(57)【要約】【課題】上棚と下棚とを一体化した状態の棚をデスク本体の側部に突き合わせて使用する場合に、デスク本体の脚が支障となることなく下棚の有効利用が可能なデスク装置を提供する。【解決手段】本発明に係るデスク装置１０は、天板２１０及び複数本の脚２２０を有するデスク本体２０と、仕切り板３２０，３２１によって横方向に複数の区画３１７，３１８，３１９に分けられ、１の区画３１９が、互いに隣り合う脚２２０Ａ，２２０Ｂ同士の間隔と略等しい幅を有する下棚３１０、及び下棚３１０の上に分離可能に取り付けられた上棚３３０を具備する棚３０と、を備え、上棚３３０と下棚３１０とを一体化した状態で、デスク本体２０の側部に突き合わせて配置する第１の使用状態１と、上棚３３０をデスク本体２０の天板２１０の上に載置する一方、下棚３１０をデスク本体２０の天板２１０の下方に収容する第２の使用状態とで、それぞれ使用可能であるものである。【選択図】図１
2012020048.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板及び天板を支持する複数本の脚を有するデスク本体と、
内部が縦方向に延びる仕切り板によって横方向に複数の区画に分けられ、少なくともいずれか１の区画が、複数本の前記脚のうち互いに隣り合ういずれかの前記脚同士の間隔と略等しい幅を有する下棚、及び下棚の上に分離可能に取り付けられた上棚を具備する棚と、
を備え、
前記上棚と前記下棚とを一体化した状態で、前記デスク本体の側部に突き合わせて配置する第１の使用状態と、
前記上棚を前記デスク本体の天板の上に載置する一方、前記下棚を前記デスク本体の天板の下方に収容する第２の使用状態とで、
それぞれ使用可能であることを特徴とするデスク装置。
【請求項２】
前記デスク本体は、前記脚の下端を連結して横方向に延び、前記下棚の底部の高さより低い高さを有する支持部材を有することを特徴とする請求項１に記載のデスク装置。
【請求項３】
前記上棚が、前記第１の使用状態で前記デスク本体の天板と同一面を形成する補助棚板を有することを特徴とする請求項１又は２に記載のデスク装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デスク本体と棚とを有するデスク装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
学習用のデスク装置としては、天板が複数本の脚で支持されたデスク本体の上に、本やノートを収納するための棚が固定して設置されるものが広く知られている。このようなデスク装置は、棚の存在によって使い勝手が良くなる一方、頭上に棚が存在することによって使用者によっては圧迫感を感じ、天板上のスペースも狭くなってしまう。従って、近年、デスク本体と棚とを別体として構成し、使用者の用途や好みに応じて、例えばデスク本体の後部や側部に棚を自在に配置変更が可能なデスク装置が提唱されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
そして、このように自在に配置変更が可能なデスク装置として、デスク装置を構成する棚が高さ方向中間部で上棚と下棚とに分離可能なものがある。この分離可能なデスク装置では、棚をデスク本体の上に配置して使用したい場合には、棚を分離して上棚をデスク本体の天板の上に設置するとともに、下棚を天板の下方における脚の間に収容する。一方、棚をデスク本体の側部に配置して使用したい場合には、上棚と下棚とを一体化させた状態の棚を、デスク本体の側部に突き合わせる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−６２６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上棚と下棚とに分離可能な従来のデスク装置によれば、上棚と下棚とを一体化させた状態の棚をデスク本体の側部に突き合わせて使用する場合、棚の下側部分の使い勝手が悪くなる場合がある。より詳細に説明すると、分離可能な棚としては、下棚が仕切り板によって横方向に複数の区画に分けられたものがある。このような棚を上棚と下棚とを一体化した状態でデスク本体の側部に突き合わせると、仕切り板とデスク本体の脚との位置関係によっては、いずれかの区画の幅方向中央部に脚が位置する場合がある。このような場合、その区画に物品を収容する際に、またはその区画から物品を取り出す際に、脚が支障となって棚の使い勝手が悪いという問題がある。
