(57)【要約】【課題】プロラプスの過度の進展を防止できる医療用ガイドワイヤを提供する。【解決手段】医療用ガイドワイヤ１Ａにあって、コアシャフト２の先端部に、コアシャフト２の先端部の軸線を中心にして外向きに張り出している凸部としての先端側円盤形状部６Ａと基端側円盤形状部６Ｂとを、前記先端部の軸線方向に沿って並べて形成し、前記先端側円盤形状部６Ａの凸部高さａと、前記基端側円盤形状部６Ｂの凸部高さｂとのうち、低い方の凸部高さａ，ｂよりも、前記先端側円盤形状部６Ａと前記基端側円盤形状部６Ｂとの間の離間距離ｃが短くなるように設定し、前記コアシャフト２の先端部が屈曲した際に、隣り合う前記先端側円盤形状部６Ａの先端と前記基端側円盤形状部６Ｂの先端とが接近して互いに当接するようにした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアシャフトと、前記コアシャフトの少なくとも先端部を巻回した状態で前記コアシャフトに固定されている第１のコイル体とを備えた医療用ガイドワイヤにおいて、
前記コアシャフトの先端部には、前記先端部の軸線を中心にして外向きに張り出している凸部が、前記先端部の軸線方向に沿って複数並んで形成されていると共に、
隣り合う一対の凸部間の離間距離は、
前記一対の凸部のうち、軸線に対する外向き方向の凸部高さが低いものよりも短い、あるいは前記一対の凸部の凸部高さが同じであるときはその凸部高さよりも短い
ことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記凸部は、前記コアシャフトの先端部の軸線を中心にして外向きに張り出している円盤形状部である請求項１記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項３】
前記複数の凸部は、前記コアシャフトに外力が与えられていない非屈曲状態で、前記コイル体の内側面に対して非接触である請求項１又は請求項２記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項４】
隣り合う一対の凸部間の離間距離が、前記コイル体の素線径より小さくなるように設定されている請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項５】
前記コアシャフトの軸線方向における最先に配置された凸部の先端側、及び最も基端側に配置された凸部の基端側のうち、少なくともいずれか一方に、前記凸部に接続する補強部材を設けた請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項６】
前記補強部材は、第２のコイル体である請求項５記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第２のコイル体は、矩形断面素線で構成されている請求項６記載の医療用ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用分野で好適に用いられる医療用ガイドワイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
医療現場において血管、尿管、又は器官等へのカテーテルの挿入や、血管の動脈瘤形成部への体内留置具の挿入の際にガイドとして用いられる医療用ガイドワイヤ（医療用誘導ワイヤ）は、既によく知られている。通常、前記医療用ガイドワイヤは、コアシャフトと、前記コアシャフトの先端部外周に巻回されたコイル体とを備え、前記コイル体の先端部と前記コアシャフトの先端部とが接合されている。
【０００３】
また、医療用ガイドワイヤを患者の血管等に挿入する際に、末梢部での穿孔を防止したり、または、意図しない側枝への迷入を防止したりする目的で、医療用ガイドワイヤの先端をわざとプロラプス（Ｕの字に屈曲）させる場合があることは既に知られている。
【０００４】
