(57)【要約】【課題】本発明は、接近した少なくとも二つのバンドにおいて動作できるアンテナ及びアンテナアレイを提供することを目的とする。【解決手段】本発明のアンテナは、接地部と、第１バンドに共振可能なフィード部材と、前記フィード部材から離れて、第２バンドに対応する第１放射部材と、前記第１放射部材とフィード部材との間に配置され、前記第２バンドに対応する寄生部材と、を備える。本発明のアンテナアレイは、アレイに配置される複数の前記アンテナを備える。【選択図】図４
2012023725.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地部と、
第１バンドに共振可能なフィード部材と、
前記フィード部材から離れて、第２バンドに対応する第１放射部材と、
前記第１放射部材とフィード部材との間に配置され、前記第２バンドに対応する寄生部材と、を
備えることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記アンテナは、前記フィード部材から離れ、前記第１バンドに対応する第２放射部材が設けられることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記フィード部材は、前記第１バンドに共振可能な第１主体部と、第３バンドに共振可能な第２主体部とを有することを特徴とする請求項２に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記アンテナは、第３バンドに対応する第３放射部材を有し、前記第１バンドが２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、前記第３バンドが５．１−５．８ＧＨｚであることを特徴とする請求項３に記載のアンテナ。
【請求項５】
前記アンテナの第１放射部材の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２或いは１／４であり、
前記第２放射部材の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２或いは１／４であり、
前記第３放射部材の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２或いは１／４であり、
前記寄生部材の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であることを特徴とする請求項４に記載のアンテナ。
【請求項６】
前記第１放射部材の長さの延在方向が、前記寄生部材の長さの延在方向と、直交或いは平行し、
前記第２放射部材の長さの延在方向が、前記フィード部材の長さの延在方向と、直交或いは平行し、
前記第３放射部材の長さの延在方向が、前記フィード部材の長さの延在方向と、直交或いは平行することを特徴とする請求項４に記載のアンテナ。
【請求項７】
アレイに配置される複数のアンテナを備え、
各アンテナが、接地部と、第１バンドに共振可能なフィード部材と、前記フィード部材から離れて、第２バンドに対応する第１放射部材と、前記第１放射部材とフィード部材との間に配置され、前記第２バンドに対応する寄生部材と、を備えることを特徴とするアンテナアレイ。
【請求項８】
前記アンテナは、前記フィード部材から離れ、前記第１バンドに対応する第２放射部材を有することを特徴とする請求項７に記載のアンテナアレイ。
【請求項９】
前記第１バンドが２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、
前記フィード部材の長さが第１方向に沿って延在し、前記第１放射部材の長さが前記第１方向と直交する第２方向に沿って延在する
ことを特徴とする請求項７に記載のアンテナアレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ及びアンテナアレイに関し、特に、接近した複数のバンドにおいて動作可能なアンテナ及び複数のこのアンテナを有するアンテナアレイに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来技術のアンテナは、第１絶縁層と、第２絶縁層と、前記第１絶縁層及び第２絶縁層の間に配置される中間絶縁層と、前記第１絶縁層及び中間絶縁層の間に配置されるフィードラインと、前記第２絶縁層及び中間絶縁層の間に配置される接地層と、を備える。このアンテナは、９００ＭＨｚと１８００ＭＨｚとの二つの異なるバンドにおいて動作できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第７２７７０５５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のアンテナは、ＷｉＭＡＸ（ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）に用いる接近した二つのバンド、即ち２．５ＧＨｚ及び３．５ＧＨｚ、において動作しない。
【０００５】
そこで本発明は、上述される従来技術の問題に鑑み、接近した少なくとも二つのバンドにおいて動作できるアンテナ及びアンテナアレイを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明のアンテナは、接地部と、第１バンドに共振可能なフィード部材と、前記フィード部材から離れて、第２バンドに対応する第１放射部材と、前記第１放射部材とフィード部材との間に配置され、前記第２バンドに対応する寄生部材と、を備える。本発明のアンテナアレイは、アレイに配置される複数の前記アンテナを備える。
【発明の効果】
【０００７】
