(57)【要約】 【課題】  軽圧定着システムを用いても、定着前後で色味変動がなく優れた着色力および色再現性を有し、二成分現像剤として用いた場合においても長期に渡り良好な画像を安定して得ることが出来るマゼンタトナーを提供する【解決手段】  結着樹脂、ワックス及びナフトール系顔料を含有するマゼンタトナーにおいて、該ナフトール系顔料が下記式（１）で示される化合物であることを特徴とするマゼンタトナー。【化１】2012113240.tif 000008【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
結着樹脂、ワックス及びナフトール系顔料を含有するマゼンタトナーにおいて、該ナフトール系顔料が下記式（１）で示される化合物であることを特徴とするマゼンタトナー。
【化１】
2012113240.tif 000007
【請求項２】
前記マゼンタトナーが、前記ナフトール系顔料以外の顔料として、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ３１及びＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９からなる群から選択される１以上の顔料を含むことを特徴とする請求項１に記載のマゼンタトナー。
【請求項３】
前記ナフトール系顔料と、前記ナフトール系顔料以外の顔料との質量比が３０：７０〜７０：３０であることを特徴とする請求項２に記載のマゼンタトナー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンター等の電子写真方式を用いたフルカラー画像形成方法に使用されるマゼンタトナーに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のマゼンタトナーにおいては、キナクリドン又はその誘導体を用いたキナクリドン系顔料や、ＢＯＮＡレーキを用いたレーキ顔料等が用いられてきた。しかし、近年では、安価で良好な色味を有しているナフトールＡＳ系顔料が広く用いられている。
【０００３】
特許文献１には、着色剤としてＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １４６やＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５に分類されるナフトールＡＳ系顔料を用い、熱定着時に色味の変化の少ないマゼンタトナーが記載されている。特許文献２には、着色剤としてＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ２６９やＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １５０に分類されるナフトールＡＳ系顔料とこの顔料を構成するβ−ナフトール誘導体及び芳香族アミンとを有する顔料組成物を用いたマゼンタトナーが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−９９１１６号公報
【特許文献２】特許第３８７００５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１や特許文献２に記載のマゼンタトナーは、ワックスを含有するトナー中のワックス分散性及び顔料分散性が十分であるとは言えず、高温高湿下で用いた場合や長期間に渡り使用した場合における、色味変動の防止等に改善の余地がある。
【０００６】
本発明の目的は、高温高湿下で用いた場合や長期間に渡り使用した場合においても、定着前後で色味変動がなく優れた着色力及び色再現性を有するマゼンタトナーを提供することにある。また、二成分現像剤として用いた場合でも長期に渡り良好な画像を安定して得ることが出来るマゼンタトナーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、結着樹脂、ワックス及びナフトール系顔料を含有するマゼンタトナーにおいて、該ナフトール系顔料が下記式（１）で示される化合物であることを特徴とするマゼンタトナーに関する。
【０００８】
【化１】
2012113240.tif 000002
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、高温高湿下で用いた場合や長期間に渡り使用した場合においても、定着前後で色味変動がなく、優れた着色力及び色再現性を有するマゼンタトナーを提供することができる。更には、二成分現像剤として用いた場合においても、長期に渡り良好な画像を安定して得ることが出来るマゼンタトナーを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明のマゼンタトナーに用いられるナフトール系顔料は、下記式（１）で示される化合物である。
【００１１】
【化２】
2012113240.tif 000003
【００１２】
本発明者らは、上記ナフトール系顔料を用いることによって、顔料及びワックスが良好に分散したマゼンタトナーが得られることを見出した。この理由については明らかではないが、以下の様に考えられる。上記ナフトール系顔料は、従来用いられていたナフトール系顔料と比較して、疎水性の高い官能基を有しているため、比較的疎水性が高い顔料であり、同じく疎水性が高いワックスとの親和性が高い。そのため、トナーの製造工程において、上記ナフトール系顔料がワックスの分散剤として働き、ワックスが微分散したトナーを得ることができる。また、ワックスが微分散されることによって、顔料の分散性も高まり、定着前後で色味変動がなく、優れた着色力及び色再現性を有するマゼンタトナーを得ることができる。
【００１３】
本発明のマゼンタトナーは、色調や帯電性等の観点から、上記ナフトール系顔料以外にも、他のマゼンタ顔料や染料を用いることが好ましい。その中でも、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ３１、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９からなる群から選択される１以上の顔料が好ましく用いられる。上記ナフトール系顔料と上記ナフトール系顔料以外の顔料を併用する場合、マゼンタトナー中における上記ナフトール系顔料とそれ以外の顔料との質量比が３０：７０〜７０：３０であることが好ましい。上記ナフトール系顔料とそれ以外の顔料との質量比が上記の範囲内であることによって、ジャパンカラーの色相を良好に再現できるとともに、着色力や帯電性も向上させることができる。上記ナフトール系顔料とその他の顔料との含有量の重量比は、４０：６０〜６０：４０であることがより好ましい。
【００１４】
マゼンタトナー中において、上記ナフトール系顔料を含む着色剤の使用量の合計は、結着樹脂１００質量部に対して０．１〜１５質量部であることが好ましい。着色剤の使用量の合計が上記の範囲内であれば、トナーの色再現性や現像性を良好にすることができる。着色剤の使用量は、０．５〜１２質量部であることがより好ましく、２〜１０質量部用いることがさらに好ましい。
【００１５】
上記ナフトール系顔料やその他の顔料は、公知の方法により、その表面を処理することが出来る。特に、ロジン化合物による処理が、着色剤の再凝集を防止し、トナー粒子中での着色剤の分散性が向上させることができるので好ましい。これによって、トナーの帯電性を好ましい状態にすることが出来る。ロジン化合物としては、トール油ロジン、ガムロジン、ロッドロジン等の天然ロジン；水添ロジン、不均化ロジン、重合ロジン等の変性ロジン；スチレンアクリルロジン等の合成ロジン；前記ロジンのアルカリ金属塩やエステル化合物を挙げることが出来る。特に、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、デヒドロアビエチン酸、ジヒドロアビエチン酸、ピマル酸、イソピマル酸、レボピマル酸、パラストリン酸、及びこれらのアルカリ金属塩やエステル化合物が好ましい。この様な化合物は、結着樹脂との相溶性が良好であり、顔料組成物の分散性やトナーの発色性を向上させることができる。ロジン化合物は、顔料に対して、１〜４０質量％含有させることが好ましい。ロジン化合物の含有量は、さらに好ましくは５〜３０質量％、特に好ましくは１０〜２０質量％である。