さらに、ガイドワイヤの先端部を偏りなく変形させるために、軸線に対して同心円状に突出する突出部を有する芯材と、芯材の少なくとも先端側部分を被包するコイルとを備えた構成は既に開示されている（特許文献１参照）。また、コア部材に押圧性やトルク伝達性を付与してガイドワイヤの操作性を向上させるために、長尺状のコア部材と、前記コア部材における先端区分の基端部分周囲に配置された長尺状の補強部材とを備えた構成も既に開示されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−２７１９５５号公報
【特許文献２】国際公開第２００５／０３０３１１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の医療用ガイドワイヤにおいては、先端部が偏りなく屈曲するものの、前記先端部が過剰に屈曲して医療用ガイドワイヤのプロラプス（Ｕの字形状）が過度に進展してしまい、ガイドワイヤのコアシャフトとコイル体とが損傷し、操作性が劣ってしまうという問題を有していた。また、特許文献２に記載の医療用ガイドワイヤにおいては、補強部材によって押圧性やトルク伝達性等は向上しているものの、先端部が過剰に屈曲してプロラプスが過度に進展してしまう問題を有していた。
【０００７】
そこで本発明は、上記問題に鑑み、医療用ガイドワイヤの過剰な屈曲を抑止してプロラプスの過度な進展を防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、コアシャフトと、前記コアシャフトの少なくとも先端部を巻回した状態で前記コアシャフトに固定されている第１のコイル体とを備えた医療用ガイドワイヤにおいて、前記コアシャフトの先端部には、前記先端部の軸線を中心にして外向きに張り出している凸部が、前記先端部の軸線方向に沿って複数並んで形成されていると共に、隣り合う一対の凸部間の離間距離は、前記一対の凸部のうち、軸線に対する外向き方向の凸部高さが低いものよりも短い、あるいは前記一対の凸部の凸部高さが同じであるときはその凸部高さよりも短いことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。
【０００９】
上記構成にあって、コアシャフトがわずかに屈曲した際は、隣り合う凸部の先端同士は当接せず、医療用ガイドワイヤの屈曲は許容される。一方、前記コアシャフトがさらに大きく屈曲すると、隣り合う凸部の先端同士が近づいて当接することとなり、この当接状態で前記コアシャフトの屈曲は抑止される。したがって、前記医療用ガイドワイヤにあっては、操作時にコアシャフトが過剰に屈曲しないため、プロラプスの過度の進展を防止できる。
【００１０】
また、前記凸部は、前記コアシャフトの先端部の軸線を中心にして外向きに張り出している円盤形状部であってもよい。
【００１１】
上記構成とすることにより、コアシャフトがいずれの方向に屈曲しても、隣り合う凸部同士を確実に当接させてコアシャフトの過剰な屈曲を抑止できる。
【００１２】
また、前記複数の凸部は、前記コアシャフトに外力が与えられていない非屈曲状態で、前記コイル体の内側面に対して非接触である構成が好ましい。
【００１３】
上記構成とすると、医療用ガイドワイヤを屈曲させてもコイル体と凸部とが干渉しないため、コイル体が凸部によって傷つけられることを防止できる。
【００１４】
また、隣り合う一対の凸部間の離間距離が、前記コイル体の素線径より小さくなるように設定されていてもよい。
【００１５】
上記構成とすると、医療用ガイドワイヤを屈曲させても、隣り合う凸部と凸部との間に前記コイル体の素線が入り込んでしまうことがないため、より一層確実にコイル体の損傷を防ぐことができる。
【００１６】
また、前記コアシャフトの軸線方向における最先に配置された凸部の先端側、及び最も基端側に配置された凸部の基端側のうち、少なくともいずれか一方に、前記凸部に接続する補強部材を設けてもよい。
【００１７】
上記のような構成で凸部と補強部材とを接続すると、前記凸部はコアシャフトの軸線方向に沿って変形しにくくなる。したがって、仮にコアシャフトに大きな力が与えられてその先端部が大きく屈曲し、前記凸部同士が強く圧着したとしても、前記凸部の変形が抑止されているため確実にコアシャフトの過剰な屈曲が抑えられ、医療用ガイドワイヤのプロラプスの過度の進展を確実に防ぐことができる。
【００１８】
