(57)【要約】      （修正有）【課題】近距離無線通信可能な所望の無線通信装置同士が簡単にペアリングでき、また、一対多のペアリングを略々同時に完了可能とする。【解決手段】ホスト側の無線通信端末１とゲスト側の無線通信端末２，３は例えば積み重ねられる。そして、各無線通信端末１〜３は、それぞれ近距離無線通信が可能な範囲内のアクセスポイントリストを生成する。ホスト側の無線通信端末１は、例えばユーザが指９等により筐体をタップしたことによる振動波形のデータをリファレンスデータとして記憶する。ゲスト側の無線通信端２，３は、ホスト側装置の筐体等を通じて伝搬してきた振動波形を検出し、その振動波形データをキーデータとし、ホスト側へ近距離無線通信により送信する。ホスト側の無線通信装置１は、キーデータとリファレンスデータとが一致した時、そのキーデータを送信してきた無線通信装置２，３との間で近距離無線通信のペアリングを行う。【選択図】図１
2012157006.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストをリスト生成部が生成するステップと、
所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出するステップと、
前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータを記憶部がリファレンスデータとして記憶するステップと、
前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形と略々同じ物理的振動波形に対応したキーデータを前記近距離無線通信部を通じて前記リスト内の無線通信装置から受信し、制御部が、そのキーデータと前記記憶部に記憶した前記リファレンスデータとが一致したと判断した時、前記キーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うステップと   を有する近距離無線通信の接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近距離無線通信が可能な無線通信装置間で近距離無線通信を行う際の近距離無線通信の接続方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の携帯電話機やタブレット型携帯情報端末、携帯型ゲーム機等は、例えばいわゆるワイファイ（ＷｉＦｉ：登録商標）と称される無線ＬＡＮ機能やブルートゥース（登録商標）通信機能等のような近距離無線通信機能を備えていることが多い。
【０００３】
例えば、前記無線ＬＡＮ機能を備えた無線通信端末が、無線ＬＡＮのアクセスポイントとペアリングする場合、当該無線通信端末は、先ず無線ＬＡＮによる無線通信が可能なアクセスポイントを探索してリスト化する。そして、無線通信端末は、それらアクセスポイントリストの中で、既に認証用キーの設定等が完了しているアクセスポイントが存在している場合には、そのアクセスポイントとペアリングする。一方、アクセスポイントリストの中に認証用キーの設定がなされているアクセスポイントが存在しない場合、無線通信端末は、例えば内蔵ディスプレイ等に前記アクセスポイントリストを表示した上で、それらの中から、利用者に所望のアクセスポイントを選択させる。さらに、無線通信端末は、その選択されたアクセスポイントの認証用キーの入力を利用者へ要求し、当該利用者から正しい認証用キーの入力がなされた場合、そのアクセスポイントとの間のペアリングを完了する。これにより、無線通信端末は、前記アクセスポイントとの間で無線ＬＡＮによる通信が可能となる。
【０００４】
なお、近距離無線通信における従来のペアリングの手法として、例えば特開２０１０−５６６４２号の公開特許公報（以下、特許文献１とする。）には、ユーザが、第一の端末と第二の端末とを一緒に保持してそれらを移動或いは振動させる操作を行った時、その操作による端末の軌跡情報に基づいて、それら第一の端末と第二の端末のペアリングを行うような加速度センサ利用ペアリングシステムが開示されている。すなわちこの特許文献１記載の加速度センサ利用ペアリングシステムにおいて、第一の端末は、当該端末がユーザによって振動させられたときに加速度センサが検出した加速度情報に基づいて、当該端末が振動した際の振動軌跡を示す軌跡情報を算出する。同様に、第二の端末は、第一の端末の振動に連動するようにユーザにより当該第二の端末を振動させる入力操作が行われたときに、当該端末への入力操作を入力座標の軌跡として表す軌跡情報を算出する。そして、加速度センサ利用ペアリングシステムは、第一の端末が算出した軌跡情報と、第二の端末が算出した軌跡情報とを比較して、それらが略々一致した時、それら第一の端末と第二の端末とをペアリングする。
【０００５】
また、近距離無線通信における従来のペアリングの手法として、例えば特開２００７−２４３９７７号の公開特許公報（以下、特許文献２とする。）には、電子カメラと通信端末との間における無線ＬＡＮの接続先選択方法が開示されている。すなわちこの特許文献２に記載の無線ＬＡＮ接続先選択方法において、電子カメラと通信端末は、お互いに通信圏内に入ると、お互いにそれを認識する。その後、電子カメラは通信端末に対して一定の間隔でブザーを鳴らし、通信端末は、このブザー音を受信したならば、当該ブザー音を受信したことを示す情報を電子カメラへ送信する。さらに電子カメラは、その通信端末からブザー音を受信して確認したことを示す「ブザー返信」を送信する。そして、通信端末は、このブザー返信を受信後、電子カメラとのＬＡＮ接続を許可する。
【０００６】
その他、非特許文献１には、ペアリングする端末と端末をぶつけ、そのぶつかった時の位置情報と時刻を基にペアリングを行う方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−５６６４２号公報（図１０）
【特許文献２】特開２００７−２４３９７７号公報（図８）
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】［２０１０年１０月１９日検索］、インターネット＜ＵＲＬ：http://bu.mp/＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、前述したような近距離無線通信におけるペアリングの手法は、何れも一対一でペアリングするための手法となっている。このため、例えば一対多の近距離無線通信を実現したい場合には、一対一でのペアリング作業を複数回繰り返す必要がある。言い換えると、従来のペアリング手法は、一対多の接続のためのペアリングを一度に完了させることができない。また例えば無線ＬＡＮの場合、そのネットワーク上にはサーバが必要であり、例えば無線通信端末同士がローカルに接続してペアリングを完了させるようなことはできない。
【００１０】
本発明は、このような実情に鑑みて提案されたものであり、近距離無線通信可能な所望の無線通信装置同士が簡単にペアリングでき、また、一対多のペアリングを略々同時に完了させることができる近距離無線通信の接続方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の近距離無線通信の接続方法は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストをリスト生成部が生成するステップと、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出するステップと、振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータを記憶部がリファレンスデータとして記憶するステップとを有する。そして、本発明の近距離無線通信の接続方法は、振動波形検出部が検出した物理的振動波形と略々同じ物理的振動波形に対応したキーデータを近距離無線通信部を通じてリスト内の無線通信装置から受信し、制御部が、そのキーデータと記憶部に記憶したリファレンスデータとが一致したと判断した時、そのキーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うステップを有している。これにより、本発明の近距離無線通信の接続方法は、前述した課題を解決する。
【００１２】
また、本発明の近距離無線通信の接続方法は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストをリスト生成部が生成するステップと、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出するステップと、振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータを記憶部がキーデータとして記憶するステップとを有する。そして、本発明の近距離無線通信の接続方法は、リスト内の無線通信装置のうち近距離無線通信のホストとなる無線通信装置へ、制御部が、記憶部に記憶したキーデータを近距離無線通信部を通じて送信させた後、当該ホストとなる無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うステップを有する。これにより、本発明の近距離無線通信の接続方法は、前述した課題を解決する。
【００１３】
