(57)【要約】      （修正有）【課題】人体検知手段を用いた加熱調理器において、操作スイッチの操作がある場合、人の存在を正しく判断することが可能な加熱調理器の提供。【解決手段】被加熱物を加熱する加熱手段と、加熱手段の動作の開始又は停止又は出力の設定を行う操作スイッチと、所定のガイド情報を使用者に報知する報知手段と、使用者の存在を検知する人体検知手段と、人体検知手段や前記操作スイッチからの入力に基づき、加熱手段や前記報知手段を制御する制御部を有し、制御部は、人体検知手段の検知結果に基づき、使用者の存在又は不在の第１の判断を行い、該第１の判断が使用者は不在であると判断され、該第１の判断から所定時間以内に、前記操作スイッチが操作された場合、使用者は存在するとの判断に変更するように加熱調理器を構成すれば良い。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段の動作の開始又は停止又は出力の設定を行う操作スイッチと、
所定のガイド情報を使用者に報知する報知手段と、
使用者の存在を検知する人体検知手段と、
前記人体検知手段や前記操作スイッチからの入力に基づき、前記加熱手段や前記報知手段を制御する制御部を有し、
前記制御部は、前記人体検知手段の検知結果に基づき、使用者の存在又は不在の第１の判定を行い、該第１の判定で使用者は不在であると判定した後、該第１の判定から所定時間以内に、前記操作スイッチが操作された場合、使用者は存在するとの判定に変更することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記制御部は、前記第１の判定で使用者は不在であると判定され、該使用者は不在であるとの判定から所定時間以内に使用者が存在するに判定が変更されない場合、前記加熱手段の出力を低下又は停止させることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記制御部は、前記第１の判定で使用者が不在であると判定された後、前記報知手段により、前記加熱手段の加熱動作中の注意喚起の報知を行うことを特徴とする請求項１又は２のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項４】
被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段の動作の開始又は停止又は出力の設定を行う操作スイッチと、
所定のガイド情報を使用者に報知する報知手段と、
使用者の存在を検知する人体検知手段と、
前記人体検知手段や前記操作スイッチからの入力に基づき、前記加熱手段や前記報知手段を制御する制御部を有し、
前記制御部は、前記人体検知手段の検知結果に基づき、使用者の存在又は不在の第１の判定を行い、該第１の判定で使用者は不在であると判定した後、前記報知手段により、前記加熱手段の加熱動作中の注意喚起の報知を行い、該第１の判定が使用者は不在であると判定され、該第１の判定から所定時間以内に、前記操作スイッチが操作された場合、使用者は存在するとの判定に変更を行い、該使用者は存在するとの判定への変更の後、所定時間、前記人体検知手段による使用者の存在又は不在の判定を行うことを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
前記制御部は、前記第１の判定で使用者は不在であると判定され、該使用者は不在であるとの判定から所定時間以内に使用者が存在するに判定が変更されない場合、前記加熱手段の出力を低下又は停止させることを特徴とする請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段の動作の開始又は停止又は出力の設定を行う操作スイッチと、
所定のガイド情報を使用者に報知する報知手段と、
使用者の存在を検知する人体検知手段と、
前記人体検知手段や前記操作スイッチからの入力に基づき、前記加熱手段や前記報知手段を制御する制御部を有し、
前記制御部は、前記ガイド情報を報知する条件を満たした時、前記人体検知手段の検知結果に基づき、使用者の存在又は不在の第１の判定を行い、該第１の判定で使用者は不在であると判定した後、該第１の判定から所定時間以内に、前記操作スイッチが操作された場合、使用者は存在するとの判定に変更することを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人体検知手段を有する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、人体検知手段を有する加熱調理器がある。
この様な加熱調理器の例として、「加熱調理中に、人体検知手段で加熱調理器の近くに人が居るか否かを検知し、加熱調理器から人が離れている場合、音声を発音する報知手段で注意を促し、ヒーターへの通電を停止する機能を有する」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２５８９８４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら従来技術は、加熱調理器の近傍に人がいても、人体検知手段の検知範囲の外に人が位置する場合、人体検知手段は人の存在を認識できない。従って、人体検知手段の検知範囲外から、加熱調理器のキー操作があったとしても、使用者が加熱調理器の近傍に居ないと判定して、一定時間が経過すると加熱を停止してしまうという課題があった。