また、前記補強部材は、第２のコイル体であってもよい。
【００１９】
前記補強部材としてコイル体を採用することにより、簡易構造で前記凸部の変形を効果的に抑えることができる。
【００２０】
また、前記第２のコイル体は、矩形断面素線で構成されていてもよい。
【００２１】
上記構成の第２のコイル体は、屈曲した際に、素線の外面同士が面接触で圧着することとなるため、他の構成のコイル体に比して屈曲しにくい構造となっている。このため、かかる構造を有する第２のコイル体を補強部材に用いることにより前記コアシャフトの先端部の過剰な屈曲がより一層確実に抑止されることとなり、医療用ガイドワイヤのプロラプスの過度の進展を確実に防ぐことができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の医療用ガイドワイヤは、コアシャフトの過剰な屈曲が抑止されるため、プロラプスの過度の進展が確実に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】実施例１にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図
【図３】ａ）は非屈曲時における医療用ガイドワイヤの先端部を拡大して示す説明図、ｂ）は屈曲時における医療用ガイドワイヤの先端部を拡大して示す説明図
【図４】実施例２にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【図５】実施例３にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【図６】実施例４にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【図７】実施例５にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【図８】実施例６にかかる医療用ガイドワイヤを示す説明図
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明にかかる医療用ガイドワイヤの実施例１〜６を添付図面に従って説明する。
（実施例１）
図１に示すように、医療用ガイドワイヤ１Ａは、先端側が細径で基端側が太径とされている先細り丸棒形状の屈曲自在なコアシャフト２を備えている。
【００２５】
また、前記コアシャフト２の先端部には、本発明における第１のコイル体としての外側コイル体３が固定されている。前記外側コイル体３は、前記コアシャフト２の先端部の外周に巻回されていると共に、その先端が前記コアシャフト２の先端に固着され、略半球体形の最先端部４を形成している。また、前記外側コイル体３の基端は、固定部５を介して前記コアシャフト２に固定されている。なお、前記最先端部４は、前記コアシャフト２の先端の外径より径大な寸法形状とされている。また、前記固定部５は、公知材料を用いた公知技術（例えば、接着剤、ロウ接、又は溶接）を好適に採用することができる。
【００２６】
また、前記コアシャフト２の先端部であって前記外側コイル体３の内側には、本発明における凸部としての円盤形状部６が一対並んで形成されている。さらに詳述すると、図２に示すように、前記コアシャフト２の先端部には、前記コアシャフト２の軸線を中心として外向きに延出されて張り出している円盤形状部６が形成されており、図１等に示すように、このような円盤形状部６が前記コアシャフト２の軸線方向に隣接して２個設けられている。そして、前記コアシャフト２における先端側に配された円盤形状部６が先端側円盤形状部６Ａとされ、前記先端側円盤形状部６Ａから基端方向に離間して配置された基端側の円盤形状部６が基端側円盤形状部６Ｂとされている。
【００２７】
前記円盤形状部６Ａ，６Ｂは、以下の手段により形成することができる。
例えば、前記コアシャフト２を貫通孔のある円盤形状部材に貫入し、前記円盤形状部材を公知の方法（例えば、接着剤、ロウ接、又は溶接）で前記コアシャフト２に固着することにより前記円盤形状部６Ａ，６Ｂを形成することができる。また、例えば、前記コアシャフト２の外周面にロウ材を用いて円盤形状部分を設けることにより前記円盤形状部６Ａ，６Ｂを形成することもできる。