また、本発明の近距離無線通信の接続方法は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストをリスト生成部が生成するステップと、自装置の識別情報に基づいて生成した物理的振動波形を振動波形出力部が所定の振動波形媒介物を通じて出力するステップとを有する。そして、本発明の近距離無線通信の接続方法は、振動波形出力部が前記物理的振動波形を出力した後、近距離無線通信部を通じてリスト内の無線通信装置から送信されてきた接続通知を受信した時、制御部が、当該接続通知を送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うステップを有する。これにより、本発明の近距離無線通信の接続方法は、前述した課題を解決する。
【００１４】
また、本発明の近距離無線通信の接続方法は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置の識別情報を含むリストをリスト生成部が生成するステップと、送信元の無線通信装置の識別情報に基づいて生成されて所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出するステップと、振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータをキーデータとして記憶部が記憶するステップとを有する。そして、本発明の近距離無線通信の接続方法は、リスト内の無線通信装置の識別情報をリファレンスデータとし、当該リファレンスデータとキーデータとが一致した時、制御部が、リファレンスデータに対応した無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うステップを有する。これにより、本発明の近距離無線通信の接続方法は、前述した課題を解決する。
【００１５】
すなわち、本発明によれば、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形のデータを、ペアリングしたい無線通信装置同士で共有できたとき、それら無線通信装置間でペアリングを行うようになされている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明においては、近距離無線通信が可能な無線通信装置のリスト内の少なくとも一つの装置に対応したリファレンスデータを記憶しておき、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動の波形を検出した振動波形データをキーデータとし、それらキーデータとリファレンスデータとが一致した時、それらリファレンスデータとキーデータに各々対応した無線通信装置間の近距離無線通信のペアリングを完了させる。これにより、本発明によれば、近距離無線通信可能な所望の無線通信装置同士が簡単にペアリングでき、また、一対多のペアリングを略々同時に完了させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】積み重ねられた三つの無線通信端末に何れかの端末の筐体に外部から加えられた振動波形を残りの全ての端末と共有することにより、それら各端末間をペアリングさせる本発明実施形態のペアリング手法の説明に用いる図である。
【図２】三つの無線通信端末を例えば図１のように配置する際に各端末で検出される振動波形例を示す波形図である。
【図３】例えば図１のように配置された三つの無線通信端末の一つをユーザがタップしたことにより発生した振動波形例および他の端末へ伝達された振動波形例を示す波形図である。
【図４】本発明にかかる第一〜第五の実施形態に対応可能な無線通信端末の主要部の概略構成を示すブロック図である。
【図５】図４の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第一の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にホスト端末側の処理の流れを示すフローチャートである。
【図６】図４の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第一の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にゲスト端末側の処理の流れを示すフローチャートである。
【図７】図４の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第五の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にホスト端末又はゲスト端末が自動的に決定される部分の処理の流れを示すフローチャートである。
【図８】アクセスポイントリストの一例を示し、特に各無線通信装置のカテゴリ名称と各装置のＩＤの一例を示す図である。
【図９】第六の実施形態における近距離無線通信のペアリング前に各無線通信装置にて生成されるアクセスポイントリストの一例を示す図である。
【図１０】第六の実施形態において、近距離無線通信のペアリングの際にホスト端末からＩＤに基づくホストサウンドが出力される様子を説明するための図である。
【図１１】第六の実施形態において、近距離無線通信のペアリングの際にホスト端末から出力されたホストサウンドの音声振動波形が各ゲスト端末へ伝送される様子を説明するための図である。
【図１２】第六の実施形態において、近距離無線通信のペアリングの際にホスト端末のホストサウンドから復元したＩＤを基にペアリングを完了させる様子を説明するための図である。
【図１３】第十の実施形態における近距離無線通信のペアリングの際に、外部で発生された例えばタッピング音を、それぞれ近傍に配置された無線通信端末がトリガ音として検出する様子を説明するための図である。
【図１４】第十の実施形態において、トリガ音を検出した各無線通信端末がそれぞれ独自音を略々同時に発生すると共に、他の無線通信端末が発生した独自音を各端末がそれぞれ検出する様子を説明するための図である。
【図１５】第十の実施形態において、各無線通信端末がそれぞれ検出した他端末の独自音に基づいて、各々がペアリングする無線通信端末を把握する様子を説明するための図である。
【図１６】第十の実施形態において、各無線通信端末が何れの端末がホスト端末になるかを認識し、各端末間のペアリング接続が完了する様子を説明するための図である。
【図１７】本発明にかかる第六〜第九の実施形態に対応可能な無線通信端末の主要部の概略構成を示すブロック図である。
【図１８】図１７の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第六の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にホスト端末とゲスト端末の処理の流れを示すフローチャートである。
【図１９】図１７の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第九の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にホスト端末又はゲスト端末が自動的に決定される部分の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２０】図１７の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第十の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にホスト端末が決定される際の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２１】図１７の制御部がペアリング制御アプリケーションプログラムを実行することによる第十の実施形態のペアリング処理の流れを示し、特にゲスト端末がホスト端末を認識する際の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２２】無線ルータと各無線通信装置が一対一にペアリングする場合の近距離無線通信システムの一例を示す図である。
【図２３】無線ルータを含む全ての無線通信装置がそれぞれ一対多の接続を可能とする近距離無線通信システムの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照しながら、本発明の一実施形態について説明する。
【００１９】
本発明の各実施形態では、例えばいわゆるワイファイ（ＷｉＦｉ：登録商標）等の無線ＬＡＮ通信やブルートゥース（登録商標）通信などのような近距離無線通信機能を備えた二以上の複数の無線通信端末が、近距離無線通信を行う際のペアリング手法を述べる。また、本実施形態では、本発明にかかる無線通信端末の一例として、それぞれ近距離無線通信機能を備えた携帯電話機や携帯型ゲーム機、携帯型タブレット端末など、ユーザが携帯できる端末を挙げる。
【００２０】
また、本発明の各実施形態では、例えば近年規格化が進められているいわゆるＷｉＦｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）等のように、無線ルータを介さずに、各近距離無線通信端末間で直接ペアリングの接続設定が可能となされた近距離無線通信システムを例に挙げている。すなわち、本実施形態の近距離無線通信システムでは、例えば無線ルータがアクセスポイントになる従来の無線ＬＡＮシステムとは異なり、当該無線ルータを含む全ての各無線通信装置がそれぞれアクセスポイントとなり得る。このため、当該システムにおける各無線通信装置は、無線ルータを介さずにペアリング可能となり、例えば一対多の接続が可能となっている。
【００２１】