【０００５】
そこで本発明は、人体検知手段で、加熱調理器の近くに使用者がいないと判定したとしても、加熱調理器のスイッチ操作等がある場合、人が加熱調理器の近くに存在していると判定することが可能な、加熱調理器を提供する事を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決する為には、被加熱物を加熱する加熱手段と、加熱手段の動作の開始又は停止又は出力の設定を行う操作スイッチと、所定のガイド情報を使用者に報知する報知手段と、使用者の存在を検知する人体検知手段と、人体検知手段や前記操作スイッチからの入力に基づき、加熱手段や前記報知手段を制御する制御部を有し、制御部は、人体検知手段の検知結果に基づき、使用者の存在又は不在の第１の判定を行い、該第１の判定が使用者は不在であると判定され、該第１の判定から所定時間以内に、前記操作スイッチが操作された場合、使用者は存在するとの判定に変更するように加熱調理器を構成すれば良い。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、人体検知手段によって、加熱調理器の近傍に人がいるにも関わらず、人がいないと判定してしまう誤判定の発生確率を下げる事が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の斜視図
【図２】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の上面図
【図３】本発明の実施の形態１に係る操作部を示す図
【図４】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器のブロック構成図
【図５】本発明の実施の形態１に係るフローチャート
【図６】本発明の実施の形態２に係るフローチャート
【図７】本発明の実施の形態３に係るフローチャート
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
（実施の形態１）
図１は本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の斜視図である。
図２は本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の上面図である。
図１、図２において、本実施の形態１に係る加熱調理器は、天面が開口された箱状の本体１の上面に、耐熱性のガラスと金属の枠体とで構成するトッププレート２が取り付けられるように構成されている。このトッププレート２には、鍋やフライパンなどの被加熱物が載置される。
【００１０】
本体１内には、トッププレート２に載置された被加熱物を誘導加熱する誘導加熱コイル３Ｒ、３Ｌが設けられている。
また、トッププレート２の表面には、本体１内の誘導加熱コイル３Ｒ、３Ｌが配設される位置に、被加熱物を加熱可能な加熱領域を示す目的で円形の表示（加熱口４Ｒ、４Ｌ）がされている。トッププレート２の右側には加熱口４Ｒが形成され、左側には加熱口４Ｌが形成される。
【００１１】
尚、本実施の形態では加熱口４（４Ｌ，４Ｒ）が２つの場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、トッププレート２の中央後方にさらに加熱口を設ける構成としても良いし、加熱口４が１つであっても良い。
また、複数の加熱口のうち任意の加熱口について、輻射によって加熱する輻射型熱源を用いる電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジェンドヒーター等）を用いるようにしても良い。
【００１２】
次に、トッププレート２の上面手前側には、加熱調理に関する操作を入力する操作部５が設けられている。
操作部５は、例えば、メンブレンシートを用いた接点ボタンにより構成され、使用者により、メンブレンシートを介して位置する接点ボタンが押下されることにより、後述する加熱手段の加熱制御に関する入力操作を検知する。
尚、操作部５は、メンブレンシートを用いた接点ボタンに限らず、例えば、透明性の導電性フィルムなどの電極で構成したタッチスイッチにより構成し、使用者の指などが電極の配置位置に接触する際における静電容量の変化により入力操作を検知するようにしても良い。操作部５の詳細は後述する。
【００１３】
また、トッププレート２の上面手前側には、表示部６が設けられている。
この表示部６は、例えば、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（ＬＥＤなど）、有機電界発光（Electro  Luminescence：ＥＬ）素子などにより構成することができる。
