(57)【要約】【課題】大型化して重量が増大したコイル組立体においても、コイルボビンおよびコイルヨークを軸方向および周方向に確実に保持することができ、かつ、部品点数も削減することができるコイル組立体保持構造を提供する。【解決手段】コイルハウジング４と、コイルハウジング４の開口部の周囲に形成された接合端面４Ａに対向する座面３Ａを有するバルブボディ３と、弾性部材５とを備え、コイルヨーク１３は、コイル組立体２の軸方向の一端部側にコイルボビン１１の一部を露出させるように構成されており、弾性部材５の外周側には、バルブボディ３の座面３Ａとコイルハウジング４の接合端面４Ａとの間に挟持されるシール部５Ａが形成され、弾性部材５の内周側には、コイル組立体２の一端部側にてコイルヨーク１３に押圧される第１保持部と、コイルヨーク１３から露出するコイルボビン１１の露出部分に押圧される第２保持部とが形成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソレノイドコイルが巻回されたコイルボビンと、このコイルボビンを囲むコイルヨークとを有するコイル組立体を保持する構造であって、
コイル組立体を収容して軸方向の一端部側を収容空間の開口部に臨ませるコイルハウジングと、
前記コイルハウジングの開口部の周囲に形成された接合端面に対向する座面を有するバルブボディと、
前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間に配置されるリング状の弾性部材とを備え、
前記コイルヨークは、コイル組立体の軸方向の一端部側にコイルボビンの一部を露出させるように構成されており、
前記弾性部材の外周側には、前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間に挟持されるシール部が形成され、
前記弾性部材の内周側には、前記コイル組立体の一端部側にてコイルヨークに押圧される第１保持部と、このコイルヨークから露出するコイルボビンの露出部分に押圧される第２保持部とが形成されていることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項２】
請求項１に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記コイルヨークは、コイル組立体の軸方向の一端部側に底部を有する有底円筒状に形成され、前記底部には、前記コイルボビンを露出させる開口が形成されており、
前記開口を通して前記弾性部材の第２保持部が前記コイルボビンの露出部分に押圧されることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項３】
請求項２に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記開口は、前記コイルヨークの底部の外周側に配置されていることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項４】
請求項２または３に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記弾性部材の内周側には、前記開口に突入する突部が形成されており、
前記突部の頂部が前記第２保持部として前記コイルボビンの露出部分に押圧され、前記突部の裾部が前記第１保持部として前記コイルヨークの底部に押圧されることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項５】
請求項４に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記弾性部材の内周側には、前記突部が複数形成されていることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項６】
請求項５に記載のコイル組立体保持構であって、
前記弾性部材の内周側に形成される複数の突部は、等間隔で環状に配列されており、
前記コイルヨークの底部に形成される開口は、前記複数の突部の環状配列に対応した円弧状に形成されていることを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項７】
請求項４〜６の何れか１の請求項に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記バルブボディへの前記コイルハウジングの組付時に、前記突部の頂部が前記コイルボビンの露出部分に当接した後、あるいは当接すると同時に、前記突部の裾部が前記コイルヨークの底部に当接することを特徴とするコイル組立体保持構造。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか１の請求項に記載のコイル組立体保持構造であって、