【０００６】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、上棚と下棚とを一体化した状態の棚をデスク本体の側部に突き合わせて使用する場合に、デスク本体の脚が支障となることなく下棚の有効利用が可能なデスク装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係るデスク装置は、天板及び天板を支持する複数本の脚を有するデスク本体と、内部が縦方向に延びる仕切り板によって横方向に複数の区画に分けられ、少なくともいずれか１の区画が、複数本の前記脚のうち互いに隣り合ういずれかの前記脚同士の間隔と略等しい幅を有する下棚、及び下棚の上に分離可能に取り付けられた上棚を具備する棚と、を備え、前記上棚と前記下棚とを一体化した状態で、前記デスク本体の側部に突き合わせて配置する第１の使用状態と、前記上棚を前記デスク本体の天板の上に載置する一方、前記下棚を前記デスク本体の天板の下方に収容する第２の使用状態とで、それぞれ使用可能であることを特徴とする。
【０００８】
このような構成によれば、棚を第１の使用状態で使用する場合に、前記隣り合う脚同士の間隔と略等しい幅を有する区画を構成する各仕切り板の位置を、隣り合う脚の位置とそれぞれ一致させるようにして、棚をデスク本体の側部に突き合わせることにより、下棚の各区画に物品を収容する際に、または各区画から物品を取り出す際に、脚が支障とならない。
【０００９】
また、本発明に係るデスク装置は、前記デスク本体は、前記脚の下端を連結して横方向に延び、前記下棚の底部の高さより低い高さを有する支持部材を有することを特徴とする。
【００１０】
このような構成によれば、棚を第１の使用状態で使用する場合に、支持部材が下棚の底部より上方に突出しないので、支持部材が支障となることなく下棚の各区画を有効利用することができる。
【００１１】
また、本発明に係るデスク装置は、前記上棚が、前記第１の使用状態で前記デスク本体の天板と同一面を形成する補助棚板を有することを特徴とする。
【００１２】
このような構成によれば、棚を第１の使用状態で使用する場合に、天板の上だけでなく、これと同一面を形成する上棚の補助棚板の上をも作業スペースとして確保することができるので、デスク装置の使い勝手が向上する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係るデスク装置によれば、棚を第１の使用状態で使用して、下棚の各区画に物品を収容し、または各区画から物品を取り出す際に、デスク本体の脚が支障とならないので、下棚を有効利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係るデスク装置の第１の使用状態を示す概略斜視図である。
【図２】デスク装置を構成するデスク本体の外観を示す概略斜視図である。
【図３】図２におけるＡ−Ａ断面図である。
【図４】デスク装置を構成する棚の外観を示す概略斜視図であって、補助棚板を下棚に取り付けた状態を示す図である。
【図５】補助棚板を底面側から見た概略平面図である。
【図６】デスク装置を構成する棚の外観を示す概略斜視図であって、補助棚板を上棚に取り付けた状態を示す図である。
【図７】上棚の固定具の近傍を示す概略断面図である。
【図８】図１におけるＢ方向矢視図である。
【図９】本発明の実施形態に係るデスク装置の第２の使用状態を示す概略斜視図である。