表示部６は、トッププレート２の左右方向の中央部に配置された中央表示部６０と、加熱口４Ｒの手前側に配置された火力表示部６１Ｒおよび右表示部６２Ｒと、加熱口４Ｌの手前側に配置された火力表示部６１Ｌおよび左表示部６２Ｌとを備える。
【００１４】
中央表示部６０は、加熱調理に関する設定情報や、調理モードの選択表示、自動調理の進行状況、警告表示などが表示される。
火力表示部６１Ｒ、６１Ｌは、対応する誘導加熱コイル３の投入火力などを表示する。
右表示部６２Ｒ、左表示部６２Ｌは、例えばタイマー調理における時間表示や揚げ物調理モードにおける温度表示など、対応する誘導加熱コイル３に係る加熱調理に関する情報を表示する。
【００１５】
また、トッププレート２の後方には、本体１内部と連通し、本体１内部に外気を取り込むための吸気口２０Ｒ、２０Ｌが設けられている。また、トッププレート２の後方中央には、本体１内部と連通し、本体１内部に取り込んだ空気を吹き出し排出するための排気口２１が設けられている。
また、吸気口２０Ｒ、２０Ｌおよび排気口２１の上部には、通気性を有するカバー２２を設けて、本体１内部への埃や異物侵入を防止している。
【００１６】
本体１の中央下部には、魚等の調理を行うためのグリル庫３０が設けられている。
また、グリル庫３０内には、庫内に載置された被調理物を加熱するための熱源となるグリルヒーター３１（図示せず）が備えられている。このグリルヒーター３１は、例えば、シーズヒーター等からなり、グリル庫３０内の上部および下部に配置される。
【００１７】
また、グリル庫３０の前面にはグリル扉３２が設けられ、グリル扉３２にはグリル庫３０の内部を視認できるよう視認窓３３が設けられている。また、グリル扉３２の最前面には使い勝手の良いようにグリル把持部３４が設けられている。また、グリル庫３０の内部において加熱時に排出される煙等の排気風は、本体１の奥部に設けた排気口２１より排気される。
【００１８】
尚、ここでは本体１の中央にグリル庫３０を設ける場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、グリル庫３０を本体１の左側下部に設けても良い。また、「誘導加熱コイル３Ｒ」、「誘導加熱コイル３Ｌ」、および「グリルヒーター３１」は、本発明における「加熱手段」に相当する。
【００１９】
また、本体１の前面部には、使用者（人）が存在するか否かを検知する人体検出手段ＩＲ１が設けられている。
この人体検知手段ＩＲ１は、検知視野の内部に人体が存在するか否かを検知するものであり、検知視野を加熱調理器の前方向に向けて、本体１に設けられている。
この様な人体検知手段ＩＲ１の一例として、焦電型赤外線センサーが用いられる。この焦電式型赤外線センサーは、検知可能な視野内の赤外線の量の変化を検知するものである。
【００２０】
本実施の形態の加熱調理器の場合、本体１に設けられた赤外線センサーの視野内を使用者が動くことによる視野内の赤外線の量の変化を検知し、使用者が加熱調理器の近傍に存在するか否かの判定を行っている。
制御部１００は、人体検知手段ＩＲ１からの赤外線の量の検知結果に基づき、所定の変化量が有る場合（人体検知信号が有る場合）は、加熱調理器の近傍に人が存在する「人存在」と判定し、所定の変化量が無い場合（人体検知信号が無い場合）は、加熱調理器の近傍に人が存在しない「人不在」と判定する。
【００２１】
図３は、本発明の実施の形態１に係る操作部を示す図である。
図３に示すように、操作部５は、加熱調理器の主電源をオン・オフ操作する主電源スイッチ５０と、誘導加熱コイル３Ｒの加熱調理に関する操作を行う右ＩＨ操作部５Ｒと、誘導加熱コイル３Ｌの加熱調理に関する操作を行う左ＩＨ操作部５Ｌと、グリル庫３０の加熱調理に関する操作を行うグリル操作部５Ｇとにより構成されている。
【００２２】
また、右ＩＨ操作部５Ｒ、左ＩＨ操作部５Ｌ、グリル操作部５Ｇは、それぞれ、操作対象となる加熱口４、グリル庫３０に対応する位置に配置されている。
すなわち、トッププレート２の上面前部において、本体１の左右中心線を挟んで、右側には右ＩＨ操作部５Ｒが配置され、中央部にはグリル操作部５Ｇが配置され、左側には左ＩＨ操作部５Ｌが配置されている。
【００２３】
右ＩＨ操作部５Ｒは、誘導加熱コイル３Ｒによる加熱動作（加熱調理）の開始・停止操作をする切入スイッチ５１Ｒと、誘導加熱コイル３Ｒによる加熱動作時の火力の出力を設定する火力設定スイッチ５２Ｒと、所望の時間経過後に加熱動作を停止させるタイマー調理モードの設定・実行をする切タイマースイッチ５３とを備えている。
【００２４】
左ＩＨ操作部５Ｌは、誘導加熱コイル３Ｌによる加熱動作の開始・停止操作をする切入スイッチ５１Ｌと、誘導加熱コイル３Ｌによる加熱動作時の火力の出力を設定する火力設定スイッチ５２Ｌと、被加熱物を所望の温度に加熱する調理モードである揚げ物調理の設定・実行をする揚げ物スイッチ５４とを備えている。
【００２５】
グリル操作部５Ｇは、グリルヒーター３１による加熱動作の開始・停止操作をする切入スイッチ５１Ｇと、グリルヒーター３１による加熱動作に関する設定を入力する手動調理スイッチ５５および自動調理スイッチ５６とを備えている。
