａ）に示すように、平坦鏡面加工部１１ａより非対称三角プリズム列１２ａを下側に突出させてもよく、他方、図３の（Ｂ）に示すように、非対称三角プリズム列１２ａより平坦鏡面加工部１１ａを下側に突出させてもよい。図３の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、光源２ａのみが動作した場合を図示している。
【００２８】
図３の（Ａ）、（Ｂ）において、光源２ａからの光R1aは入射面Sinaから入射して非対称三角プリズム列１２ａの非対称三角プリズムによって直接全反射されて出射光となる。また、光源２ａからの光R2aは入射面Sinaから入射して平坦鏡面加工部１１ａにおいて全反射された後に非対称三角プリズム列１２ａの非対称三角プリズムによって全反射されて出射光となる。さらに、光源２ａからの光R3aは入射面Sinaから入射して出射面Soutaで全反射して光源対向面に到達し、この結果、光R3aは塗装型光吸収部材６ａに吸収されて戻り光とならない。つまり、光源２ａが左目用の視差像を表示させるものとすれば、角度＋方向の光R1a、R2aは左目用視差像に役立ち、角度−方向の不要な出射光及び戻り光はほとんどなく、右目用視差像に悪影響せず、左右のクロストークは少ない。
【００２９】
図４は図２の（Ａ）、（Ｂ）の導光板１ａ、１ｂを重ね合わせたときのIV-IV線断面図である。図４の（Ａ）に示すように、平坦鏡面加工部１１ｂより非対称三角プリズム列１２ｂを下側に突出させてもよく、他方、図４の（Ｂ）に示すように、非対称三角プリズム列１２ｂより平坦鏡面加工部１１ｂを下側に突出させてもよい。図４の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、光源２ｂのみが動作した場合を図示している。
【００３０】
図４の（Ａ）、（Ｂ）において、光源２ｂからの光R1bは入射面Sinbから入射して非対称三角プリズム列１２ｂの非対称三角プリズムによって直接全反射されて出射光となり、導光板１ａの平坦鏡面加工部１１ａを透過する。また、光源２ｂからの光R2bは入射面Sinbから入射して平坦鏡面加工部１１ｂにおいて全反射された後に非対称三角プリズム列１２ｂの非対称三角プリズムによって全反射されて出射光となり、導光板１ｂの平坦鏡面加工部１１ｂを透過する。さらに、光源２ｂからの光R4bは入射面Sinbから入射して出射面Soutbで全反射して光源対向面に到達し、この結果、光R4bは塗装型光吸収部材６ｂに吸収されて戻り光とならない。つまり、光源２ｂが右目用の視差像を表示させるものとすれば、角度−方向の光R1b、R2bは右目用視差像に役立つ。他方、角度＋方向の光R3bが、非対称三角プリズム列１２ｂの非対称三角プリズムによって全反射された後に導光板１ａ内面で全反射を繰り返すことで発生し、この結果、左目用視差像に影響し、左右のクロストークは僅かに発生する。なお、図面のこの光線の軌跡は、断面図内のみで成立するものではなく、図面の紙面前後方向への光線を考慮したものである。本第１の実施の形態は導光板１ａ、１ｂからの出光効率を維持しながら左右のクロストークを最小にする。
【００３１】
図５は左目用の光源２ａ及び右目用の光源２ｂを点灯した場合の図１の導光板１ａ、１ｂからの光の左目用配光分布及び右目用配光分布を示す。
【００３２】
図５の配光分布においては、導光板１ａからの出射光である左目用配光分布の最大強度の角度（以下、ピーク角度とする）＋（θ＋Δθ）と、導光板１ｂからの出射光である右目用配光分布のピーク角度−θとは、左右非対称の配光分布となる。これは導光板１ａと片面三角プリズムシート３との距離が導光板１ｂと片面三角プリズムシート３との距離より大きいこと、導光板１ｂからの出射光が空気の屈折率と異なる導光板１ａ内を通過すること等によるものと考えられる。また、ピーク角度の差も大きい。
【００３３】
図５に示すピーク角度の差が大きい左右非対称の配光分布は図１の片面三角プリズムシート３によって観察者の裸眼の視差像のピーク角度の差が小さい左右対称の配光分布に変換される。この場合、観察者の左目用配光分布のピーク角度は+5°であり、右目用配光分布のピーク角度は-5°であり、ピーク角度の差は10°であることが好ましいものとする。
【００３４】
次に、図１の片面三角プリズムシート３の三角形状と片面三角プリズムシート３からの光の左目用配光分布及び右目用配光分布とを考察する。
【００３５】
図６に示すごとく、片面三角プリズムシート３の三角形状の角度を段差ありの非対称な角度たとえば36.5°,37°；34°,34°；33°,34°とし、三角形状の各段差の高さを4μm、4μm、4μm（合計12μm）とする。この場合、図７に示すごとく、左目用配光分布のピーク角度が+5°であり、右目用配光分布のピーク角度が-5°であり、従って、対称となる。しかも、ピーク角度の差が10°で、かつ、各配光分布は急峻に変化している。この結果、配光分布の非対称が解消されていると共に、左右のクロストークが小さくなる。尚、左右のクロストークとは、図７の左目用配光分布と右目用配光分布との重複部分／（左目用配光分布＋右目用配光分布）、で表わされる。
【００３６】