従来技術と比べると、本発明は以下の長所を有する。本発明のフィード部材が第１バンドに共振し、寄生部材が第２バンドに対応する。検出効果に示すように、ＷｉＭＡＸ及びＷｉＦｉの接近した三つのバンドに対応するリターンロス（Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ）は、とても小さい。このアンテナ及びアンテナアレイは、前記接近したマルチバンドで動作できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第１実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図２】図１に示すアンテナの俯瞰図である。
【図３】第１実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図４】本発明の第２実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図５】図４に示すアンテナの俯瞰図である。
【図６】第２実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図７】本発明の第３実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図８】図７に示すアンテナの俯瞰図である。
【図９】第３実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図１０】本発明の第４実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図１１】図１０に示すアンテナの俯瞰図である。
【図１２】第４実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図１３】本発明の第５実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図１４】図１３に示すアンテナの俯瞰図である。
【図１５】第５実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図１６】本発明の第６実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図１７】第６実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図１８】本発明の第７実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図１９】第７実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図２０】本発明の第８実施形態のアンテナの組立斜視図である。
【図２１】第８実施形態のアンテナのリターンロスが、周波数によって変化することを示す図である。
【図２２】図１に示す複数のアンテナがＹ方向に沿って配置されるアンテナアレイの俯瞰図である。
【図２３】図１に示す複数のアンテナがＹ方向及びＸ方向に沿って配置されるアンテナアレイの俯瞰図である。
【図２４】図２２に示されたアンテナアレイのピークゲイン（Ｐｅａｋ  Ｇａｉｎ）が、周波数によって変化することを示す図である。
【図２５】１００ｍｍ、１２０ｍｍの間隔で配置された図２２のアンテナアレイのピークゲインが、周波数によって変化することを示す図である。
【図２６】Ｘ方向に沿って配置されるアンテナアレイのピークゲインが、周波数によって変化することを示す図である。
【図２７】図２３に示されたアンテナアレイのピークゲインが、周波数によって変化することを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１〜図３を参照すると、本発明の第１実施形態のアンテナ１０は、接地部１１と、フィードライン１２と、第１放射部材１３と、寄生部材１４と、一対の第２放射部材１５と、を備える。前記接地部１１は、第１平面に位置する。前記フィードライン１２と、第１放射部材１３と、寄生部材１４と、第２放射部材１５とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。前記第１平面と第２平面とは、平行である。
【００１０】
前記フィードライン１２は、第１バンドに共振する。前記フィードライン１２は、第１方向に沿って延在する。前記フィードライン１２の中間には、前記第１方向と直交する上下方向に沿って延在し、同軸コネクタ或いは同軸ケーブルと接続可能な連接部１２１が設けられる。
【００１１】
前記第１放射部材１３は、前記フィードライン１２から離れる。前記寄生部材１４は、第２バンドに対応して、フィードライン１２と第１放射部材１３との間に配置される。前記寄生部材１４とフィードライン１２とは、平行である。前記一対の第２放射部材１５は、前記第１バンドに対応し、前記第１放射部材１３の両側に、前記フィードライン１２の中間部分と直交する線Ａに対して、対称に配置される。前記第１放射部材１３と、寄生部材１４と、一対の第２放射部材１５とは、前記フィードライン１２の同じ側に配置される。前記第１放射部材１３と、前記寄生部材１４との長さは、前記第１方向と上下方向と直交する第２方向に沿って延在する。
【００１２】