また、手動調理スイッチ５５は、使用者の任意の操作によりグリルヒーター３１の火力の出力を調節する焼き加減スイッチと、所望の時間経過後にグリル庫の加熱調理を停止させる切りタイマースイッチを備えている。
また、自動調理スイッチ５６は、予め設定された所定の加熱動作を実行させる姿焼きスイッチおよび切身ひものスイッチを備えている。
【００２６】
尚、「切入スイッチ５１Ｒ、５１Ｌ、５１Ｇ」、「火力設定スイッチ５２Ｒ、５２Ｌ」、「切タイマースイッチ５３」、「揚げ物スイッチ５４」、「手動調理スイッチ５５」、および「自動調理スイッチ５６」は、本発明における「操作スイッチ」に相当する。
以下、これらのスイッチを「操作スイッチ」ともいう。
【００２７】
図４は本発明の実施の形態１に係る加熱調理器のブロック構成図である。
図４に示すように、本体１の内部には、制御部１００、インバーター回路１１０Ｒ、１１０Ｌ、グリルヒーター駆動回路１１１、表示部駆動回路１１２、スピーカー１１３、人体検知手段ＩＲ１、および電源部２００を備えている。
【００２８】
制御部１００は、操作部５に設けられた操作スイッチを操作することにより発せられる操作信号、人体検知手段ＩＲ１や図示しない各種センサーからの検知信号が入力され、予め設定されたプログラム等に従って各構成部を制御するものであり、具体的には、後述する図５に示す制御フローを実行する。
この制御部１００には、定電圧回路（図示せず）を介して直流電源が供給される。
電源部２００は、制御部１００からの制御に応じて、商用電源からの電力をインバーター回路１１０Ｒ、１１０Ｌ、グリルヒーター駆動回路１１１、および図示しない定電圧回路等に供給する。
【００２９】
インバーター回路１１０Ｒは、制御部１００からの加熱指令に応じて、電源部２００から供給される電力を変換し、誘導加熱コイル３Ｒと共振コンデンサＣを接続した回路に、高周波電流を供給する。
インバーター回路１１０Ｌは、制御部１００からの加熱指令に応じて、電源部２００から供給される電力を変換し、誘導加熱コイル３Ｌと共振コンデンサＣを接続した回路に、高周波電流を供給する。
なお、電源部２００から各インバーター回路１１０への電力供給は、制御部１００からの制御により、各インバーター回路１１０それぞれにオン・オフ制御がなされる。
【００３０】
誘導加熱コイル３Ｒ、３Ｌは、渦巻状に巻かれたコイルにより構成され、各インバーター回路１１０から高周波電流が供給されることにより、トッププレート２に載置された被加熱物を誘導加熱する。
グリルヒーター駆動回路１１１は、制御部１００からの加熱指令に応じて、グリル庫３０内のグリルヒーター３１を駆動する。
表示部駆動回路１１２は、制御部１００からの指示に従い、例えば、ＬＣＤにより構成された表示部６を駆動する。
【００３１】
また、制御部１００には、記憶部１０１と、加熱調理器の制御に関わる経過時間を計時する計時部１０２とを有する。
この記憶部１０１には、音声や表示によるガイド機能のためのガイド情報が記憶されている。このガイド情報は、加熱調理器の動作状態を報知するための音声情報や表示情報がある。例えば、加熱調理中の注意報知のための報知情報、加熱経過時間、および火力の情報などが記憶されている。
そして、制御部１００は、加熱調理器の状態や使用者の操作スイッチの操作により、記憶部１０１からガイド情報を読み出し、表示部６やスピーカー１１３より各種報知制御を行う。
【００３２】
次に、スピーカー１１３は、制御部１００からの指示に従い、ガイド情報の音声や誘導音声（ガイド音声）を出力する。
本実施の形態では、ガイド情報をスピーカー１１３からの音声により報知する場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、ガイド情報や誘導情報を表示部６に表示させるようにしても良い。
尚、「スピーカー１１３」「表示部６」は、本発明における「報知手段」に相当する。
【００３３】
次に、人体検出手段ＩＲ１は、加熱調理器の近傍に使用者が存在するか否かを検知するものであり、これら検知結果は、制御部１００へ送られる。制御部１００はこの検知結果に基づき、加熱調理器の近傍に使用者が存在しているか否かを判定する。そして制御部１００は、この情報を元に他の回路の制御を実施する。
【００３４】
この人体検出手段ＩＲ１を用いた制御として、制御部１００が人体検出手段ＩＲ１の検知結果より、加熱調理器の近傍に使用者がいない（人不在）と判定し、所定時間以内に操作スイッチの操作が無い場合、加熱調理器の安全に使用するための制御を行う。
この制御の例として制御部１００は、加熱動作中の加熱手段の火力を弱めたり、火力を停止したり、また、報知手段より加熱調理器から離れないように注意を促す音声や表示報知を行う。
尚、これらの制御の詳細は、次にフローチャート（図５）を用いて説明する。
【００３５】
図５は、本実施の形態１における人体検出手段ＩＲ１を用いた誘導加熱コイルの加熱制御の動作を示すフローチャートである。図中の「Ｙ」は「ＹＥＳ」、「Ｎ」は「Ｎｏ」を示す。
まず、加熱調理器における加熱調理の手順の概要について説明する。