【図１０】第２の使用状態におけるデスク本体と上棚との固定手順を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。まず、本発明の実施形態に係るデスク装置の構成について説明する。図１は、本実施形態に係るデスク装置１０の第１の使用状態１を示す概略斜視図である。デスク装置１０は、デスク本体２０と、このデスク本体２０に隣接して配置され本等が収容される棚３０と、を備えるものである。
【００１６】
図２は、デスク本体２０の外観を示す概略斜視図である。デスク本体２０は、水平方向に延びる天板２１０と、この天板２１０を下方から支持する４本の脚２２０（２２０Ａ，２２０Ｂ，２２０Ｃ，２２０Ｄ）と、デスク本体２０の後部すなわち使用者が位置する側から見た向かい側に位置する２本の脚２２０Ｂ，２２０Ｄを互いに連結する連結杆２３０と、デスク本体２０の側部すなわち使用者が位置する側から見た左右両側に位置する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ同士、及び脚２２０Ｃ，２２０Ｄ同士を互いに連結する支持部材２４０と、を有している。
【００１７】
天板２１０は、図２に示すように、平面視略矩形の平板部材からなる天板本体２１１と、使用者が位置する前部で天板２１０の下部に設けられた引き出し２１２と、を備えている。ここで、天板本体２１１の左右両縁部には、平面視略矩形の切り欠き２１３がそれぞれ形成されている。また、各切り欠き２１３に隣接した位置には、後述するＬ型金具を固定するためのビス挿通孔２１４がそれぞれ形成されている。ここで、図３は、図２におけるＡ−Ａ断面図である。切り欠き２１３より若干内側位置には、脚２２０と天板２１０との間に所定幅の金具挿入溝２１５が形成されており、前記ビス挿通孔２１４はこの金具挿入溝２１５に連通している。
尚、天板本体２１１の平面視形状は、本実施形態に限られず適宜設計変更が可能である。また、天板２１０の引き出し２１２、切り欠き２１３、ビス挿通孔２１４、及び金具挿入溝２１５は、本発明に必須の構成ではない。
【００１８】
４本の脚２２０は、図２に示すように、その長手方向に直交する断面の形状（以下、単に「脚２２０の断面形状」と略す）が、細長の略矩形形状をそれぞれ有している。本実施形態では、１枚の平板部材の中央部に平面視略矩形の貫通穴２２１を形成し、この貫通穴２２１を挟んで幅方向両側に残存した部分を、互いに隣り合う２本の脚２２０としてそれぞれ構成している。
そして、図２に示すように、デスク本体２０の前後方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士の間隔、より詳細にはデスク本体２０の前部側に位置する脚２２０Ａ（２２０Ｃ）の外側面から、デスク本体２０の後部側に位置する脚２２０の外側面までの間隔が、Ｌ１となっている。
一方、デスク本体２０の幅方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｃ（２２０Ｂ，２２０Ｄ）同士の間隔、より詳細にはデスク本体２０の一方の側部に位置する脚２２０Ａ（２２０Ｂ）の外側面から、デスク本体２０の他方の側部に位置する脚２２０Ｃ（２２０Ｄ）の外側面までの間隔が、Ｌ１より大きく設定されている。
【００１９】
尚、脚２２０は少なくとも複数本であれば、その本数や配設位置や断面形状は、本実施形態に限定されず適宜設計変更が可能である。また、脚２２０の作製方法は、本実施形態のように１枚の平板部材から２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）を形成する方法に限定されず、４本の脚２２０をそれぞれ棒状の部材で別々に構成してもよい。
【００２０】
連結杆２３０は、外力の作用によってデスク本体２０に歪みが生じるのを防止するものである。この連結杆２３０は、図２に示すように、平面視略矩形の平板部材であって、デスク本体２０の幅方向に相隣接する２本の脚２２０Ｂ，２２０Ｄ同士を互いに連結している。尚、連結杆２３０の本数や配設位置や形状は、本実施系形態に限定されず適宜設計変更が可能である。また、この連結杆２３０は本発明に必須の構成ではない。
【００２１】