このように、片面三角プリズムシート３に段差を設けると共に非対称な角度を与えると、左目用配光分布のピーク角度及び右目用配光分布のピーク角度が対称となると共に、各配光分布も急峻に変化しているので、左右のクロストークも小さくなる。尚、この場合でも、片面三角プリズムシート３の三角形状の角度が狭角となり過ぎると、ピーク角度が0°に近く、立体表示に不適切となり、他方、片面三角プリズムシート３の三角形状の角度が広角となり過ぎると、ピーク角度の差が大きくなり過ぎ、やはり、立体表示に不適切となる。尚、片面三角プリズムシート３の段差の数及び非対称の角度は適宜変更し得る。
【００３７】
また、片面三角プリズムシート３に段差を設けるが、対称な角度を与えると、配光分布は非対称となり、さらに、片面三角プリズムシート３に段差なしとすると、ピーク角度の差が10°より小さくもしくは大きくなる。
【００３８】
尚、図１において、光源２ａ、２ｂの近傍では、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bがあり、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因となる。
【００３９】
図８は図１の立体表示装置の第１の変更例を示す図である。
【００４０】
図８の（Ａ）においては、図１の導光板１ａ、１ｂの光源２ａ、２ｂの近傍のみを厚くし、他の部分を薄くする。これにより、光源２ａ、２ｂの入射効率を維持する一方、立体表示装置をより軽量化する。
【００４１】
尚、図８の（Ａ）においても、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bがあり、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因となる。
【００４２】
また、図８の（Ｂ）においては、図８の（Ａ）の導光板１ａ、１ｂを左右にずらして導光板１ａ、１ｂを互いに近づける。これにより、立体表示装置をより薄型化する。
【００４３】
尚、図８の（Ｂ）においては、光R0a、R0bは導光板１ａ、１ｂを通過しないので、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因とはならない。
【００４４】
図９は図１の立体表示装置の第２の変更例を示す図である。
【００４５】
図９の（Ａ）においては、図１の塗装型光吸収部材６ａ、６ｂの代りに、接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂを設けてある。各接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂはポリエチレン・テレフタレート（PET）等よりなる支持体７１及びその内側に光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等を含む光吸収接着層７２により構成されている。また、各接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂの支持体７１には、ミシン目７１ａを入れてあり、これにより、接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂはミシン目７ａ−１、７ｂ−１において折り曲げ易くなる。
【００４６】
また、図９の（Ｂ）においては、図９の（Ａ）の導光板１ａ、１ｂの光源２ａ、２ｂの近傍のみを厚くし、他の部分を薄くする。これにより、光源２ａ、２ｂの入射効率を維持する一方、立体表示装置をより軽量化する。
【００４７】
さらに、図９の（Ｃ）においては、図９の（Ｂ）の導光板１ａ、１ｂを左右にずらして導光板１ａ、１ｂを互いに近づける。これにより、立体表示装置をより薄型化する。
【００４８】
尚、図９の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）のいずれにおいても、光源２ａ、２ｂの近傍において、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bは接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂに吸収されるので、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因とならない。
【００４９】
図１０は図１の立体表示装置の第３の変更例を示す図である。
【００５０】
図１０の（Ａ）においては、図１の塗装型光吸収部材６ａ、６ｂの代りに、接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂを設けてある。各接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂはポリエチレン・テレフタレート（PET）等よりなる支持体７１’及びその内側に光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等を含む光吸収接着層７２’により構成されている。また、各接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂの支持体７１’には、ミシン目７１’ａを入れてあり、これにより、接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂはミシン目７１’ａにおいて折り曲げ易くなる。