前記アンテナ１０は、ＷｉＭＡＸの二つのバンド、即ち２．３−２．７ＧＨｚ及び３．３−３．８ＧＨｚのバンド、で動作できる。前記第１バンドが、２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚである。前記第１放射部材１３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材１５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記寄生部材１４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。他の実施形態において、前記第１放射部材１３及び第２放射部材１５の長さは、それぞれ対応するバンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４で設置されてよい。
【００１３】
図３は、前記第１実施形態のアンテナ１０のリターンロス（Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ）が、２−４ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚ及び３．３−３．８ＧＨｚにおいてのリターンロスは、−１０ｄＢより小さい。
【００１４】
図４〜図６を参照すると、本発明の第２実施形態のアンテナ２０は、接地部２１と、フィードライン２２と、一対の第１放射部材２３と、寄生部材２４と、第２放射部材２５と、第３放射部材２６と、を備える。前記接地部２１は、第１平面に位置する。前記フィードライン２２と、第１放射部材２３と、一対の寄生部材２４と、第２放射部材２５と、前記第３放射部材２６とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００１５】
前記フィードライン２２は、第１方向に沿って延在する第１主体部２０１と、前記第１主体部２０１の中間から前記第１方向と直交する第２方向に沿って延在する第２主体部２０２と、を備える。前記フィードライン２２の第２主体部２０２には、前記第１方向及び第２方向と直交する上下方向に沿って延在し、同軸コネクタ或いは同軸ケーブルと接続可能な連接部２２１が設けられる。前記フィードライン２２は、前記連接部２２１によって、第１ハンドに共振可能な第１共振部２２２、及び第３ハンドに共振可能な第２共振部２２３と、を備える。
【００１６】
前記第１放射部材２３は、前記フィードライン２２から離れる。前記第３放射部材２６の両側に、前記フィードライン２２の第２主体部２０２に重なる線Ａに対して、対称に配置される。前記第１放射部材２３は、前記第２方向に沿って延在する基部２３１と、前記基部２３１から前記第１方向に沿って延在する延在部２３２と、を有する。前記一対の寄生部材２４は、フィードライン２２の第２主体部２０２の両側に、前記線Ａに対して、対称に配置される。各寄生部材２４は、前記第１方向に沿って延在する第１寄生部２４１と、前記第２方向に沿って延在する第２寄生部２４２と、を有する。前記第２放射部材２５は、前記第１バンドに対応する。前記第３放射部材２６は、第３バンドに対応する。前記第２放射部材２５が前記フィードライン２２の第１主体部２０１の一側に配置され、前記一対の寄生部材２４と、一対の第１放射部材２３と、前記第３放射部材２６とが、前記フィードライン２２の第１主体部２０１の他の一側に配置される。
【００１７】
前記アンテナ２０は、ＷｉＭＡＸ及びＷｉＦｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）の三つのバンド、即ち２．３−２．７ＧＨｚと、３．３−３．８ＧＨｚと、５．１−５．８ＧＨｚとのバンド、で動作できる。前記第１バンドが、２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、前記第３バンドが５．１−５．８ＧＨｚである。前記第１放射部材２３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材２５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第３放射部材２６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記寄生部材２４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。他の実施形態において、前記第１放射部材２３及び第２放射部材２５と、第３放射部材２６の長さとは、それぞれ対応するバンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４で設置されてよい。
【００１８】
図６は、前記第２実施形態のアンテナ２０のリターンロスが、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。図示された１００の曲線は、第１平面と第２平面とが５．０ｍｍ離れるアンテナ２０を代表する。図示された２００の曲線は、第１平面と第２平面とが７．０ｍｍ離れるアンテナ２０を代表する。２．３−２．７ＧＨｚと，３．３−３．８ＧＨｚと，５．１−５．８ＧＨｚとにおいてのリターンロスは、−１０ｄＢより小さい。
【００１９】
図７〜図９を参照すると、本発明の第３実施形態のアンテナ３０は、接地部３１と、フィードライン３２と、一対の第１放射部材３３と、一対の寄生部材３４と、一対の第２放射部材３５と、第３放射部材３６と、を備える。前記フィードライン３２は、連接部３２１と、第１バンドに共振可能な第１共振部３２２と、第３バンドに共振可能な第２共振部３２３と、を備える。前記接地部３１は、第１平面に位置する。前記フィードライン３２の第１共振部３２２と、一対の前記第１放射部材３３と、一対の前記寄生部材３４と、一対の前記第２放射部材３５と、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。前記フィードライン３２の第２共振部３２３と、第３放射部材３６とは、前記第１平面から４ｍｍ離れる第３平面に位置する。前記第３平面は、前記第１、第２平面の間に配置される。