支持部材２４０は、床面４０との接地面積を大きくすることでデスク本体２０の安定性を向上させるものである。この支持部材２４０は、図２に示すように、断面略矩形の長手部材であって、デスク本体２０の前後方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）の下端２２０ａを互いに連結して設けられるとともに、更にデスク本体２０の前部側に突出している。そして、支持部材２４０におけるデスク本体２０の前部側に突出した部分では、その厚みが先端側に向かって徐々に薄くなることにより、その上面２４０ａが先端側に向かって徐々に下降するように傾斜している。
尚、支持部材２４０の本数や配置位置や形状は、本実施形態に限定されず適宜設計変更が可能である。例えば、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士を連結した支持部材２４０をデスク本体２０の後部側に突出させてもよいし、連結部材によって４本の脚２２０全てを互いに連結してもよい。また、この支持部材２４０も本発明に必須の構成ではない。
【００２２】
一方、図４は、デスク装置１０を構成する棚３０の外観を示す概略斜視図である。棚３０は、床面４０の上に配置される下棚３１０と、この下棚３１０の上に分離可能に積み上げて配置される上棚３３０と、を備えるものである。
【００２３】
下棚３１０は、図４に示すように、上面及び正面が開口された箱状の棚本体３１１と、この棚本体３１１の内部に設けられた固定棚３１２と、を有している。
【００２４】
棚本体３１１は、図４に示すように、底部を構成する３枚の底板３１３と、左右両側部を構成する一対の側板３１４と、背部を構成する背板３１５と、を有するものである。
【００２５】
ここで、向かい合う一対の側板３１４の離間距離、すなわち棚本体３１１の横幅Ｗ１は、図２に示すデスク本体２０の幅方向に隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｃ（２２０Ｂ，２２０Ｄ）同士の間隔Ｌ２より小さく形成されている。また、側板３１４の高さ、すなわち棚本体３１１の高さＨ１は、図２に示すデスク本体２０の天板２１０の下面から床面４０までの間隔Ｌ３より小さく形成されている。これにより、下棚３１０は、デスク本体２０の天板２１０の下方であって幅方向に隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｃ（２２０Ｂ，２２０Ｄ）の間に収容可能となっている。
また、図４に示すように、一対の側板３１４の内側面における最上部には、ボス４１を挿入して取り付けるためのボス孔３１４ａが、互いに向かい合う位置にそれぞれ形成されている。
【００２６】
尚、棚本体３１１を構成する各部材の形状は、本実施形態に限られず任意に設計変更が可能である。また、本実施形態では棚本体３１１を底板３１３と側板３１４と背板３１５とから構成したが、これらを任意の組み合わせで一体的に構成することも可能である。
【００２７】
また、下棚３１０を構成する固定棚３１２は、図４に示すように、一対の側板３１４の間に横方向に架け渡された固定棚板３１６と、上下方向に延び固定棚板３１６の下方の空間を横方向に３つの区画３１７，３１８，３１９に分ける２枚の仕切り板３２０，３２１と、を有している。ここで、仕切り板３２０，３２１によって分けられた３つの区画３１７，３１８，３１９のうち、棚３０に向かって右端に位置する区画３１９は、その横幅Ｗ２が、図２に示すデスク本体２０において前後方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士の間隔Ｌ１と略等しくなっている。
【００２８】
尚、固定棚板３１６及び仕切り板３２０，３２１の形状、枚数、配置位置等は、本実施形態に限られず適宜設計変更が可能である。また、本実施形態では、３つの区画３１７，３１８，３１９のうち、棚３０に向かって右端に位置する区画３１９のみを、デスク本体２０の２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士の間隔と略同幅としたが、これに限られず、仕切り板３２０，３２１によって分けられる複数の区画のうち、少なくともいずれか１つの区画が、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士の間隔と略同幅になっていればよい。また、固定棚３１２は下棚３１０に必須の構成ではなく、固定棚３１２を有さない棚構成とすることも可能である。