【００５１】
また、図１０の（Ｂ）においては、図１０の（Ａ）の導光板１ａ、１ｂの光源２ａ、２ｂの近傍のみを厚くし、他の部分を薄くする。これにより、光源２ａ、２ｂの入射効率を維持する一方、立体表示装置をより軽量化する。
【００５２】
さらに、図１０の（Ｃ）においては、図１０の（Ｂ）の導光板１ａ、１ｂを左右にずらして導光板１ａ、１ｂを互いに近づける。これにより、立体表示装置をより薄型化する。
【００５３】
尚、図１０の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）のいずれにおいても、図９の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）の場合と同様に、光源２ａ、２ｂの近傍において、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bは接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂに吸収されるので、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因とならない。
【００５４】
図１１は図１の立体表示装置の第４の変更例を示す図である。
【００５５】
図１１の（Ａ）においては、図１の塗装型光吸収部材６ａ、６ｂの代りに、接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂを設けてある。各接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂはPET等よりなる支持体８１、その内側に光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等を含む光吸収接着層８２、及び支持体８１の外側に、蒸着による金、銀あるいはアルミニウム、または酸化チタン、酸化バリアムを含む樹脂よりなる光反射層８３により構成されている。また、各接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂの支持体８１には、ミシン目８１ａを入れてあり、これにより、接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂはミシン目８１ａにおいて折り曲げ易くなる。
【００５６】
また、図１１の（Ｂ）においては、図１１の（Ａ）の導光板１ａ、１ｂの光源２ａ、２ｂの近傍のみを厚くし、他の部分を薄くする。これにより、光源２ａ、２ｂの入射効率を維持する一方、立体表示装置をより軽量化する。
【００５７】
さらに、図１０の（Ｃ）においては、図１０の（Ｂ）の導光板１ａ、１ｂを左右にずらして導光板１ａ、１ｂを互いに近づける。これにより、立体表示装置をより薄型化する。
【００５８】
尚、図１１の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、光源２ａ、２ｂの近傍において、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bは接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂの反射層８３によって反射されて導光板１ａ、１ｂに戻されるので、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因とならず、光の利用効率が上昇する。他方、図１１の（Ｃ）においては、光R0a、R0bは不均一に光らせる原因とならないが、光の利用効率の上昇はほとんどない。
【００５９】
図１２は図１の立体表示装置の第５の変更例を示す図である。
【００６０】
図１２の（Ａ）においては、図１の塗装型光吸収部材６ａ、６ｂの代りに、接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂを設けてある。各接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂはPET等よりなる支持体８１’、その内側に光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等を含む光吸収接着層８２’、及び支持体８１の外側に、蒸着による金、銀あるいはアルミニウム、または酸化チタン、酸化バリアムを含む樹脂よりなる光反射層８３’により構成されている。また、各接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂの支持体８１’には、ミシン目８１’ａを入れてあり、これにより、接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂはミシン目８１’ａにおいて折り曲げ易くなる。
【００６１】
また、図１２の（Ｂ）においては、図１２の（Ａ）の導光板１ａ、１ｂの光源２ａ、２ｂの近傍のみを厚くし、他の部分を薄くする。これにより、光源２ａ、２ｂの入射効率を維持する一方、立体表示装置をより軽量化する。
【００６２】