【００２０】
前記フィードライン３２の第１共振部３２２が、第１方向に沿って延在し、第２共振部３２３が、前記第１方向と直交する第２方向に沿って延在する。前記連接部３２１が、前記第１共振部３２２の中間から、前記第１方向及び第２方向と直交する上下方向に沿って延在し、同軸コネクタ或いは同軸ケーブルと接続できる。
【００２１】
前記一対の第１放射部材３３は、第２バンドに対応する。前記一対の第１放射部材３３は、前記フィードライン３２から離れる。前記一対の第１放射部材３３は、前記第３放射部材３６の両側に、前記フィードライン３２の第１共振部３２２の中間と直交する線Ａに対して、対称に配置される。前記一対の寄生部材３４は、前記第２共振部３２３の両側に、前記線Ａに対して、対称に配置される。各寄生部材３４は、前記第１方向に沿って延在する第１寄生部３４１と、前記第２方向に沿って延在する第２寄生部３４２と、を有する。前記第２放射部材３５は、前記第１バンドに対応する。前記第３放射部材３６は、第３バンドに対応する。前記一対の第１放射部材３３と、一対の寄生部材３４と、一対の第２放射部材３５とは、前記フィードライン３２の第１共振部３２２の同じ側に配置される。
【００２２】
前記アンテナ３０は、ＷｉＭＡＸ及びＷｉＦｉの三つのバンド、即ち２．３−２．７ＧＨｚと、３．３−３．８ＧＨｚと、５．１−５．８ＧＨｚと、のバンドで動作できる。前記第１バンドが、２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、前記第３バンドが５．１−５．８ＧＨｚである。前記第１放射部材３３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材３５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第３放射部材３６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記寄生部材３４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。他の実施形態において、前記第１放射部材３３及び第２放射部材３５と、第３放射部材３６の長さとは、それぞれ対応するバンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４で設置されてよい。
【００２３】
図９は、前記第３実施形態のアンテナ３０のリターンロスが、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚと，３．３−３．８ＧＨｚと，５．５ＧＨｚとにおいてのリターンロスは、−１０ｄＢより小さい。
【００２４】
図１０〜図１２を参照すると、本発明の第４実施形態のアンテナ４０は、接地部４１と、フィードライン４２と、第１放射部材４３と、寄生部材４４と、第２放射部材４５と、第３放射部材４６と、を備える。前記接地部４１は、第１平面に位置する。前記フィードライン４２と、第１放射部材４３と、寄生部材４４と、第２放射部材４５と、前記第３放射部材４６とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００２５】
前記フィードライン４２は、第１方向に沿って延在し、第１バンドに共振する第１共振部４２２と、第３バンドに共振する第２共振部４２３と、を有する。前記フィードライン４２の中間には、前記第１方向及び第２方向と直交する上下方向に沿って延在し、同軸コネクタ或いは同軸ケーブルと接続可能な連接部４２１が設けられる。
【００２６】
前記第１放射部材４３は、第２バンドに対応し、前記フィードライン４２から離れる。前記第１放射部材４３は、前記第１方向に沿って延在する。前記寄生部材４４は、第２バンドに対応して、フィードライン４２と第１放射部材４３との間に配置される。前記寄生部材４４は、前記第１方向に沿って延在する第１共振部４４１と、前記第２方向に沿って延在する第２共振部４４２と、を有する。前記第２放射部材４５は、前記第１バンドに対応する。第３放射部材４６は、前記第３バンドに対応する。第２放射部材４５と第３放射部材４６とは、それぞれ前記フィードライン４２の両側に配置される。
【００２７】
前記アンテナ４０は、ＷｉＭＡＸ及びＷｉＦｉの三つのバンド、即ち２．３−２．７ＧＨｚ及び３．３−３．８ＧＨｚ、５．１−５．８ＧＨｚのバンド、で動作できる。前記第１バンドが、２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、前記第３バンドが５．１−５．８ＧＨｚである。前記第１放射部材４３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材４５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第３放射部材４６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記寄生部材４４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。アンテナ４０は、前記第１方向に沿う長さが、１０５ｍｍであり、前記前記第１方向と直交する第２方向に沿う幅が、７ｍｍである。
【００２８】
図１２は、前記第４実施形態のアンテナ４０のリターンロス（Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ）が、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚと，３．３−３．８ＧＨｚと，５．５ＧＨｚとにおいてのリターンロスは、小さい。
【００２９】