前記弾性部材は、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有することを特徴とするコイル組立体保持構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コイル組立体保持構造に関し、詳しくは、電磁弁などの主要構成部品であるコイル組立体を適切に保持するためのコイル組立体保持構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
電磁弁などの主要構成部品であるコイル組立体として、ソレノイドコイルが巻回されたコイルボビンをコイルヨークが覆う構造のコイル組立体が従来一般に知られている（例えば特許文献１〜３参照）。
【０００３】
ここで、特許文献１には、ソレノイドコイルが巻回されたコイルボビンにコ字型のコイルヨークが一体にカシメ付けられた構造のコイル組立体が記載されている。そして、このコイル組立体の保持構造として、ゴムシールに形成されたシール部によりコイルハウジングをシールし、かつ、シール部と一体に形成された線状部によりコイルボビンをコイル組立体の軸方向に付勢する構造が記載されている。
【０００４】
また、特許文献２には、ソレノイドコイルが巻回されたコイルボビンと、このコイルボビンを覆う筒状のコイルヨークとの間にコイルばねを介在させてコイルボビンをコイル組立体の軸方向に付勢する構造が記載されている。
【０００５】
さらに、特許文献３には、ハウジングに一体成形された筒状のコイルヨークの一端部側の開口部に蓋部材をカシメ付け、この蓋部材に一端部が当接するコイルボビンの他端部と、この他端部を覆うコイルヨークの他端部との間に緩衝部材を介在させることにより、コイルボビンをコイル組立体の軸方向に付勢する構造が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−２２２２３号公報
【特許文献２】特開２００１−２２５７３１公報
【特許文献３】特開２００８−９９５３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、特許文献１に記載されたコイル組立体の保持構造では、外部振動が繰り返し加わるような電磁弁、例えば車両用のアンチロックブレーキシステムを構成する電磁弁に適用された場合、コイル組立体の電磁力を増大するようコイルボビンやコイルヨークを大型化すると、その重量が増加してコイルボビンおよびコイルヨークをコイル組立体の軸方向および周方向に確実に保持できなくなる虞がある。ことに、合成樹脂製のコイルボビンは熱膨張率が大きいためにガタ付きが生じ易く、この点からもコイルボビンをコイル組立体の軸方向および周方向に確実に保持できなくなる虞がある。
【０００８】
一方、特許文献２に記載されたコイル組立体の保持構造では、コイルハウジングをシールする部材の他に、これとは一体化できない別途のコイルばねをコイルボビンとコイルヨークとの間に介在させる必要があり、部品点数が増加するという問題がある。
【０００９】
同様に、特許文献３に記載されたコイル組立体の保持構造では、コイルハウジングをシールする部材の他に、これとは一体化できない別途の緩衝部材をコイルボビンの他端部とコイルヨークの他端部との間に介在させる必要があり、部品点数が増加するという問題がある。
【００１０】
本発明は、このような従来技術の問題点に対応してなされたものであり、大型化して重量が増大したコイル組立体においても、コイルボビンおよびコイルヨークをコイル組立体の軸方向および周方向に確実に保持することができ、かつ、部品点数も削減することができるコイル組立体保持構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このような課題を解決するため、本発明に係るコイル組立体保持構造は、ソレノイドコイルが巻回されたコイルボビンと、このコイルボビンを囲むコイルヨークとを有するコイル組立体を保持する構造であって、コイル組立体を収容してその軸方向の一端部側を収容空間の開口部に臨ませるコイルハウジングと、コイルハウジングの開口部の周囲に形成された接合端面に対向する座面を有するバルブボディと、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間に配置されるリング状の弾性部材とを備え、コイルヨークは、コイル組立体の軸方向の一端部側にコイルボビンの一部を露出させるように構成されており、弾性部材の外周側には、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間に挟持されるシール部が形成され、弾性部材の内周側には、コイル組立体の一端部側にてコイルヨークに押圧される第１保持部と、このコイルヨークから露出するコイルボビンの露出部分に押圧される第２保持部とが形成されていることを特徴とする。
【００１２】
本発明に係るコイル組立体保持構造では、リング状の弾性部材の外周側に形成されたシール部がバルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間に挟持されると共に、リング状の弾性部材の内周側に形成された第１保持部および第２保持部のうち、第１保持部がコイル組立体の一端部側にてコイルヨークに押圧され、第２保持部がコイル組立体の一端部側にてコイルヨークから露出するコイルボビンの露出部分に押圧される。
