(57)【要約】【課題】複数の通信方式に対応可能な電子機器及びその機器における通信切り替え方法において、高効率で且つより確実に通信方式を切り換える。【解決手段】電子機器１０を、複数の通信方式にそれぞれ対応可能な複数の通信デバイスを有する通信部１３と、通信切り替え処理部２０とを備える構成とする。通信切り替え処理部２０は、位置に関する情報及び該位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得し、該取得したこれらの情報に基づいて複数の通信方式から所定の通信方式を選択する。そして、通信切り替え処理部２０は、該選択された該所定の通信方式の現在位置における電波状況を検出し、且つ、該電波状況の検出結果に基づいて通信部１３内の複数の通信デバイスから所定の通信デバイスを選択する。【選択図】図１
2012023506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の通信方式にそれぞれ対応可能な複数の通信デバイスを有する通信部と、
位置に関する情報及び該位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得し、該取得したこれらの情報に基づいて前記複数の通信方式から所定の通信方式を選択し、該選択された該所定の通信方式の現在位置における電波状況を検出し、且つ、該電波状況の検出結果に基づいて前記通信部内の前記複数の通信デバイスから所定の通信デバイスを選択する通信切り替え処理部と
を備える電子機器。
【請求項２】
前記通信切り替え処理部は、現在位置並びに該現在位置での移動速度及び移動方向に関する情報を取得し、該取得した情報に基づいて次回以降の複数の切り替え処理時における複数の位置を推定するとともに該推定された各位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得し、該推定された各位置で使用可能な通信方式に関する情報に基づいて次回の切り替え処理時に選択する通信方式の順位を規定した選択リストを作成し、且つ、前回の該切り替え処理時に作成された該選択リストに基づいて所定の通信方式を選択するとともに現在位置における該所定の通信方式の電波状況を検出する
請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
さらに、前記現在位置に関する情報を取得する位置情報取得部と、
時間経過を計測する時間計測部と、
前記現在位置での加速度を計測する加速度計装部と、
前記現在位置での移動方向を計測する方向計測部とを備え、
前記通信切り替え処理部は、前記経過時間、前記加速度及び前記移動方向のデータからなる前記移動速度及び移動方向に関する情報と、前記現在位置に関する情報とを取得し、該取得したこれらの情報に基づいて前記次回以降の複数の切り替え処理時における複数の位置を推定する
請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
さらに、前記通信方式に関する情報を記憶する記憶部を備える
請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
前記通信方式に関する情報が、前記通信方式の種類、前記通信方式のアクセスポイントの位置情報、前記通信方式の通信範囲の情報、及び、前記通信方式の優先度を示す情報を含む
請求項４に記載の電子機器。
【請求項６】
さらに、前記複数の通信方式の少なくとも一部に対して共用されるアンテナを有する
請求項１に記載の電子機器。
【請求項７】
さらに、現在位置に関する情報を取得する位置情報取得部を備え、
前記通信切り替え処理部は、前記位置情報取得部で取得した前記現在位置に関する情報に基づいて前記現在位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得し、該取得した使用可能な通信方式に関する情報に基づいて前記所定の通信方式を選択する
請求項１に記載の電子機器。
【請求項８】
さらに、温度センサを備え、
前記通信切り替え処理部が、前記温度センサで検出された温度と所定の閾値とを比較し、前記温度センサで検出された温度が該所定の閾値を越えている場合に、前記所定の通信デバイスの選択処理を行う
請求項１に記載の電子機器。
【請求項９】
複数の通信方式に対応可能な通信部と、該通信方式を切り替える通信切り替え処理部とを備える電子機器の該通信切り替え処理部が、該電子機器の位置に関する情報を取得するステップと、
前記通信切り替え処理部が、前記取得した位置に関する情報に基づいて該位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得するステップと、
前記通信切り替え処理部が、前記取得した位置に関する情報及び該位置で使用可能な通信方式に関する情報に基づいて前記複数の通信方式から所定の通信方式を選択するステップと、
前記通信切り替え処理部が、前記選択された該所定の通信方式の現在位置における電波状況を検出するステップと、
前記通信切り替え処理部が、前記電波状況の検出結果に基づいて通信方式を切り替えるステップと
を含む通信切り替え方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器及び通信切り替え方法に関し、より詳細には、複数の通信方式に対応可能な電子機器及びその通信切り替え方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一つの情報処理装置で複数の無線通信方式（以下、単に通信方式という）に対応するため、様々な技術が提案されている（例えば特許文献１参照）。特許文献１には、非接触ＩＣ（Integrated Circuit）カードとリーダライタとの間で非接触近接無線通信を行う情報処理装置において、複数の通信方式から効率的に所定の通信方式を選択する技術が提案されている。
【０００３】
特許文献１の情報処理装置は、現在の位置情報を取得する位置計測部と、複数の通信方式の優先順位リストを記憶したリスト記憶部と、優先順位リスト及び位置情報に基づいて所定の通信方式を選択する情報処理部とを備える。そして、特許文献１の情報処理装置では、現在地の位置情報に対応する優先順位リストを記憶部から読み出し、その読み出した優先順位リストに基づいて所定の通信方式を選択する。
【０００４】
また、従来、複数の通信方式に対応可能な情報処理装置として、非接触近接通信以外では、例えば無線ＬＡＮ（Local Area Network）等のようにアクセスポイントを介して外部と無線通信を行う機能を備えるモバイル型の情報処理装置も提案されている。なお、本明細書では、例えば無線ＬＡＮ等のようにアクセスポイントを介して外部と無線通信を行う通信方式を、無線ＬＡＮ型の通信方式と称す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−３０３１０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述のように、従来、複数の通信方式に対応可能な情報処理装置が種々提案されているが、複数の無線ＬＡＮ型の通信方式に対応可能な情報処理装置では、次のような問題がある。
