(57)【要約】【課題】エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制する。【解決手段】エレベータ１００において、かご２０の敷居２２と乗り場１０の敷居１２の対向する各端面１２ａ，２２ａ面に取り付けられ、敷居１２，２２から対向する各敷居１２，２２に向って延びる弾性体のアーム１７，２７と、敷居１２，２２の各端面１２ａ，２２ａに取り付けられ、アーム１７，２７の下側で、各敷居１２，２２の長手方向に延びる圧縮検出センサ１８，２８と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
かごの敷居と乗り場の敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられ、前記各敷居から対向する各敷居に向って延びる弾性体の各アームと、
前記各アームの下側で、前記各敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられる各圧縮検出センサと、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【請求項２】
請求項１に記載のエレベータであって、
前記各弾性体は、前記各敷居の長手方向に延びる板状部材で、前記各敷居の長手方向に複数に分割されており、
前記各圧縮検出センサは、各敷居の長手方向に延びていること、
を特徴とするエレベータ。
【請求項３】
請求項１また２に記載のエレベータであって、
前記各弾性体は、弾性ヒンジによって各敷居の各対向面に取り付けられていること、
を特徴とするエレベータ。
【請求項４】
請求項１から３に記載のエレベータであって、
前記各弾性体の上面は、前記各敷居の上面と同一面または前記上面よりも下側に配置されていること、
を特徴とするエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エレベータの扉の間に紐状の異物が挟みこまれたことを検出するセンサを備えるエレベータの構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
エレベータは、エレベータの乗りかごの出入口上部に水平に取付けられたガイドレールに吊り下げられるかご扉と、このかご扉と対向し、乗場の出入口上部に水平に取付けられたガイドレールに吊り下げられる乗り場扉と、かご扉及び乗り場扉の下端にそれぞれ設けられ、出入口の下部に設けられた敷居の溝に嵌合するガイドシューと、を備えている。そして、エレベータの利用者がかごに乗降するときには、かご扉及び乗り場扉は、敷居の溝の方向にスライド移動して出入口を開閉するものが多く用いられている。
【０００３】
このようなエレベータにおいて、利用者の乗降の際にかご扉と乗り場扉との間に例えば、電線等の細い紐状の異物が挟まったまま、かご扉と乗り場扉が閉となってしまった場合でも、扉の戸当たり側に取り付けられているセイフティーシューでは細い紐状の異物を検出することができず、扉が全閉状態となったものと判断し、紐状の異物がかご扉と乗り場扉に挟まった状態で、かごが昇降を開始してしまう。例えば、電線の一端につながれた電気機器等がかご内で、電線の他端は乗り場側のコンセントに接続された様な態でかごが昇降を開始してしまう場合がある。するとかご扉と乗り場扉との間の電線の部位が緊張し、かご扉と乗り場扉とを互いに引き寄せる力が発生し、エレベータの一部が損傷したりかごが走行不能となったりする場合がある。
【０００４】
このため、扉下部のガイドシューとガイドシューのはまり込んでいる溝の側面との間に圧力センサを取り付け、かご扉と乗り場扉とが互いに引き合った状態を検出した場合には、エレベータに異常が発生したとしてかごの昇降動作を停止する方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
また、電線の一端につながれた電気機器等がかご内で、電線の他端は乗り場側のコンセントに接続された様な態でかごが昇降を開始した場合、かご扉と乗り場扉との間の電線の部位が緊張し、電線がかごまたは乗り場の敷居の角の部分に当たり、この角部を押し下げる方向に力を及ぼす。そこで、かごまたは乗り場の敷居上方角部に負荷検出スイッチを設け、この負荷検出スイッチによって信号が検出された場合には、かごまたは乗り場の扉に異物が挟まった状態でかごが昇降していると判断し、かごを逆方向に走行させて元の階に戻し、かご及び乗り場の扉を開く方法が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−２６５９２０号公報