【００１３】
本発明のコイル組立体保持構造において、コイルヨークは、大きな電磁力を発生できるように、コイル組立体の軸方向の一端部側に底部を有する有底円筒状に形成してもよい。この場合、コイルヨークの底部には、コイルボビンを露出させる開口を形成し、この開口を通して弾性部材の第２保持部をコイルボビンの露出部分に押圧する。
【００１４】
ここで、コイルヨークの底部に形成される開口がコイルヨークの底部の外周側に配置されていると、弾性部材の内周側に形成される第２保持部と弾性部材の外周側に形成されるシール部との距離が短くなり、その分弾性部材の材料が削減される。
【００１５】
本発明のコイル組立体保持構造においては、コイルヨークの底部に形成された開口に突入する突部を弾性部材の内周側に形成し、この突部の頂部を第２保持部としてコイルボビンの露出部分に押圧し、前記突部の裾部を第１保持部としてコイルヨークの底部に押圧することができる。この場合、弾性部材の内周側に突部を形成するという簡易な構成により、コイルボビンおよびコイルヨークがコイル組立体の軸方向および周方向に保持される。
【００１６】
ここで、弾性部材の内周側には複数の突部を形成することができる。この場合、弾性部材の内周側に複数の突部を形成するという簡易な構成により、コイルボビンおよびコイルヨークがコイル組立体の軸方向および周方向に保持される。
【００１７】
また、弾性部材の内周側に形成される複数の突部は、等間隔で環状に配列すると共に、コイルヨークの底部に形成される開口は、複数の突部の環状配列に対応した円弧状に形成することができる。この場合、コイルボビンとコイルヨークの互いの周方向の向きを任意に組み合わせても、弾性部材の内周側に環状に配列された複数の突部の一部がコイルヨークの底部に円弧状に形成された開口を通してコイルボビンの露出部分に確実に押圧される。
【００１８】
ここで、弾性部材の内周側に形成される突部の頂部が、前記バルブボディへの前記コイルハウジングの組付時に、コイルボビンの露出部分に当接した後、あるいは当接すると同時に、突部の裾部がコイルヨークの底部に当接するように構成されていると、突部の頂部がコイルボビンの露出部分に確実に押圧され、かつ、突部の裾部がコイルヨークの底部に確実に押圧される。
【００１９】
本発明のコイル組立体保持構造においては、弾性部材がリング状であって、その表裏両面が対称形状をなす断面形状を有する場合、弾性部材は、表裏何れの向きでも組み付けることができ、その組付け作業性が向上する。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るコイル組立体保持構造では、リング状の弾性部材の外周側に形成されたシール部がバルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間に挟持されると共に、リング状の弾性部材の内周側に形成された第１保持部および第２保持部のうち、第１保持部がコイル組立体の一端部側にてコイルヨークに押圧され、第２保持部がコイル組立体の一端部側にてコイルヨークから露出するコイルボビンの露出部分に押圧される。
【００２１】
従って、本発明に係るコイル組立体保持構造によれば、大型化して重量が増大したコイル組立体においてもコイルボビンおよびコイルヨークをコイル組立体の軸方向および周方向に確実に保持することができ、かつ、部品点数も削減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係るコイル組立体保持構造を示す電磁弁の断面図である。
【図２】図１に示したコイル組立体および弾性部材の分解斜視図である。
【図３】図２に示した弾性部材の断面図である。
【図４】図２に示したコイル組立体および弾性部材の組付け時における部分断面図であり、（ａ）は第１段階の部分断面図、（ｂ）は第２段階の部分断面図である。
【図５】図２に示したコイルヨークの開口および弾性部材の突部の変形例を示す図２に対応したコイル組立体および弾性部材の分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
次に、本発明に係るコイル組立体保持構造を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。一実施形態のコイル組立体保持構造は、例えば図１に示すような断面構造を有する電磁弁１の主要構成部品であるコイル組立体２をバルブボディ３とコイルハウジング４との間に適切に保持するための構造であり、バルブボディ３の座面３Ａとコイルハウジング４の接合端面４Ａとの間に配置されるリング状の弾性部材５を備えている。
【００２４】
電磁弁１は、例えば車両のブレーキシステムにおいて圧力保持用に使用されるものであり、そのバルブボディ３には、中心穴６Ａを有する筒状の固定コア６を装着するための装着穴３Ｂが形成されると共に、その装着穴３Ｂの開口部の周囲には、リング状の弾性部材５を収容するための収容凹部３Ｃが座面３Ａの一部として形成されている。
【００２５】