【００１６】
上記の様なロジン化合物により、着色剤を処理する方法としては、（１）ロジン化合物と着色剤を乾式混合した後、必要に応じて溶融混練等の熱処理を施す乾式混合法、（２）着色剤製造時の着色剤の合成溶液中にロジンのアルカリ水溶液を加えた後、カルシウム、バリウム、ストロンチウム、又はマンガン等のレーキ金属塩を添加し、ロジンを不溶化することで着色剤表面に被覆処理を施す湿式処理法、等が挙げられる。
【００１７】
本発明のマゼンタトナーは、結着樹脂として、ポリエステル樹脂、ビニル系樹脂又はハイブリッド樹脂を用いることが好ましい。本発明の目的を効果的に達成するためには、特にハイブリッド樹脂を用いることが好ましい。なお、ハイブリッド樹脂とは、ビニル系重合体ユニットとポリエステルユニットが化学的に結合した樹脂を意味する。具体的には、ポリエステルユニットとアクリル酸エステルやメタクリル酸エステルの如きカルボン酸エステル基を有するモノマーを重合したビニル系重合体ユニットとがエステル交換反応によって形成する樹脂である。より好ましくは、ビニル系重合体を主鎖とし、ポリエステルユニットを側鎖としたグラフト共重合体（あるいはブロック共重合体）である。なお、本発明において「ポリエステルユニット」とはポリエステルに由来する部分を示し、「ビニル系重合体ユニット」とはビニル系重合体に由来する部分を示す。ポリエステルユニットを構成するポリエステル系モノマーとしては、多価カルボン酸成分と多価アルコール成分であり、ビニル系重合体ユニットとは、ビニル基を有するモノマー成分である。
【００１８】
ポリエステル樹脂又はポリエステルユニットを得るための２価アルコール成分としては、以下の化合物が挙げられる。ポリオキシプロピレン（２．２）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシプロピレン（３．３）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシエチレン（２．０）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシプロピレン（２．０）−ポリオキシエチレン（２．０）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシプロピレン（６）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン等のビスフェノールＡのアルキレンオキシド付加物、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ。三価以上のアルコール成分としては、ソルビトール、１，２，３，６−ヘキサンテトロール、１，４−ソルビタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、グリセロール、２−メチルプロパントリオール、２−メチル−１，２，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、１，３，５−トリヒドロキシメチルベンゼンが挙げられる。
【００１９】
ポリエステル樹脂又はポリエステルユニットを得るための２価の酸成分としては、以下の化合物が挙げられる。フタル酸、イソフタル酸及びテレフタル酸の如き芳香族ジカルボン酸類又はその無水物；琥珀酸、アジピン酸、セバシン酸及びアゼライン酸の如きアルキルジカルボン酸類又はその無水物；炭素数６〜１２のアルキル基で置換された琥珀酸もしくはその無水物；フマル酸、マレイン酸及びシトラコン酸の如き不飽和ジカルボン酸類又はその無水物。また、架橋部位を有するポリエステル樹脂を形成するための３価以上の多価カルボン酸成分としては、以下の化合物が挙げられる。１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、１，２，５−ベンゼントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、２，５，７−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４，５−ベンゼンテトラカルボン酸及び、これらの無水物やエステル化合物。
【００２０】
ビニル系樹脂又はビニル系重合体ユニットを得るためのビニル系モノマーとしては、以下の化合物が挙げられる。スチレン；ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｎ−ブチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−クロルスチレン、３，４−ジクロルスチレン、ｍ−ニトロスチレン、ｏ−ニトロスチレン、ｐ−ニトロスチレンの如きスチレン誘導体；エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレンの如き不飽和モノオレフィン類；ブタジエン、イソプレンの如き不飽和ポリエン類；塩化ビニル、塩化ビニリデン、臭化ビニル、フッ化ビニルの如きハロゲン化ビニル類；酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ベンゾエ酸ビニルの如きビニルエステル類；メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸−ｎ−ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸−ｎ−オクチル、メタクリル酸ドデシル、メタクリル酸−２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル、メタクリル酸ジエチルアミノエチルの如きα−メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸−ｎ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸−ｎ−オクチル、アクリル酸ドデシル、アクリル酸−２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸−２−クロルエチル、アクリル酸フェニルの如きアクリル酸エステル類；ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルイソブチルエーテルの如きビニルエーテル類；ビニルメチルケトン、ビニルヘキシルケトン、メチルイソプロペニルケトンの如きビニルケトン類；Ｎ−ビニルピロール、Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドンの如きＮ−ビニル化合物；ビニルナフタリン類；アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミドの如きアクリル酸もしくはメタクリル酸誘導体。
【００２１】
さらに、マレイン酸、シトラコン酸、イタコン酸、アルケニルコハク酸、フマル酸、メサコン酸の如き不飽和二塩基酸；マレイン酸無水物、シトラコン酸無水物、イタコン酸無水物、アルケニルコハク酸無水物の如き不飽和二塩基酸無水物；マレイン酸メチルハーフエステル、マレイン酸エチルハーフエステル、マレイン酸ブチルハーフエステル、シトラコン酸メチルハーフエステル、シトラコン酸エチルハーフエステル、シトラコン酸ブチルハーフエステル、イタコン酸メチルハーフエステル、アルケニルコハク酸メチルハーフエステル、フマル酸メチルハーフエステル、メサコン酸メチルハーフエステルの如き不飽和二塩基酸のハーフエステル；ジメチルマレイン酸、ジメチルフマル酸の如き不飽和二塩基酸エステル；アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、ケイヒ酸の如きα，β−不飽和酸；クロトン酸無水物、ケイヒ酸無水物の如きα，β−不飽和酸無水物、前記α，β−不飽和酸と低級脂肪酸との無水物；アルケニルマロン酸、アルケニルグルタル酸、アルケニルアジピン酸、これらの酸無水物及びこれらのモノエステルの如きカルボキシル基を有するモノマーが挙げられる。