さらに、本発明実施形態にかかる二以上の複数の無線通信端末は、それぞれが後述する本発明にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムを実行可能となされており、それら各端末間で近距離無線通信を開始するのに先立ち、当該ペアリング制御アプリケーションプログラムが起動された状態となされているとする。
【００２２】
そして、本実施形態において、前記ペアリング制御アプリケーションプログラムが起動された後の各無線通信端末は、近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンし、そのスキャンにより得られた全ての無線通信装置を含むアクセスポイントリストを生成する。
【００２３】
なお、本実施形態において、前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する無線通信装置は、本発明実施形態にかかる前記携帯可能な無線通信端末のみならず、前記無線ルータや、それぞれ近距離無線通信機能を備えたデジタルテレビジョン受像機、録画再生装置、パーソナルコンピュータ、その他各種家電装置なども含まれるとする。
【００２４】
また本実施形態において、前記アクセスポイントリストは、それら各無線通信装置を識別するためのＩＤの他に、各無線通信装置が属するカテゴリ情報、各無線通信装置のバージョン情報、各無線通信装置における近距離無線通信の電波レベル情報、近距離無線通信のセキュリティレベル情報、各々実行中のアプリケーションプログラム特有の情報などを含んでいてもよい。
【００２５】
前記無線通信装置のＩＤは、各装置毎にユニークに割り当てられた識別番号（例えばいわゆるＭＡＣアドレス等）である。前記無線通信装置のカテゴリ情報は、例えば携帯端末のカテゴリ、据え置き型のテレビジョン受像機のカテゴリ、記録再生装置のカテゴリ、パーソナルコンピュータのカテゴリなど、それら各無線通信装置が何れに分類されるかを表す情報である。前記無線通信装置のバージョン情報は、当該無線通信装置のバージョンが本発明にかかるペアリング制御に対応しているか否かを判断する際に使用可能な情報である。前記近距離無線通信の電波レベル情報は、送受信電波の強度を表す情報である。前記近距離無線通信のセキュリティレベル情報は、暗号化に対応しているか否かやその暗号化のレベルを表す情報である。前記実行中のアプリケーションプログラムに特有の情報は、一例として本発明実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動して実行可能な状態になっていることを示す情報などである。当該アクセスポイントリスト内のそれらの情報はあくまで一例であり、本実施形態にかかるアクセスポイントリストには、さらに多種多様の情報が含まれていてもよい。
【００２６】
以下、本発明にかかる各実施形態のペアリング手法について説明する。
【００２７】
［第一の実施形態のペアリング手法］   本発明の第一の実施形態として、本発明にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後の二以上の複数の無線通信端末をペアリングさせる場合、先ず、それら複数の各端末は、例えば積み重ねられた状態となされるか、若しくは筐体の一部が接触した状態、或いはテーブルなどの上に近接して置かれた状態となされる。言い換えると、本実施形態において、それら複数の無線通信端末は、外部から加えられた振動が、全ての端末へ略々同時刻に伝達可能となるように配置、つまり、外部から加えられた振動が各端末間で共有されるように配置されている。
【００２８】
すなわち本実施形態において、例えば、各無線通信端末が積み重ねられている状態で、例えば何れかの端末に外部から振動が加えられた場合、当該振動は、前記積み重ねられた状態の各端末の筐体を通じて、他の端末の筐体へ略々同時刻に伝達することになる。同様に、各無線通信端末の筐体の一部が接触した状態で、何れかの端末に外部から振動が加えられた場合、当該振動は、前記接触した状態の各端末の筐体を通じて、他の端末の筐体へ略々同時刻に伝達することになる。また、各無線通信端末が、例えば振動伝達性の高いテーブルなどの上に近接して置かれた状態で、何れかの端末に外部から振動が加えられるか、若しくは当該テーブル自体に外部から振動が加えられた場合、当該振動は、前記テーブル等を通じて各端末の筐体へ略々同時刻に伝達することになる。
【００２９】
このように本実施形態によれば、それら複数の無線通信端末は、外部から加えられた振動が全ての端末へ略々同時刻に伝達されるように、前記積み重ねられるか、若しくは前記筐体の一部を接触させて置かれるか、或いは、テーブル等の上に近接して配置される。
【００３０】
なお、上述のように複数の各端末間で略々同じ振動が略々同時刻に共有される配置として、前記積み重ね、前記筐体の一部接触、前記近接配置の何れを用いるかは任意である。但し、前記振動を他の各端末へ確実に伝達させることを考えた場合、前記複数の端末を積み重ねる配置にすることがより望ましい。図１には、例えば三つの無線通信端末１〜３が積み重ねられた状態の一例を示している。
【００３１】
また、本実施形態のペアリング手法では、前述のようにそれぞれで略々同じ振動が略々同時刻に共有されるように配置された複数の無線通信端末の中から、ペアリングの際のホストとなる端末が決められる。なお、本実施形態では、前記ホスト端末を除く他の各無線通信端末をゲスト端末と呼ぶことにする。
【００３２】
本発明の第一の実施形態において、前記複数の無線通信端末のうち何れがホスト端末になるのかは、例えばユーザの選択指示に応じて決められる。すなわち例えば、ユーザからホスト端末になることの指示が入力された端末がホスト端末になり、それ以外の端末はゲスト端末になる。なお、ゲスト端末についてもユーザからの指示により決定されてもよい。前記ホスト端末を決めるタイミングは、各端末が前述のように配置される前、若しくは配置された後の何れのタイミングであってもよい。
【００３３】
また本実施形態において、ホスト端末とゲスト端末との間の相対的な配置関係は特に限定されないが、例えば前記複数の端末を積み重ねる状態が採用される場合には、当該ホスト端末が一番上となるように配置することが望ましい。なお、図１の例では、無線通信端末１がホスト端末となされ、無線通信端末２，３がゲスト端末となっている。
【００３４】
次に、前述のような各端末の配置とホスト端末の決定がなされた後、本実施形態のペアリング手法では、前述のように外部から物理的な振動が与えられる。
【００３５】
ここで、本実施形態において、例えば前記ホスト端末に対して外部から振動を加える場合、その振動は、一例としてユーザが当該ホスト端末を指等で軽く弾く（タッピング）ことなどによる振動を挙げることができる。
【００３６】
図１の例は、ホスト端末となっている無線通信端末１を、ユーザが指９等により図中矢印ＴＰで示すようにタップすることにより、当該端末に外部振動が加えられている状態を示している。
【００３７】
もちろん本実施形態において、前記外部から与えられる振動は、前記ユーザのタップによるものには限定されず他の何らかのものから加えられた振動であってもよい。なお、例えば前記テーブル等の上に各端末を近接配置させたような場合において、前記外部から与えられる振動は、前記テーブル等をユーザが指９や手でタップ等することによる振動であってもよい。
【００３８】
そして、本実施形態において、ホスト端末は、前記外部から加えられた振動の波形を検出し、その振動波形データをペアリングの際のワンタイムリファレンスデータとして内部のメモリ等に一時的に格納する。なお、ホスト端末は、例えば加速度計（加速度センサ）やジャイロスコープ、コンパスセンサの何れか、若しくはそれらセンサを組み合わせることにより、前記振動波形を検出可能となされている。
【００３９】
また、本実施形態において、各ゲスト端末は、伝達してきた振動の波形を検出し、その振動波形データを内部のメモリ等に一時的に格納する。そして、各ゲスト端末は、内部メモリ等に格納した前記振動波形データを、ペアリングの際のワンタイムキー（鍵）データとしてホスト端末へ送信する。なお、ゲスト端末は、前記ホスト端末と同様に、例えば加速度計やジャイロスコープ、コンパスセンサの何れか若しくはそれらセンサを組み合わせることにより当該振動波形を検出可能となされている。
【００４０】
次に、ホスト端末は、前記ゲスト端末から送られたワンタイムキーデータを受け取ると、当該受け取ったワンタイムキーデータと前記内部メモリ等に格納しておいたワンタイムリファレンスデータとを照合する。そして、その照合により、前記ワンタイムキーデータが前記ワンタイムリファレンスデータに一致した場合、ホスト端末は、当該ワンタイムキーデータを送信してきたゲスト端末とのペアリングを完了させる。同様に、ホスト端末は、他のゲスト端末から送られてたワンタイムキーデータについても、前記ワンタイムリファレンスデータと照合し、それらデータが一致したゲスト端末との間のペアリングを完了させる。
【００４１】
これにより、ホスト端末と各ゲスト端末は、それぞれが相互に近距離無線通信可能となる。
【００４２】
なお、前記ワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータとの照合の際には、或る程度の照合マージンを持たせることが望ましい。すなわち、前記振動は各端末の筐体やテーブル等を媒介して伝達されるものであるため、ホスト端末が検知した振動波形データと、各ゲスト端末が検知した振動波形データとの間には或る程度の誤差が生じている可能性がある。このため、ワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータとの照合の際には、当該誤差分を吸収できるだけの照合マージンを持たせることが望ましい。