筒状の固定コア６は、バルブボディ３の装着穴３Ｂとの間にブレーキ作動液の流路を形成するものであり、先端部がバルブボディ３の座面３Ａから突出した状態で装着穴３Ｂに固定部材（Ｃリング）９１で固定されている。
【００２６】
固定コア６の中心穴６Ａには、筒状の弁座部材７が圧入されると共に、この弁座部材７に対向する円柱状の弁体８が摺動自在に嵌挿されている。そして、この弁体８を軸方向に駆動するための可動コア９が弁体８の先端面に対面して固定コア６の先端側に配置されている。この可動コア９は、固定コア６の先端部に装着されたガイドキャップ１０に覆われており、その内周に沿って摺動自在となっている。
【００２７】
コイル組立体２は、ガイドキャップ１０が挿入される中心穴１１Ａを有する樹脂製のコイルボビン１１と、このコイルボビン１１に巻かれたソレノイドコイル１２と、このソレノイドコイル１２およびコイルボビン１１の外周を大径部１３Ａが囲み、バルブボディ３側の他端部側に位置する小径部１３Ｂが固定コア６の先端部を受け入れる有底円筒状のコイルヨーク１３と、このコイルヨーク１３の大径部１３Ａの先端部内周に嵌合し、ガイドキャップ１０の先端部が挿入されてコイルボビン１１の一端部に当接するドーナツ板状のエンドプレート１４とで円筒状に構成されている。
【００２８】
このようなコイル組立体２は、その軸方向の一端部がコイルハウジング４の接合端面４Ａから突出した状態でコイルハウジング４の接合端面４Ａに開口する収容空間４Ｂに収容されている。すなわち、コイルヨーク１３の一端部側の小径部１３Ｂと大径部１３Ａとの間に形成されている軸方向に直交する環状の底部１３Ｃが接合端面４Ａから若干突出した状態でコイル組立体２がコイルハウジング４の収容空間４Ｂに収容されている。
【００２９】
そして、コイルハウジング４の収容空間４Ｂ内において、コイル組立体２のソレノイドコイル１２には、電気接合部であるターミナル１５を介して給電線であるハーネス（図示省略）が接続されており、このハーネスは、コイルハウジング４の接合端面４Ａとは反対側の端部から外部に導出されている。
【００３０】
ここで、図２に示すように、有底円筒状のコイルヨーク１３の一端部側に位置する環状の底部１３Ｃには、コイルボビン１１の一端部を一部露出させる複数の開口１３Ｄが形成されている。これらの開口１３Ｄは、環状の底部１３Ｃの外周側に等間隔で環状に配列されており、図示の例では環状の配列方向に沿う長孔状の６個の開口１３Ｄで構成されている。
【００３１】
一方、リング状の弾性部材５の外周側には、バルブボディ３の収容凹部３Ｃの底面とコイルハウジング４の接合端面４Ａとの間に挟持されて両者間をシールするシール部５Ａが形成されている。また、弾性部材５の内周側には、バルブボディ３の収容凹部３Ｃの底面とコイル組立体２のコイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃとの間に挟持されて両者に接触し、軸方向の保持を行うとともに摩擦力による周方向の保持を行う摩擦保持部５Ｂが形成されている。
【００３２】
ここで、弾性部材５の内周側の摩擦保持部５Ｂには、コイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃに形成された例えば６個の開口１３Ｄにそれぞれ突入する突部５Ｃが形成されている。これらの突部５Ｃは、例えば円錐台状に形成されて弾性部材５の表裏両面から厚さ方向にそれぞれ突出しており、弾性部材５は、図３に示すように、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有している。
【００３３】
弾性部材５の内周側に形成された円錐台状の各突部５Ｃは、コイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃに形成された各開口１３Ｄに突入することで、その開口１３Ｄ内に露出するコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに各突部５Ｃの頂部５Ｄが当接して押圧される。また、円錐台状の各突部５Ｃの裾部５Ｅは、各開口１３Ｄの周囲のコイルヨーク１３の底部１３Ｃに当接して押圧される。
【００３４】
すなわち、弾性部材５の内周側に形成された円錐台状の各突部５Ｃの頂部５Ｄが第２保持部としてコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに押圧され、各突部５Ｃの裾部５Ｅが第１保持部としてコイルヨーク１３の底部１３Ｃに押圧される。
【００３５】
ここで、弾性部材５の各突部５Ｃの突出高さは、バルブボディ３へのコイルハウジング４の組付時に、各突部５Ｃの頂部５Ｄがコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに当接した後、あるいは当接すると同時に、各突部５Ｃの裾部５Ｅがコイルヨーク１３の底部１３Ｃに当接するように設定されている。
【００３６】