【００２２】
さらに、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルメタクリレートなどのアクリル酸またはメタクリル酸エステル類；４−（１−ヒドロキシ−１−メチルブチル）スチレン、４−（１−ヒドロキシ−１−メチルヘキシル）スチレンの如きヒドロキシ基を有するモノマーが挙げられる。
【００２３】
ビニル系樹脂又はビニル系重合体ユニットは、ビニル基を二個以上有する架橋剤で架橋された架橋構造を有していてもよい。この場合に用いられる架橋剤には、以下の化合物が挙げられる。芳香族ジビニル化合物として、ジビニルベンゼン、ジビニルナフタレン；アルキル鎖で結ばれたジアクリレート化合物類として、エチレングリコールジアクリレート、１，３−ブチレングリコールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，５−ペンタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート及び以上の化合物のアクリレートをメタクリレートに代えたもの；エーテル結合を含むアルキル鎖で結ばれたジアクリレート化合物類として、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール＃４００ジアクリレート、ポリエチレングリコール＃６００ジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート及び以上の化合物のアクリレートをメタクリレートに代えたもの；芳香族基及びエーテル結合を含む鎖で結ばれたジアクリレート化合物類として、ポリオキシエチレン（２）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパンジアクリレート、ポリオキシエチレン（４）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパンジアクリレート及び以上の化合物のアクリレートをメタクリレートに代えたもの。多官能の架橋剤としては、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールエタントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート及び以上の化合物のアクリレートをメタクリレートに代えたもの；トリアリルシアヌレート、トリアリルトリメリテートが挙げられる。
【００２４】
以上の化合物の中でも、下記一般式（イ）で代表されるビスフェノール誘導体をジオール成分とし、二価以上のカルボン酸（例えば、フマル酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸）又はその酸無水物、又はその低級アルキルエステルを酸成分として、これらを縮重合したものが特に好ましい。これを用いることによって、カラートナーとして、良好な帯電特性が得られる。
【００２５】
【化３】
2012113240.tif 000004
【００２６】
（式中、Rはエチレン基又はプロピレン基を示し、ｘ及びｙはそれぞれ１以上の整数であり、かつｘ＋ｙの平均値は２〜１０である。）
【００２７】
ビニル系樹脂又はビニル系重合体ユニットを製造する場合に用いられる重合開始剤としては、以下の化合物が挙げられる。２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、ジメチル−２，２’−アゾビスイソブチレート、１，１’−アゾビス（１−シクロヘキサンカルボニトリル）、２−（カーバモイルアゾ）−イソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（２，４，４−トリメチルペンタン）、２−フェニルアゾ−２，４−ジメチル−４−メトキシバレロニトリル、２，２’−アゾビス（２−メチル−プロパン）、メチルエチルケトンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、シクロヘキサノンパーオキサイドの如きケトンパーオキサイド類、２，２−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）ブタン、ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、１，１，３，３−テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ジ−クミルパーオキサイド、α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼン、イソブチルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、デカノイルパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、３，５，５−トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｍ−トリオイルパーオキサイド、ジ−イソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ−２−エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジ−ｎ−プロピルパーオキシジカーボネート、ジ−２−エトキシエチルパーオキシカーボネート、ジ−メトキシイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ（３−メチル−３−メトキシブチル）パーオキシカーボネート、アセチルシクロヘキシルスルホニルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシアセテート、ｔ−ブチルパーオキシイソブチレート、ｔ−ブチルパーオキシネオデカノエイト、ｔ−ブチルパーオキシ２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルパーオキシラウレート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエイト、ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、ジ−ｔ−ブチルパーオキシイソフタレート、ｔ−ブチルパーオキシアリルカーボネート、ｔ−アミルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート、ジ−ｔ−ブチルパーオキシヘキサハイドロテレフタレート、ジ−ｔ−ブチルパーオキシアゼレート。
【００２８】
ハイブリッド樹脂を調製するための製造方法としては、以下の（１）〜（５）に示す製造方法を挙げることができる。
【００２９】
（１）ビニル系重合体とポリエステル樹脂を別々に製造後、少量の有機溶剤に溶解・膨潤させ、エステル化触媒及びアルコールを添加し、加熱することによりエステル交換反応を行ってハイブリッド樹脂を合成する方法。
【００３０】
（２）ビニル系重合体を製造後に、これの存在下においてポリエステルユニットを製造する方法。ハイブリッド樹脂成分は、ビニル系重合体ユニット（必要に応じてビニル系モノマーも添加できる）とポリエステルモノマー（多価アルコール、多価カルボン酸）との反応により製造される。この場合も適宜、有機溶剤を使用することができる。
【００３１】
（３）ポリエステル樹脂を製造後に、これの存在下においてビニル系重合体ユニットを製造する方法。ハイブリッド樹脂成分は、ポリエステルユニット（必要に応じてポリエステルモノマーも添加できる）とビニル系モノマーとの反応により製造される。この場合も、有機溶剤を適宜使用することができる。