【０００７】
複数の無線ＬＡＮ型の通信方式に対応可能な情報処理装置の小型化がさらに進むと、ハードウェアの制約により、通信方式毎に例えばアンテナ等の通信モジュールを設けることが困難になる。この場合、例えば、複数の通信方式間で通信モジュールを共用することになり、複数の通信方式を同時に使用することができなくなる。また、この場合、一つの通信方式を使用している間は、他の通信方式の電波状況を把握することができないので、通信方式を効率よく切り替えることが難しくなるという問題が生じる。
【０００８】
なお、上述のような問題は、複数の無線ＬＡＮ型の通信方式のうち、一部の通信方式間で通信モジュールを共用する場合にも同様に生じる。また、複数の通信モジュールを共用しない情報処理装置においても、省エネルギー、省電力等の観点から、一部の通信モジュールのみをＯＮ状態にするような場合にも上記問題が生じる。さらに、情報処理装置に限らず、複数の無線ＬＡＮ型の通信方式に対応可能な通信機能を備える任意の装置においても、通信モジュールを共用する場合や一部の通信モジュールのみをＯＮ状態にする場合には同様の問題が生じる。
【０００９】
すなわち、複数の無線ＬＡＮ型の通信方式に対応可能な電子機器において、通信モジュールを共用する場合や一部の通信モジュールのみをＯＮ状態にする場合には、通信方式を効率よく切り換えることができないという問題が生じる。
【００１０】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものである。本発明の目的は、例えば複数の無線ＬＡＮ型の通信方式に対応可能な電子機器及びその機器における通信切り替え方法において、通信方式をより確実に且つ効率よく最適な通信方式に切り換えることである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するために、本発明の電子機器は、通信部と、通信切り替え処理部とを備える構成とし、各部の構成及び機能を次のようにする。通信部は、複数の通信方式にそれぞれ対応可能な複数の通信デバイスを有する。通信切り替え処理部は、位置に関する情報及び該位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得し、該取得したこれらの情報に基づいて複数の通信方式から所定の通信方式を選択する。そして、通信切り替え処理部は、該選択された該所定の通信方式の現在位置における電波状況を検出し、且つ、該電波状況の検出結果に基づいて通信部内の複数の通信デバイスから所定の通信デバイスを選択する。
【００１２】
また、本発明の通信切り替え方法は、上記本発明の電子機器における通信方式の切り替え方法であり、次の手順で行うようにする。まず、通信切り替え処理部が、電子機器の位置に関する情報を取得する。次いで、通信切り替え処理部が、取得した位置に関する情報に基づいて該位置で使用可能な通信方式に関する情報を取得する。次いで、通信切り替え処理部が、取得した位置に関する情報及び該位置で使用可能な通信方式に関する情報に基づいて複数の通信方式から所定の通信方式を選択する。次いで、通信切り替え処理部が、選択された該所定の通信方式の現在位置における電波状況を検出する。そして、通信切り替え処理部が、電波状況の検出結果に基づいて通信方式を切り替える。
【発明の効果】
【００１３】
上述のように、本発明では、位置情報に基づいて通信方式を選別し、さらに、選別した通信方式での電波状況を確認することにより、複数の通信デバイスから所定の通信デバイスを選択する。それゆえ、本発明の電子機器及び通信切り替え方法では、通信方式をより確実に且つ効率よく最適な通信方式に切り換えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る情報処理装置のブロック構成図である。
【図２】第１の実施形態で用いるスポット情報の一例を示す図である。
【図３】第１の実施形態で用いる優先順位リストの一例を示す図である。
【図４】第１の実施形態の情報処理装置における通信方式の切り替え動作を説明するための図である。
【図５】第１の実施形態の情報処理装置における通信切り替え処理の手順を示すフローチャートである。
【図６】図５中のステップＳ１内の処理手順を示すフローチャートである。
【図７】図５中のステップＳ２内の処理手順を示すフローチャートである。
【図８】図５中のステップＳ４内の処理手順を示すフローチャートである。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る情報処理装置のブロック構成図である。
【図１０】第２の実施形態で用いる通信方式の選択リストの一例を示す図である。
【図１１】第２の実施形態の情報処理装置における通信切り替え処理時の先読み機能の動作を説明するための図である。
【図１２】第２の実施形態の情報処理装置における通信切り替え処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３】第２の実施形態の情報処理装置における先読み処理の手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本発明の一実施形態に係る電子機器の一例を、図面を参照しながら下記の順で説明する。ただし、下記の実施形態では、電子機器として、通信機能を備えるモバイル型のコンピュータ装置（情報処理装置）を例に挙げ説明するが、本発明の構成はこれに限定されない。
１．第１の実施形態：情報処理装置の基本構成例
２．第２の実施形態：先読み機能を備える情報処理装置の構成例
３．各種応用例
【００１６】
＜１．第１の実施形態＞
［情報処理装置の構成］
図１に、第１の実施形態に係る情報処理装置の概略ブロック構成を示す。なお、図１には、通信方式の切り替え時に動作する要部の構成のみを示し、その他の構成は、従来のモバイル型の情報処理装置と同様の構成とする。
【００１７】
情報処理装置１０は、位置計測部１１（位置情報取得部）と、位置計測用アンテナ１２と、通信部１３と、通信用アンテナ１４と、記憶部１５と、表示部１８と、操作部１９と、情報処理部２０（通信切り替え処理部）とを備える。
【００１８】
位置計測部１１は、例えば位置センサ等を含み、位置計測用アンテナ１２を介して情報処理装置１０の現在位置に関する情報を外部から取得する。そして、位置計測部１１は、取得した位置情報（位置に関する情報）を情報処理部２０に出力する。
【００１９】
なお、位置情報としては、情報処理装置１０の現在位置を示す情報であれば任意の情報を用いることができる。例えばＧＰＳ（Global Positioning System）等から得られる位置情報、あるいは、例えばＷｉＦｉ（Wireless Fidelity：登録商標）等のように電波強度により推定される位置情報などを用いることができる。また、位置情報は、定期的に（所定時間間隔で）取得してもよいし、常時取得するようにしてもよい。
【００２０】