【００２９】
一方、棚３０を構成する上棚３３０は、図４に示すように、上面、下面、及び正面が開口された箱状の棚本体３３１と、この棚本体３３１の内部における上部に設けられた固定棚３３２と、棚本体３３１の内部に着脱可能に設けられた補助棚板３３３と、棚本体３３１の左右両側部に設けられた固定具３３４と、を有している。
【００３０】
棚本体３３１は、図４に示すように、左右両側部を構成する一対の側板３３５と、背部を構成する背板３３６と、を有するものである。
【００３１】
ここで、向かい合う一対の側板３３５の離間距離、すなわち棚本体３３１の横幅は、下棚３１０の棚本体３１１の横幅Ｗ１と略等しく形成されている。また、図６に示すように、一対の側板３３５の内側面における下部位置には、ボス４１を挿入して取り付けるためのボス孔３３５ａが、互いに向かい合う位置にそれぞれ形成されている。
【００３２】
尚、棚本体３３１を構成する各部材の形状は、本実施形態に限られず任意に設計変更が可能である。また、本実施形態では棚本体３３１を側板３３５と背板３３６とから構成したが、これらを一体的に構成することも可能である。
【００３３】
また、上棚３３０を構成する固定棚３３２は、図４に示すように、上下方向に延びる仕切り板３３７と、各側板３３５と仕切り板３３７との間に横方向に架け渡された２枚の固定棚板３３８，３３９と、を有している。尚、仕切り板３３７及び固定棚板３３８，３３９の形状、枚数、配置位置等は、本実施形態に限られず適宜設計変更が可能である。また、固定棚３３２は上棚３３０に必須の構成ではなく、固定棚３３２を有さない棚構成とすることも可能である。
【００３４】
また、上棚３３０を構成する補助棚板３３３は、図４に示すように、平面視略矩形の平板部材である。ここで、図５は、補助棚板３３３を底面側から見た概略平面図である。補助棚板３３３の底面における幅方向両端部には、ボス４１を嵌合させるためのボス嵌合溝３３３ａがそれぞれ形成されている。
【００３５】
このように構成される補助棚板３３３は、上棚３３０の内部に着脱可能に装着されている。すなわち、図４及び図６に示すように、上棚３３０の各側板３３５に形成されたボス孔３３５ａに対してボス４１をそれぞれ挿入させることにより、各側板３３５にボス４１を突出状態で取り付ける。その上で、上棚３３０の内部に補助棚板３３３を差し込み、その底面に形成された図５に示すボス嵌合溝３３３ａを、各側板３３５から突出した各ボス４１にそれぞれ嵌合させる。これにより、補助棚板３３３が、各ボス４１で下方から支持された状態で、上棚３３０の下部に装着される。
そして、図４に示す上棚３３０と下棚３１０とが一体化されると、上棚３３０に装着された補助棚板３３３の上面から床面４０までの高さＨ２が、図２に示す天板２１０の上面から床面４０までの高さＬ４と略等しくなる。
また、補助棚板３３３を持ち上げて、ボス嵌合溝３３３ａとボス４１との嵌合を解除すれば、補助棚板３３３を上棚３３０から容易に取り出すことができる。
【００３６】
また、補助棚板３３３は、上棚３３０から取り外して下棚３１０に装着できるようになっている。図６は、棚３０の外観を示す概略斜視図であって、補助棚板３３３を下棚３１０に装着した状態を示している。補助棚板３３３を下棚３１０に装着する場合、上棚３３０への取り付け時と同様に、図４及び図６に示すように、下棚３１０の各側板３１４に形成されたボス孔３１４ａにボス４１を突出状態で取り付ける。そして、各側板３１４から突出した各ボス４１に対して、図５に示すボス嵌合溝３３３ａをそれぞれ嵌合させることにより、上棚３３０から取り外した補助棚板３３３を下棚３１０の最上部に装着する。また、補助棚板３３３を持ち上げて、ボス嵌合溝３３３ａとボス４１との嵌合を解除すれば、補助棚板３３３を下棚３１０から容易に取り外すことができる。