【００２８】
なお、上記のように、円盤形状部６Ａ，６Ｂを、円盤形状部材によって形成するようにした場合は、コアシャフト２との接着性を考慮し、円盤形状部材とコアシャフト２とを同種の材料で構成するのが好ましい。例えば、コアシャフト２をステンレス合金で構成した場合は、ステンレス合金からなる円盤形状部材を採用することが好ましい。
【００２９】
また、上記のように、円盤形状部６Ａ，６Ｂを、ロウ材によって形成するようにした場合は、予めコアシャフト２に円盤形状部６Ａ，６Ｂを形成しておき、その後、前記コアシャフト２に外側コイル体３を装着する方法を採用することが好ましい。
【００３０】
そして、前記医療用ガイドワイヤ１Ａにあっては、図３ａに示すように、前記先端側円盤形状部６Ａの凸部高さａと、前記基端側円盤形状部６Ｂの凸部高さｂとのうち、低い方の凸部高さａ，ｂよりも、前記先端側円盤形状部６Ａと前記基端側円盤形状部６Ｂとの間の離間距離ｃが短くなるように設定されている（ａ，ｂ＞ｃ）。また、前記一対の円盤形状部６Ａ，６Ｂの凸部高さが同じであるときはその凸部高さａ，ｂよりも前記離間距離ｃが短くなるように設定されている（ａ＝ｂ＞ｃ）。
【００３１】
ここで、前記凸部高さａ，ｂは、コアシャフト２の外面から前記コアシャフト２の軸線を中心にして外向きに張り出した円盤形状部６Ａ，６Ｂの先端までの距離（高さ）であるが、コアシャフト２の外形や円盤形状部６Ａ，６Ｂの外形により各円盤形状部６Ａ，６Ｂにおいて異なる凸部高さａ，ｂが複数測定される場合は、測定された複数の凸部高さの平均値を算出し、その平均値の凸部高さを上記凸部高さａ，ｂとして採用することができる。
【００３２】
また、先端側円盤形状部６Ａの凸部高さａ及び基端側円盤形状部６Ｂの凸部高さｂは、前記外側コイル体３の内側に両円盤形状部６Ａ，６Ｂが収まるような寸法に設定されており、コアシャフト２に外力が与えられていない非屈曲状態で両円盤形状部６ａ，６ｂの先端は、共に前記外側コイル体３の内周面に対して非接触となっている。
【００３３】
さらに、隣り合う前記先端側円盤形状部６Ａと前記基端側円盤形状部６Ｂとの間の離間距離ｃは、前記外側コイル体３の素線径よりも小さくなるように設定されている。
【００３４】
上記医療用ガイドワイヤ１Ａの操作時において、コアシャフト２がわずかに屈曲した場合は両円盤形状部６Ａ，６Ｂは互いに当接することはないが、前記コアシャフト２がさらに大きく屈曲した場合、図３ｂに示すように、前記コアシャフト２の屈曲に伴い隣り合う前記先端側円盤形状部６Ａと前記基端側円盤形状部６Ｂとが接近して当接状態となる。このような円盤形状部６Ａ，６Ｂの当接状態においては、これ以上前記コアシャフト２は屈曲することができないため、コアシャフト２の屈曲が規制されることとなって過剰な屈曲が抑止されることとなる。したがって、医療用ガイドワイヤ１Ａにあっては、過剰にコアシャフト２が屈曲しないため、プロラプスの過度の進展を防止できる。
【００３５】
なお、先端側円盤形状部６Ａの凸部高さａ，ｂ、および前記先端側円盤形状部６Ａと前記基端側円盤形状部６Ｂとの離間距離ｃを、上記の関係としたため、両円盤形状部６Ａ，６Ｂの各先端はコアシャフト屈曲時に確実に当接する。
【００３６】
また、上記のように、両円盤形状部６Ａ，６Ｂは前記外側コイル体３の内側に非接触で収められており、さらに両円盤形状部６Ａ，６Ｂの離間距離ｃが、前記外側コイル体３の素線径よりも小さくなるように設定されているため、コアシャフト２が屈曲した際に両円盤形状部６Ａ，６Ｂは外側コイル体３と干渉せず、さらに両円盤形状部６Ａ，６Ｂ間に外側コイル体３の素線が入り込むこともないため、外側コイル体３が損傷することがない。
【００３７】
また、上記構成にあっては、両円盤形状部６Ａ，６Ｂがコアシャフト２周りにおいて全周にわたって延出形成されているため、前記コアシャフト２の先端部がどの方向に屈曲しても両円盤形状部６Ａ，６Ｂの先端が当接可能である。
【００３８】