通信部１３は、通信用アンテナ１４を介して情報処理装置１０を例えば所定のネットワークに接続する際に必要な通信デバイス等で構成される。また、本実施形態では、通信部１３は、複数の無線ＬＡＮ型の通信方式にそれぞれ対応可能な複数の通信デバイスを備える。例えば、通信部１３は、ＷＬＡＮ（Wireless Local Area Network）、ＷＷＡＮ（Wireless Wide Area Network）、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access：登録商標）等の通信方式に対応可能な通信デバイスをそれぞれ備える。さらに、本実施形態では、通信部１３は、例えば、ＷｉＦｉ（登録商標）、ＬＴＥ（Long Term Evolution:登録商標）等の通信方式にそれぞれ対応可能な通信デバイスを備える。なお、通信部１３は、上述した通信方式以外の通信方式に対応可能な通信デバイスを備えていてもよい。
【００２１】
また、通信部１３は、通信デバイスの切り替え機能を備える。そして、情報処理装置１０が外部と無線通信を行う際には、この切り替え機能により、一つの通信デバイスのみがＯＮ状態になるように、通信部１３内の複数の通信デバイスが切り替えられる。なお、本発明は、これに限定されず、複数の通信デバイスうち、一部の通信デバイスがＯＮ状態になるように切り替えてもよい。ただし、このような通信部１３内の通信デバイスの切り替え機能の動作は、情報処理部２０により制御される。
【００２２】
通信用アンテナ１４は、複数の通信方式に対してそれぞれ個別に設けられた複数のアンテナで構成されていてもよいし、複数の通信方式の全てに対して共用される一つのアンテナで構成されていてもよい。また、通信用アンテナ１４は、複数の通信方式のうち、一部の通信方式を共用にするアンテナを含んでいてもよい。
【００２３】
記憶部１５は、スポット情報記憶部１６と、優先リスト記憶部１７とを有し、通信方式を切り替える際に用いる後述の各種データ（通信方式に関する情報）を記憶する。
【００２４】
スポット情報記憶部１６には、例えば各通信方式におけるアクセスポイントの位置、該アクセスポイントでの通信範囲、該アクセスポイントの場所名等のデータ（以下、スポット情報という）が記憶される。
【００２５】
図２に、スポット情報記憶部１６に記憶されるスポット情報の構成例を示す。図２に示す例では、スポット情報は、アクセスポイント（基地局）の位置（緯度ｘ、経度ｙ）、アクセスポイントの場所名、通信範囲、及び、通信方式等の各種データを含む。このような構成のスポット情報は、各通信方式のサービス提供元（以下、ベンダーという）から提供される。なお、スポット情報の構成は、図２に示す例に限定されず、例えば用途等に応じて適宜設定され、図２に示すデータ以外のデータを含んでいてもよい。また、通信方式を指定するデータとしては、図２に示す通信方式名に限定されず、例えば、通信デバイス名、通信デバイス毎に対応付けられた番号等のデータを用いてもよい。
【００２６】
一方、優先リスト記憶部１７には、通信方式を切り替える際の通信方式の優先順位を示すデータ（以下、優先順位リストという）が記憶される。
【００２７】
図３に、優先リスト記憶部１７に記憶される優先順位リストの構成例を示す。通信方式の優先順位は、例えば通信速度や通信料金等に応じてユーザにより適宜設定される。それゆえ、優先順位リストは、図３に示すように、例えば、通信方式（通信デバイス）毎に設定された優先度、通信速度及び通信料金等のデータで構成される。なお、図３に示す優先順位リストは、通信方式の優先順位を通信速度の高い順に設定した場合の構成例である。また、優先順位リストの構成は図３に示す例に限定されず、例えば電波強度のデータを優先順位リストに含め、電波強度に基づいて優先順位を設定してもよい。
【００２８】
表示部１８は、例えば液晶ディスプレイ（ＬＣＤ：Liquid Crystal Display）などで構成される。表示部１８は、通信部１３を介して例えばインターネット等から取得した所定のコンテンツを表示する。また、本実施形態では、表示部１８は、例えば、位置計測部１１により取得した位置情報に基づいて得られる情報処理装置１０の現在位置や、現在使用可能な通信方式等の情報も表示する。
【００２９】
操作部１９は、ユーザが情報処理装置１０に対して各種操作を行う際に用いられる例えば、ジョグダイアル、キーパッド、ボタン等の操作素子で構成される。
【００３０】
情報処理部２０は、位置計測部１１により取得した位置情報、及び、記憶部１５に記憶された上述の各種データに基づいて、現在利用できる通信方式の判定及び通信方式の切り替えの要否の判定を行う。そして、情報処理部２０は、その判定結果に基づいて、通信部１３を制御して、通信方式の切り替え処理を行う。また、本実施形態では、情報処理部２０は、選択した通信方式の電波強度の状況（以下、単に電波状況という）を検出して通信可能か否かも判定する。
【００３１】
［通信方式の切り替え動作の概要］
次に、本実施形態の情報処理装置１０における通信方式の切り替え動作の概要を、図４を参照しながら簡単に説明する。なお、図４は、情報処理装置１０が通信方式Ａのエリアから通信方式Ａ及びＢの両方が利用できるエリアＣに移動した際の様子を示す図である。
【００３２】
図４に示す情報処理装置１０の移動例では、最初、情報処理装置１０は、通信方式Ａのエリアにおいて、通信方式Ａを選択して外部と無線通信を行っているものとする（図４中の破線矢印Ａ）。
【００３３】
次いで、情報処理装置１０が、通信方式Ａ及びＢの両方が利用可能なエリアＣに移動する（図４中の白抜き矢印）。その後、情報処理装置１０は、エリアＣにおいて、例えばＧＰＳ等から現在位置の情報を取得する（図４中の実線矢印）。そして、情報処理装置１０は、取得した現在位置の情報及びスポット情報記憶部１６に記憶されたスポット情報（図２）に基づいて使用可能な通信方式の判別を行う（なお、この際の判別手法は、後で詳述する）。そして、エリアＣでは、通信方式Ａ及びＢの両方が使用可能であるという判別結果が得られる。なお、図４では、ＧＰＳから位置情報を取得する例を示すが、本発明はこれに限定されず、位置情報を取得する手法としては、任意の手法を用いることができる。例えば、ＷｉＦｉ（登録商標）等のように電波強度により推定（測位）される位置情報を取得してもよい。
【００３４】
次いで、情報処理装置１０は、優先リスト記憶部１７に記憶された優先順位リスト（図３）に基づいて、通信方式Ａ及びＢのうち優先順位の高い方の通信方式を選択する。例えば、通信方式Ｂの方が通信方式Ａより優先順位が高い場合には、情報処理装置１０は、通信方式を通信方式Ａから通信方式Ｂに切り替える。
【００３５】
次いで、情報処理装置１０は、現在位置において、通信方式Ｂの電波状況（通信可能であるか否か）を確認する。そして、通信方式Ｂで通信可能である場合、情報処理装置１０は、通信方式を切り替えた状態（通信方式Ｂ）に維持する。
【００３６】
しかしながら、例えば周囲の地形や建築物等の影響により、現在位置において通信方式Ｂの通信が不可である場合には、情報処理装置１０は、通信方式を通信方式Ａに戻す。図４に示す切り替え例では、このようにして、通信方式を自動的に切り替える。
【００３７】