【００４３】
本発明の第一の実施形態のペアリング手法によれば、各無線通信端末は、前述のようにそれぞれが振動を共有できるように配置され、それら各端末にて検出した振動の波形データをペアリングの際のワンタイムなリファレンスデータおよびキーデータとして使用し、それらデータが略々一致した端末間でペアリングを完了させるようになされている。これにより、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となる。
【００４４】
また、本実施形態のペアリング手法によれば、各無線通信端末間で略々同じ振動波形が検出された場合にのみペアリングが可能となされている。このため、例えば各無線通信端末間で検出された振動波形が異なる場合にはペアリングが行われず、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【００４５】
例えば図２には、前記三つ無線通信端末１〜３が積み重ねられる前若しくは積み重ねが行われている際に各端末で検出される振動波形を示しており、図３には、図１のように三つの無線通信端末１〜３が積み重ねられた状態で例えばホスト端末１をユーザがタップしたことにより各端末へ伝達した振動波形の一例を示している。なお、図２中の（Ａ）および図３中の（Ａ）は無線通信端末１が検出した振動波形の一例を示し、図２中の（Ｂ）およびと図３中の（Ｂ）は無線通信端末２が検出した振動波形の一例を示し、図２中の（Ｃ）および図３中の（Ｃ）は無線通信端末３が検出した振動波形の一例を示している。
【００４６】
すなわち、前記図２に示すように、無線通信端末１〜３が積み重ねられる前若しくは積み重ねが行われている際に各端末が振動を検出した時の各振動波形は、それら無線通信端末１〜３でそれぞれ各々異なっている。一方、図３に示したように、三つの無線通信端末１〜３が既に積み重ねられた状態となっている場合において、例えば端末１をユーザがタップしたことで他の各端末２，３に伝達した振動波形は略々同じ波形となる。
【００４７】
このように、本実施形態によれば、無線通信端末１〜３が積み重ねられる前若しくは積み重ねが行われている際の振動波形と、既に積み重ねられた状態となっている無線通信端末１〜３を伝達した振動波形とは区別可能となる。したがって、本実施形態のペアリング手法によれば、各端末間で振動を共有可能な配置となされた状態の無線通信端末１〜３間で伝達した振動波形以外の他の振動波形により、誤ってペアリングがなされてしまうようなことはない。
【００４８】
［第二の実施形態のペアリング手法］   前述の第一の実施形態の説明ではホスト端末がユーザによりタップされる例を挙げたが、本発明によれば、以下の第二の実施形態のペアリング手法のように、ユーザによりタップされる端末は何れかユーザ所望のゲスト端末であってもよい。
【００４９】
すなわち、前述同様に各端末が振動を共有可能に配置されている場合において、前記ユーザによりタップされたゲスト端末は、当該タップにより生じた振動波形を検出すると、その振動波形データを前記ワンタイムキーデータとして一時的に記憶すると共に、そのワンタイムキーデータをホスト端末へ送る。
【００５０】
また、前記タップされたゲスト端末を除く他のゲスト端末は、前記ユーザ所望のゲスト端末が前記ユーザによりタップされることで伝達されてきた振動を検知すると、その振動波形データを前記ワンタイムキーデータとして一時的に記憶するとともに、そのワンタイムキーデータをホスト端末へ送る。
【００５１】
一方、ホスト端末は、前記ユーザ所望のゲスト端末が前記ユーザによりタップされることで伝達されてきた振動を検知すると、その振動波形データを前記ワンタイムリファレンスデータとして記憶する。また、ホスト端末は、前記各ゲスト端末からワンタイムキーデータが送られてきた場合には、前述同様にそれらワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータとを照合する。そして、ホスト端末は、ワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが略々一致した場合には、当該ワンタイムキーデータを送信してきたゲスト端末のペアリングを完了する。
【００５２】
これにより、当該第二の実施形態のペアリング手法においても前述の第一の実施形態と同様に、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となり、また、各端末間で検出された振動波形が異なる場合にはペアリングが行われず、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【００５３】
［第三の実施形態のペアリング手法］   前記第一の実施形態のペアリング手法ではホスト端末がタップされた時の振動波形を用いてペアリングする例を挙げたが、本発明によれば、以下の第三の実施形態のペアリング手法のように、各端末で共有される振動は、例えばホスト端末が自ら発生させた振動であってもよい。
【００５４】
すなわちこの第三の実施形態の場合、前記ホスト端末は、例えば内蔵されたバイブレータを動作させることなどにより自ら振動を発生させる。これにより、当該ホスト端末が自ら発生させた振動は、第一の実施形態同様に配置された他の端末へ伝達することになる。
【００５５】
そして、前述同様に各端末が配置されている場合において、各ゲスト端末は、前記ホスト端末が発生させた振動を検出すると、その振動波形データをワンタイムキーデータとして一時的に記憶すると共に、そのワンタイムキーデータをホスト端末へ送る。
【００５６】
一方、前記ホスト端末は、自らが発生させた振動の波形データを前記ワンタイムリファレンスデータとして記憶し、前記各ゲスト端末からワンタイムキーデータが送られてきたならば、前述同様にそれらワンタイムキーデータと前記ワンタイムリファレンスデータとを照合する。そして、ホスト端末は、ワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが一致した場合、当該ワンタイムキーデータを送信してきたゲスト端末のペアリングを完了する。
【００５７】
これにより、当該第三の実施形態のペアリング手法においても前述の第一の実施形態と同様に、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となり、また、各端末間で検出された振動波形が異なる場合にはペアリングが行われず、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【００５８】
また第三の実施形態の場合、ホスト端末は自らが振動を発生させることができるため、例えば、その振動の波形パターンをユニークな特定波形パターンにしたり、当該振動波形の周波数をユニークな特定の周波数にするようなこと、振動波形の大きさ（振幅）と周波数の組み合わせをユニークな特定の組み合わせにするようなことが可能となる。
【００５９】
前記ユニークな特定波形パターンとして、例えばユーザが意図しない衝撃等が外部から加わった時に発生する振動の波形パターン等とは全く異なるパターンを用いれば、前記ユーザが意図しない衝撃等によりペアリングがなされてしまうのを防ぐことができる。また例えば、ホスト端末のＩＤ等のような所定の情報を元に前記ユニークな特定波形パターンを生成すれば、当該特定波形パターンの伝達により、ゲスト端末へホスト端末から前記所定の情報を伝えることができるようになる。勿論この場合、ゲスト端末は、伝達されてきた特定波形パターンから前記所定の情報を復元する機能を備えている。なお、前記ホスト端末のＩＤ等に対応した特定波形パターンを用いた場合、その特定波形パターンから復元される前記ＩＤをどのように用いてペアリングを行うかについては、例えば後述する第六の実施形態におけるＩＤの音声伝達および照合等と同じ手法を用いることができる。
【００６０】
前記ユニークな特定の周波数として、例えばいわゆる携帯電話端末の着信報知用のバイブレータ振動周波数などとは全く異なる周波数を用いれば、当該着信報知用のバイブレータ振動を検出して誤ったペアリングがなされてしまうようなことを防ぐことができる。また例えば、ホスト端末のＩＤ等のような所定の情報に対応付けられたユニークな特定の周波数を用いれば、当該特定周波数の振動伝達により、ゲスト端末へホスト端末から前記所定の情報を伝えることができるようになる。勿論この場合、ゲスト端末は、伝達されてきたユニークな特定の周波数から前記所定の情報を復元する機能を備えている。なお、前記ホスト端末のＩＤ等に対応したユニークな特定の周波数から復元される前記ＩＤをどのように用いてペアリングを行うかについては、例えば後述する第六の実施形態におけるＩＤの音声伝達および照合等と同じ手法を用いることができる。
【００６１】
前記振動波形の大きさと周波数の組み合わせをユニークな特定の組み合わせにする場合も前述同様であり、誤ったペアリングがなされてしまうのを防いぐことができ、また、ＩＤ等の所定の情報を伝達するようなことが可能となる。
【００６２】
［第四の実施形態のペアリング手法］   前記第三の実施形態のペアリング手法では、ホスト端末が自ら振動を発生させる例を挙げたが、本発明によれば、以下の第四の実施形態のペアリング手法のように、バイブレータ等による振動は、ゲスト端末が自ら発生させた振動であってもよい。