【００３２】
（４）ビニル系重合体及びポリエステル樹脂を製造した後に、これらの重合体ユニット存在下、ビニル系モノマー及びポリエステルモノマーのいずれか一方又は両方を添加し、添加したモノマーに応じた条件の重合反応を行うことにより、ハイブリッド樹脂成分を製造する方法。この場合も、有機溶剤を適宜使用することができる。
【００３３】
（５）ビニル系モノマー及びポリエステルモノマーを混合して付加重合及び縮重合反応を連続して行うことによりハイブリッド樹脂成分を製造する方法。この場合も、有機溶剤を適宜使用することができる。
【００３４】
上記（１）〜（５）の製造方法において、ビニル系重合体ユニット及びポリエステルユニットには、分子量や架橋度の異なる複数種の重合体ユニットを使用することができる。
【００３５】
本発明のマゼンタトナーには、離型剤としてワックスが用いられる。ワックスとしては、以下のものが挙げられる。低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、アルキレン共重合体、マイクロクリスタリンワックス、パラフィンワックス、フィッシャートロプシュワックスなどの脂肪族炭化水素系ワックス；酸化ポリエチレンワックスなどの脂肪族炭化水素系ワックスの酸化物、またはそれらのブロック共重合物；カルナバワックス、ベヘン酸ベヘニル、モンタン酸エステルワックスなどの脂肪酸エステルを主成分とするワックス。また、脂肪酸エステルを主成分とするワックスとして、次の脂肪酸類とアルコール類の縮合物が挙げられる。脂肪酸類としては、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、モンタン酸、ブラシジン酸、エレオステアリン酸、パリナリン酸。アルコール類としては、ステアリルアルコール、アラルキルアルコール、ベヘニルアルコール、カルナウビルアルコール、セリルアルコール、メリシルアルコール、ソルビトール。また、リノール酸アミド、オレイン酸アミド、ラウリン酸アミドなどの脂肪酸アミド類；メチレンビスステアリン酸アミド、エチレンビスカプリン酸アミド、エチレンビスラウリン酸アミド、ヘキサメチレンビスステアリン酸アミドなどの飽和脂肪酸ビスアミド類；エチレンビスオレイン酸アミド、ヘキサメチレンビスオレイン酸アミド、Ｎ，Ｎ’ジオレイルアジピン酸アミド、Ｎ，Ｎ’ジオレイルセバシン酸アミドなどの不飽和脂肪酸アミド類；ｍ−キシレンビスステアリン酸アミド、Ｎ，Ｎ’ジステアリルイソフタル酸アミドなどの芳香族系ビスアミド類；等のアミドワックスが挙げられる。
【００３６】
本発明のマゼンタトナーには、帯電性を安定化させるために公知の荷電制御剤を用いることができる。荷電制御剤は、荷電制御剤の種類や他のトナー構成材料の物性等によっても異なるが、一般に、結着樹脂１００質量部当たり０．１〜１０質量部含まれることが好ましく、０．１〜５質量部含まれることがより好ましい。このような荷電制御剤としては、トナーを負帯電性に制御するものと、正帯電性に制御するものとが知られており、トナーの種類や用途に応じて種々のものを一種又は二種以上用いることができる。
【００３７】
負帯電性荷電制御剤としては、サリチル酸金属化合物、ナフトエ酸金属化合物、ダイカルボン酸金属化合物、スルホン酸又はカルボン酸を側鎖に持つ高分子型化合物、ホウ素化合物、尿素化合物、ケイ素化合物、カリックスアレーンが用いられる。正帯電性荷電制御剤としては、四級アンモニウム塩、前記四級アンモニウム塩を側鎖に有する高分子型化合物、グアニジン化合物、イミダゾール化合物が用いられる。荷電制御剤は、トナー粒子に対して内添しても良いし外添しても良い。特に、カラートナーに用いられる荷電制御剤としては、無色でトナーの帯電スピードが速く且つ一定の帯電量を安定して維持できる芳香族カルボン酸金属化合物が好ましい。
【００３８】
本発明のマゼンタトナーは、粉砕法、懸濁重合法、乳化凝集法、溶解懸濁法等のいずれの方法で製造されたものであってもよい。その中でも、溶融混練工程を有する粉砕法によって製造されることが好ましい。以下、粉砕法について説明する。
【００３９】
まず、原料混合工程において、トナー原料として、結着樹脂や着色剤を所定量秤量して配合し、混合する。混合装置としては、ダブルコン・ミキサー、Ｖ型ミキサー、ドラム型ミキサー、スーパーミキサー、ヘンシェルミキサー、Ｑ型ミキサー、ナウターミキサーが挙げられる。次に、上記のトナー原料を溶融混練して、結着樹脂を溶融し、その中に着色剤等を分散させる。溶融混練工程では、加圧ニーダー、バンバリィミキサー等のバッチ式練り機や、連続式の練り機を用いることができる。また、連続生産の観点から、１軸または２軸押出機を用いることが主流となっており、池貝製作所製ＰＣＭ型２軸押出機、神戸製鋼所社製ＫＴＫ型２軸押出機、東芝機械社製ＴＥＭ型２軸押出機、ケイ・シー・ケイ社製２軸押出機、ブス社製コ・ニーダーが一般的に使用される。トナー原料を溶融混練することによって得られる着色樹脂組成物は、溶融混練後、２本ロール等で圧延され、水冷等で冷却する冷却工程を経て冷却される。着色樹脂組成物の冷却物は、粉砕工程で所望の粒径にまで粉砕される。粉砕工程では、まず、クラッシャー、ハンマーミル、フェザーミル等で粗粉砕され、更に、公知の風力式粉砕機や機械式粉砕機で微粉砕される。粉砕工程では、このように段階的に所定のトナー粒度まで粉砕される。得られた微粉砕品は、表面改質工程で表面改質、すなわち、球形化処理を行ってもよい。その後、微粉砕品を慣性分級方式のエルボージェット（日鉄鉱業社製）、遠心力分級方式のターボプレックス（ホソカワミクロン社製）等の分級機或いは、風力式篩のハイボルター（新東京機械社製）等の篩分機を用いて分級し、重量平均粒子径３〜１１μｍのトナーを得る。
【００４０】
本発明のマゼンタトナーを上記の様な粉砕法で製造する場合、上記ナフトール系顔料を含む着色剤を結着樹脂に予め混合し、マスターバッチ化させたものを用いることが好ましい。この着色剤マスターバッチとその他の原材料（結着樹脂及びワックス等）を溶融混練させることにより、トナー中に着色剤をより良好に分散させることができる。
【００４１】
本願発明に用いられる上記ナフトール系顔料は、結着樹脂としてポリエステル樹脂又はハイブリッド樹脂を用い、ワックスとして脂肪族炭化水素系ワックスを用い、上記の様にして粉砕法で作成した場合において、特にワックス及び顔料の分散効果を発揮することができる。その結果、トナー微粉が少ないマゼンタトナーを得ることができ、高温高湿下や耐久印刷時においても、画像濃度の低下やカブリを効果的に防止することができる。
【００４２】
上記粉砕法によるトナーの製造において、粉砕・分級後、又は表面改質後に、無機微粒子をヘンシェルミキサーの如き混合機で混合させることにより、トナーの流動性を調整することが好ましい。無機微粒子としては、フッ化ビニリデン微粉末、ポリテトラフルオロエチレン微粉末等のフッ素系樹脂粉末、酸化チタン微粉末、アルミナ微粉末、湿式製法シリカ、乾式製法シリカ等の微粉末シリカ、それらを処理剤により表面処理を施した処理シリカが挙げられる。
【００４３】
無機微粒子の疎水化方法としては、無機微粉体と反応あるいは物理吸着する有機ケイ素化合物等で化学的、または物理的に処理することによって付与される。好ましい方法としては、ケイ素ハロゲン化合物の蒸気相酸化により生成されたシリカ微粉体を有機ケイ素化合物で処理する。有機ケイ素化合物としては、以下の化合物が挙げられる。ヘキサメチルジシラザン、トリメチルシラン、トリメチルクロルシラン、トリメチルエトキシシラン、ジメチルジクロルシラン、メチルトリクロルシラン、アリルジメチルクロルシラン、アリルフェニルジクロルシラン、ベンジルジメチルクロルシラン、ブロムメチルジメチルクロルシラン、α−クロルエチルトリクロルシラン、β−クロルエチルトリクロルシラン、クロルメチルジメチルクロルシラン、トリオルガノシリルメルカプタン、トリメチルシリルメルカプタン、トリオルガノシリルアクリレート、ビニルジメチルアセトキシシラン、ジメチルエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、ヘキサメチルジシロキサン、１，３−ジビニルテトラメチルジシロキサン、１，３−ジフェニルテトラメチルジシロキサンおよび１分子当り２から１２個のシロキサン単位を有し末端に位置する単位にそれぞれ１個宛のＳｉに結合した水酸基を含有するジメチルポリシロキサン。これらは１種あるいは２種以上の混合物で用いられる。湿式法シリカや乾式法シリカを、アミノ基を有するカップリング剤或いは、シリコーンオイルで処理したものを本発明の目的を達成するために必要に応じて用いてもかまわない。カップリング剤或いはシリコーンオイルの添加量は、トナー１００質量部に対して０．０１〜８質量部が好ましく、０．１〜４質量部がより好ましい。