上述のように、本実施形態の通信方式の切り替え手法では、情報処理装置１０の異動先のエリアで複数の通信方式が使用可能である場合、通信方式の優先度及び電波状況に基づいて通信方式を切り替える。
【００３８】
［通信方式の切り替え動作の処理手順］
次に、本実施形態の情報処理装置１０における通信方式の切り替え処理の一例を、図５〜８を参照しながら具体的に説明する。なお、図５は、情報処理装置１０における通信方式の切り替え手法の手順を示すフローチャートである。図６、７及び８は、それぞれ図５中のステップＳ１、Ｓ２及びＳ４内の処理手順を示すフローチャートである。
【００３９】
まず、情報処理装置１０の情報処理部２０は、現在の位置情報を確認する（ステップＳ１）。
【００４０】
具体的には、図６に示すように、情報処理部２０は、まず、位置計測部１１に例えばＧＰＳ等からの位置情報に関する信号が入力されているか否かを判定する（ステップＳ１１）。情報処理装置１０が、例えばＧＰＳ等からの位置情報が得られない場所（例えば屋内等）に存在する場合、位置計測部１１には位置情報に関する信号が入力されない。このような場合には、ステップＳ１１はＮＯ判定となり、情報処理部２０は、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００４１】
一方、ステップＳ１１において、位置計測部１１に位置情報に関する信号が入力されている場合には、ステップＳ１１はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、位置計測部１１から、例えばＧＰＳ等から現在の位置情報（緯度及び経度）を取得し（ステップＳ１２）、後述のステップＳ２の処理に移行する。
【００４２】
次いで、情報処理部２０は、取得した位置情報に対応するスポット情報（例えば、図２に示すような構成のスポット情報）が記憶部１５に記憶されているか否かを確認する（ステップＳ２）。
【００４３】
具体的には、図７に示すように、情報処理部２０は、まず、記憶部１５内のスポット情報記憶部１６にアクセスする（ステップＳ２１）。次いで、情報処理部２０は、取得した位置情報に対応するスポット情報がスポット情報記憶部１６に存在するか否かを判定する（ステップＳ２２）。
【００４４】
より詳細には、ステップＳ２２において、情報処理部２０は、取得した位置情報（緯度、経度）がスポット情報内の［位置データ（緯度、経度）＋通信範囲データ］の領域内に含まれるか否かを判定する。そして、取得した位置情報（緯度、経度）がスポット情報内の［位置データ（緯度、経度）＋通信範囲データ］の領域内に含まれる場合、情報処理部２０は、取得した位置情報に対応するスポット情報がスポット情報記憶部１６に存在すると判断する。
【００４５】
ステップＳ２２において、取得した位置情報に対応するスポット情報が存在する場合には、ステップＳ２２はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、現在位置に対応するスポット情報をスポット情報記憶部１６から読み出す（ステップＳ２３）。なお、この際、現在位置に対応するスポット情報が複数存在する場合、すなわち、現在位置で使用可能な通信方式が複数存在する場合、情報処理部２０は、その複数のスポット情報を全て読み出す。そして、情報処理部２０は、ステップＳ２３の処理を行った後、後述のステップＳ３の処理に移行する。
【００４６】
一方、ステップＳ２２において、取得した位置情報に対応するスポット情報が存在しない場合には、ステップＳ２２はＮＯ判定となり、情報処理部２０は、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００４７】
次いで、情報処理部２０は、ステップＳ２で読み出したスポット情報が複数か否か判定する（ステップＳ３）。
【００４８】
ステップＳ３において、ステップＳ２で読み出したスポット情報が複数である場合には、ステップＳ３はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、記憶部１５内の優先リスト記憶部１７から優先順位リスト（例えば、図３に示すような構成のリスト）を取得する（ステップＳ４）。
【００４９】
具体的には、図８に示すように、情報処理部２０は、まず、優先リスト記憶部１７にアクセスする（ステップＳ４１）。次いで、情報処理部２０は、優先リスト記憶部１７から通信デバイス（通信方式）の優先順位リストを読み出す（ステップＳ４２）。そして、ステップＳ４２の処理を行った後、情報処理部２０は、後述のステップＳ５の処理に移行する。
【００５０】
次いで、情報処理部２０は、ステップＳ４で読み出した優先順位リストに含まれる優先度データに基づいて、ステップＳ２で取得した複数のスポット情報（通信方式データを含む）にそれぞれ対応する複数の通信デバイスの優先順位を判定する（ステップＳ５）。
【００５１】
次いで、情報処理部２０は、ステップＳ５の判定結果に基づいて、まず、通信デバイスを優先順位の最も高い通信デバイスに切り替える（ステップＳ６）。なお、この際、ステップＳ６において選択した通信方式が現在使用中の通信方式である場合には、情報処理部２０は、通信デバイスを切り替えずに現在使用中の通信デバイスの選択状態を維持する。一方、ステップＳ６で選択した通信方式が現在使用中の通信方式と異なる場合、情報処理部２０は、通信デバイスを現在使用中のものからステップＳ６で選択した通信デバイスに切り替える。
【００５２】
次いで、情報処理部２０は、ステップＳ６で選択した通信デバイスの現在位置における電波状況（通信可能か否か）を確認する（ステップＳ７）。
【００５３】
ステップＳ７において、選択した通信デバイスが通信可能である場合には、ステップＳ７はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、通信デバイス（通信方式）を切り替えた状態に維持して、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００５４】
一方、ステップＳ７において、選択した通信デバイスが通信不可である場合には、ステップＳ７はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部２０は、ステップＳ２で取得した複数のスポット情報にそれぞれ対応する複数の通信デバイスを全て選択したか否かを判定する（ステップＳ８）。
【００５５】
ステップＳ８において、ステップＳ２で取得した複数のスポット情報にそれぞれ対応する複数の通信デバイスが全て選択されている場合には、ステップＳ８はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００５６】
一方、ステップＳ８において、ステップＳ２で取得した複数のスポット情報にそれぞれ対応する複数の通信デバイスが全て選択されていない場合には、ステップＳ８はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部２０は、ステップＳ６に戻って、通信デバイスを次に優先順位の高い通信デバイスに切り替える。その後は、ステップＳ７以降の処理を繰り返す。