【００６３】
すなわち、本発明の第四の実施形態として、何れかユーザ所望のゲスト端末は、例えば内蔵されたバイブレータを動作させることなどにより自ら振動を発生させる。これにより、当該ゲスト端末が自ら発生させた振動は、第一の実施形態同様に配置された他の端末へ略々同時刻に伝達することになる。
【００６４】
そして、前述同様に各端末が配置されている場合において、前記ユーザ所望のゲスト端末は、自らが発生させた振動の波形データを前記ワンタイムキーデータとして一時的に記憶すると共に、そのキーデータをホスト端末へ送る。
【００６５】
また、前記ユーザ所望のゲスト端末を除く他のゲスト端末は、前記ユーザ所望のゲスト端末が発生させて伝達してきた振動を検知すると、その振動波形データを前記ワンタイムキーデータとして一時的に記憶するとともに、当該ワンタイムキーデータをホスト端末へ送る。
【００６６】
一方、ホスト端末は、前記ユーザ所望のゲスト端末が発生させて伝達してきた振動を検知すると、その振動波形データを前記ワンタイムリファレンスデータとして記憶し、前記各ゲスト端末から前記ワンタイムキーデータが送られてきたならば、前述同様にそれらワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータとを照合する。そして、ホスト端末は、前記ワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが一致した場合、当該ワンタイムキーデータを送信してきたゲスト端末のペアリングを完了する。
【００６７】
これにより、当該第四の実施形態のペアリング手法においても前述の第一の実施形態と同様に、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となり、また、各端末間で検出された振動波形が異なる場合にはペアリングが行われず、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【００６８】
また第四の実施形態の場合も前述の第三の実施形態と同様、ゲスト端末は自らが振動を発生させることができるため、その振動の波形パターンなどをユニークな特定波形パターンにしたり、当該振動波形の周波数をユニークな特定の周波数にするようなこと、振動波形の大きさ（振幅）と周波数の組み合わせをユニークな特定の組み合わせにするようなことが可能となる。
【００６９】
前記ユニークな特定波形パターンとして、前述同様にユーザが意図しない衝撃等が外部から加わった時に発生する振動の波形パターン等とは全く異なるパターンを用いれば、前記ユーザが意図しない衝撃等によりペアリングがなされてしまうのを防ぐことができる。また、例えばゲスト端末のＩＤ等のような所定の情報を元に前記ユニークな特定波形パターンを生成すれば、当該特定波形パターンの伝達により、ホスト端末等へゲスト端末から所定の情報を伝えることができるようになる。勿論この場合、ホスト端末等は、伝達されてきた特定波形パターンから前記所定の情報を復元する機能を備えている。
【００７０】
前記ユニークな特定の周波数を用いる場合や、前記振動波形の大きさと周波数の組み合わせをユニークな特定の組み合わせにする場合も前述同様であり、誤ったペアリングがなされてしまうのを防いぐことができ、また、ＩＤ等の所定の情報を伝達するようなことが可能となる。
【００７１】
［第五の実施形態のペアリング手法］   前述の第一〜第四の実施形態のペアリング手法ではホスト端末をユーザが選択して決める例を挙げたが、本発明によれば、以下の第五の実施形態のペアリング手法のように、ホスト端末は、前述同様に各端末間で振動を共有可能に配置された状態の各端末の中から自動的に決定されてもよい。
【００７２】
第五の実施形態において、それぞれ振動を共有可能に配置された状態の複数の各無線通信端末は、各々が、例えば前述したアクセスポイントリストの情報を元に、ホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断し、その判断の結果に基づいて、自らをホスト端末或いはゲスト端末に決定する。
【００７３】
当該第五の実施形態では、一例として、アクセスポイントリストの中の前記各ＩＤおよび自端末のＩＤを参照し、それらＩＤを例えば昇順或いは降順に並べた時に、その順位が１位となる端末が自端末である場合には自らをホスト端末に決定し、それ以外のときには自らをゲスト端末に設定する。
【００７４】
なお、各ＩＤの参照の際には、例えば、それら各ＩＤの下位所定桁数若しくは上位所定桁数、或いは或る基準桁から上位側若しくは下位側の所定桁数の情報のみを用いて、前記昇順或いは降順で１位になるか否かを判断してもよい。また、前記所定桁数の情報が同一となるＩＤが二以上存在する場合には、その桁数にさらに一桁分を一加えたものを新たな所定桁数の情報として前記昇降順を判定する処理を、その際の所定桁数の情報が同一となるＩＤが一つのみになるまで繰り返すようにしてもよい。
【００７５】
その他にも、例えば各ＩＤに対応したＡＳＣＩＩコードの昇降順（ＡＳＣＩＩコードの大きい順や小さい順）や、例えば日時情報などのような各端末で共通する定数を基準としてその共通定数の昇降順（日時の早い順や遅い順）を利用して、ホスト端末になるか或いはゲスト端末になるかを決定してもよい。
【００７６】
またさらに、前記ＩＤを参照する際、本実施形態の無線通信端末は、前記アクセスポイントリストの中の前記カテゴリ情報、バージョン情報、電波レベル情報、実行中のアプリケーションプログラム特有の情報、セキュリティレベル情報の、何れか一つ若しくはそれらを組み合わせた情報をも参照することにより、前記アクセスポイントリストの各ＩＤに対応した他の無線通信装置が、ペアリング可能か若しくはペアリングすべき装置であるか否かを判定することも可能となされている。
【００７７】
一例として、本実施形態の無線通信端末は、前記カテゴリ情報を参照することにより、アクセスポイントリスト内の各ＩＤに対応した無線通信装置が、自端末とペアリング可能か若しくはペアリングすべき端末であるか否かを判定可能である。
【００７８】
すなわちこの例の場合、本実施形態の無線通信端末は、前記アクセスポイントリスト内のカテゴリ情報を参照することにより、各ＩＤに対応した無線通信装置が本実施形態にかかる携帯型の無線通信端末であるか、或いは、テレビジョン受像機や記録再生装置、パーソナルコンピュータ、家電装置などのように据え置き型の装置（本実施形態にかかる携帯型無線通信端末でない装置）であるかを判定可能である。
【００７９】
これにより、本実施形態の無線通信端末は、本実施形態にかかる携帯型の無線通信端末のみをペアリングの候補対象にすること、言い換えると、据え置き型の装置を前記ペアリングの候補対象から除外するようなことが可能になる。
【００８０】
そして、本実施形態にかかる各無線通信端末は、前記ペアリングの候補対象となされた端末に対応したＩＤのみ、すなわち、それぞれが例えば携帯型の端末という同種のカテゴリに属した装置に対応したＩＤのみを参照して、前述のようにそれぞれが自らホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断する。
【００８１】
また例えば、本実施形態の無線通信端末は、前記カテゴリ情報を参照することにより、アクセスポイントリスト内の各ＩＤに対応した無線通信装置のバージョンが、本実施形態のペアリング制御に対応しているか否かを判定可能である。
【００８２】
これにより、本実施形態の無線通信端末は、本実施形態にかかるペアリング制御に対応している無線通信端末のみをペアリングの候補対象にすること、言い換えると、当該バージョンが対応していない装置を前記ペアリングの候補対象から除外するようなことが可能になる。
【００８３】
そして、本実施形態にかかる各無線通信端末は、前記ペアリングの候補対象となされた端末に対応したＩＤのみ、すなわち、ペアリング制御に対応したバージョンの無線通信端末に対応したＩＤのみを参照して、前述のようにそれぞれが自らホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断する。
【００８４】
また例えば、前記振動を共有可能となるように配置された各無線通信端末は、各々が非常に近接していると考えられ、このため、それら各端末間の送受信電波の強度は、それら以外の他の無線通信装置との間よりも明らかに差がある非常に大きな強度になると考えられる。このため、前記アクセスポイントリストの中の前記電波レベル情報を参照すれば、当該リスト内の各ＩＤに対応した各無線通信装置が、前記非常に近接して配置さた装置であるか、或いは、距離が離れて配置されているかを推測することができる。
【００８５】
すなわちこの例の場合、本実施形態の無線通信端末は、前記アクセスポイントリストの電波レベル情報を参照することにより、各ＩＤに対応した無線通信装置が前記振動を共有可能に近接配置された無線通信端末であるか、或いは、それ以外の離れた位置に存在している無線通信装置であるかを判定可能となる。
【００８６】
これにより、本実施形態の無線通信端末は、前記振動を共有可能な近接配置された無線通信端末のみをペアリングの候補対象にし、それ以外の離れて配置された無線通信装置を前記ペアリングの候補対象から除外するようなことが可能になる。
【００８７】
そして、この場合の本実施形態の各無線通信端末は、前記ペアリングの候補対象となされた端末に対応したＩＤのみ、すなわち電波レベルが或る程度以上大きいため振動を共有可能な近距離に配置されていると推測される端末に対応したＩＤのみを参照して、前述のようにそれぞれが自らホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断する。