【００４４】
本発明のトナーは磁性キャリアと混合して、二成分現像剤として用いることができる。磁性キャリアは、磁性キャリアコアと樹脂被覆層を有することが好ましい。磁性キャリアコアとしては、公知のフェライト粒子、マグネタイト粒子、磁性体分散型樹脂キャリアコア等の磁性キャリアコアが使用できる。磁性キャリアコアは、以下のようにして製造される。
【００４５】
磁性キャリアコアは、磁性体を用いて製造される。磁性体としては、鉄、リチウム、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ルビジウム、ストロンチウム、ニッケル、銅、亜鉛、コバルト、マンガン、及びクロムから選ばれる一種または二種以上の元素を含む磁性フェライト粒子、又はマグネタイト粒子が挙げられる。好ましくは、マグネタイト粒子、又は、銅、亜鉛、マンガン、カルシウム、リチウム及びマグネシウムから選ばれる一種または二種以上の元素を少なくとも有する磁性フェライト粒子である。
【００４６】
フェライト用磁性体としては以下のものが挙げられる。Ｃａ−Ｍｇ−Ｆｅ系フェライト、Ｌｉ−Ｆｅ系フェライト、Ｍｎ−Ｍｇ−Ｆｅ系フェライト、Ｃａ−Ｂｅ−Ｆｅ系フェライト、Ｍｎ−Ｍｇ−Ｓｒ−Ｆｅ系フェライト、Ｌｉ−Ｍｇ−Ｆｅ系フェライト及びＬｉ−Ｍｎ−Ｆｅ系フェライトの如き鉄系酸化物のフェライト磁性体。
【００４７】
鉄系酸化物のフェライトは、それぞれ金属の酸化物、炭酸塩、硝酸塩を湿式あるいは乾式にて混合し、所望のフェライト組成となるよう仮焼成することにより得られる。次いで、得られた鉄系酸化物のフェライトを、サブミクロンまで粉砕する。粉砕されたフェライトに、粒径を調整するための水を２０〜５０質量％加え、結着樹脂として例えばポリビニルアルコール（分子量５００〜１０，０００）を０．１〜１０質量％加えて、スラリーを調製する。このスラリーを、スプレードライヤーを用いて造粒を行い、焼成することでフェライトコアを得ることができる。
【００４８】
ポーラス状のフェライトコアを得る場合には、造粒時に、空孔密度をコントロールするための炭酸ナトリウムや炭酸カルシウム、及び各種の有機物の如き空孔調整剤を添加してスラリーを形成し、スプレードライヤーを用いて造粒を行い、焼成する。また、フェライト化反応中の粒子成長を阻害させるような材料を添加することにより、フェライト内部に複雑な空隙を形成することもできる。このような材料としては、シリカが挙げられる。
【００４９】
磁性体分散型樹脂キャリアコアを製造するには、ビニル系または非ビニル系の熱可塑性樹脂、および磁性体ならびにその他の添加剤を、混合機により十分に混合する。得られた混合物を、加熱ロール、ニーダー、エクストルーダーの如き混練機を用いて溶融・混練する。冷却された溶融・混練物を粉砕して、さらに分級することにより、磁性体分散型樹脂キャリアコアを得ることができる。得られた磁性体分散型樹脂キャリアコアは、さらに熱又は機械的に球形化してもよい。さらに他の方法としては、磁性体分散型樹脂キャリアコアの結着樹脂を形成するためのモノマーを磁性体存在下で重合して得ることもできる。ここで結着樹脂を形成するためのモノマーとしては以下のものが挙げられる。ビニル系モノマー、エポキシ樹脂を形成するためのビスフェノール類とエピクロルヒドリン；フェノール樹脂を生成するためのフェノール類とアルデヒド類；尿素樹脂を形成するための尿素とアルデヒド類、メラミンとアルデヒド類。フェノール類とアルデヒド類からフェノール樹脂を合成する方法が特に好ましく、この場合は、水性媒体に磁性体およびフェノール類とアルデヒド類を添加し、水性媒体中のフェノール類とアルデヒド類を塩基性触媒の存在下で重合させることにより、磁性体分散型樹脂キャリアコアを製造することができる。
【００５０】
フェノール樹脂を生成するためのフェノール類は、フェノール（ヒドロキシベンゼン）のほか、フェノール性水酸基を有する化合物であればよい。フェノール性水酸基を有する化合物としては、ｍ−クレゾール、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ｏ−プロピルフェノール、レゾルシノール、ビスフェノールＡの如きアルキルフェノール類；芳香環（例えばベンゼン環）の水素またはアルキル基の水素の一部または全部が、塩素原子や臭素原子で置換されたハロゲン化フェノール類が挙げられる。フェノール樹脂を生成するためのアルデヒド類としては以下のものが挙げられる。ホルマリン、パラホルムアルデヒドのいずれかの形態のホルムアルデヒド、およびフルフラール。その中でもホルムアルデヒドが好ましい。アルデヒド類のフェノール類に対するモル比は１：１〜１：４であることが好ましく、１：１．２〜１：３であることがより好ましい。アルデヒド類のフェノール類に対するモル比が１より小さいと、粒子が生成しにくかったり、生成したとしても樹脂の硬化が進行しにくいために、生成する粒子の強度が弱くなったりする傾向がある。一方、アルデヒド類のフェノール類に対するモル比が４よりも大きいと、反応後に水系媒体中に残留する未反応のアルデヒド類が増加する傾向がある。フェノール類とアルデヒド類との縮合は、塩基性触媒を用いて行うことができる。塩基性触媒は通常のレゾール型樹脂の製造に使用されている触媒であればよく、塩基性触媒の例にはアンモニア水、ヘキサメチレンテトラミン及びジメチルアミン、ジエチルトリアミン、ポリエチレンイミンの如きアルキルアミンが挙げられる。これら塩基性触媒のフェノール類に対するモル比は１：０．０２〜１：０．３であることが好ましい。
【００５１】
キャリアの樹脂被覆層は樹脂成分を含有する。被覆用樹脂成分としては、熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂のどちらも用いることが出来るが、熱可塑性樹脂が好ましく用いられる。また、樹脂成分としては、一種類の樹脂であってもよく、二種以上の樹脂の組み合わせでもよい。被覆用樹脂成分としての熱可塑性樹脂としては、以下のものが挙げられる。ポリスチレン；ポリメチルメタクリレートやスチレン−アクリル酸共重合体等のアクリル樹脂；スチレン−ブタジエン共重合体；エチレン−酢酸ビニル共重合体；ポリ塩化ビニル；ポリ酢酸ビニル；ポリフッ化ビニリデン樹脂；フルオロカーボン樹脂；パーフロロカーボン樹脂；溶剤可溶性パーフロロカーボン樹脂；ポリビニルアルコール；ポリビニルアセタール；ポリビニルピロリドン；石油樹脂；セルロース；酢酸セルロース、硝酸セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等のセルロース誘導体；ノボラック樹脂；低分子量ポリエチレン；飽和アルキルポリエステル樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリアリレートといったポリエステル樹脂；ポリアミド樹脂；ポリアセタール樹脂；ポリカーボネート樹脂；ポリエーテルスルホン樹脂；ポリスルホン樹脂；ポリフェニレンサルファイド樹脂；ポリエーテルケトン樹脂。熱硬化性樹脂としては、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂、マレイン樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、具体的には例えば無水マレイン酸−テレフタル酸−多価アルコールの重縮合によって得られる不飽和ポリエステル、尿素樹脂、メラミン樹脂、尿素−メラミン樹脂、キシレン樹脂、トルエン樹脂、グアナミン樹脂、メラミン−グアナミン樹脂、アセトグアナミン樹脂、グリプタール樹脂、フラン樹脂、シリコーン樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、ポリウレタン樹脂を挙げることができる。樹脂組成物に含まれる樹脂成分のＴＨＦ可溶分の重量平均分子量Ｍｗは、１５，０００〜３００，０００であることが、磁性キャリアコアとの密着性や、被覆する際に特に均一に磁性キャリアコア表面を被覆することができるという点で好ましい。