【００３７】
尚、補助棚板３３３の形状は、本実施形態に限定されず適宜設計変更が可能である。また、本実施形態では補助棚板３３３を上棚３３０と下棚３１０とに対して選択的に装着可能としたが、これに限られず、上棚３３０と下棚３１０のそれぞれに補助棚板３３３を別々に設けてもよい。しかし、本実施形態のように補助棚板３３３を選択的に装着可能とすることにより、デスク本体２０を後述する第２の使用状態２で使用する場合に、補助棚板３３３を上棚３３０から取り外すことにより、図９に示すように、デスク本体２０の天板２１０と上棚３３０の固定棚３３２との間に広い空間を確保することができる。これにより、当該空間に補助棚板３３３が存在する場合と比較すると、本等の物品を配置しやすく使い勝手が良いという利点がある。
【００３８】
また、上棚３３０を構成する固定具３３４は、デスク装置１０を後述する第２の使用状態２で使用する場合に、上棚３３０をデスク本体２０に固定するためのものである。ここで、図７は、固定具３３４の近傍を示す概略断面図である。固定具３３４は、樹脂等からなる本体部３４０と、この本体部３４０を上下方向に貫通して形成された金具挿通穴３４１と、本体部３４０の内部を横方向に延びるように形成されて金具挿通穴３４１に連通するネジ孔３４２と、を備えるものである。
【００３９】
次に、本実施形態に係るデスク装置１０を第１の使用状態１で使用するための手順、及びその作用効果について説明する。デスク装置１０を第１の使用状態１で使用する場合、使用者は、まず上棚３３０と下棚３１０とを一体化する。すなわち、使用者は、図４に示すように、上棚３３０の下部に補助棚板３３３を装着し、この上棚３３０を下棚３１０の上に積み重ねることで両者を一体化する。
【００４０】
次に、使用者は、一体化した棚３０をデスク本体２０の側部に突き合わせて配置する。より詳細には、図１に示すように、デスク本体２０を構成する天板２１０の側縁部２１０ａが、上棚３３０を構成する補助棚板３３３に当接するように、且つ、デスク本体２０の後部側に位置する脚２２０Ｂ，２２０Ｄの外側面が、下棚３１０を構成する側板３３５の外側面と略同一面を形成するようにして、棚３０をデスク本体２０の側部に突き合わせる。そして、この時、デスク本体２０を構成する支持部材２４０が、下棚３１０を構成する底板３１３に当接した状態となっている。
【００４１】
ここで、図８は、図１におけるＢ方向矢視図である。前述のように、下棚３１０の内部において棚３０に向かって右端に位置する区画３１９は、その横幅Ｗ２が、デスク本体２０において前後方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ（２２０Ｃ，２２０Ｄ）同士の間隔Ｌ１と略等しくなっている。従って、前述のようにしてデスク本体２０の側部に棚３０を突き合わせて配置すると、デスク本体２０の前部側に位置する脚２２０Ａ，２２０Ｃにおける外側面が、下棚３１０の固定棚３１２を構成する２枚の仕切り板３２０，３２１のうち、棚３０に向かって右側に位置する仕切り板３２１の内側面、すなわちもう一方の仕切り板３２０と向かい合う面と略同一面を形成する。従って、下棚３１０の３つの区画３１７，３１８，３１９のうち中央に位置する区画３１８は、平面視で脚２２０Ａとは全く重ならない。これにより、この中央に位置する区画３１８に物品を収容する際に、または当該区画３１８から物品を取り出す際に脚２２０Ａが支障になることがなく、当該区画３１８を有効利用することができる。
【００４２】
また、３つの区画３１７，３１８，３１９のうち棚３０に向かって右端に位置する区画３１９は、図８に示すように、平面視でその一部の領域が脚２２０Ａ，２２０Ｂと重なる。しかし、前述のようにデスク本体２０の前後方向に相隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂの間は、貫通穴２２１によりデスク本体２０の内側と外側とが連通している。従って、当該右端の空間が脚２２０Ａ，２２０Ｂに隠されて完全なデッドスペースになることがなく、この貫通穴２２１を通して当該右端の区画３１９に物品を収容しまたは当該右端の区画３１９から物品を取り出すことができる。