【００５７】
ここで、再度、ステップＳ３に戻って、ステップＳ２で読み出したスポット情報が複数でない場合、すなわち、読み出したスポット情報が一つの場合におけるステップＳ３以降の処理手順を説明する。
【００５８】
ステップＳ２で読み出したスポット情報が一つの場合、ステップＳ３はＮＯ判定となり、情報処理部２０は、通信デバイスをステップＳ２で読み出したスポット情報に対応する通信デバイスに切り替える（ステップＳ６）。なお、この際、ステップＳ６において選択した通信方式が現在使用中の通信方式である場合には、情報処理部２０は、通信デバイスを切り替えず、現在使用中の通信デバイスの選択状態を維持する。一方、ステップＳ６で選択した通信方式が現在使用中の通信方式と異なる場合、情報処理部２０は、通信デバイスを現在使用中のものからステップＳ６で選択した通信デバイスに切り替える。
【００５９】
次いで、情報処理部２０は、ステップＳ６で選択した通信デバイスの現在位置における電波状況（通信可能か否か）を確認する（ステップＳ７）。
【００６０】
ステップＳ７において、選択した通信デバイスが通信可能である場合には、ステップＳ７はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部２０は、通信デバイス（通信方式）を切り替えた状態に維持して、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００６１】
一方、ステップＳ７において、選択した通信デバイスが通信不可である場合には、ステップＳ７はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部２０は、ステップＳ２で取得したスポット情報に対応する通信デバイスを全て選択したか否かを判定する（ステップＳ８）。
【００６２】
ただし、ステップＳ２で読み出したスポット情報が一つの場合（ステップＳ３がＮＯ判定の場合）、ステップＳ８は自動的にＹＥＳ判定となる。それゆえ、ステップＳ７がＮＯ判定となった場合には、情報処理部２０は、自動的に通信方式の切り替え処理を終了する。すなわち、本実施形態では、ステップＳ２で読み出したスポット情報が一つの場合、ステップＳ７における電波状況の判定結果に関係なく、情報処理部２０は、通信デバイス（通信方式）を切り替えた状態に維持して、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００６３】
本実施形態では、このようにして通信方式（通信デバイス）を切り替える。なお、上述した通信方式の切り替え処理は、所定間隔で定期的に行ってもよいし、必要に応じて適宜行ってもよい。また、本実施形態では、ステップＳ２において、スポット情報をスポット情報記憶部１６から読み出す例を説明したが、本発明はこれに限定されない。使用中の通信方式のベンダーからスポット情報が提供可能である場合には、ステップＳ２において、ベンダーからスポット情報を取得してもよい。
【００６４】
上述のように、本実施形態の情報処理装置及びその通信方式の切り替え手法では、例えばＧＰＳ等からの現在の位置情報を取得し、その位置情報に基づいて、現在位置で使用可能な通信方式を選別する。さらに、本実施形態では、選別した通信方式での電波状況を確認し、その確認結果に基づいて通信方式の切り替えを行う。それゆえ、本実施形態では、通信デバイスを、効率よく且つより確実に最適な通信方式を切り換えることが可能になる。
【００６５】
また、上述のように、本実施形態では、切り替え処理毎に選択した通信方式の電波状況を確認する。それゆえ、情報処理装置１０の周囲の地形や建築物の影響で選択した通信方式で通信不可となった場合、その通信不可の位置情報を選択した通信方式のベンダーに提供してもよい。この場合、ベンダーでは、電波の届かない地域をより詳細に且つ正確に把握することができ、ユーザへのサービス向上に繋がる。
【００６６】
＜２．第２の実施形態＞
上記第１の実施形態の情報処理装置１０では、現在位置の情報に基づいて現時点における使用可能な通信方式を判別して、通信方式を切り替える例を説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば、現時点の位置情報等のデータを用いて次回の切り替え処理時の位置を推定し、その推定位置の情報に基づいて次回の切り替え処理時における使用可能な通信方式を選別する機能（以下、先読み機能という）を備える構成にしてもよい。本実施形態では、その一構成例を説明する。
【００６７】
［情報処理装置の構成］
図９に、第２の実施形態に係る情報処理装置の概略ブロック構成を示す。なお、図９には、通信方式の切り替え時に動作する要部の構成のみを示し、その他の構成は、従来のモバイル型の情報処理装置と同様の構成とする。また、図９に示す本実施形態の情報処理装置３０において、図１に示す第１の実施形態の情報処理装置１０と同じ構成には同じ符号を付して示す。
【００６８】
情報処理装置３０は、位置検出部３１と、通信部１３と、通信用アンテナ１４と、記憶部１５と、表示部１８と、操作部１９と、情報処理部３５（通信切り替え処理部）とを備える。位置検出部３１及び情報処理部３５以外の構成は、上記第１の実施形態と同様の構成であるので、それらの構成の説明は省略する。また、本実施形態では、通信方式の切り替え処理は、所定間隔で行うものとする。
【００６９】
位置検出部３１は、位置計測部１１（位置情報取得部）と、位置計測用アンテナ１２と、加速度計測部３２と、方向変化計測部３３（方向計測部）と、時間計測部３４とを備える。
【００７０】
なお、本実施形態の位置計測部１１及び位置計測用アンテナ１２は、上記第１の実施形態のそれらと同様の構成であり、位置計測部１１及び位置計測用アンテナ１２以外の構成部は、先読み機能を実現するために新たに設けられたものである。すなわち、本実施形態において、位置検出部３１を位置計測部１１及び位置計測用アンテナ１２で構成した場合（先読み機能を設けない場合）、本実施形態の情報処理装置３０は、上記第１の実施形態の情報処理装置１０と同じ構成となる。
【００７１】
加速度計測部３２は、例えば加速度センサ等を含み、情報処理装置３０の加速度を計測する。そして、加速度計測部３２は、計測した加速度データを情報処理部３５に出力する。
【００７２】
方向変化計測部３３は、例えばジャイロセンサ等を含み、情報処理装置３０の移動方向を計測する。そして、方向変化計測部３３は、計測した移動方向データを情報処理部３５に出力する。
【００７３】
時間計測部３４は、時間をカウントし、経過時間を計測する。そして、時間計測部３４は、計測した経過時間データを情報処理部３５に出力する。
【００７４】
情報処理部３５は、加速度計測部３２で計測した加速度データ、方向変化計測部３３で計測した移動方向データ、及び、時間計測部３４で計測した経過時間データに基づいて、情報処理装置３０の移動速度及び移動方向を算出する。なお、移動速度は、加速度データ及び経過時間データから算出する。
【００７５】