これまでに述べた構成にあって、両円盤形状部６Ａ，６Ｂの寸法形状等は、医療用ガイドワイヤ１Ａの操作性を考慮しながら、適宜設定することができる。また、上記構成は、両円盤形状部６Ａ，６Ｂがコアシャフト２周りにおいて全周にわたって延出形成されているが、本発明は、例えば両円盤形状部６Ａ，６Ｂの一部が切欠された構成を排除するものではない。
【００３９】
（実施例２）
以下、実施例２にかかる医療用ガイドワイヤ１Ｂを図４に従って説明するが、実施例１と共通する部分については説明を省略し、図中では同じ符号を付すこととする。
図４に示す医療用ガイドワイヤ１Ｂのように、円盤形状部６は、２個以上であっても勿論よい。このように複数（例えば４個）の円盤形状部６を形成することにより、コアシャフト２における軸線方向に沿った所望の区間に対して過剰な屈曲を好適に抑えることが可能となる。
【００４０】
（実施例３）
以下、実施例３にかかる医療用ガイドワイヤ１Ｃを図５に従って説明するが、実施例１，２と共通する部分については説明を省略し、図中では同じ符号を付すこととする。
医療用ガイドワイヤ１Ｃにあっては、前記先端側円盤形状部６Ａよりもコアシャフト２先端側に、本発明にかかる第２のコイル体としての内側コイル体で構成された先端側補強部材７が固定されている。さらに詳述すると、前記先端側補強部材７は、単線コイルからなり、前記コアシャフト２の先端部を巻回した状態とされることにより前記コアシャフト２先端部の軸線方向に沿って配置されており、その先端は前記最先端部４に固着され、その基端は固定部１７を介して前記先端側円盤形状部６Ａに接続されている。
【００４１】
一方、前記基端側円盤形状部６Ｂよりもコアシャフト２基端側には、矩形断面素線を巻回した内側コイル体で構成された基端側補強部材８が固定されている。さらに詳述すると、前記基端側補強部材８は、前記コアシャフト２の先端部を巻回した状態とされることにより前記コアシャフト２先端部の軸線方向に沿って配置されており、その先端は固定部１８Ａを介して基端側円盤形状部６Ｂに接続され、その基端は固定部１８Ｂを介して前記コアシャフト２に固着されている。なお前記固定部１７，１８Ａ，１８Ｂは、公知材料を用いた公知技術（例えば、接着剤、ロウ接、又は溶接）を好適に採用することができる。また、前記先端側補強部材７と前記基端側補強部材８は、密着巻回したものを採用することで、円盤形状部６Ａ，６Ｂの前記コアシャフト２の軸線方向への変形をさらに防止することができる。
【００４２】
上記医療用ガイドワイヤ１Ｃにあっては、先端側円盤形状部６Ａが先端側補強部材７に接続され、かつ基端側円盤形状部６Ｂが基端側補強部材８に接続されているため、各円盤形状部６Ａ，６Ｂがそれぞれ各補強部材７，８によって補強されて前記コアシャフト２の軸線方向に沿って変形しにくくなっている。したがって、仮に医療用ガイドワイヤ１Ｃに大きな力が与えられてコアシャフト２が大きく屈曲し、前記円盤形状部６Ａ，６Ｂ同士が強く圧着したとしても、前記円盤形状部６Ａ，６Ｂの変形が抑止されているため確実にコアシャフト２の過剰な屈曲が抑えられ、医療用ガイドワイヤ１Ｃのプロラプスの過度の進展が防止される。
【００４３】
なお、前記基端側補強部材８を構成する内側コイル体は、矩形断面素線であるため、屈曲時に隣り合う素線の外面同士が面接触して屈曲しにくい構造となっている。このため、基端側補強部材８に上記コイル体を採用することにより、前記コアシャフト２の先端部の過剰な屈曲がより一層確実に抑止される。
【００４４】
本実施例では、先端側円盤形状部６Ａ及び基端側円盤形状部６Ｂに前記補強部材７，８がそれぞれ接続された構成であるが、先端側円盤形状部６Ａ及び基端側円盤形状部６Ｂのうち少なくともいずれか一方に補強部材７，８を設けた構成でも勿論よい。
【００４５】
（実施例４）
以下、実施例４にかかる医療用ガイドワイヤ１Ｄを図６に従って説明するが、実施例１〜３と共通する部分については説明を省略し、図中では同じ符号を付すこととする。
医療用ガイドワイヤ１Ｄは、図６に示すように、先端側円盤形状部６Ａに接続する先端側補強部材２７及び基端側円盤形状部６Ｂに接続する基端側補強部材８共に、矩形断面素線を巻回したコイル体を採用したものである。
【００４６】