例えば、加熱口４Ｒに鍋などの被加熱物を載置して加熱する場合を考える。
【００３６】
（１）使用者は主電源スイッチ５０をオンにする。これにより制御部１００等に電力が供給される。
（２）使用者は、切入スイッチ５１Ｒ、５１Ｌ、５１Ｇのうち、加熱調理を開始させる加熱手段に対応する切入スイッチ５１を押下する。ここでは、加熱口４Ｒに対応する右ＩＨ操作部５Ｒの切入スイッチ５１Ｒを押下する。これにより、電源部２００からインバーター回路１１０Ｒに電力が供給され、誘導加熱コイル３Ｒが駆動可能な状態（加熱準備状態）となる。また、このとき、例えば火力表示部６１Ｒを青色表示させて、加熱準備状態である旨の表示をする。
（３）使用者は、加熱調理を開始させる加熱手段に対応する火力設定スイッチ５２、または自動調理スイッチ５６を押下して火力を設定する。ここでは、右ＩＨ操作部５Ｒの火力設定スイッチ５２Ｒを操作する。これにより、制御部１００は、インバーター回路１１０Ｒを駆動して誘導加熱コイル３Ｒによる誘導加熱を開始させる。
【００３７】
以降、使用者は、火力設定スイッチ５２Ｒや切タイマースイッチ５３を操作して所望の加熱調理を行う。
そして、加熱調理を終了させる場合には、使用者は切入スイッチ５１Ｒを押下する。これにより、制御部１００は、インバーター回路１１０Ｒの駆動を停止させ、電源部２００からインバーター回路１１０Ｒへの電力供給を停止させる。
【００３８】
次に、図５を参照して、上記の人体検知手段ＩＲ１を用いた加熱調理器の制御について説明する。尚、制御のステップは、「Ｓ」とあらわす。
Ｓ１において、まず、上記のように、使用者が主電源スイッチ５０と、加熱調理を開始させる加熱手段に対応する切入スイッチ５１Ｒ，５１Ｌ，５１Ｇと、火力設定スイッチ５２、又は、自動調理スイッチ５６を操作することにより、使用する加熱手段の加熱動作を開始し、Ｓ２へと移行する。
【００３９】
次にＳ２において、加熱手段が動作している間、制御部１００は周期的に人体検知手段ＩＲ１の検知結果（人体検出信号）を確認し、使用者が加熱調理器の近傍に存在するか不在であるかの第１の判定を行う。人体検知信号がある場合は、Ｓ３に移行して、加熱調理器の状態を「人存在」に設定し、Ｓ４に移行する。
Ｓ４にて使用者により火力操作が無ければＳ２に戻り、同じ火力で加熱を継続する。また、Ｓ４にて使用者による火力操作が合った場合、Ｓ５に移行して設定火力の切り替えを行う。
そして、Ｓ１６に移行して、誘導加熱コイルへの火力の出力の変更や加熱停止を行う。このＳ１６にて、火力の出力が変更された場合はＳ１に移行し、加熱停止された場合は、加熱手段は加熱調理を待つ待機状態となる。
【００４０】
尚、火力の操作は、火力設定スイッチ５２Ｌ，５２Ｒを操作することによる火力の強弱の調整や、切入スイッチ５１Ｒ，５１Ｌ，５１Ｇを操作することによる加熱手段の加熱動作を停止させる（切る）ことである。
【００４１】
次に、Ｓ２にて、人体検知手段ＩＲ１の検知結果で、人体検知信号が無い場合は、Ｓ６に移行して、加熱調理器の状態を「人不在」に設定する。
そして、制御部１００は、加熱調理器の状態を「人不在」に設定した後、Ｓ７に移行し、記憶部１０１から注意喚起を促すガイド情報を読み出し、報知手段より音声や表示等による加熱手段の加熱動作中の注意喚起の報知をおこなう。
この注意喚起は、例えば、「調理中は調理器から離れないで下さい」等のように、加熱調理中は加熱調理器から離れないように、使用者に促す報知内容である。
【００４２】
その後、Ｓ８に移行して、Ｓ７における音声報知後の「人不在」状態の継続時間（タイマー１）の計測を計測部１０２が開始する。尚、タイマー１のカウント開始は、Ｓ６の「人不在」の設定処理の次でもよい。
そして、Ｓ９に移行し、「人不在」状態の継続時間が所定時間経過していない場合、Ｓ１０へ移行する。Ｓ１０にて、使用者の各種操作スイッチの操作が有る場合は、Ｓ１１に移行し、Ｓ６にて「人不在」に設定した加熱調理器の状態を「人存在」に切り替え、Ｓ２へと移行する。
【００４３】
つまり、制御部１００は、Ｓ２とＳ３とＳ６において、人体検知手段ＩＲ１を用いて、使用者の存在又は不在の判定を行い（第１の判定）、そして、この第１の判定において、人体検知手段ＩＲ１の検知結果より、使用者を検知してない（人不在）と判定しても、Ｓ１０において、Ｓ７の音声報知から所定時間以内に操作スイッチの操作の有無の判定を行い、操作が有れば、加熱調理器の状態を「人存在」に切り替える処理を行う（第２の判定）。
【００４４】
次に、Ｓ１０にて、Ｓ７の音声報知から所定時間以内に、使用者の各種操作スイッチの操作が無い場合は、Ｓ１２に移行する。
そして、Ｓ１２にて、人体検出手段ＩＲ１から人体検知信号があった場合は、Ｓ１３に移行して、Ｓ６にて「人不在」に設定した加熱調理器の状態を「人存在」に切り替え、Ｓ２へと移行する（第３の判定）。また、Ｓ１２にて、人体検出手段ＩＲ１から人体検知信号が無い場合、Ｓ９へ移行する。
【００４５】
つまり、使用者の操作スイッチの操作、及び、人体検出手段ＩＲ１から人体検知信号が無い場合、所定時間経過するまで、Ｓ９，Ｓ１０，Ｓ１２を繰り返す。