【特許文献２】特開平６−２７８９６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、エレベータのかごまたは乗り場扉の間に電線のような紐状の異物が挟まった状態でかごが昇降を開始した場合、紐状の異物はかご扉と乗り場扉とを互いに近接させるような力を各扉に及ぼすよりも、閉じた扉の間を滑ってしまう場合がある。この場合、かご扉と乗り場扉とを互いに引き合った状態にするような力が発生せず、各扉もドアシューも移動しないので、特許文献１に記載された方法では、紐状の異物の挟みこみを検出することができない場合がある。また、特許文献２に記載された従来技術では、利用者が乗降する際にかご及び乗り場の敷居上方角部に設けられている負荷検出スイッチを踏んだ場合にも紐状の異物を挟み込んだと認識してしまう場合があることから、誤動作が多く紐状の異物検出を的確に行うことが難しいという問題があった。
【０００８】
本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のエレベータは、かごの敷居と乗り場の敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられ、前記各敷居から対向する各敷居に向って延びる弾性体の各アームと、前記各アームの下側で、前記各敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられる各圧縮検出センサと、を備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明のエレベータであって、前記各弾性体は、前記各敷居の長手方向に延びる板状部材で、前記各敷居の長手方向に複数に分割されており、前記各圧縮検出センサは、各敷居の長手方向に延びていること、としても好適であるし、前記各弾性体は、弾性ヒンジによって各敷居の各対向面に取り付けられていること、としても好適である。
【００１１】
本発明のエレベータであって、前記各弾性体の上面は、前記各敷居の上面と同一面または前記上面よりも下側に配置されていること、としても好適である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態におけるエレベータのかごと乗り場を示す断面図である。
【図２】本発明の実施形態におけるエレベータのかごと乗り場を示す平面図である。
【図３】本実施の実施形態におけるエレベータの弾性アームと圧縮検出センサを示す断面図である。
【図４】本発明の実施形態におけるエレベータで、かご扉と乗り場扉の間に紐状の異物が挟まった状態でかごが昇降動作をした状態を示す説明図である。
【図５】本発明の実施形態におけるエレベータで、かご扉と乗り場扉の間に紐状の異物が挟まった状態でかごが昇降動作をした際の弾性アームと圧縮検出センサの変形を示す説明図である。
【図６】本発明の他の実施形態におけるエレベータのかごと乗り場を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図１に示すように、本発明の実施形態のエレベータ１００は、建物側に設けられ、乗り場扉１３，１４が開閉する乗り場１０と、かご扉２３，２４を備え、利用者を乗せて上下に走行するかご２０とを含んでいる。
【００１５】
乗り場１０の乗り場扉１３，１４は、図示しない乗り場１０の上部に設けられた走行用レールから吊り下げられ、その下端に設けられたドアシュー１５が建物の床１１に設けられた敷居１２の溝１６に沿って図２に示す矢印の方向に向かってスライド可能となるように取り付けられている。図２に示すように、乗り場１０の扉は乗り場中央から乗り場１０の両側に向かって開くように構成され、乗り場１０の中心から両側にそれぞれ乗り場扉１３，１４が設けられている。また、乗り場１０の両側には乗り場扉１３，１４を格納する戸袋１０ａが設けられている。乗り場扉１３，１４は連動してスライドし、乗り場扉１４は乗り場１０の中央と戸袋１０ａの間をスライドする。また、乗り場扉１３は、乗り場扉１４の一部と重なり、乗り場扉１４の戸袋側と戸袋１０ａとの間をスライドする。乗り場扉１４は乗り場扉１３よりもスライド移動する距離が長くなっているが、各扉１３，１４が開く際には同時に戸袋１０ａの中に格納されるようにスライド移動することから、乗り場扉１４のスライド速度は乗り場扉１３のスライド速度よりも大きくなっている。図２に示すように、敷居１２の溝１６は乗り場１０の両側の各戸袋１０ａの間に設置されている。