【００４３】
更に、図８に示すように、３つの区画３１７，３１８，３１９のうち、棚３０に向かって右端に位置する区画３１９及び中央に位置する区画３１８では、デスク本体２０の支持部材２４０の上面２４０ａから床面４０までの高さＨ３が、下棚３１０の底部を構成する底板３１３の上面から床面４０までの高さＨ４と略等しいか、或いは高さＨ４より低くなっている。
これにより、棚３０を第１の使用状態１で使用する場合に、支持部材２４０が下棚３１０の底板３１３より上方に突出しないので、支持部材２４０が支障となることなく、下棚３１０の各空間３１８，３１９を有効利用することができる。
【００４４】
尚、本実施形態では、下棚３１０の３つの区画３１７，３１８，３１９のうち、棚３０に向かって右端に位置する区画３１９を、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ同士の間隔Ｌ１と略同幅としたので、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂの間に形成される貫通穴２２１が、右端に位置する区画３１９に平面視で重なるようにして、デスク本体２０の側部に棚３０を突き合わせた。しかし、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂ同士の間隔Ｌ１と略同幅に形成した区画が、棚３０に向かって中央に位置する区画３１８、或いは左端に位置する区画３１７である場合には、これらの区画３１７，３１８に対して、２本の脚２２０Ａ，２２０Ｂの間に形成される貫通穴２２１が、平面視で中央に位置する区画３１８に平面視で重なるようにして、デスク本体２０の側部に棚３０を突き合わせればよい。
【００４５】
また、前述のように、上棚３３０と下棚３１０とが一体化された状態では、図４に示す上棚３３０に装着された補助棚板３３３の上面から床面４０までの高さＨ２が、図２に示す天板２１０の上面から床面４０までの高さＬ４と略等しい。従って、デスク装置１０を第１の使用状態１で使用すべく、一体化した棚３０をデスク本体２０の側部に突き合わせて配置すると、補助棚板３３３の上面が天板２１０の上面と略同一面を形成する。これにより、天板２１０の上だけでなく補助棚板３３３の上面をも作業スペースとして確保することができ、デスク装置１０の使い勝手が向上する。
【００４６】
このように、本実施形態のデスク装置１０を第１の使用状態１で使用すれば、デスク本体２０の天板２１０の上に棚３０が配置されないので、天板２１０の上に広いスペースを確保することができるとともに、頭上に棚３０が存在することによって使用者が圧迫感を感じることもない。
【００４７】
次に、本実施形態に係るデスク装置１０を第２の使用状態２で使用するための手順、及びその作用効果について説明する。図９は、本発明の実施形態に係るデスク装置１０の第２の使用状態２を示す概略斜視図である。尚、デスク本体２０や棚３０の構成自体は、第１の使用状態１と同じであるため、その説明を省略して図１と同じ符号を用いる。
【００４８】
デスク装置１０を第２の使用状態２で使用する場合、使用者は、まずデスク本体２０の幅方向両側部にＬ型金具４２をそれぞれ固定する。すなわち、使用者は、図１０（ａ）に示すように、天板本体２１１に形成された切り欠き２１３の内部にＬ型金具４２を配置し、その一片４２ａを、脚２２０と天板２１０との間に形成された金具挿入溝２１５に挿入させる。そして、天板２１０のビス挿通孔２１４を挿通させた固定ビス４３によって、Ｌ型金具４２の一片４２ａを脚２２０に固定する。この時、Ｌ型金具４２の他片４２ｂが、一片４２ａの端部から垂直に起立した状態となる。
【００４９】