そして、Ｓ９にて、「人不在」状態の継続時間（タイマー１）が所定時間を経過した場合は、Ｓ１４へ移行して注意報知を実行し、Ｓ１５へ移行して設定火力の切り替えを行い、Ｓ１６へ移行してＳ１５で切り替えられた設定火力に基づき、火力を所定の値に変更する。
ここで、Ｓ１５での設定火力の変更は、加熱調理器の状態が「人不在」（加熱調理器の近傍に使用者が不在の状態）であることから、加熱手段の火力を弱くするか、又は、火力を停止する変更を行う。
【００４６】
以上のように制御部１００が、人体検出手段ＩＲ１の検知信号に加え、各種操作スイッチの操作状態を用いて加熱調理器近傍の使用者の「人存在」「人不在」を判定するので、人体検出手段ＩＲ１による加熱調理器近傍の「人不在」「人存在」の検知結果により、加熱調理器の状態を「人不在」としても、この判定から所定時間の間に人体検知手段ＩＲ１の検知、又は、操作スイッチの操作を監視することにより、「人存在」とすることができる。
【００４７】
つまり、人体検出手段ＩＲ１が使用者を検知できなくても、操作スイッチの操作状況から使用者の「人存在」「人不在」を判定できるので、加熱調理器の近傍に使用者がいるにも関わらず、人がいないと判定してしまう誤判定の発生確率を下げる事が可能となり、人体検出手段ＩＲ１の視野角の死角を補うことができる。
【００４８】
特に、人体検出手段ＩＲ１の検知視野には使用者が入っていないが、加熱調理器の近傍に使用者がいる場合（例えば、加熱調理器の横で使用者が作業をしている場合、等）であっても、使用者が操作スイッチを操作することにより、加熱調理器近傍の使用者の「人存在」の状態を判定することが可能となる。
【００４９】
従って、より適切に、加熱調理器を安全に使用する為の制御を行うことが可能となる。
尚、本実施の形態において、Ｓ６にて人体検出手段ＩＲ１の検知信号より「人不在」と判定し、Ｓ７にて加熱調理中は調理器から離れないように報知することにより、加熱調理器の使用上の安全性を高めているが、最終的に「人不在」と判定されれば、加熱手段の火力を弱める又は停止するので、加熱調理器の安全が確保されることから、Ｓ７の注意報知は実施しなくともよい。
【００５０】
また、Ｓ７の注意報知が複数回繰り返されるときには、後に行う注意報知は、最初に行った注意報知とは、形態を異ならせても良い。
例えば、報知内容をより詳しく行ったり、音声のレベルを大きくしたり、音声による報知と表示による報知を連動させて行っても良い。
このように、注意報知が繰り返される場合、適宜報知の形態を異ならせることにより、より使用者に対して加熱調理器の状態を気づかせることが可能な、注意喚起を行うことができる。
【００５１】
また、Ｓ７の注意報知を、最初の注意報知を行った以降は、所定時間の間（例えば、９０秒間）、ステップの制御内容を実行しない、つまり、所定時間の間、注意報知を行わないようにしてもよい。
このように制御することにより、注意報知を短時間の間に繰り返し実行しないので、注意報知が単調になったり、しつこい注意報知を防止することが可能となる。
尚、本実施の形態において、操作スイッチの操作内容や、「人存在」「人不在」等の加熱調理器の状態は、適宜記憶部１０１に記憶され、加熱調理器の各種制御に用いられる。
【００５２】
（実施の形態２）
次に、図６を参照して、本発明の実施の形態２を説明する。図６は、本実施の形態２における人体検出手段ＩＲ１を用いた加熱調理器の制御動作を示すフローチャートである。図中の「Ｙ」は「ＹＥＳ」、「Ｎ」は「Ｎｏ」を示す。
尚、図６のフローチャートにおいて、Ｓ１〜Ｓ１１、Ｓ１４〜Ｓ１６は実施の形態１と同一であることから、同一の符号を付し説明を省略する。また、本実施の形態は、Ｓ７にて注意報知を行う加熱調理器である。
【００５３】
まず制御部１００は、Ｓ１０にて、使用者の各種操作スイッチの操作が有る場合は、Ｓ１１に移行し、Ｓ６にて「人不在」に設定した加熱調理器の状態を「人存在」に切り替え処理を行い、Ｓ１７へと移行する。
つまり、人体検知手段ＩＲ１が、使用者を検知していなくても、Ｓ７の音声報知から所定時間以内に操作スイッチの操作が有れば、加熱調理器の状態を「人存在」に切り替える処理を行う。
そしてＳ１７において、操作スイッチを操作することにより、加熱調理器の状態が「人存在」状態と処理された後の継続時間（タイマー２）の計測を計測部１０２が開始し、Ｓ１８へと移行する。
【００５４】
次に、Ｓ１８にてタイマー２のカウントが所定時間に達したか否かを判定し、所定時間に達した場合は、Ｓ２に移行する。また、タイマー２のカウントが所定時間に達しない場合は、Ｓ１９に移行する。
そして、Ｓ１９において、人体検出手段ＩＲ１から人体検知信号があった場合は、Ｓ２に移行し、また、人体検出手段ＩＲ１から人体検知信号が無い場合、Ｓ１８へ移行する。
【００５５】
以上のように制御を行うことにより、次のような効果を奏する。
まず、Ｓ１１の後、Ｓ１７〜Ｓ１９の処理を行わずＳ２に移行する場合、Ｓ１０において、操作スイッチの操作の有無で「人存在」と処理した後、Ｓ２に移行すると、多くの場合は、人体検出手段ＩＲ１は人体を検出していない（つまり、使用者が人体検出手段の検知視野に入っていない）ことから、Ｓ１１から移行後のＳ２にて、人体検知信号の有無の判定でＳ６に移行し、その後Ｓ７にて、すぐに注意報知を実行する。