【００１６】
かご２０も乗り場１０と同様に、図示しないかご２０の上部に設けられた走行用レールから吊り下げられ、その下端に設けられたドアシュー２５がかご２０の下部に設けられた敷居２２の溝２６に沿って図２に示す矢印の方向に向かってスライド可能となるように取り付けられている。かご扉２４は戸袋２０ａとかご２０の中央との間をスライド移動し、かご扉２３は、かご扉２４の一部と重なり、かご扉２４の戸袋側と戸袋２０ａとの間をスライドし、かご扉２４のスライド速度はかご扉２３のスライド速度よりも大きくなっている。また、乗り場１０と同様、敷居２２の溝２６はかご２０の両側の各戸袋２０ａの間に設置されている。
【００１７】
図１に示すように、乗り場１０の敷居１２のかご２０側の端面１２ａとかご２０の敷居２２の乗り場１０側の端面２２ａは、垂直で互いに対向する対向面であり、各端面１２ａ，２２ａの間隔はＤ1となっている。間隔Ｄ1は、かご２０がスムーズに昇降することができる間隔であればよく、例えば３０〜５０ｍｍ程度であってもよい。乗り場１０の敷居１２の端面１２ａには、断面がＬ字型の敷居閉塞体１９が取り付けられ、かご２０の敷居２２の端面２２ａにも断面がＬ字型の敷居閉塞体２９が取り付けられている。各敷居閉塞体１９，２０は、その上側のアーム１７，２７が各端面１２ａ，２２ａから対向する各端面１２ａ，２２ａに向かってそれぞれ長さＬ1だけ延び、各アーム１７，２７の先端の間隔はＤ2となっている。間隔Ｄ2はかご２０と乗り場１０との間の隙間となることから、できるだけ小さいことが望ましく、例えば、５〜１５ｍｍ程度であってもよい。この場合、アーム１７，２７の長さＬ1は８〜１０ｍｍ程度となってくる。また、各アーム１７，２７の上面はそれぞれ乗り場１０の床１１の上面、かご２０の床２１の上面と同一の高さとなっている。
【００１８】
図１に示すように、各敷居閉塞体１９，２９の各アーム１７，２７の下側の角部には圧縮検出センサ１８，２８が取り付けられている。圧縮検出センサ１８，２８は、後で説明するように、上側に配置されているアーム１７，２７が下方向に折れ曲がると圧縮され、内部の接点がオンとなって圧縮検出信号が発信されるものである。
【００１９】
図２に示すように、各敷居閉塞体１９、２０は、乗り場１０、かご２０の各戸袋１０ａ，２０ａの間、即ち、各扉１３，１４，２３，２４が開いた際に利用者が乗降する開口部分の幅よりも少し長い区間に配置されている。そして、各敷居閉塞体１９，２９の各アーム１７，２７は、多くのスリット１７ａ，２７ａによって複数の部分に分割されている。図２に示す実施形態では、各アーム１７，２７は、各扉１３，１４，２３，１４のスライド方向に沿ってそれぞれ１１個に分割されている。本実施形態では、略等間隔に分割されているように構成することとしたが、等間隔である必要はなく、例えば、電線等の挟みこみが発生しやすい左右の乗り場扉１４、かご扉２４が接触する乗り場１０、かご２０の中央付近ではより細かく分割し、挟み込みの可能性が小さい周辺部では粗い分割とするようにしてもよい。また、各アーム１７，２７の剛性や圧縮検出センサ２８のチューブ４１の剛性が低くま、スリット１７ａ，２７ａがなくても検出感度が十分な場合にはスリット１７ａ，２７ａを設けなくともよい。
【００２０】
図２に示すように、各圧縮検出センサ１８，２８は、各敷居閉塞体１９，２９の長手方向に沿って１本の棒状となっているが、各圧縮検出センサ１８，２８も各敷居閉塞体１９，２９の各アーム１７，２７の分割部分に対して１つずつ配置する等複数のセンサを分割して配置するようにしてもよい。
【００２１】