さらに、図１２の（Ｃ）においては、図１２の（Ｂ）の導光板１ａ、１ｂを左右にずらして導光板１ａ、１ｂを互いに近づける。これにより、立体表示装置をより薄型化する。
【００６３】
尚、図１２の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、図１１の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）の場合と同様に、光源２ａ、２ｂの近傍において、導光板１ａ、１ｂの配光制御面（非対称三角プリズム列１２ａ、１２ｂ）を通過せずに出射する光R0a、R0bは接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂの反射層８３’によって反射されて導光板１ａ、１ｂに戻されるので、導光板１ａ、１ｂの面内を不均一に光らせる原因とならず、光の利用効率が上昇する。他方、図１２の（Ｃ）においては、光R0a、R0bは不均一に光らせる原因とならないが、光の利用効率の上昇はほとんどない。
【００６４】
図１３は本発明に係る立体表示装置の第２の実施の形態を示す図である。
【００６５】
図１３の立体表示装置においては、図１の導光板１ａ、１ｂの代りに、導光板１ａ’、１ｂ’を設けてある。
【００６６】
また、導光板１ａ、１ｂの光源対向面に戻り光抑止のための塗装型光吸収部材６ａ’、６ｂ’を設ける。塗装型光吸収部材６ａ’、６ｂ’は光吸収材料たとえばカーボンブラック、黒色樹脂、黒顔料、黒染料等よりなり、印刷法、スプレー法、槽に浸漬する方法、スポンジ等に押し付ける方法等によって形成できる。尚、塗装型光吸収部材６ａ’、６ｂ’は屈折率の低い空気層を介さずに導光板１ａ’、１ｂ’に密着していることが好ましい。
【００６７】
図１４は図１３の導光板１ａ’、１ｂ’の第１の例を示す平面図である。尚、導光板１ａ’、１ｂ’もアクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂等の透光性材料よりなる。
【００６８】
図１４の（Ａ）に示すように、導光板１ａ’は、導光板１ａ’の出射面Soutaと反対の配光制御面に平坦鏡面加工部１１ａ’を形成する。平坦鏡面加工部１１ａ’は光を奥まで均一にするためのものである。また、平坦鏡面加工部１１ａ’が形成されていない領域に複数の非対称三角プリズム形状ドットよりなる光を立ち上げるための非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’を形成する。この非対称三角プリズムは、たとえば、光源２ａからの光を受ける面の傾斜角αが1°〜3°たとえば最適値2°、光源２ａからの光を受けない面の傾斜角βが6°〜30°たとえば最適値15°である。つまり、第１の実施の形態と同様に、α＜βである。
【００６９】
他方、図１４の（Ｂ）に示すように、導光板１ｂ’は、導光板１ｂ’の出射面Soutbと反対の配光制御面に平坦鏡面加工部１１ｂ’を形成する。平坦鏡面加工部１１ｂ’は光を奥まで均一にするためのものである。また、平坦鏡面加工部１１ｂ’が形成されていない領域に複数の非対称三角プリズム形状ドットプリズムよりなる光を立ち上げるための非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’を形成する。この非対称三角プリズム形状は、たとえば、光源２ｂからの光を受ける面の傾斜角δが1°〜3°たとえば最適値2°、光源２ｂからの光を受けない面の傾斜角δが30°〜52°たとえば最適値52°である。つまり、第１の実施の形態と同様に、γ＜δである。
【００７０】
図１５は図１３の導光板１ａ’、１ｂ’の第２の例を示す平面図である。
【００７１】
図１５の（Ａ）に示すように、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’の幅は入射面Sinaから遠ざかるに伴って大きくなるように形成されている。これにより、奥に行く光をより多く全反射させて均一に面発光させる。また、図１５の（Ｂ）に示すように、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’の幅は入射面Sinbから遠ざかるに伴って大きくなるように形成されている。これにより、奥に行く光をより多く全反射させて均一に面発光させる。
【００７２】
図１４（図１５）の（Ａ）に示す導光板１ａ’を図１４（図１５）の（Ｂ）に示す導光板１ｂ’上に重ね合わせると、導光板１ａ’の非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’は導光板１ｂ’の平坦鏡面加工部１１ｂ’の一部に対向し、他方、導光板１ｂ’の非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’は導光板１ａ’の平坦鏡面加工部１１ａ’の一部に対向する。つまり、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’と非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’とが同一でない。この結果、導光板１ｂ’の非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’から出射面Soutbを介して出光する光は導光板１ａ’のパターンに影響されることなく、導光板１ａ’を透過する。