【００８８】
また例えば、本実施形態の無線通信端末は、前記実行中のアプリケーションプログラム特有の情報を参照することにより、アクセスポイントリスト内の各ＩＤに対応した無線通信装置が、自端末とペアリング可能か若しくはペアリングすべき端末であるか否かを判定可能である。
【００８９】
すなわちこの例の場合、本実施形態の無線通信端末は、前記アクセスポイントリストのアプリケーションプログラム特有の情報を参照することにより、各ＩＤに対応した無線通信装置が本発明にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムが起動された状態の無線通信端末であるか、或いは、当該プログラムが起動されていない無線通信装置であるかを判定可能である。
【００９０】
これにより、本実施形態の無線通信端末は、本実施形態にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムを実行中の無線通信端末のみをペアリングの候補対象にすること、言い換えると、当該プログラムが実行されていない無線通信装置を前記ペアリングの候補対象から除外するようなことが可能になる。
【００９１】
そして、本実施形態にかかる各無線通信端末は、前記ペアリングの候補対象となされた端末に対応したＩＤのみ、すなわち、それぞれが前記ペアリング制御アプリケーションプログラムを実行中の無線通信装置に対応したＩＤのみを参照して、前述のようにそれぞれが自らホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断する。
【００９２】
その他にも、本実施形態にかかる無線通信端末は、例えばセキュリティレベル情報を参照して、各ＩＤに対応した無線通信装置が、自端末とペアリング可能か若しくはペアリングすべき端末であるか否かを判定してもよい。
【００９３】
この第五の実施形態のペアリング手法においては、ホスト端末が自動的に決定されるため、ユーザが予めホスト端末を決定するような作業が不要となる。
【００９４】
また、第五の実施形態のペアリング手法においては、前述のようにして自動的に決定されたホスト端末とゲスト端末が、前述の各実施形態同様にペアリングを完了させる。これにより、当該第五の実施形態のペアリング手法においても前述の各実施形態と同様に、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となる。
【００９５】
［本発明実施形態の無線通信端末の概略構成］   図４には、前述した本発明にかかる第一〜第五の実施形態の無線通信端末の概略的なブロック構成を示す。なお、図４は、本発明実施形態に係る主要な構成のみを図示している。すなわち本実施形態の無線通信端末は、一般的な無線通信端末が備えている各種構成要素についても当然備えているが、図４ではそれらの図示は省略している。
【００９６】
この図４において、近距離無線通信部１２は、近距離無線通信用のアンテナ１３を備え、例えばワイファイ（ＷｉＦｉ：登録商標）の無線ＬＡＮ通信やブルートゥース（登録商標）通信等の近距離無線通信を行う。
【００９７】
振動波形検出部１４は、前述したユーザのタッピングの振動やバイブレータの振動等に起因する物理的な振動や他端末の筐体等を介して伝達されてきた物理的振動等の波形やその振動の周波数、その振動波形の大きさ（振動レベル）等を検出する。当該振動波形検出部１４が検出した振動波形データは、後述する制御部１０へ送られ、また記憶部１５へ一時的に格納される。なお、本実施形態の場合、振動波形検出部１４は、例えば前記加速度計（加速度センサ）、ジャイロスコープ、コンパスセンサの何れか若しくはそれらが組み合わされた構成を有し、当該構成により前記物理的な振動波形を検出する。
【００９８】
記憶部１５は、この端末の内部メモリだけでなく外部メモリも含む。内部メモリは、ＲＯＭとＲＡＭとからなり、ＲＯＭは書き換え可能なＲＯＭとなされている。前記書き換え可能なＲＯＭは、ＯＳ（Operating System）のプログラムとデバイスドライバ等の各種プログラム、自端末のＩＤ、バージョン情報、各種の初期設定値、本発明にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種様々なアプリケーションプログラム等を格納する。また、前記書き換え可能なＲＯＭは、前述のアクセスポイントリストの情報およびそのリストに使用されるＩＤ等の各種情報をも格納可能となされている。ＲＡＭは、後述する制御部１０が各種のデータ処理を行う際の作業領域、一時的にデータを記憶するバッファ領域として設けられている。また、ＲＡＭは、前記振動波形検出部１４が検出した振動波形データを一時的に格納し、前記ペアリングの際に使用されるワンタイムリファレンスデータ若しくはワンタイムキーデータを一時的に格納する一時メモリとしても使用される。その他にも、記憶部１５には、当該無線通信端末が扱う各種のデータが記憶される。例えば、本実施形態の無線通信装置が携帯電話機である場合、記憶部１５には、電話帳や電子メールアドレス帳のデータ、電子メールデータ、写真画像データや動画像データなど、その携帯電話機において使用される様々なデータも記憶される。なお、当該記憶部１５に格納されている各種データや本発明にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種アプリケーションプログラムは、工場出荷時などに予め用意されているものだけでなく、無線通信や外部ケーブルを介して取得したり、それらアプリケーションプログラムが記憶された外部メモリ等の記憶媒体から取得することも可能となされている。
【００９９】
表示部１１は、本実施形態の無線通信端末の筐体上に設けられている液晶パネルや有機ＥＬ（ElectroLuminescent）パネル等のディスプレイパネルとそのディスプレイパネルを駆動するためのディスプレイ駆動回路とからなる。そして、表示部１１は、後述する制御部１０から供給された画像信号により、画像や文字等を表示する。本実施形態の場合、当該表示部１１は、例えば前述したアクセスポイントリストも表示可能となされている。
【０１００】
他構成部１６は、無線通信端末が通常備えている各種構成を纏めたブロックである。例えば当該無線通信端末が携帯電話機である場合、当該他構成部１６は、携帯電話網へ接続するための通信モジュールや、通話のためのマイクロホンやスピーカ、ユーザが操作するボタンキーやタッチパネル、デジタル放送受信モジュール、外部メモリＩ／Ｆ部、ＧＰＳモジュール、非接触通信モジュール、カメラモジュール、各種センサモジュール、バッテリモジュールなどからなる。なお、ユーザ操作用のインターフェースとして、タッチパネルが設けられた場合、そのタッチパネルは前記表示部１１の画面上に、その画面サイズと略々同等の大きさで設けられてもよい。
【０１０１】
制御部１０は、前記近距離無線通信部１２や振動波形検出部１４，記憶部１５，表示部１１，他構成部１６等のような本実施形態の無線通信端末の各構成要素の動作を制御し、さらに、必要に応じて各種の演算をも行う。また、制御部１０は、記憶部１５に記憶されている本発明の第一〜第五の実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種プログラムを、必要に応じて起動し、実行する。特に本実施形態の場合、ペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後の制御部１０は、当該ペアリング制御アプリケーションプログラムの実行による後述のフローチャートにおける各ステップの処理を実行可能となる。
【０１０２】
［振動波形検出を利用するペアリング制御アプリケーションプログラムの実行時の処理フロー］   図５〜図７には、本発明実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムを制御部１０が実行することによるペアリング処理のフローチャートを示す。なお、図５と図６は、前記第一の実施形態のように、ユーザにより選択された端末がホスト端末になり、それ以外の端末がゲスト端末になり、それらホスト端末とゲスト端末のペアリング処理が完了するまでのフローチャートを示している。また、図７は、前記第五の実施形態のように、例えばアクセスポイントリスト内のＩＤおよび自端末のＩＤを基に各無線通信端末が自らホスト端末若しくはゲスト端末になるまでのフローチャートを示している。
【０１０３】
先ず図５および図６のフローチャートを参照しながら、本発明の第一の実施形態のように、ユーザによるホスト端末若しくはゲスト端末の選択から各端末のペアリングが完了するまでの一連の処理の流れを説明する。なお、図５および図６のフローチャートは、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後、当該プログラムにより管理される近距離無線通信のペアリングモードが、前述のようにユーザによりホスト端末若しくはゲスト端末の何れかが選択されるユーザ選択モードになされている場合の処理の流れを示している。
【０１０４】
この図５において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードがユーザ選択モードになされている場合、制御部１０は、先ずステップＳ１の処理として、前記近距離無線通信部１２を制御することにより前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末のＩＤを含むアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ１の処理後、制御部１０は、ステップＳ２へ処理を進める。