以下、図３を参照しながら、かご２０に取り付けられた敷居閉塞体２９と圧縮検出センサ２８の詳細について説明する。乗り場１０に取り付けられた敷居閉塞体１９と圧縮検出センサ１８も同様の構成である。図３に示すように本実施形態の敷居閉塞体２９は弾性体であるゴム製で、敷居２２の端面２２ａに沿った方向に延びるベース２９ａとベース２９ａと一体に成形され敷居２２の端面２２ａから端面２２ａと垂直方向に向かって延びるアーム２７とを備えるＬ字型に成形されている。ベース２９ａは、敷居２２の端面２２ａにボルト３５によって固定されている。アーム２７とベース２９ａとの交点となっている角部３１はこの部分を中心としてアーム２７が弾性変形する弾性ヒンジを構成する。また、アーム２７の上面はかご２０の敷居２２の表面と同一面となっている。
【００２２】
アーム２７の下面とベース２９ａの敷居２２の端面２２ａと反対側の面には、それぞれ突起３２，３４が設けられている。そして、各突起３２，３４の間に圧縮検出センサ２８が取り付けられている。圧縮検出センサ２８は、ゴム製の円筒形のチューブ４１の内部に２つの電極４２，４３が対向するように配置されているもので、圧縮されていない通常状態では、各電極４２，４３はチューブ４１内部の空間４４によって互いに離間している。圧縮検出センサ２８は、内部に配置された電極４２，４３の対向する方向が、アーム２７の突起３２とベース２９ａの突起３４の各先端を結ぶ直線４５の方向、つまり敷居２２の表面からの角度がθの方向となるように配置されている。より詳しくは、各電極４２，４３の中心を結ぶ線が各突起３２，３４を結ぶ直線４５と同様、敷居２２の表面からの角度がθとなるように配置されている。また、アーム２７とベース２９ａとの内側の角部と圧縮検出センサ２８との間には圧縮検出センサ２８が変形することができるような空間４６が設けられている。
【００２３】
以上のように構成されたエレベータ１００の動作について説明する。図４に示すように紐状の異物の一つとして電気機器のコード５０が扉１４，２４の間に挟まれ、コード５０の一端のプラグ５２が乗り場扉１４の下端に挟まり、コード５０の他端の電気機器５１がかご２０の中にある状態でかご２０が上昇を開始する。かご２０が上昇するにつれコード５０には引っ張り力Ｔが掛るとともに、コード５０はかご２０の中から隙間閉塞体２９のアーム２７の先端３３に引っかかり、引っ張り力Ｔの分力の下向きの力Ｆによってアーム２７の先端３３を下向きに押し下げる。すると、図５に示すように、下向きの力Ｆによって、アーム２７が弾性ヒンジである角部３１を中心に下方向に回転し、アーム２７下面の突起３２とベース２９ａの突起３４により圧縮検出センサ２８が圧縮されると共に、線４５に交差する方向に膨張する。そして、圧縮検出センサ２８のチューブ４１は各突起３２，３４によっての一部はアーム２７とベース２９ａとの内側の角部の空間４６の中に入り込み、他の一部は空間４６と反対側に向って膨張し、図５に示すようなまゆ型に変形する。圧縮検出センサ２８の各電極４２，４３は、各突起３２，３４の先端を結ぶ直線４５に沿って配置されているので、チューブ４１が各突起３２，３４によって圧縮されると各電極４２，４３の中央が互いに接触し、圧縮検出センサ２８から圧縮信号が出力される。この信号によって図示しないエレベータ１００の制御装置は、異物を挟み込んでいることを認識し、例えば、かご２０を低速で当初の階まで降下させて各扉１３，１４，２３，２４を開とする等の安全退避動作を行う。
【００２４】
この際、下向きの力Ｆは弾性ヒンジである角部３１から距離Ｌ1にあるアーム２７の先端３３に加わり、突起３２の先端の位置は角部３１から距離Ｌ2の位置にあることから力ＦはＬ1／Ｌ2に増幅されるので、コード５０の張力Ｔにより発生する下向きの力Ｆの大きさがさほど大きくなくとも容易に圧縮検出センサ２８のチューブ４１を押し潰して各電極４２，４３が接触して圧縮検出信号を出力することができる。また、本実施形態では、アーム２７は長手方向に複数に分割されているので、コード５０がその一つの区間のアーム２７の先端３３を押し下げることによってその区間に設置されている圧縮検出センサ２８の各電極４２，４３の一部が接触して圧縮検出信号が出力されるので、効率的に感度よく紐状の異物の挟み込みを検出することができる。また、本実施形態では、圧縮検出センサ２８の上部は、アーム２７によってカバーされており、特許文献２に記載された従来技術のように利用者が直接圧縮検出センサ２８を踏みつけないので、利用者が乗降する際に圧縮検出センサ２８の誤検出が抑制され、的確に紐状の異物の挟み込みを検出することができる。
【００２５】