図１３〜図１５を参照すると、本発明の第５実施形態のアンテナ５０は、接地部５１と、フィードライン５２と、第１放射部材５３と、寄生部材５４と、第２放射部材５５と、第３放射部材５６と、を備える。前記接地部５１は、第１平面に位置する。前記フィードライン５２と、第１放射部材５３と、寄生部材５４と、第２放射部材５５と、前記第３放射部材５６とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００３０】
前記フィードライン５２は、第１方向に沿って延在し、第１バンドに共振する第１共振部５２２と、第３バンドに共振する第２共振部５２３と、を有する。第１共振部５２２の末端には、折曲部５２０が設けられる。折曲部５２０によって、第１共振部５２２の第１方向に沿う長さを節約する。前記フィードライン５２の中間には、前記第１方向及び第２方向と直交する上下方向に沿って延在し、同軸コネクタ或いは同軸ケーブルと接続可能な連接部５２１が設けられる。
【００３１】
前記第１放射部５３は、第２バンドに対応し、前記フィードライン５２から離れる。前記第１放射部材５３は、前記第１方向に沿って延在する。前記寄生部材５４は、第２バンドに対応して、フィードライン５２と第１放射部材５３との間に配置される。前記第２放射部材５５は、前記第１バンドに対応する。第３放射部材５６は、前記第３バンドに対応する。第２放射部材５５と第３放射部材５６とは、それぞれ前記フィードライン５２の両側に配置される。
【００３２】
前記アンテナ５０は、ＷｉＭＡＸ及びＷｉＦｉの三つのバンド、即ち２．３−２．７ＧＨｚと、３．３−３．８ＧＨｚと、５．１−５．８ＧＨｚと、のバンドで動作できる。前記第１バンドが、２．３−２．７ＧＨｚであり、前記第２バンドが３．３−３．８ＧＨｚであり、前記第３バンドが５．１−５．８ＧＨｚである。前記第１放射部材５３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４であり、前記第２放射部材５５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４であり、前記第３放射部材５６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。アンテナ５０は、前記第１方向に沿う長さが、５５ｍｍであり、前記第１方向と直交する前記第２方向に沿う幅が、７ｍｍである。
【００３３】
図１５は、前記第５実施形態のアンテナ５０のリターンロス（Ｒｅｔｕｒｎ  Ｌｏｓｓ）が、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚ、３．３−３．８及び５．１−５．８ＧＨｚにおいてのリターンロスは、小さい。
【００３４】
図１６〜図１７を参照すると、本発明の第６実施形態のアンテナ６０は、接地部６１と、フィードライン６２と、第１放射部材６３と、寄生部材６４と、第２放射部材６５と、第３放射部材６６と、を備える。前記接地部６１は、第１平面に位置する。前記フィードライン６２と、第１放射部材６３と、寄生部材６４と、第２放射部材６５と、前記第３放射部材６６とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００３５】
第６実施形態のアンテナ６０が、第４実施形態のアンテナ４０と類似である。第６実施形態のアンテナ６０の第１放射部材６３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材６５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４であり、前記第３放射部材６６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記寄生部材６４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。アンテナ４０は、前記第１方向に沿う長さが、７５ｍｍであり、前記前記第１方向と直交する第２方向に沿う幅が、７ｍｍである。
【００３６】
図１７は、前記第６実施形態のアンテナ６０のリターンロスが、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚ、３．３−３．８及び５．１−５．８ＧＨｚにおいてのリターンロスは、−１０ｄＢより小さい。
【００３７】
図１８〜図１９を参照すると、本発明の第７実施形態のアンテナ７０は、接地部７１と、フィードライン７２と、第１放射部材７３と、寄生部材７４と、第２放射部材７５と、第３放射部材７６と、を備える。前記接地部７１は、第１平面に位置する。前記フィードライン７２と、第１放射部材７３と、寄生部材７４と、第２放射部材７５と、前記第３放射部材７６とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００３８】
第７実施形態のアンテナ７０が、第６実施形態のアンテナ６０と類似である。第７実施形態のアンテナ７０の第１放射部材７３の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／２であり、前記第２放射部材７５の長さが、第１バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４であり、前記第３放射部材７６の長さが、第３バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４であり、前記寄生部材７４の長さが、第２バンドに対応する周波数の中の中間の周波数の波長の１／４である。アンテナ７０は、前記第１方向に沿う長さが、６７ｍｍであり、前記前記第１方向と直交する第２方向に沿う幅が、７ｍｍである。