本実施例の構成は、実施例３に比べて更に望ましい構成であり、先端側補強部材２７が屈曲しにくい構造のため先端側円盤形状部６Ａの変形が実施例３の構成に比べてさらに抑えられており、より一層前記コアシャフト２の先端部の過剰な屈曲が抑止される。
【００４７】
（実施例５）
以下、実施例５にかかる医療用ガイドワイヤ１Ｅを図７に従って説明するが、実施例１〜４と共通する部分については説明を省略し、図中では同じ符号を付すこととする。
医療用ガイドワイヤ１Ｅは、図７に示すように、実施例２の構成に加えて補強部材２７，８を設けた構成であり、具体的には４個の円盤形状部６（６Ｃ，６Ｄ，６Ｅ，６Ｆ）のうち、コアシャフト２の軸線方向における最先に配置された円盤形状部６Ｃの先端側に、前記円盤形状部６Ｃに接続する先端側補強部材２７が設けられ、これに対し、最も基端側に配置された円盤形状部６Ｄの基端側に、前記円盤形状部６Ｄに接続する基端側補強部材８が設けられている。
【００４８】
本実施例の構成は、複数の円盤形状部６によりコアシャフト２における軸線方向に沿った所望の区間に対して過剰な屈曲を好適に抑えることが可能となると共に、補強部材２７，８により円盤形状部６Ｃ，６Ｄの変形を抑えて確実に前記コアシャフト２の先端部の過剰な屈曲を抑止できる。
【００４９】
（実施例６）
以下、実施例６にかかる医療用ガイドワイヤ１Ｆを図８に従って説明するが、実施例１〜５と共通する部分については説明を省略し、図中では同じ符号を付すこととする。
医療用ガイドワイヤ１Ｆは、実施例５の構成に加えて、４個の円盤形状部６（６Ｃ，６Ｄ，６Ｅ，６Ｆ）のうち、中間に位置する一対の円盤形状部６Ｅ，６Ｆの間にも、コイル体で構成される補強部材１９を設けた構成である。具体的には、前記コアシャフト２の軸線方向における先端側から２番目に位置する円盤形状部６Ｅに補強部材１９の先端が固定部２０Ａを介して接続され、先端側から３番目に位置する円盤形状部６Ｆに前記補強部材１９の基端が固定部２０Ｂを介して接続されている。
【００５０】
本実施例の構成とすることにより、円盤形状部６（６Ｃ，６Ｄ，６Ｅ，６Ｆ）の変形を好適に抑えることができる。なお、本実施例６にかかる補強部材１９のみを採用した構成としてもよい。これにより、複数設けられている円盤形状部６のうち、中間に位置している円盤形状部６の変形を抑えて前記コアシャフト２の先端部の過剰な屈曲を抑止できる。
【００５１】
本発明は、上述した実施例１〜６に限定されることはなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更することは勿論可能である。
例えば、本発明の凸部は上記円盤形状に限定されず、他の形状であっても勿論よい。また、上記補強部材７，８，１９，２７のコイル体は、単線コイルでも多条コイルでもよい。また補強部材７，８，１９，２７は、上記コイル体に限定されず、他の長尺部材であってもよい。他の長尺部材の形状としては、例えば丸断面素線やリボンであってもよいし、バネやハイポチューブ等の管形状であってもよいし、撚線等であってもよく、種々の形態が適宜選択可能である。
【符号の説明】
【００５２】
１Ａ〜１Ｆ                    医療用ガイドワイヤ
２                            コアシャフト
３                            外側コイル体（第１のコイル体）
６（６Ａ〜６Ｆ）              円盤形状部（凸部）
７，８，１９，２７            補強部材（第２のコイル体）
ａ，ｂ                        円盤形状部の凸部高さ
ｃ                            離間距離
【図１】
2012005520.tif 000003
【図２】
2012005520.tif 000004
【図３】
2012005520.tif 000005
【図４】
2012005520.tif 000006
【図５】
2012005520.tif 000007
【図６】
2012005520.tif 000008
【図７】
2012005520.tif 000009
【図８】
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