また、電気機器のコード５０が扉１４，２４の間に挟まれた状態で、かご２０が降下する場合には、コード５０は乗り場１０の敷居１２の端面１２ａに取り付けられた敷居閉塞体１９のアーム１７の先端に引っ掛かり、乗り場１０の圧縮検出センサ１８がオンとなって、圧縮検出センサ１８から圧縮信号が出力される。この信号によって図示しないエレベータ１００の制御装置は、かご２０を低速で当初の階まで上昇させて各扉１３，１４，２３，２４を開とする等の安全退避動作を行う。
【００２６】
以上説明したように、本実施形態では、本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することができるという効果を奏する。
【００２７】
図６を参照しながら本発明の他の実施形態について説明する。図１から図５を参照して説明した実施形態と同様の部分については同様の符号を付して説明は省略する。本実施形態は、各敷居閉塞体１９，２９の各アーム１７，２７の上面の位置が各敷居１２，２２の上面または、乗り場１０の床１１の上面或いはかご２０の床２１の上面から高さＨ2だけ下になるように配置したものである。
【００２８】
エレベータ１００に例えば、車いす等に乗った利用者が乗降する場合や台車を用いて荷物を搬出入する場合、図６に示すように、車輪６０の一部が乗り場１０側の敷居１２とかご２０側の敷居２２との隙間に入り込む場合がある。この際、車輪６０によって敷居閉塞体１９，２９のアーム１７，２７が押し下げられてしまうと、紐状の異物の挟み込みが発生していないにも関わらず、圧縮検出センサ１８，２８がオンとなってしまい、誤検出、誤動作となる場合がある。本実施形態では、敷居閉塞体１９，２９のアーム１７，２７の上面の位置を敷居１２，２２の上面または、乗り場１０の床１１の上面或いはかご２０の床２１の上面よりも下になるように配置し、車輪６０が各敷居１２，２２の間の隙間に入り込んだ場合であっても圧縮検出センサ１８，２８がオンにならないようにしたものである。高さＨ2は、車輪６０の直径と各敷居１２，２２の間隔によって決まるが、例えば、車輪６０の直径が５０ｍｍ程度で、敷居１２，２２の間隔が３０ｍｍ程度の場合、数ｍｍから１０ｍｍ程度としてもよい。
【００２９】
本実施形態は、先に説明した実施形態と同様の効果を奏するとともに、より誤検出、誤動作を抑制することができる。
【００３０】
以上説明した各実施形態では、圧縮検出センサ１８，２８は、ゴム製のチューブ４１の内部に２つの電極４２，４３を対向して配置したものとして説明したが、敷居閉塞体１９，２９の各突起３２，３４によって押しつけられて接点がオンとなるようなものであればチューブ状になっているものでなくてもよく、例えば、押し圧力でオンオフするプッシュスイッチ等を用いてもよい。また、敷居閉塞体１９，２９はゴム製であることとして説明したが、弾性体で角部３１に弾性ヒンジが構成される様なものであればよく、例えば、樹脂などで構成してもよいし、金属製の平板によって構成してもよい。金属製の平板によって構成する場合には、ベース２９ａとアーム２７との角部３１は、アーム２７の回転軸の周りに回転を抑制するゴム等の弾性体を嵌めこんで弾性ヒンジと同様に機能を有するものとしてもよい。更に、突起３２、３４をそれぞれアーム２７，ベース２９ａに設けず、圧縮検出センサ１８，２８の一部に突出部を形成するように構成してもよい。また、圧縮検出センサ２８のチューブ４１を変形量の大きい材料で構成した場合にはアーム２７とベース２９ａとの内側の角部と圧縮検出センサ２８との間に空間４６を設けなくともよい。
【符号の説明】
【００３１】
１０  乗り場、１１，２１  床、１２，２２  敷居、１２ａ，２２ａ  端面、１３，１４  乗り場扉、１５，２５  ドアシュー、１６，２６  溝、１７，２７  アーム、１７ａ，２７ａ  スリット、１８，２８  圧縮検出センサ、１９，２９  敷居閉塞体、２０かご、２３，２４  かご扉、３１  角部、３２，３４  突起、３３  先端、３５  ボルト、４１  チューブ、４２，４３  電極、４４  空間、４５  直線、４６  空間、５０  コード、５１  電気機器、５２  プラグ、６０  車輪、１００  エレベータ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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