【００３９】
図１９は、前記第７実施形態のアンテナ７０のリターンロスが、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚ、３．３−３．８及び５．１−５．８ＧＨｚにおいてのリターンロスは、−１０ｄＢより小さい。
【００４０】
図２０〜図２１を参照すると、本発明の第８実施形態のアンテナ８０は、接地部８１と、フィードライン８２と、第１放射部材８３と、寄生部材８４と、第２放射部材８５と、を備える。前記接地部８１は、第１平面に位置する。前記フィードライン８２と、第１放射部材８３と、寄生部材８４と、第２放射部材８５とは、前記第１平面から７ｍｍ離れる第２平面に位置する。
【００４１】
第８実施形態のアンテナ８０が、第５実施形態のアンテナ５０と類似である。第８実施形態のアンテナ８０は、第３放射部材を有しない。前記第１方向に沿う長さが、４６．７ｍｍであり、前記前記第１方向と直交する第２方向に沿う幅が、７ｍｍである。
【００４２】
図２１は、前記第８実施形態のアンテナ８０のリターンロスが、２−６ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。２．３−２．７ＧＨｚ、３．３−３．８及び５．１−５．８ＧＨｚにおいてのリターンロスは、小さい。
【００４３】
図２２を参照すると、アンテナアレイ、複数の前記第１実施形態のアンテナ１０がＹ方向に沿って配置されることによって形成される。複数の前記第１実施形態のコネクタ１０がＸ方向に沿っても、アンテナアレイに、配置されてよい。
【００４４】
図２３を参照すると、アンテナアレイは、複数の前記第１実施形態のアンテナ１０がＸ方向及びＹ方向に沿って配置されることに形成される。隣接する二つのアンテナ１０のＸ方向に沿う距離が８０ｍｍであり、Ｙ方向に沿う距離が１００ｍｍである。前記アンテナ１０の接地部１１のＸ方向に沿う寸法が１５０ｍｍであり、Ｙ方向に沿う寸法が１８０ｍｍである。前記アンテナアレイの高さは、７ｍｍである。
【００４５】
図２４〜２５は、図２２に示されたアンテナアレイのピークゲイン（Ｐｅａｋ  Ｇａｉｎ）が、２−４ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。図示された３００の曲線は、一つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された４００の曲線は、Ｙ方向において６０ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された５００の曲線は、Ｙ方向において８０ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された６００の曲線は、Ｙ方向において１００ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された７００の曲線は、Ｙ方向において１２０ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図２５に示すように、図示された６００の曲線と図示された７００の曲線とは、ほとんど重なる。
【００４６】
図２６は、Ｘ方向に沿って配置されるアンテナアレイのピークゲイン（Ｐｅａｋ  Ｇａｉｎ）が、２−４ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。図示された４０１の曲線は、Ｘ方向において８０ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された５０１の曲線は、Ｘ方向において１００ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。図示された６０１の曲線は、Ｘ方向において１２０ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。
【００４７】
図２７は、図２３に示されたアンテナアレイのピークゲインが、２−４ＧＨｚの周波数によって変化することを示す図である。図示された８００の曲線は、Ｘ方向において８０ｍｍ、Ｙ方向において１００ｍｍの間隔で配置した二つのアンテナ１０を有するアンテナアレイのピークゲインを示す。
【００４８】
以上、本発明について好ましい実施形態を参照して詳細に説明したが、実施形態はあくまでも例示的なものであり、これらに限定されるものではない。また上述の説明は、本発明に基づき成し得る細部の修正或いは変更などは、いずれも本発明の技術的範囲に属するものである。
【符号の説明】
【００４９】
１０，２０，３０，４０，５０，６０，７０，８０  アンテナ
１１，２１，３１，４１，５１，６１，７１，８１  接地部
１２，２２，３２，４２，５２，６２，７２，８２  フィードライン
１３，２３，３３，４３，５３，６３，７３，８３  第１放射部材
１４，２４，３４，４４，５４，６４，７４，８４  寄生部材
１５，２５，３５，４５，５５，６５，７５，８５  第２放射部材
２６，３６，４６，５６，６６，７６  第３放射部材
１２１，２２１，３２１，４２１，５２１，６２１，７２１，８２１  連接部
２０１  第１主体部
２０２  第２主体部
２２２，３２２，４２２，５２２  第１共振部
２２３，３２３，４２３，５２３  第２共振部
２３１  基部
２３２  延在部
２４１，３４１，４４１  第１寄生部
２４２，３４２，４４２  第２寄生部
５２０  折曲部  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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