次に、図１に示した電磁弁１のバルブボディ３とコイルハウジング４との間にコイル組立体２を適切に保持するための組付け作業を説明する。この組付け作業に当たって、バルブボディ３の装着穴３Ｂには予め固定コア６を固定しておく。すなわち、可動コア９を覆うガイドキャップ１０が先端部に装着された固定コア６をバルブボディ３の装着穴３Ｂに固定部材９１で固定しておく。また、コイルハウジング４の収容空間４Ｂには予めコイル組立体２を収容しておく。
【００３７】
このような準備の後、まず、第１段階として、図４の（ａ）に示すように、バルブボディ３の収容凹部３Ｃに弾性部材５を載置して収容する。この場合、弾性部材５は、表裏両面が対称形状をなす断面形状のリング状に形成されているため、バルブボディ３の収容凹部３Ｃには表裏何れの向きでも収容することができ、その組付け作業性が良い。
【００３８】
次に、第２段階として、図４の（ｂ）に示すように、コイルハウジング４と共にコイル組立体２をバルブボディ３の座面３Ａ側に接近させてコイルハウジング４の接合端面４Ａをバルブボディ３の座面３Ａに当接させる。これにより、弾性部材５の外周側のシール部５Ａがコイルハウジング４の接合端面４Ａに押圧されて充分に弾性変形し、コイルハウジング４の接合端面４Ａとバルブボディ３の収容凹部３Ｃの底面との間を確実にシールする。
【００３９】
その際、弾性部材５の内周側の摩擦保持部５Ｂにおいては、円錐台状の各突部５Ｃがコイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃに形成された各開口１３Ｄに突入することで、その開口１３Ｄ内に露出するコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに各突部５Ｃの頂部５Ｄが当接して押圧される。また、円錐台状の各突部５Ｃの裾部５Ｅが各開口１３Ｄの周囲のコイルヨーク１３の底部１３Ｃに当接して押圧される。
【００４０】
従って、一実施形態のコイル組立体保持構造によれば、コイル組立体２の電磁力を増大するようコイルボビン１１およびコイルヨーク１３が大型化されて重量が増大しているコイル組立体２においても、コイルボビン１１およびコイルヨーク１３をコイル組立体２の軸方向および周方向にガタつきなく確実に保持することができる。
【００４１】
また、弾性部材５がコイルハウジング４をシールする部材と、コイルボビン１１およびコイルヨーク１３をコイル組立体２の軸方向および周方向に保持する部材とを兼用するため、部品点数も削減することができる。
【００４２】
さらに、コイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃに形成される各開口１３Ｄがその底部１３Ｃの外周側に配置されているため、弾性部材５の内周側の摩擦保持部５Ｂに形成される各突部５Ｃと弾性部材５の外周側に形成されるシール部５Ａとの距離が短くなり、その分、弾性部材５の材料を削減することができる。
【００４３】
本発明に係るコイル組立体保持構造は、前述した一実施形態に限定されるものではない。例えば、図２に示したように弾性部材５の内周側に等間隔で環状に配列される複数の突部５Ｃは、図５に示すような連続した環状突部５Ｆに変更することができる。また、これに対応して、図２に示したようにコイルヨーク１３の環状の底部１３Ｃに等間隔で環状に配列された複数の開口１３Ｄは、弾性部材５の環状突部５Ｆが弾性変形して突入可能な円弧状の開口１３Ｅ，１３Ｅに変更することができる。
【００４４】
また、図２の弾性部材５と、図５のコイルヨーク１３とを組み合わせて使用することもできる。この場合には、コイルボビン１１とコイルヨーク１３の互いの周方向の向きを任意に組み合わせても、弾性部材５の複数の突部５Ｃの一部が円弧状の開口１３Ｅ，１３Ｅを通してコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに確実に押圧される。なお、図５に示した実施形態や図２の弾性部材５と図５のコイルヨーク１３とを組み合わせて使用する態様においては、環状突部５Ｆや複数の突部５Ｃのうち円弧状の開口１３Ｅ，１３Ｅに突入する部分と突入しない部分とがでてくる。この場合、突入する部分は、コイルヨーク１３に押圧される第１保持部およびコイルボビン１１の露出部分１１Ｂに押圧される第２保持部として機能し、突入しない部分は、コイルヨーク１３に押圧される第１保持部として機能する。
【符号の説明】
【００４５】
１      電磁弁
２      コイル組立体
３      バルブボディ
３Ａ    座面
３Ｂ    装着穴
３Ｃ    収容凹部
４      コイルハウジング
４Ａ    接合端面
５      弾性部材
５Ａ    シール部
５Ｂ    摩擦保持部
５Ｃ    突部
５Ｄ    頂部
５Ｅ    裾部
１１    コイルボビン
１２    ソレノイドコイル
１３    コイルヨーク
１３Ｃ  底部
１３Ｄ  開口
【図１】
2012231640.tif 000003
【図２】
2012231640.tif 000004
【図３】
2012231640.tif 000005
【図４】
2012231640.tif 000006
【図５】
2012231640.tif 000007