【００５２】
次に、本発明のマゼンタトナーを用いることができる、電子写真装置における画像形成方法について説明する。電子写真感光体（像担持体）は、所定の周速度で回転駆動され、回転過程で帯電手段により表面が正または負に帯電される（帯電工程）。次いで、電子写真感光体は、像露光手段により露光（スリット露光・レーザービーム走査露光など）を受ける。これにより感光体表面に露光像に対応した静電潜像が形成される（潜像形成工程）。静電潜像を担持する電子写真感光体に対し、現像スリーブからトナーが供給されることでトナー画像が現像され（現像工程）、トナー画像は転写手段により転写材に転写される（転写工程）。トナー画像の転写材への転写は、中間転写体を介して行っても介さずに行っても良い。転写材が感光体面から分離された後、像定着手段による熱や圧力によってトナー画像が転写材に定着される（定着工程）。像転写後の電子写真感光体の表面は、クリーニング手段により、転写残トナーの除去を行う（クリーニング工程）。
【００５３】
定着工程において使用される定着装置は、従来の一対のローラからなるハードローラ系の定着装置や、軽圧定着システムを用いたベルト定着装置など、いずれの定着装置も使用可能である。以下、ベルト定着を例にとって説明する。ベルト定着等の軽圧定着システムは、熱容量が小さいことから、定着設定温度（温調温度）への到達時間を短縮でき、クイックスタートに優れる。また、従来のハードローラ系のような肉厚の金属部品や複数のヒータ類を使用しないことから、定着器自体を小型化・軽量化できるという利点を有する。ベルト定着は、ニップを形成する少なくとも一方の部材が無端状ベルトであることから、幅広の定着ニップ幅（ワイドニップ）を容易に形成できるので、記録材の加熱時間を多くすることができ、高速定着に有利であるといえる。高グロス、高彩度といった面でも有利である。これに対し、従来のハードローラ系は、ニップを幅広く形成するためには弾性層を厚くする必要があり、熱容量が大きくなるため省エネの観点から不利であるといえる。弾性層を厚くすること無く、ワイドニップを容易に形成できるベルト定着は、熱容量も小さく、高速化及び省エネ化を両立できる定着方式として、本発明のマゼンタトナーを好ましく適用することができる。
【００５４】
一方で、ベルト定着においては、ワイドニップを形成できる反面、連続複写による定着温度低下が生じやすく、ニップ部における定着温度分布も不均一となりやすい。又、ニップ部における定着圧分布も付近一となりやすい。ベルト定着において加圧力を大きくすると、ベルトを駆動する回転体に対してベルトがスリップしたり、ベルトを張架しているローラの左右にベルトが寄り移動したりするため、加圧力を小さくしなければならない。このように、ベルトにおける「加圧力」に関しては、ハードローラ系に比べて軽圧となってしまう傾向がある。本発明のあトナーは、このような軽圧の定着システムにおいて使用された場合でも、定着前後の色味変動がなく、優れた着色力および色再現性を有している。
【００５５】
＜重量平均粒径（Ｄ４）、個数平均粒径（Ｄ１）の測定方法＞
トナーの重量平均粒径（Ｄ４）および個数平均粒径（Ｄ１）は、以下のようにして算出する。測定装置としては、１００μｍのアパーチャーチューブを備えた細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置「コールター・カウンター  Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３」（登録商標、ベックマン・コールター社製）を用いる。測定条件の設定及び測定データの解析は、付属の専用ソフト「ベックマン・コールター  Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．５１」（ベックマン・コールター社製）を用いる。尚、測定は実効測定チャンネル数２万５千チャンネルで行う。測定に使用する電解水溶液は、特級塩化ナトリウムをイオン交換水に溶解して濃度が約１質量％となるようにしたもの、例えば、「ＩＳＯＴＯＮ  ＩＩ」（ベックマン・コールター社製）が使用できる。
【００５６】
尚、測定、解析を行う前に、以下のように前記専用ソフトの設定を行った。前記専用ソフトの「標準測定方法（ＳＯＭ）を変更」画面において、コントロールモードの総カウント数を５００００粒子に設定し、測定回数を１回、Ｋｄ値は「標準粒子１０．０μｍ」（ベックマン・コールター社製）を用いて得られた値を設定する。「閾値／ノイズレベルの測定ボタン」を押すことで、閾値とノイズレベルを自動設定する。また、カレントを１６００μＡに、ゲインを２に、電解液をＩＳＯＴＯＮ  ＩＩに設定し、「測定後のアパーチャーチューブのフラッシュ」にチェックを入れる。前記専用ソフトの「パルスから粒径への変換設定」画面において、ビン間隔を対数粒径に、粒径ビンを２５６粒径ビンに、粒径範囲を２μｍから６０μｍまでに設定する。
【００５７】
具体的な測定法は以下の通りである。
【００５８】
（１）Ｍｕｌｔｉｓｉｚｅｒ  ３専用のガラス製２５０ｍｌ丸底ビーカーに前記電解水溶液約２００ｍｌを入れ、サンプルスタンドにセットし、スターラーロッドの撹拌を反時計回りで２４回転／秒にて行う。そして、専用ソフトの「アパーチャーのフラッシュ」機能により、アパーチャーチューブ内の汚れと気泡を除去しておく。
【００５９】
（２）ガラス製の１００ｍｌ平底ビーカーに前記電解水溶液約３０ｍｌを入れる。この中に分散剤として「コンタミノンＮ」（非イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、有機ビルダーからなるｐＨ７の精密測定器洗浄用中性洗剤の１０質量％水溶液、和光純薬工業社製）をイオン交換水で約３質量倍に希釈した希釈液を約０．３ｍｌ加える。
【００６０】
（３）発振周波数５０ｋＨｚの発振器２個を位相を１８０度ずらした状態で内蔵し、電気的出力１２０Ｗの超音波分散器「Ｕｌｔｒａｓｏｎｉｃ  Ｄｉｓｐｅｎｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｔｅｔｏｒａ１５０」（日科機バイオス社製）を準備する。超音波分散器の水槽内に約３．３ｌのイオン交換水を入れ、この水槽中にコンタミノンＮを約２ｍｌ添加する。
【００６１】
（４）前記（２）のビーカーを前記超音波分散器のビーカー固定穴にセットし、超音波分散器を作動させる。そして、ビーカー内の電解水溶液の液面の共振状態が最大となるようにビーカーの高さ位置を調整する。
【００６２】
（５）前記（４）のビーカー内の電解水溶液に超音波を照射した状態で、トナー約１０ｍｇを少量ずつ前記電解水溶液に添加し、分散させる。そして、さらに６０秒間超音波分散処理を継続する。尚、超音波分散にあたっては、水槽の水温が１０℃以上４０℃以下となる様に適宜調節する。
【００６３】
（６）サンプルスタンド内に設置した前記（１）の丸底ビーカーに、ピペットを用いてトナーを分散した前記（５）の電解質水溶液を滴下し、測定濃度が約５％となるように調整する。そして、測定粒子数が５００００個になるまで測定を行う。
【００６４】
（７）測定データを装置付属の前記専用ソフトにて解析を行い、重量平均粒径（Ｄ４）および個数平均粒径（Ｄ１）を算出する。尚、前記専用ソフトでグラフ／体積％と設定したときの、「分析／体積統計値（算術平均）」画面の「平均径」が重量平均粒径（Ｄ４）であり、前記専用ソフトでグラフ／個数％と設定したときの、「分析／個数統計値（算術平均）」画面の「平均径」が個数平均粒径（Ｄ１）である。