また、情報処理部３５は、算出した情報処理装置３０の移動速度及び移動方向の情報、並びに、位置計測部１１で取得した位置情報に基づいて、次回以降の複数の通信方式の切り替え時における情報処理装置３０の位置を推定する。
【００７６】
さらに、情報処理部３５は、次回以降の複数の切り替え処理時における情報処理装置３０の複数の推定位置と、各推定位置において得られるスポット情報及び優先順位リストとに基づいて、次回の切り替え時に利用できる通信方式及びその選択順位を判別する。そして、情報処理部３５は、その判別結果を、次回の切り替え処理時の通信方式の選択情報（以下、選択リストという）として記憶する。
【００７７】
図１０に、情報処理部３５が作成する選択リストの構成例を示す。選択リストには、例えば、次回の切り替え処理時に選択する通信デバイス（通信方式）を指定するデータ（例えば、通信デバイス名、通信方式名、通信デバイス毎に対応付けられた番号等）、及び、その選択順位等が含まれる。また、作成された選択リストは、記憶部１５に記憶される。なお、情報処理部３５が例えばＲＡＭ（Random Access Memory）等を備える場合には、選択リストをＲＡＭに一時的に記憶してもよい。
【００７８】
また、図１０に示す例では、選択リスト内に複数の通信方式に関するデータが含まれるが、本発明はこれに限定されず、次回の切り替え処理時の推定位置において使用可能な通信方式が一つの場合には、選択リストには一つの通信方式に関するデータのみが含まれる。なお、選択リストの作成手法については、後で詳述する。
【００７９】
また、情報処理部３５は、前回の切り替え処理時に作成（更新）された選択リストと、その選択リストに基づいて選択された通信方式の現在位置における電波状況とに基づいて、通信部１３を制御し、通信デバイス（通信方式）を切り替える。
【００８０】
［先読み機能の概要］
次に、本実施形態の情報処理装置３０における先読み機能の概要を、図１１を参照しながら説明する。なお、図１１には、情報処理装置３０が、通信方式Ａが通信可能なエリアから通信方式Ａ及びＢの両方が使用可能なエリア（図１１中の破線で挟まれたエリアＤ）を通過して、通信方式Ａのエリアに移動する際の様子を示す。また、図１１では、切り替え処理時（図１１中の時刻ｔ１，ｔ２、ｔ３，ｔ４…）毎の情報処理装置３０の位置の変化の様子を示す。ただし、この例では、切り替え処理間隔Δｔ（＝ｔｋ＋１−ｔｋ：ｋ＝０，１，２，３…）は一定とする。さらに、エリアＤでは、通信方式Ｂが通信方式Ａより優先度が高いものとする。
【００８１】
ここで、図１１中の時刻ｔ１の位置、すなわち、通信方式Ａの通信可能なエリアから通信方式Ａ及びＢの両方が使用可能なエリアＤに入る直前の位置における情報処理装置３０の通信方式の切り替え処理及び先読み処理の概要を説明する。
【００８２】
時刻ｔ１の位置において、情報処理装置３０は、前回の切り替え処理時（時刻ｔ０）における先読み処理で得られた通信デバイスの選択リスト（図１０）及び現在位置での電波状況に基づいて、所定の通信デバイスを選択（切り替え）する。なお、図１１の例では、情報処理装置３０は、時刻ｔ１の位置（通信方式Ａのエリア）において、通信方式Ａを選択して外部と無線通信を行っているものとする（図１１中の破線矢印Ａ）。
【００８３】
また、情報処理装置３０は、時刻ｔ１の切り替え処理時に、位置検出部３１から得られる各種計測パラメータに基づいて、次回以降の複数の切り替え処理時における情報処理装置３０の位置を推定する。ここでは、図１１中の時刻ｔ２、ｔ３及びｔ４における情報処理装置３０の位置を推定する例を説明する。
【００８４】
次いで、情報処理装置３０は、記憶部１５に記憶されたスポット情報及び優先順位リストに基づいて、時刻ｔ２、ｔ３及びｔ４の推定位置で使用可能な通信デバイス及びその優先順位を判別する。図１１の例では、この際（時刻ｔ１の時点で）、時刻ｔ２及びｔ３では情報処理装置３０が通信方式Ａより優先度の高い通信方式ＢのエリアＤに入り、時刻ｔ４で情報処理装置３０が再度、通信方式Ａのエリアに入るという判別結果が得られる。
【００８５】
そして、情報処理装置３０は、時刻ｔ２、ｔ３及びｔ４の推定位置における判別結果に基づいて、次回の切り替え処理以降、所定期間ΔＴ、現在使用中の通信デバイスより優先度の高い通信デバイスのエリアに情報処理装置３０が存在するか否かを判定する。例えば、図１１に示す例では、情報処理装置３０は、時刻ｔ４と時刻ｔ１との差が、所定期間ΔＴより長いか否かを判定する。
【００８６】
なお、上述した通信方式の切り替えの判定に用いる所定期間ΔＴは、例えば、ユーザにとって通信が途絶えても気にならない程度の期間に設定される。ただし、所定期間ΔＴは、例えば用途、必要とする切り替え感度、ユーザの好み等を考慮して適宜設定され、この所定期間ΔＴのデータは、例えば記憶部１５等に記憶される。
【００８７】
そして、情報処理装置３０は、例えば、時刻差ｔ４−ｔ１と、所定期間ΔＴとの大小関係の判定結果に基づいて、次回の切り替え処理時に用いる選択リスト（図１０）を作成（更新）する。
【００８８】
例えば、判定結果が所定期間ΔＴ≦ｔ４−ｔ１の場合、情報処理装置３０は、通信方式Ａより優先度の高い通信方式ＢのエリアＤに比較的長い期間存在することになる。それゆえ、この場合には、情報処理装置３０が、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）において、通信方式Ｂが最初に選択されるように、選択リストを作成する。具体的には、情報処理装置３０は、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）に用いる選択リストとして、通信方式Ｂの通信デバイスの選択順位が通信方式Ａのそれより上位になる選択リストを作成（更新）する。このような選択リストを作成することにより、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）には、その選択リストに基づいて、通信方式が通信方式Ａから通信方式Ｂに切り替えられる。
【００８９】
ただし、本実施形態においても、上記第１の実施形態と同様に、時刻ｔ２の位置で通信方式を通信方式Ａから通信方式Ｂに切り替えた後には、通信方式Ｂの電波状況を確認する。そして、時刻ｔ２の位置で、通信方式Ｂで通信可能である場合には、通信方式を切り替えた状態に維持するが、通信方式Ｂでの通信が不可の場合には、通信方式を通信方式Ａに戻す。
【００９０】
一方、例えば、判定結果が所定期間ΔＴ＞ｔ４−ｔ１の場合、情報処理装置３０は通信方式Ａより優先度の高い通信方式ＢのエリアＤに比較的短い期間しか存在しない。また、本実施形態では、所定期間ΔＴが、例えば、ユーザにとって通信が途絶えても気にならない程度の期間に設定されている。それゆえ、例えば消費電力等の観点では、短期間で通信方式を切り替えるより、通信デバイスを切り替えない方が好ましい。
【００９１】