次に、使用者は、上棚３３０を下棚３１０から分離させ、分離させた上棚３３０をデスク本体２０に固定する。すなわち、使用者は、上棚３３０の下部に補助棚板３３３を装着し、この上棚３３０を上方に持ち上げることによって下棚３１０から分離させる。そして、使用者は、分離した上棚３３０を、デスク本体２０の天板２１０の上に配置する。この時、図１０（ｂ）に示すように、デスク本体２０の幅方向両端部に固定されたＬ型金具４２の他片４２ｂを、上棚３３０の幅方向両側部に設けられた固定具３３４の金具挿通穴３４１にそれぞれ挿通させる。そして、使用者は、固定具３３４に形成されたネジ孔３４２に固定ネジ４４を螺合させることにより、各固定具３３４を各Ｌ型金具４２にそれぞれ固定する。これにより、上棚３３０がデスク本体２０に固定される。
【００５０】
次に、使用者は、分離させた下棚３１０を、デスク本体２０の天板２１０の下方に収容する。すなわち、使用者は、図９に示すように、下棚３１０を、デスク本体２０の前部側から天板２１０の下方に押し込むことにより、デスク本体２０の幅方向に隣接する２本の脚２２０Ａ，２２０Ｃ（２２０Ｂ，２２０Ｄ）の間に収容させる。
【００５１】
このように、本実施形態のデスク装置１０を第２の使用状態２で使用すれば、デスク本体２０の天板２１０の上に上棚３３０が配置されるので、デスク本体２０の前部に位置する使用者から上棚３３０までの距離が近くなる。これにより、使用者が子供や体格の小さい大人である場合でも、上棚３３０に収容した本等（不図示）を容易に取り出すことができ、使い勝手が良い。
また、第２の使用状態２によれば、デスク本体２０の天板２１０の下に下棚３１０が収容されるので、下棚３１０をデスク本体２０の側部や後部に配置する場合と比較すると、デスク装置１０全体として省スペース化を図ることができる。
更に、第２の使用状態２によれば、補助棚板３３３が上棚３３０から取り外されるので、デスク本体２０の天板２１０と上棚３３０の固定棚３３２との間に広い空間を確保することができる。これにより、当該空間に補助棚板３３３が存在する場合と比較すると、本等の物品を配置しやすく使い勝手が良い。
【００５２】
尚、本実施形態では、デスク装置１０を第２の使用状態２で使用するための手順として、まず上棚３３０を天板２１０の上に固定した後に、下棚３１０を天板２１０の下に収容させたが、これとは逆に、まず下棚３１０を天板２１０の下に収容させた後に、上棚３３０を天板２１０の上に固定してもよい。
【００５３】
尚、上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ、或いは動作手順等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１  第１の使用状態
２  第２の使用状態
１０  デスク装置
２０  デスク本体
２１０  天板
２１０ａ  側縁部
２１１  天板本体
２１２  引き出し
２１３  切り欠き
２１４  ビス挿通孔
２１５  金具挿入溝
２２０  脚
２２０Ａ  脚
２２０Ｂ  脚
２２０Ｃ  脚
２２０Ｄ  脚
２２０ａ  下端
２２１  貫通穴
２３０  連結杆
２４０  支持部材
２４０ａ  上面
３０  棚
３１０  下棚
３１１  棚本体
３１２  固定棚
３１３  底板
３１４  側板
３１４ａ  ボス孔
３１５  背板
３１６  固定棚板
３１７  区画
３１８  区画
３１９  区画
３２０  仕切り板
３２１  仕切り板
３３０  上棚
３３１  棚本体
３３２  固定棚
３３３  補助棚板
３３３ａ  ボス嵌合溝
３３４  固定具
３３５  側板
３３５ａ  ボス孔
３３６  背板
３３７  仕切り板
３３８  固定棚板
３３９  固定棚板
３４０  本体部
３４１  金具挿通穴
３４２  ネジ孔
４０  床面
４１  ボス
４２  Ｌ型金具
４２ａ  一片
４２ｂ  他片
４３  固定ビス
４４  固定ネジ
Ｈ１  高さ
Ｈ２  高さ
Ｈ３  高さ
Ｈ４  高さ
Ｌ１  間隔
Ｌ２  間隔
Ｌ３  間隔
Ｌ４  高さ
Ｗ１  横幅
Ｗ２  横幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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