【００６５】
＜トナーの平均円形度の測定方法＞
トナー粒子の平均円形度は、フロー式粒子像分析装置「ＦＰＩＡ−３０００」（シスメックス社製）によって、校正作業時の測定及び解析条件で測定する。具体的な測定方法は、以下の通りである。まず、ガラス製の容器中に予め不純固形物などを除去したイオン交換水約２０ｍｌを入れる。この中に分散剤として「コンタミノンＮ」（非イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、有機ビルダーからなるｐＨ７の精密測定器洗浄用中性洗剤の１０質量％水溶液、和光純薬工業社製）をイオン交換水で約３質量倍に希釈した希釈液を約０．２ｍｌ加える。更に、測定試料を約０．０２ｇ加え、超音波分散器を用いて２分間分散処理を行い、測定用の分散液とする。その際、分散液の温度が１０℃以上４０℃以下となる様に適宜冷却する。超音波分散器としては、発振周波数５０ｋＨｚ、電気的出力１５０Ｗの卓上型の超音波洗浄器分散器（例えば「ＶＳ−１５０」（ヴェルヴォクリーア社製））を用い、水槽内には所定量のイオン交換水を入れ、この水槽中に前記コンタミノンＮを約２ｍｌ添加する。
【００６６】
測定には、対物レンズとして「ＵＰｌａｎＡｐｒｏ」（倍率１０倍、開口数０．４０）を搭載した前記フロー式粒子像分析装置を用い、シース液にはパーティクルシース「ＰＳＥ−９００Ａ」（シスメックス社製）を使用する。前記手順に従い調整した分散液を前記フロー式粒子像分析装置に導入し、ＨＰＦ測定モードで、トータルカウントモードにて３０００個のトナー粒子を計測する。そして、粒子解析時の２値化閾値を８５％とし、解析粒子径を円相当径１．９８５μｍ以上、３９．６９μｍ未満に限定し、トナー粒子の平均円形度を求める。測定にあたっては、測定開始前に標準ラテックス粒子（例えば、Ｄｕｋｅ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製の「ＲＥＳＥＡＲＣＨ  ＡＮＤ  ＴＥＳＴ  ＰＡＲＴＩＣＬＥＳ  Ｌａｔｅｘ  Ｍｉｃｒｏｓｐｈｅｒｅ  Ｓｕｓｐｅｎｓｉｏｎｓ  ５２００Ａ」をイオン交換水で希釈）を用いて自動焦点調整を行う。その後、測定開始から２時間毎に焦点調整を実施する。なお、本願実施例では、シスメックス社による校正作業が行われた、シスメックス社が発行する校正証明書の発行を受けたフロー式粒子像分析装置を使用した。解析粒子径を円相当径１．９８５μｍ以上、３９．６９μｍ未満に限定した以外は、校正証明を受けた時の測定及び解析条件で測定を行った。
【実施例】
【００６７】
＜化合物（１）の製造例＞
３−アミノ−４−メトキシベンズアニリド５０質量部を水１０００質量部に均一分散させた後、氷を加えて０〜５℃とし、更に高速で撹拌しながら３５％−ＨＣｌ水溶液６０質量部をゆっくりと滴下しながら加えて、その後２０分間、強撹拌を継続した。その後、３０％−亜硝酸ナトリウム水溶液５０質量部を加えて６０分間撹拌後、スルファミン酸２質量部を加えて亜硝酸を消去した。更に酢酸ナトリウム５０質量部と９０％−酢酸７５質量部を添加し、ジアゾニウム塩溶液とした。
【００６８】
これとは別に、Ｎ−（２−エトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−ナフタレンカルボキシアミド５０質量部を水１０００質量部と水酸化ナトリウム２５質量部と共に８０℃以下で溶解させ、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムを３質量部添加してカップラー溶液とした。
【００６９】
該カップラー溶液を１０℃以下に保ちながら、強撹拌下で上記ジアゾニウム塩溶液を一括投入した。この時、ジアゾニウム塩溶液中の３−アミノ−４−メトキシベンズアニリドのジアゾニウム塩とカップラー溶液中のＮ−（２−エトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−ナフタレンカルボキシアミドの混合モル比率が、３−アミノ−４−メトキシベンズアニリドのジアゾニウム塩：Ｎ−（２−エトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−ナフタレンカルボキシアミド＝１：１．０３となるように調整した。
【００７０】
投入後、カップリング反応が終了するまで穏やかに撹拌を続けた後、これを９０℃に加熱し、濾過し、顔料ケーキを得た。得られた顔料ケーキを、アルカリ性に調製した水と酸性に調製した水とを交互に用いて水洗を数回繰り返した後、中性の水で強洗浄して粗製顔料とした。更に、得られた粗製顔料を１００℃で加熱乾燥した後、粉砕を行うことにより化合物（１）を得た。なお、化合物（１）の構造式は、前述した式（１）で表される。
【００７１】
＜トナー製造例１＞
ポリオキシプロピレン（２．２）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン３０質量部、ポリオキシエチレン（２．２）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン２０質量部、テレフタル酸２０質量部、無水トリメリット酸３質量部、フマル酸２７質量部及び酸化ジブチル錫をガラス製４リットルの四つ口フラスコに入れた。そして、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を四つ口フラスコに取り付け、この四つ口フラスコをマントルヒーター内に設置した。窒素雰囲気下２１０℃で３時間反応を進め、ポリエステル樹脂を得た。得られたポリエステル樹脂１のピーク分子量Ｍｐは６５００、Ｔｇは６５℃であった。
【００７２】
下記の材料をヘンシェルミキサー（ＦＭ−１０Ｃ型、三井三池化工機（株）製）で混合した後、二軸式押出機（ＰＣＭ−３０型、池貝製作所製）にて溶融混練した。
ポリエステル樹脂１                                      １００質量部
化合物（１）                                            ２．５質量部
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２                  ２．５質量部
パラフィンワックス                                          ５質量部
【００７３】
得られた混練物を冷却し、ハンマーミルにて１ｍｍ以下に粗粉砕し、トナー粗砕物を得た。得られたトナー粗砕物を、機械式粉砕機を用いて微粉砕した後、風力分級機により分級し、トナー分級品を得た。得られたトナー分級品１００質量部に対して、ＢＥＴ比表面積１００ｍ２／ｇのアナターゼ型の酸化チタンを１．０質量部、ＢＥＴ比表面積１３０ｍ２／ｇの疎水性シリカ１．０質量部を添加し、ヘンシェルミキサー（ＦＭ−１０Ｃ型、三井三池化工機（株）製）で混合して、マゼンタトナーＡを得た。得られたマゼンタトナーＡの構成と物性を表１に示す。
【００７４】
【表１】
2012113240.tif 000005
【００７５】
＜トナー製造例２〜１４＞
トナー製造例１において、用いる着色剤を表１に示す様に変更し、それ以外はトナー製造例１と同様にして、マゼンタトナーＢ〜Ｎを得た。
【００７６】
＜磁性キャリア製造例＞
フェノール                                                １０質量部
ホルムアルデヒド溶液（３７質量％水溶液）                    ６質量部
マグネタイト粒子（個数平均粒径０．３μｍ）                ８４質量部
上記材料と、２８質量％アンモニア水５質量部、水２５質量部をフラスコに入れ、混合しながら３０分間で８５℃まで昇温した。そして、その温度を保持しながら、３時間重合反応させて樹脂を硬化させた。その後、３０℃まで冷却し、更に水を添加した。上澄み液を除去し、沈殿物を水洗した後、風乾した。次いで、これを減圧下（５ｈＰａ以下）、６０℃の温度で乾燥して、マグネタイト粒子がフェノール樹脂中に分散された磁性微粒子分散型の磁性キャリアコア１を得た。