つまり、このような状態の場合、Ｓ１１からＳ２に戻る前に行ったＳ７における注意報知と、Ｓ１１からＳ２に戻った後に行うＳ７における注意報知が、連続して行われたような印象となり、場合によっては、注意報知を使用者がしつこく感じることがある。
【００５６】
これに対し、本実施の形態では、Ｓ１１の操作スイッチの操作による「人存在」判定の後に、Ｓ２に再度移行するまでの間に、Ｓ１７にてタイマー２を設定して所定時間の間、人体検出手段ＩＲ１が人体検知信号を検知することができる時間を設けている。
これにより、上記の所定時間の間に使用者が加熱調理器の近傍に位置すれば、つまり、人体検知手段ＩＲ１の検知視野に使用者が入れば、人体検知手段ＩＲ１で使用者を検知する可能性がある。つまり、加熱調理器の近傍に使用者がいるにも関わらず、使用者がいないと判定してしまい、Ｓ７における報知の発生確率を下げる事が可能となる。
従って、使用者が加熱調理器の近くにいる場合に、Ｓ７における連続した注意報知を低減することが可能となる。
【００５７】
ここで、本実施の形態において、なるべく使用者が加熱調理器から離れないように報知するためには、Ｓ１７のタイマー２による所定時間を数秒間（約２〜約３秒）に設定するとよい。
これは、先のＳ７における注意報知から、後のＳ７における注意報知までの時間が長いと、後の注意報知を行うときには、使用者が加熱調理器から離れてしまい、音声報知が伝わり難くなるためである。
つまり、所定時間が２〜３秒であれば、使用者が加熱調理器から離れて行っても、加熱調理器からの音声報知が、使用者に届く範囲に居るうちに、次の注意報知を行うことができる。
【００５８】
また、使用者に対して、加熱調理器を使用中であることの忘れ防止や揚げ物調理の焦げ付き防止を報知する目的とする場合、タイマー２による所定時間は、約６０秒〜約９０秒に設定しても良い。
この設定時間は、使用者が、多少の時間であれば加熱調理器の近傍から離れて作業（例えば、皿洗いやその他の調理作業）をしても、注意報知が成されないように設定されているものであり、短時間の揚げ物調理でも一度は確認を行える時間を目安として規定されている。
【００５９】
これにより、加熱調理器を使用しながらも、使用者にある程度の台所仕事の時間を確保すると共に、揚げ物調理を行っているときに、揚げ物が仕上がる前に、一度、加熱調理器の確認を促す報知を行うので、使用者に対して調理物の焦げ付きの防止を促すことができる。
尚、上記のタイマー２による所定時間は、加熱調理器の使用形態や製品特徴に応じて適宜設定すればよいため、上記で説明した時間以外に設定してもよい。
【００６０】
（実施の形態３）
次に、図７を参照して、本発明の実施の形態３を説明する。
図７は、本実施の形態３における人体検出手段ＩＲ１を用いた加熱調理器の制御動作を示すフローチャートであり、制御部１００が、何らかの報知を行う際に加熱調理器の近傍に使用者がいるか否かを確認する制御である。
図中の「Ｙ」は「ＹＥＳ」、「Ｎ」は「Ｎｏ」を示す。尚、実施の形態１と同じ構成については同一の符号を付し、説明を省略する。
まず、Ｓ２１において、加熱調理器の状態について、制御部１００が何らかの報知を実行する条件を満たした状態の場合、例えば、実施の形態１及び２において、Ｓ９にて所定の時間が経過した場合や、トッププレート２が高温状態である旨を使用者に報知する場合や、その他、使用者に対して何らかの報知を実行する場合、Ｓ２２に移行する。
【００６１】
次にＳ２２において、制御部１００は周期的に人体検知手段ＩＲ１の検知結果（人体検出信号）を確認し、使用者が加熱調理器の近傍に存在するか不在であるかの判定を行う。
人体検知信号がある場合は、Ｓ２３に移行して「人存在」と判定して、その後、Ｓ２４に移行して、Ｓ２１で報知条件を満たした報知情報を記憶部１０１から呼出して、スピーカー１１３などの報知手段を用いて、報知する。
Ｓ２２において、制御部１００が人体検知信号を検知しない場合、Ｓ２５に移行して「人不在」と判定する。その後、Ｓ２６に移行して、Ｓ２４と同様の報知処理を行う。
【００６２】
次に、Ｓ２７に移行して、Ｓ２６における音声報知後の「人不在」状態の継続時間（タイマー１）の計測を計測部１０２が開始し、Ｓ２８に移行する。尚、タイマー３のカウント開始は、Ｓ２５の「人不在」の設定処理の次でもよい。
次に、Ｓ２８において、Ｓ２２と同様に人体検知手段ＩＲ１の検知結果（人体検出信号）を確認し、使用者が加熱調理器の近傍に存在するか不在であるかの判定を行う。
人体検知信号がある場合は、Ｓ２９に移行して、Ｓ２５で行った「人不在」判定を「人存在」に変更して、その後、Ｓ２４に移行して、Ｓ２１で報知条件を満たした報知情報を記憶部１０１から呼出して、スピーカー１１３などの報知手段を用いて報知する。
Ｓ２８において、制御部１００が人体検知信号を検知しない場合、Ｓ３０に移行する。
【００６３】
次に、Ｓ３０において、各種操作スイッチの操作が有る場合は、Ｓ３１に移行し、Ｓ２５にて「人不在」に設定した加熱調理器の状態を「人存在」に切り替え処理を行い、Ｓ２４へと移行する。