そこで、所定期間ΔＴ＞ｔ４−ｔ１の場合、情報処理装置３０は、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）において、エリアＤでの優先度の低い通信方式Ａが最初に選択されるように、選択リストを作成する。具体的には、情報処理装置３０は、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）に用いる選択リストとして、通信方式Ａの通信デバイスの選択順位が通信方式Ｂのそれより上位になる選択リストを作成（更新）する。このような選択リストを作成することにより、次回の切り替え処理時（時刻ｔ２）には、その選択リストに基づいて、通信方式が通信方式Ａに維持される（通信方式の切り替えを行わない）。
【００９２】
［通信方式の切り替え時の動作］
（１）通信方式の切り替え手順
次に、本実施形態の情報処理装置３０における通信方式の切り替え処理の一例を、図１２を参照しながら具体的に説明する。なお、図１２は、本実施形態の情報処理装置３０における通信方式の切り替え手法の手順を示すフローチャートである。
【００９３】
まず、情報処理装置３０の情報処理部３５は、前回の切り替え処理時に作成した通信デバイスの選択リストを取得する（ステップＳ５１）。
【００９４】
次いで、情報処理部３５は、選択リスト内の最上位の通信デバイスに選択する（ステップＳ５２）。この際、選択した通信デバイスと現在使用中の通信デバイスが同じであれば、通信デバイスの切り替えは行わず、現在の接続状態を維持する。一方、選択した通信デバイスと現在使用中の通信デバイスが異なる場合には、通信デバイスを現在使用中のものから選択した通信デバイスに切り替える。
【００９５】
次いで、情報処理部３５は、ステップＳ５２で選択した（切り替えた）通信デバイスの現在位置における電波状況（通信可能か否か）を確認する（ステップＳ５３）。
【００９６】
ステップＳ５３において、選択した通信デバイスが通信可能である場合には、ステップＳ５３はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部３５は、通信デバイス（通信方式）を切り替えた状態に維持して、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００９７】
一方、ステップＳ５３において、選択した通信デバイスが通信不可である場合には、ステップＳ５３はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部３５は、ステップＳ５１で取得した選択リスト内の通信デバイスを全て選択したか否かを判定する（ステップＳ５４）。
【００９８】
ステップＳ５４において、選択リスト内の通信デバイスが全て選択されている場合には、ステップＳ５４はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部３５は、通信方式の切り替え処理を終了する。
【００９９】
一方、ステップＳ５４において、選択リスト内の通信デバイスが全て選択されていない場合には、ステップＳ５４はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部３５は、ステップＳ５２に戻って、通信デバイスを次に選択順位の高い通信デバイスに切り替える。その後は、ステップＳ５３以降の処理を繰り返す。本実施形態では、上述のようにして通信デバイス（通信方式）を切り替える。
【０１００】
（２）先読み処理の処理手順
次に、本実施形態の情報処理装置３０における上述した先読み処理の一例を、図１３を参照しながら説明する。図１３は、先読み処理の具体的な手順を示すフローチャートである。
【０１０１】
まず、情報処理装置３０の情報処理部３５は、上記第１の実施形態と同様にして（図５中のステップＳ１及び図６のフローチャート）、現在の位置情報（緯度及び経度）を確認する（ステップＳ６１）。
【０１０２】
次いで、情報処理部３５は、位置検出部３１から、現在位置における情報処理装置３０の各種移動パラメータ（加速度データ、方向変化データ及び経過時間データ）を取得する（ステップＳ６２）。
【０１０３】
次いで、情報処理部３５は、ステップＳ６１で取得した現在の位置情報と、ステップＳ６２で取得した各種移動パラメータとに基づいて、次回以降の複数の切り替え処理時における情報処理装置３０の位置を推定する（ステップＳ６３）。
【０１０４】
次いで、情報処理部３５は、上記第１の実施形態と同様にして（図５中のステップＳ２及び図７のフローチャート）、算出した各推定位置に対応するスポット情報がスポット情報記憶部１６に記憶されているか否かを確認する（ステップＳ６４）。この際、スポット情報記憶部１６に各推定位置に対応するスポット情報が記憶されている場合には、情報処理部３５は、そのスポット情報を読み出す。一方、スポット情報記憶部１６に各推定位置に対応するスポット情報が記憶されていない場合には、情報処理部３５は、先読み処理を終了する。
【０１０５】
次いで、情報処理部３５は、複数の推定位置から所定の推定位置を選択し、その所定の推定位置においてステップＳ６４で読み出したスポット情報が複数か否か判定する（ステップＳ６５）。
【０１０６】
ステップＳ６５において、所定の推定位置においてステップＳ６４で読み出したスポット情報が複数でない場合、すなわち、スポット情報が一つの場合には、ステップＳ６５はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部３５は、後述のステップＳ６８の処理に移行する。
【０１０７】
一方、ステップＳ６５において、読み出したスポット情報が複数である場合には、ステップＳ６５はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部３５は、上記第１の実施形態と同様にして（図５中のステップＳ４及び図８のフローチャート）、優先リスト記憶部１７から優先順位リストを取得する（ステップＳ６６）。
【０１０８】
次いで、情報処理部３５は、ステップＳ６４で読み出したスポット情報、及び、ステップＳ６６で読み出した優先順位リストに基づいて、選択した所定の推定位置における通信デバイスの優先順位を判定する（ステップＳ６７）。
【０１０９】
次いで、情報処理部３５は、推定位置を全て選択したか否かを判定する（ステップＳ６８）。ステップＳ６８において、推定位置が全て選択されていない場合には、ステップＳ６８はＮＯ判定となる。この場合、情報処理部３５は、選択されていない推定位置を選択し、ステップＳ６５以降の処理を繰り返す。
【０１１０】
一方、ステップＳ６８において、全ての推定位置が選択されている場合には、ステップＳ６８はＹＥＳ判定となる。この場合、情報処理部３５は、各推定位置において得られた通信デバイスの優先順位の情報と、予め設定された所定期間ΔＴとを取得する。そして、情報処理部３５は、取得したこれらの情報に基づいて、情報処理装置３０が次回の切り替え処理時以降、所定期間ΔＴ、現在使用中の通信デバイスより優先度の高い通信デバイスのエリアに存在するか否かを判定する（ステップＳ６９）。
【０１１１】
ステップＳ６９において、情報処理装置３０が次回の切り替え処理時以降、所定期間ΔＴ、現在使用中の通信デバイスより優先度の高い通信デバイスのエリアに存在すると判定された場合には、ステップＳ６９はＹＥＳ判定となる。すなわち、次回の切り替え処理以降、ある程度の長い期間、情報処理装置３０が現在使用中の通信デバイスより優先度の高い通信デバイスのエリアに存在すると推定された場合には、ステップＳ６９はＹＥＳ判定となる。