【０１０５】
ステップＳ２の処理に進むと、制御部１０は、さらにユーザから自端末をホスト端末或いはゲスト端末にする旨の選択指示が入力されたか否か判断する。なお、本実施形態において、ユーザがホスト端末或いはゲスト端末の何れかを選択する際のユーザインターフェースは特に限定されず、例えばタッチパネルやキーボタンを用いた選択、或いは音声を介した選択など何れが用いられてもよい。また、制御部１０は、ユーザからの選択指示に応じてホスト端末とゲスト端末の何れかに決定する場合の他に、例えばホスト端末を選択する指示が一定時間以内に入力されなかった時には自動的に自端末をゲスト端末に決定することもできる。逆に、制御部１０は、ゲスト端末を選択する指示が一定時間以内に入力なされなかった時には自動的に自端末をホスト端末に決定することも可能である。このステップＳ２の判断処理において、制御部１０は、ホスト端末が選択された場合にはステップＳ３へ処理を進め、ゲスト端末が選択された場合には図６のステップＳ２３へ処理を進める。
【０１０６】
ステップＳ３の処理に進むと、制御部１０は、前記振動波形検出部１４による振動波形検出動作をスタートさせ、当該振動波形検出部１４が振動波形を検出した場合にはその振動波形データを前記記憶部１５の一時メモリに記憶させる。
【０１０７】
またこの時の制御部１０は、ステップＳ４の処理として、前記振動波形検出部１４からの検出出力が連続して所定時間（ｎ秒）以上あったか否か判断する。当該ステップＳ４の判断処理において、前記振動波形検出部１４からの検出出力が連続して所定時間以上あったと判断すると、制御部１０は、ステップＳ５へ処理を進める。なお、この図５のフローチャートの場合、制御部１０は、前記振動波形検出部１４からの検出出力が連続して所定時間以上あるまで当該ステップＳ４の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記検出出力が連続して所定時間以上なかった場合には、例えば振動波形検出失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。或いは、予め決めた一定時間を経過しても前記検出出力が連続して所定時間以上なかった場合、制御部１０は、ユーザに対してホスト端末に所定時間以上振動を与えるように促すメッセージを、前記表示部１１に表示させてもよい。
【０１０８】
ステップＳ５の処理に進むと、制御部１０は、前記アクセスポイントリスト内の無線通信端末の中でゲスト端末となっている全ての端末に対して振動波形データ記録の中止を要求するコマンドを生成し、当該中止要求コマンドを前記近距離無線通信部１２を通じて前記全てのゲスト端末へ送信させる。またこの時の制御部１０は、前記振動波形検出部１４が検出して一時メモリに記憶させている振動波形データのうち、ラストｎ秒分の振動波形データすなわち前記中止要求コマンドを送信した時点からｎ秒分前に遡った振動波形データを、前記ワンタイムリファレンスデータとして前記記憶部１５に記憶させる。このステップＳ５の処理後、制御部１０は、ステップＳ６へ処理を進める。
【０１０９】
ステップＳ６の処理に進むと、制御部１０は、前記近距離無線通信部１２を通じて、前記中止要求コマンドを送信したゲスト端末の何れかから前記ワンタイムキーデータを受け取ったか否か判定する。当該ステップＳ６の判定処理において、何れかのゲスト端末から前記ワンタイムキーデータを受け取ったと判断した場合、制御部１０は、ステップＳ７へ処理を進める。なお、この図５のフローチャートの場合、制御部１０は、何れかのゲスト端末から前記キーデータを受け取るまで当該ステップＳ６の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記ワンタイムキーデータを受け取れなかった場合には、例えばキーデータ受信失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、このフローチャートの処理を終了してもよい。或いは、予め決めた一定時間を経過しても何れのゲスト端末からも前記ワンタイムキーデータを受け取れなかった場合、制御部１０は、全てのゲスト端末に対してキーデータの送信を要求するコマンドを送出する処理を例えば一定時間間隔で所定の回数続け、当該所定回数のコマンド送出処理後もキーデータが送信されてこない場合には、キーデータ受信失敗のエラーメッセージを表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。
【０１１０】
ステップＳ７の処理に進むと、制御部１０は、前記受け取ったワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが一致するか否か判断し、一致しない場合はステップＳ１０の処理として、当該ワンタイムキーデータを送信した端末のＩＤをエラーメッセージとともに表示部１１の画面上に表示させる。一方、ワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが一致した場合、制御部１０は、ステップＳ８へ処理を進める。
【０１１１】
ステップＳ８の処理に進むと、制御部１０は、近距離無線通信部１２に対してペアリングのための設定を行って、前記ワンタイムリファレンスデータと一致したワンタイムキーデータを送信してきたゲスト端末に対するペアリングを実行する。そして、当該ペアリングが完了すると、制御部１０は、近距離無線通信部１２を通じてそのゲスト端末へペアリング完了通知を送信する。このステップＳ８の処理が終わると、制御部１０は、ステップＳ９へ処理を進める。
【０１１２】
ステップＳ９の処理に進むと、制御部１０は、前記ペアリングが完了したゲスト端末を除く他のゲスト端末が存在するか確認し、存在する場合にはそのゲスト端末からワンタイムキーデータが届かない状態が予め決めた一定時間（Ｐ秒）を経過したか否か判断し、経過していまい場合にはステップＳ７へ処理を戻す。一方、前記ワンタイムキーデータが届かない状態が一定時間（Ｐ秒）経過した場合、制御部１０は、それらゲスト端末に対してはペアリングを行わないとして、このフローチャートの処理を終了する。
【０１１３】
図６は、ゲスト端末側の処理を示している。なお、図６のフローチャートのうち、ステップＳ１およびステップＳ２は、図５の対応したステップと同じである。
【０１１４】
この図６のステップＳ２においてゲスト端末が選択されることによりステップＳ２３の処理に進むと、制御部１０は、前記振動波形検出部１４による振動波形検出動作をスタートさせ、当該振動波形検出部１４が振動波形を検出した場合にはその振動波形データを前記記憶部１５の一時メモリに記憶させる。
【０１１５】
次に、制御部１０は、ステップＳ２４の処理として、近距離無線通信部１２を通じて、ホスト端末側から前記振動波形記録の中止を要求するコマンドが送られてきたか否か判断する。当該ステップＳ２４の判断処理において、制御部１０は、前記中止要求コマンドを受け取っていない間は前記振動波形データの記録を継続し、一方、中止要求コマンドを受け取ったと判断した場合にはステップＳ２５へ処理を進める。なお、この図６のフローチャートの場合、制御部１０は、前記中止要求コマンドを受け取るまで振動波形データの記録を継続するが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記中止要求コマンドが送られてこない場合には、例えば振動波形記録を停止する旨のメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。
【０１１６】
前記中止要求コマンドを受け取ったことでステップＳ２５の処理に進むと、制御部１０は、前記振動波形データの記録を中止し、前記記憶部１５の一時メモリに記憶させている振動波形データのうち、ラストｎ秒分の振動波形データすなわち前記中止要求コマンドを受け取った時点からｎ秒分前に遡った振動波形データを、前記ワンタイムキーデータとして前記記憶部１５に記憶させる。そして、制御部１０は、当該ワンタイムキーデータを、近距離無線通信部１２を通じてホスト端末へ送信させる。このステップＳ２５の処理後、制御部１０は、ステップＳ２６へ処理を進める。
【０１１７】
ステップＳ２６の処理に進むと、制御部１０は、前記近距離無線通信部１２を通じて前記ホスト端末から前記ペアリング完了通知を受け取ったか否か判定する。そして、前記ペアリング完了通知を受け取った場合、制御部１０は、ペアリングが完了したして、このフローチャートの処理を終了する。
【０１１８】
一方、ペアリング完了通知を受け取っていない場合、制御部１０は、ステップＳ２７へ処理を進め、例えば一定時間（Ｒ秒）待機して、その一定時間経過してもペアリング完了通知を受け取れなかった場合には、例えばペアリング失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、このフローチャートの処理を終了する。
【０１１９】
次に、図７を参照しながら、前記第五の実施形態のように、アクセスポイントリスト内のＩＤおよび自端末のＩＤを基に、各無線通信端末が例えば自らホスト端末になるまでの処理の流れを説明する。すなわち、図７のフローチャートは、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後、当該プログラムにより管理される近距離無線通信のペアリングモードが、端末が自らホスト端末若しくはゲスト端末になることを決定する自動選択モードになされている場合の処理の流れを示している。