Ｓ３０において、操作スイッチの操作が無い場合、Ｓ３２に移行し、タイマー３が所定時間を経過していればＳ２６へ移行し、所定時間経過していなければＳ２８に移行する。
【００６４】
以上のように制御部１００が、加熱調理器が加熱動作を行っているか否かに関わらず、人体検出手段ＩＲ１の検知信号に加え、各種操作スイッチの操作状態を用いて加熱調理器近傍の使用者の「人存在」「人不在」を判定するので、人体検出手段ＩＲ１による加熱調理器近傍の「人不在」「人存在」の検知結果により、加熱調理器の状態を「人不在」としても、この判定から所定時間の間に人体検知手段ＩＲ１の検知、又は、操作スイッチの操作を監視することにより、「人存在」とすることができる。
【００６５】
つまり、人体検出手段ＩＲ１が使用者を検知できなくても、操作スイッチの操作状況から使用者の「人存在」「人不在」を判定できるので、加熱調理器の近傍に使用者がいるにも関わらず、人がいないと判定してしまう誤判定の発生確率を下げる事が可能となり、人体検出手段ＩＲ１の視野角の死角を補うことができる。
【００６６】
特に、人体検出手段ＩＲ１の検知視野には使用者が入っていないが、加熱調理器の近傍に使用者がいる場合（例えば、加熱調理器の横で使用者が作業をしている場合、等）であっても、使用者が操作スイッチを操作することにより、加熱調理器近傍の使用者の「人存在」の状態を判定することが可能となる。
従って、制御部１００は、使用者に対して、「人存在」「人不在」を判断して、適切な報知制御を実行することが可能となる。
つまり、Ｓ２５〜Ｓ３２の制御を行うことで、加熱調理器から使用者が離れていて、後に近くに使用者が戻ってきた場合など、使用者が加熱調理器の近くに戻ってきた状況を検知して、再度、Ｓ２４で報知することが可能となっている。
【００６７】
また、Ｓ２６の報知を再度実行する場合、初回に実行した報知内容と、形態を異ならせてもよい。例えば、初回の音声報知より、２回目以降の音声報知の音量を大きくすることで、加熱調理器から離れた使用者に対して、報知内容を知らせることが可能となる。
また、初回の音声報知と２回目以降の音声報知の内容を異ならせることで、単調な報知を防止することが可能となる。
【００６８】
また、Ｓ２６の報知は、使用者が加熱調理器の近くに近づかなければ問題ない場合など、場合によっては行わなくてもよい。例えば、トッププレート２が高温状態である旨を使用者に報知する「高温報知」などは、使用者が加熱調理器の近くに近づかなければ、高温状態のトッププレート２に触れることが無いので、Ｓ２４の報知は行わなくてもよい。
【００６９】
また、Ｓ２７において、タイマー３のカウントを開始し、所定時間以内に人体検知信号が有るか（Ｓ２８）、操作スイッチの操作が有るか（Ｓ３０）を見て、使用者の存在を確認しているが、使用者が加熱調理器の近くに戻ってきたか否かを確認できればよい状況の場合、このタイマー３は用いて所定時間に限らなくてもよい。
つまり、Ｓ３０にて「Ｎ」の場合、Ｓ２８に戻って加熱調理器の近傍の使用者の存在を検知し続けるようにする。
【００７０】
尚、図７のフローチャートは、加熱動作中においては、図５及び図６のフローチャートと並列に処理されることもある。
以上、各実施の形態において、制御部１００が人体検知手段ＩＲ１の検知結果や所定の操作スイッチの操作状況から、「人存在」「人不在」と判断しているが、これは、加熱調理器の近傍に使用者が存在しているか否かの状態を示している。また、これらの状態は、一時的に記憶部に記憶されることで、各種制御の条件として用いられている。
【符号の説明】
【００７１】
１  本体、２  トッププレート、３Ｌ  誘導加熱コイル、３Ｒ  誘導加熱コイル、
４Ｌ  加熱口、４Ｒ  加熱口、５  操作部、５Ｒ  右ＩＨ操作部、５Ｌ  左ＩＨ操作部
５Ｇ  グリル操作部、６  表示部、２０Ｒ  吸気口、２０Ｌ  吸気口、２１  排気口、
２２  カバー、３０  グリル庫、３１  グリルヒーター、３２  グリル扉、
３３  視認窓、３４  グリル把持部、５０  主電源スイッチ、５１Ｇ  切入スイッチ、
５１Ｌ  切入スイッチ  ５１Ｒ  切入スイッチ、５２Ｌ  火力設定スイッチ、
５２Ｒ  火力設定スイッチ、５３  切タイマースイッチ、５４  揚げ物スイッチ、
５５  手動調理スイッチ、５６  自動調理スイッチ、６０  中央表示部、
６１Ｌ  火力表示部、６１Ｒ  火力表示部、６２Ｌ  左表示部、６２Ｒ  右表示部、
６６  ＬＥＤ、６７Ｒ  ＬＥＤ、６７Ｌ  ＬＥＤ、６７Ｇ  ＬＥＤ、１００  制御部、
１０１  記憶部、１０２  計時部、１１０Ｌ  インバーター回路、
１１０Ｒ  インバーター回路、１１１  グリルヒーター駆動回路、
１１２  表示部駆動回路、１１３  スピーカー、２００  電源部、
ＩＲ１  人体検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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