尚、導光板１ａ’の非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’から出射面Soutaを介して出光する光は導光板１ｂ’のパターンに影響されないのは当然である。また本実施例の非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’、１２ｂ’では、第１の実施の形態と比べ非対称三角プリズムの図面上下方向の幅が導光板全域にわたって狭い構成とすることができる。このため導光板１ａ’、１ｂ’の内面反射により紙面上下方向に大きなベクトルをもつ光線が出光しにくい構造とできる。第１の実施の形態で説明したように、導光体内部で全反射を繰り返す光成分はクロストークの原因となるため、本実施の形態はクロストーク抑制に効果的である。
【００７３】
図１６は図１４（図１５）の（Ａ）の導光板１ａ’のXVI-XVI線断面図である。図１６の（Ａ）に示すように、平坦鏡面加工部１１ａ’より非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’を下側に突出させてもよく、他方、図１６の（Ｂ）に示すように、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’より平坦鏡面加工部１１ａ’を下側に突出させてもよい。図１６の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、光源２ａのみが動作した場合を図示している。
【００７４】
尚、図１６の（Ａ）においては、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’の１つのドットにおいて、傾斜角βが光源２ａ側であり、傾斜角αが光源２ａと反対側になるのに対し、図１６の（Ｂ）においては、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’の１つのドットにおいて、傾斜角αが光源２ａ側であり、傾斜角βが光源２ａと反対側になる。
【００７５】
図１６の（Ａ）、（Ｂ）において、光源２ａからの光R1a’は入射面Sinaから入射して非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’の非対称三角プリズム形状ドットによって直接全反射されて出射光となる。また、光源２ａからの光R2a’は入射面Sinaから入射して平坦鏡面加工部１１ａ’において全反射された後に非対称三角プリズム形状ドット配列１２ａ’の非対称三角プリズム形状ドットによって全反射されて出射光となる。さらに、光源２ａからの光R3a’は入射面Sinaから入射して出射面Soutaで全反射して光源対向面に到達し、この結果、光R3a’は塗装型光吸収部材６ａ’に吸収されて戻り光とならない。つまり、光源２ａが左目用の視差像を表示させるものとすれば、角度＋方向の光R1a’、R2a’は左目用視差像に役立ち、角度−方向の不要な出射光及び戻り光はほとんどなく、右目用視差像に悪影響せず、左右のクロストークは少ない。
【００７６】
図１７は図１４（図１５）の（Ａ）、（Ｂ）の導光板１ａ’、１ｂ’を重ね合わせたときのXVII-XVII線断面図である。図１７の（Ａ）に示すように、平坦鏡面加工部１１ｂ’より非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’を下側に突出させてもよく、他方、図１７の（Ｂ）に示すように、非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’より平坦鏡面加工部１１ｂ’を下側に突出させてもよい。図１７の（Ａ）、（Ｂ）のいずれにおいても、光源２ｂのみが動作した場合を図示している。
【００７７】
図１７の（Ａ）、（Ｂ）において、光源２ｂからの光R1b’は入射面Sinbから入射して非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’の非対称三角プリズム形状ドットによって直接全反射されて出射光となり、導光板１ａ’の平坦鏡面加工部１１ａ’を透過する。また、光源２ｂからの光R2b’は入射面Sinbから入射して平坦鏡面加工部１１ｂ’において全反射された後に非対称三角プリズム形状ドット配列１２ｂ’の非対称三角プリズム形状ドットによって全反射されて出射光となり、導光板１ａ’の平坦鏡面加工部１１ａ’を透過する。さらに、光源２ａからの光R4b’は入射面Sinbから入射して出射面Soutbで全反射して光源対向面に到達し、この結果、光R4b’は塗装型光吸収部材６ｂ’に吸収されて戻り光とならない。つまり、光源２ｂが右目用の視差像を表示させるものとすれば、角度−方向の光R1b’、R2b’は右目用視差像に役立つ。他方、角度＋方向の光R3b’が非対称三角プリズム列１２ｂ’の非対称三角プリズムによって全反射された後に非対称三角プリズム列１２ａ’の非対称三角プリズムによって全反射されて発生し、この結果、左目用視差像に影響し、左右のクロストークは僅かに発生し、この結果、左目用視差像に悪影響し、左右のクロストークは僅かに発生する。本第２の実施の形態においても、第１の実施の形態と同様に、導光板１ａ、１ｂからの出光効率を維持しながら左右のクロストークを最小にする。