【０１１２】
この場合、情報処理部３５は、ステップＳ６７で得られた次回の切り替え処理時の推定位置における通信デバイスの優先順位の情報に基づいて、次回の切り替え処理時に選択する通信デバイスの選択順位を規定する選択リストを更新（作成）する（ステップＳ７０）。具体的には、情報処理部３５は、優先度の高い通信デバイスの選択順位が、現在使用中の通信デバイスより上位になるように、選択リストを更新（作成）する。
【０１１３】
そして、情報処理部３５は、作成した選択リストを例えば記憶部１５等に記憶し、先読み処理を終了する。なお、ステップＳ７０で選択リストを更新（作成）した場合、情報処理部３５は、通信方式の切り替えエリアが近づいている旨のメッセージを表示部１８に表示して、通信方式がまもなく切り替ることをユーザに知らせるようにしてもよい。
【０１１４】
一方、ステップＳ６９において、情報処理装置３０が次回の切り替え処理時以降、所定期間ΔＴ、現在使用中の通信デバイスより優先度の高い通信デバイスのエリアに存在しないと判定された場合には、ステップＳ６９はＮＯ判定となる。すなわち、次回の切り替え処理以降、情報処理装置３０が優先度の高い通信デバイスのエリアに比較的短時間しか存在しない、または、優先度の高い通信デバイスのエリアに全く入らないと推定された場合には、ステップＳ６９はＮＯ判定となる。
【０１１５】
この場合、情報処理部３５は、通信方式を切り替えないので、選択リストを更新せずに先読み処理を終了する。なお、現時点における選択リスト（前回の切り替え処理時に作成された選択リスト）では、最上位の通信デバイスが現在使用中の通信デバイスとなっている。それゆえ、選択リストを更新しない場合には、次回の切り替え処理時において通信デバイスは切り替らない。本実施形態では、このようにして先読み処理を行う。
【０１１６】
なお、上述した先読み処理は、切り替え処理時間の短縮という観点では、上述した通信デバイスの切り替え処理より後に行うことが好ましいが、本発明はこれに限定されず、先読み処理を切り替え処理の前に行ってもよい。また、通信デバイスの切り替え処理を行う情報処理部と、先読み処理を行う情報処理部を別個に設けた場合には、両方の処理を並列に行ってもよい。ただし、これらの場合には、図１２中のステップＳ５１で取得する前回の切り替え処理時の選択リストと、図１３中のステップＳ７０で更新（生成）する選択リストとを別個に記憶する。
【０１１７】
上述のように、本実施形態の情報処理装置３０及びその通信方式の切り替え手法では、第１の実施形態と同様に、位置情報（推定位置の情報）に基づいて通信方式を選別し、さらに、選別した通信方式での電波状況を確認してから、通信方式を切り替える。それゆえ、本実施形態では、第１の実施形態と同様の効果が得られる。
【０１１８】
また、本実施形態では、前回の切り替え処理時に作成（更新）した選択リストに基づいて、通信方式を切り替える。それゆえ、本実施形態では、切り替え時間をより短縮することができる。さらに、本実施形態では、上述した先読み機能を備えているので、より低消費電力で効率よく通信方式を切り替えることができる。
【０１１９】
なお、本実施形態の情報処理装置３０において、上述した先読み処理をＯＦＦする機能を設けてもよい。この場合、先読み処理をＯＦＦした際には、上記第１の実施形態と同様にして、通信方式を切り替えるようにすればよい。
【０１２０】
［変形例］
変形例では、上記第１の実施形態の情報処理装置１０（図１）または上記第２の実施形態の情報処理装置３０（図９）において、さらに温度センサを追加した例を説明する。
【０１２１】
複数の通信デバイスを備える情報処理装置では、例えばハードウェアの構成等の制約から、ＯＮ状態にある通信デバイスから発生する熱により複数の通信デバイスを同時にＯＮ状態にすることができない場合もある。変形例では、さらにこの通信デバイスで発生する熱の問題を解決するために、温度センサを情報処理装置に設ける。
【０１２２】
変形例の情報処理装置では、まず、情報処理部により、温度センサで検出した温度と所定の閾値とを比較する。次いで、温度センサで検出した温度が所定の閾値を越えている場合には、情報処理部は、複数の通信デバイス（通信方式）を同時にＯＮ状態にしないように制御する。そして、この際、複数の通信デバイスから所定の通信デバイスの選択（切り替え）手法として、上記第１及び第２の実施形態で説明した通信デバイスの選択（切り替え）手法を用いる。
【０１２３】
上述した変形例の構成及び動作では、上記第１及び第２の実施形態と同様に、通信デバイスを効率よく且つより確実に最適な通信方式を切り換えることが可能になるとともに、上述した熱問題を解決することができる（熱対策の効果も得られる）。
【０１２４】
＜３．各種応用例＞
上記第１及び第２の実施形態では、本発明の通信方式（通信デバイス）の切り替え機能を備える電子機器として、モバイル型のコンピュータ装置を例に挙げ説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば携帯電話等の移動携帯端末に上述した本発明の通信方式の切り替え機能を適用してもよい。
【０１２５】
また、上述した本発明の通信方式（通信デバイス）の切り替え機能を備える電子機器を、例えば自動車等の移動手段に設置してもよい。このような用途では、ユーザの移動範囲もより広くなり、通信方式を切り替える機会も増加するので、上述した本発明の通信方式の切り替え手法がより有効になる。
【０１２６】
また、例えば自動車等の移動手段では、通常、その移動速度は逐次計測されている。それゆえ、上記第２の実施形態の先読み機能を有する電子機器をこのような用途に設置する場合には、図９中に示す加速度計測部３２を設けなくてもよい。
【０１２７】
さらに、例えば、カーナビゲーション機能を備えた自動車等に上記第２の実施形態の先読み機能を有する電子機器を設置する場合には、カーナビゲーション機能で計測する位置情報、速度、方向等のデータを用いて、上述した先読み処理を行ってもよい。この場合には、図９中に示す位置検出部３１を設けなくてもよい。
【０１２８】
また、上述した本発明の通信方式の切り替え機能をモジュールとして、既存の任意の装置（機器）に装着してもよい。この場合、装着される装置が通信用アンテナを備えていれば、図１及び図９中に示す通信用アンテナ１４を設けなくてもよい。
【符号の説明】
【０１２９】
１０，３０…情報処理装置、１１…位置計測部、１２…位置計測用アンテナ、１３…通信部、１４…通信用アンテナ、１５…記憶部、１６…スポット情報記憶部、１７…優先リスト記憶部、１８…表示部、１９…操作部、２０，３５…情報処理部、３１…位置検出部、３２…加速度計測部、３３…方向変化計測部、３４…時間計測部
【図１】
2012023506.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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