【００７７】
次に、下記に示す材料を用いて磁性キャリア１を作製した。
磁性キャリアコア１                                      １００質量部
アクリル樹脂                                            １．０質量部
【００７８】
まず、アクリル樹脂をトルエンに固形分１０％となるように溶解した。続いて、流動層コーティング装置（ＳＦＰ−０１型：パウレック製）を用いてコートし、真空乾燥機にて１００℃、４時間加熱乾燥させた後、♯２００のメッシュを用いてふるいにかけ、磁性キャリア１を得た。
【００７９】
〔実施例１〕
上記マゼンタトナーＡと磁性キャリア１を用いて、トナーの重量比が１０．０％となるようにＶ型ミキサーを用いて混合し、二成分現像剤を得た。次に、得られた二成分現像剤について、フルカラー複写機ｉｍａｇｅＰＲＥＳＳ  Ｃ１＋（キヤノン社製）を用いて、高温高湿（３０℃、８０％ＲＨ）下において画出し試験を行った。上記環境で感光体上のトナーの載り量が０．５５ｇ／ｃｍ２となるように現像バイアスを調整し、画像面積が３０％となるチャートを用いて、マゼンタトナーＡを補給しながら５万枚の画像出力（耐久）を行った。なお、転写材としては、通常の複写機用普通紙（７５ｇ／ｍ２）を用いた。評価結果を表２に示す。
【００８０】
（１）画像濃度
画出し試験の開始前（初期）、５万枚印刷後及び５万枚印刷後に３昼夜放置した後において、感光体上のトナーの載り量が０．５５ｇ／ｃｍ２となるように現像バイアスを調整し、ベタ画像を出力した。得られたベタ画像に対して、濃度計Ｘ−Ｒｉｔｅ５００型（Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）により濃度測定を行い、６点の濃度の平均値をとって画像濃度とした。
（評価基準）
Ａ：画像濃度が１．５０以上である。
Ｂ：画像濃度が１．３５以上、１．５０未満である。
Ｃ：画像濃度が１．１０以上、１．３５未満である。
Ｄ：画像濃度が１．１０未満である。
【００８１】
（２）カブリ測定
上記複写機用普通紙（７５ｇ／ｍ２）の平均反射率Ｄｒ（％）を東京電色株式会社製デンシトメータＴＣ−６ＭＣによって測定した。さらに、画出し試験の開始前（初期）、５万枚印刷後及び５万枚印刷後に３昼夜放置した後において、ベタ白画像を出力し、ベタ白画像の反射率Ｄｓ（％）を測定した。カブリ（％）は下記式
ｆｏｇ（％）＝Ｄｒ（％）−Ｄｓ（％）
から算出した。
（評価基準）
Ａ：カブリが０．７％未満である。
Ｂ：カブリが０．７％以上、１．２％未満である。
Ｃ：カブリが１．２％以上、１．５％未満である。
Ｄ：カブリが１．５％以上である。
【００８２】
（３）スリーブゴースト
画出し試験の開始前（初期）、５万枚印刷後及び５万枚印刷後に３昼夜放置した後において、現像スリーブの１周目に相当する画像領域に２ｃｍ×２ｃｍのベタ画像を印字し、２周目以降に相当する画像領域にハーフトーン画像を印字した。その際、ハーフトーン領域に、現像スリーブ１周目の画像履歴が残り、濃度差が生じたかどうか濃度計Ｘ−Ｒｉｔｅ５００型（Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）により濃度測定を行い、以下の基準で判断した。なお、測定箇所は、現像スリーブ２周目に相当するハーフトーン画像領域のうち、スリーブの１周目に現像された２ｃｍ×２ｃｍのベタ画像に相当する部分について任意の５点と、それ以外の部分について任意の５点であり、それらの平均値の差をハーフトーン領域の濃度差とした。
Ａ：ハーフトーン領域の濃度差が、０．０１未満である。
Ｂ：ハーフトーン領域の濃度差が、０．０１以上、０．０３未満である。
Ｃ：ハーフトーン領域の濃度差が、０．０３以上、０．０５未満である。
Ｄ：ハーフトーン領域の濃度差が、０．０５以上である。
【００８３】
（４）色空間体積
画出し試験の開始前（初期）において、感光体上のトナーの載り量が０．５５ｇ／ｃｍ２となるように現像バイアスを調整し、上記複写機用普通紙（７５ｇ／ｍ２）上に、イエロー、マゼンタ、シアン、レッド、グリーン、ブルー、ブラックの画像を出力した。この画像をＸ−ＲｉｔｅＳＰ６８（Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）にて測定し、ＣＩＥＬＡＢ表色系の明度Ｌ＊、赤または緑の度合いを表すａ＊、黄または青の度合いを表すｂ＊で決定される色空間立体の体積を求め、以下の基準で判断した。数値が大きいほど色空間が広く、小さいほど色再現性が乏しいことを意味する。
【００８４】
色空間立体の体積は次のようにして求めることができる。評価画像におけるイエロー、マゼンタ、シアン、レッド、グリーン、ブルー、ブラックおよび使用した評価紙のＬ＊、ａ＊、ｂ＊値を求め、その値をＬ＊ａ＊ｂ＊空間にプロットし、各プロットを直線で結んだ色空間立体の体積を算出する。
【００８５】
なお、画像を出力する際のマゼンタ以外のトナーは以下の方法で製造した。シアントナーは、実施例１における着色剤（化合物（１）及びＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２の混合物）をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３（５質量部）に変更し、それ以外は実施例１と同様にして製造した。イエロートナーは、実施例１における着色剤（化合物（１）及びＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２の混合物）をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ７４（５質量部）に変更し、それ以外は実施例１と同様にして製造した。ブラックトナーは、実施例１における着色剤（化合物（１）及びＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２の混合物）をカーボンブラック（５質量部）に変更し、それ以外は実施例１と同様にして製造した。
Ａ：色空間立体の体積が２５０万以上である。（非常に良好）
Ｂ：色空間立体の体積が２００万以上、２５０万未満である。（良好）
Ｃ：色空間立体の体積が１５０万以上、２００万未満である。（実用上問題なし）
Ｄ：色空間立体の体積が１５０万未満である。（実用上問題あり）
【００８６】
（５）定着前後の色味変動
画出し試験の開始前（初期）において、感光体上のトナーの載り量が０．５５ｇ／ｃｍ２となるように現像バイアスを調整し、上記複写機用普通紙（７５ｇ／ｍ２）上に２ｃｍのベタ画像を出力した。出力した画像の色相及び定着前の上記画像の色相（ａ＊、ｂ＊）をＳｐｅｃｔｒｏＳｃａｎ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ（ＧｒｅｔａｇＭａｃｂｅｔｈ社製）を用いて測定することによって、色味変動を求めた。以下に具体的な測定条件を示す。
（測定条件）
観測光源：Ｄ５０
観測視野：２°
濃度：ＤＩＮ        ＮＢ
白色基準：Ｐａｐ
フィルター：なし
この評価では色味変動の差（ΔＣ）を以下のように定義した。
ΔＣ＝｛（画像出力前の画像のａ＊−画像出力後の画像のａ＊）２
＋（画像出力前の画像のｂ＊−画像出力後の画像のｂ＊）２｝１／２
測定は、画像中の任意の５点を測定してその平均値を求めた。上記式によってΔＣを求め、以下の基準によって判断した。
Ａ：ΔＣが０．５未満である。（非常に良好）
Ｂ：ΔＣが０．５以上、１．０未満である。（良好）
Ｃ：ΔＣが１．０以上、１．５未満である。（実用上問題なし）
Ｄ：ΔＣが１．５以上である。（実用上問題あり）
【００８７】
【表２】
2012113240.tif 000006
【００８８】
〔実施例２〜９、比較例１〜５〕
実施例１において、マゼンタトナーを表２に示すように変更した以外は、実施例１と同様にして各評価を行った。評価結果を表２に示す。