【００７８】
図１８は左目用の光源２ａ及び右目用の光源２ｂを点灯した場合の図１３の導光板１ａ’からの光の左目用配光分布及び右目用配光分布を示す。
【００７９】
図１８に示すように、光源２ａを点灯した場合には、第１の実施の形態に比較して、光の強さは小さいが、角度0°〜-90°方向には弱い強度の光しか出光しない。従って、右目用の視差像に悪影響せず、左右のクロストークは少ない。他方、右目用の光源２ｂを点灯した場合には、やはり、第１の実施の形態に比較して、光の強さは小さいが、角度0〜+90°方向には弱い強度の光しか出光しない。従って、左目用の視差像に悪影響せず、左右のクロストークは少ない。
【００８０】
尚、図１３の第２の実施の形態においては、塗装型光吸収部材６ａ’、６ｂ’の代りに、図９の（Ａ）の接着テープ型Ｌ字光吸収部材７ａ、７ｂ、図１０の（Ａ）の接着テープ型コ字光吸収部材７’ａ、７’ｂ、図１１の（Ａ）の接着テープ型Ｌ字光吸収部材８ａ、８ｂ、図１２の（Ａ）の接着テープ型コ字光吸収部材８’ａ、８’ｂを用いることもできる。また、導光板１ａ、１ｂは図８、図９の（Ｂ）、（Ｃ）、図１０の（Ｂ）、（Ｃ）、図１１の（Ｂ）、（Ｃ）、図１２の（Ｂ）、（Ｃ）に示す導光板１ａ、１ｂとすることもできる。
【００８１】
尚、上述の第１、第２の実施の形態における導光板は楔型にしてもよい。また、本発明に係る導光板の配光制御面は上述の配光制御面（平坦鏡面加工部、非対称三角プリズム列）に限定されない。
【００８２】
さらに、上述の第１、第２の実施の形態において、導光板１ｂは導光板１ａと異なり導光板の板厚方向に透過する光に対して不規則な反射を抑制するという課題を有さないため、その非対称三角プリズムは代わりに対称三角プリズムが採用された構成であってもよい。なお、この場合、導光板１ｂの出光効率が低下する傾向が生じる。
【００８３】
さらに、上述の第１、第２の実施の形態は光源、導光板、及び片面三角プリズムシートなどの機能性部材のみでの検討を行ったものであるが、製品としての実装を行う場合、上記の構成全体を所定の筐体内に納めた構成とされる。
【００８４】
さらにまた、上述の第１、第２の実施の形態においては、同期駆動回路５は、画面のスキャニング時間に同期させて、光源２ａ、光源２ｂのいずれか一方をオン、他方をオフするように、構成されている。この場合、透過型表示パネル４の左右の画像データの書換に同期させて光源２ａ、光源２ｂを切換える際に、表示メモリの画像データの書換中は光源２ａ、光源２ｂを共にオフにする。このオフ時間が長いために左右の視差像が立体しにくい表示となる。このため、複数の光源２ａ及び複数の光源２ｂを分割オン、オフする同期駆動回路５’を図１９に示すごとく構成して良い立体表示を可能とする。
【００８５】
図１９においては、光源２ａを３つの光源２ａ−１、２ａ−２、２ａ−３とし、光源２ｂを３つの光源２ｂ−１、２ｂ−２、２ｂ−３とし、各光源２ａ−１、２ａ−２、２ａ−３は光源２ｂ−１、２ｂ−２、２ｂ−３に対向している。つまり、透過型表示パネル４のスキャニングラインは３つブロックB1、B2、B3に分割されている。尚、このブロック分割数は他の数になし得る。
【００８６】
図１９の同期駆動回路５’の動作を図２０を参照して説明する。図２０においては、透過型表示パネル４の画像データを格納する表示メモリの上述のブロックB1、B2、B3に対応する内容を時系列的に示してある。
【００８７】
始めに、図２０の（Ａ）を参照すると、同期駆動回路５’は光源２ａ−１、２ａ−２、２ａ−３をオンにし、光源２ｂ−１、２ｂ−２、２ｂ−３をオフにしていると共に、表示メモリのブロックB1、B2、B3は左目用画像データを記憶しているものとする。この結果、透過型表示パネル４には左目用画像が表示される。
【００８８】
次に、図２０の（Ｂ）を参照すると、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB1の画像データを右目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ａ−１をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB1に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB1の右目用画像データへの書換が行われることになる。この右目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ｃ）に進む。
【００８９】
次に、図２０の（Ｃ）を参照すると、光源２ｂ−１をオンにして透過型表示パネル４のブロックB1に対応する部分に右目用画像を表示する。また、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB2の画像データを右目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ａ−２をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB2に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB2の右目用画像データへの書換が行われることになる。この右目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ｄ）に進む。
【００９０】
次に、図２０の（Ｄ）を参照すると、光源２ｂ−２をオンにして透過型表示パネル４のブロックB2に対応する部分に右目用画像を表示する。また、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB3の画像データを右目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ａ−３をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB3に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB3の右目用画像データへの書換が行われることになる。この右目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ｅ）に進む。
【００９１】
図２０の（Ｅ）を参照すると、同期駆動回路５’は光源２ａ−１、２ａ−２、２ａ−３をオフにし、光源２ｂ−１、２ｂ−２、２ｂ−３をオンにしていると共に、表示メモリのブロックB1、B2、B3は右目用画像データを記憶している。この結果、透過型表示パネル４には右目用画像が表示される。
【００９２】
次に、図２０の（Ｆ）を参照すると、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB1の画像データを左目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ｂ−１をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB1に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB1の左目用画像データへの書換が行われることになる。この左目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ｇ）に進む。
【００９３】
図２０の（Ｇ）を参照すると、光源２ａ−１をオンにして透過型表示パネル４のブロックB1に対応する部分に左目用画像を表示する。また、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB2の画像データを左目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ｂ−２をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB2に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB2の左目用画像データへの書換が行われることになる。この左目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ｈ）に進む。
【００９４】
次に、図２０の（Ｈ）を参照すると、光源２ａ−２をオンにして透過型表示パネル４のブロックB2に対応する部分に左目用画像を表示する。また、同期駆動回路５’は、表示メモリのブロックB3の画像データを左目用画像データに書換えると同時もしくはその直前に光源２ｂ−３をオフとする。これにより、透過型表示パネル４のブロックB3に対応する部分がオフとされている間に、ブロックB3の左目用画像データへの書換が行われることになる。この左目用画像データへの書換が完了すると、図２０の（Ａ）に進み、上述の動作が繰返されることになる。
【００９５】
このようにして、ブロックB1、B2、B3毎の光源２ａ、２ｂを分割オン、オフすることにより、左右の画像表示の切換が急峻となり、良い立体表示が可能となる。
【符号の説明】
【００９６】
１ａ、１ｂ、１ａ’、１ｂ’：導光板
２ａ、２ｂ、２ａ−１、２ａ−２、２ａ−３、２ｂ−１、２ｂ−２、２ｂ−３：光源
３：片面三角プリズムシート
４：透過型液晶表示パネル
５、５’：同期駆動回路
６ａ、６ｂ、６ａ’、６ｂ’：塗装型光吸収部材
７ａ、７ｂ：接着テープ型Ｌ字光吸収部材
７ａ’、７ｂ’：接着テープ型コ字光吸収部材
８ａ、８ｂ：接着テープ型Ｌ字光吸収部材
８ａ’、８ｂ’：接着テープ型コ字光吸収部材
７１、７１’：支持体
７１ａ、７１’ａ：ミシン目
７２、７２’：光吸収接着層
８１、８１’：支持体
８１ａ、８１’ａ：ミシン目
８２、８２’：光吸収接着層
８３、８３’：光反射層
１１ａ、１１ｂ、１１ａ’、１１ｂ’：平坦鏡面加工部
１２ａ、１２ｂ、１２ａ’、１２ｂ’：非対称三角プリズム列
１０１ａ、１０１ｂ：楔形導光板
１０２ａ、１０２ｂ：光源
１０３：プリズムシート
１０４：透過型液晶表示パネル
１０５：同期駆動回路
２０１：平板導光板
２０２ａ、２０２ｂ：光源
２０３：両面プリズムシート
２０４：透過型液晶表示パネル
２０５：同期駆動回路
【図１】
2012088647.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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