【０１２０】
図７において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードが自動選択モードになされている場合、制御部１０は、ステップＳ３１の処理として、前述のステップＳ１と同様に、前記近距離無線通信部１２を制御して前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末のＩＤを含むアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ３１の処理後、制御部１０は、ステップＳ３２へ処理を進める。
【０１２１】
ここで、前記アクセスポイントリストとして、図８に示すような各種無線通信装置のカテゴリ名称とそれら各装置のＩＤとが得られたとする。すなわちこの図８に示したアクセスポイントリストには、例えば、ＩＤが“Ｂ４５６７８９”のテレビジョン受像機、ＩＤが“Ｅ９８２４４３”のプリンタ、ＩＤが“Ｆ７２３３３２”のルータ、ＩＤが“Ａ１２３４５６”の携帯電話機、ＩＤが“Ｃ２３４５６６”の携帯電話機、ＩＤが“Ｄ３４５６７８”の携帯ゲーム機、ＩＤが“Ｉ２３６１２３”の据え置きゲーム機、ＩＤが“Ｈ２３５２２１”のＰＤＡ、ＩＤが“Ｊ３４６１１２”のデジタルカメラ、ＩＤが“Ｇ１２３４３２”のパーソナルコンピュータ、ＩＤが“Ｋ２３５１５６”の携帯ゲーム機等が挙げられている。
【０１２２】
当該図８に例示したアクセスポイントリストが生成された場合において、図７のステップＳ３２の処理に進むと、制御部１０は、自端末のＩＤと前記アクセスポイントリスト内の各ＩＤについて所定桁の値を比較し、当該所定桁の値が同じとなるＩＤが二つ以上存在しているか否か調べる。
【０１２３】
本実施形態では、前記アクセスポイントリストの各ＩＤについて、一例として先ず最下位桁の値を比較し、当該最下位桁の値が同じとなっているＩＤが二つ以上存在しているか否か調べる。前記ソートした各ＩＤにおいて当該最下位桁の値が同じとなるＩＤが二つ以上存在している場合、制御部１０は、比較対象の桁数を一つ増やして下位二桁分の値について各ＩＤを比較し、当該下位二桁分の値が同じとなっているＩＤが存在しているか否か調べる。以下同様に、制御部１０は、所定桁分の値が同じとなるＩＤが存在しなくなるまで前記比較と一桁分の増加を繰り返す。そして、所定桁分の値が同じとなるＩＤが存在しないと判定した場合、制御部１０は、ステップＳ３３へ処理を進める。
【０１２４】
なお、図７のフローチャートのステップＳ３２の例では、下位側三桁分の値まで処理が進められた時に、それら下位側三桁分の値が同じとなるＩＤが存在しなくなった例を挙げている。また、この例では、下位側の桁から前記値の比較を開始したが、上位側の桁から値の比較を行うようにしてもよい。
【０１２５】
ステップＳ３３の処理に進むと、制御部１０は、前記所定桁分の値が異なる各ＩＤについて、前記所定桁数内の数値の順に各ＩＤを並べ替える。本実施形態では、前記下位側三桁分の数値の大きい順に各ＩＤを並べ替える例を挙げている。当該ステップＳ３３のソート処理後、制御部１０は、ステップＳ３４へ処理を進める。なお、ステップＳ３３の例では、前記所定桁分の数値の大きい順に各ＩＤをソートしたが、数値の小さい順に各ＩＤをソートしてもよい。
【０１２６】
ステップＳ３４の処理に進むと、制御部１０は、前記ソートされた各ＩＤの中から、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムに対応可能なカテゴリおよびバージョンの機器で且つ当該ペアリング制御アプリケーションプログラムが実行されている状態の各ＩＤのみを判定対象とし、自端末に対応したＩＤが前記所定桁分の数値で１位になっているか判定する。すなわち、本実施形態の場合、前記ソートされた各ＩＤの中で、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが実行されていて且つ自端末と同じカテゴリに属し、さらにバージョンも対応している端末のＩＤのみを対象とし、自端末のＩＤが前記所定桁分の数値内で１位になっているか判定する。
【０１２７】
なお、図７のフローチャートの例の場合、例えばＩＤ“Ａ１２３４５６”の自端末は携帯型の無線通信端末のカテゴリに属し、一方、例えばＩＤ“Ｂ４５６７８９”のテレビジョン受像機は据え置き型装置のカテゴリに属し、それらはカテゴリが異なっている。このため、当該“Ｂ４５６７８９”のＩＤは前記判定対象から除外される、また、この例の場合、残りの各ＩＤ“Ａ１２３４５６”，“Ｃ２３４５６６７”，“Ｄ３４５６７８”に各ＩＤに対応した無線通信端末が、本実施形態のペアリング制御に対応したバージョンとなされており、且つ本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムを実行しているとする。したがって、この図７の例の場合、それら各ＩＤ“Ａ１２３４５６”，“Ｃ２３４５６６７”，“Ｄ３４５６７８”の中で、自端末のＩＤ“Ａ１２３４５６”が前記下位側三桁分の数値内で１位になっているか判定する。
【０１２８】
そして、当該ステップＳ３４の判定処理において、自端末のＩＤが前記所定桁分の数値内で１位であると判定した場合、制御部１０は、自端末をホスト端末に設定し、前述の図５のステップＳ３以降へ処理を進める。
【０１２９】
一方、自端末のＩＤが前記所定桁分の数値内で１位でないと判定した場合、制御部１０は、ステップＳ３５へ処理を進め、自端末をゲスト端末に設定する。
【０１３０】
なお、図７のフローチャートの場合、前記判定対象となる各ＩＤ“Ａ１２３４５６”，“Ｃ２３４５６６７”，“Ｄ３４５６７８”の中で、前記下位側三桁分の数値内で１位になっているのは、“Ｄ３４５６７８”のＩＤであり、自端末のＩＤ“Ａ１２３４５６”は１位ではないため、自端末はゲスト端末に設定されることになる。このステップＳ３５の処理後、制御部１０は、ステップＳ３６へ処理を進める。
【０１３１】
ステップＳ３６の処理に進むと、制御部１０は、前記下位側三桁分の数値内における自端末の順位に対応した所定時間分だけ、ホスト端末側から前記振動波形記録の中止を要求するコマンドが送られてくるのを待つ。
【０１３２】
なお、図７のフローチャートの場合、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の自端末は、前記下位側三桁分の数値内における順位が３位であるため、予め決められた一定時間（ｘ秒）に自端末の順位である“３”を掛けた時間分（ｘ秒×３）だけ、ホスト端末側から前記振動波形記録の中止を要求するコマンドが送られてくるのを待つ。
【０１３３】
そして、当該ステップＳ３６の判定処理において、前記所定時間が経過する前に前記ホスト端末側から前記中止要求コマンドが送信されてきた場合、制御部１０は、図６のステップＳ２３へ処理を進める。
【０１３４】
一方、前記所定時間が経過しても前記ホスト端末側から前記中止要求コマンドが送られてこなかった場合、制御部１０は、ステップＳ３７へ処理を進め、自端末をホスト端末に設定し、前述の図５のステップＳ３以降へ処理を進める。
【０１３５】
［第六の実施形態のペアリング手法］   前述した第一〜第五の実施形態のペアリング手法では、ユーザ若しくは無線通信端末自身が発生させた物理的振動を、各端末の筐体やテーブル等の振動波形媒介物を介して他の無線通信端末へ伝達させることによりペアリングする例を挙げた。本発明によれば、以下の第六の実施形態のペアリング手法のように、前記物理的振動は、空気を振動波形媒介物とした場合の振動波形（音声振動波形）であってもよい。
【０１３６】
第六の実施形態は、前記振動波形媒介物としての空気を物理的に振動させることによる音声振動波形を利用して各無線通信端末をペアリングさせる手法を示している。
【０１３７】
当該第六の実施形態のペアリング手法において、複数の無線通信端末は、それら各端末間で近距離無線通信を開始するのに先立ち、前記ペアリング制御アプリケーションプログラムが起動された状態となされると、前述同様にアクセスポイントリストを生成する。
【０１３８】
また、第六の実施形態のペアリング手法の場合、それら複数の無線通信端末は、音声伝達が可能な近距離に配置される。すなわち、それら複数の無線通信端末は、各端末間で所定の音声による空気振動を略々同時刻に共有可能な近距離範囲内に配置される。
【０１３９】
なお、この場合の音量は、セキュリティ上の観点から、ペアリングしたい各無線通信端末のみに届く程度の音量とし、それら以外の無線通信装置には届かない音量にすることが望ましい。言い換えると、セキュリティ上の観点から音量を小さくした場合、それぞれペアリングしたい各無線通信端末は、当該音量の音声が届く範囲内に配置されることになる。勿論、本実施形態において、ペアリングされるべき各無線通信端末は、前述のように各端末が積み重ねられたり、筐体の一部が接触した状態等で配置されてもよい。また、本実施形態の音声振動波形の伝達によるペアリング手法と、前記第一〜第五の実施形態の前記筐体等の物理的な振動伝達によるペアリング手法とは組み合わされてもよい。
【０１４０】
また、本実施形態のペアリング手法においても前述同様に、それぞれが音声振動を共有可能な近距離に配置された複数の無線通信端末の中から、ペアリングの際のホストとなる端末が決められる。
【０１４１】
第六の実施形態の場合、前記複数の無線通信端末のうち何れがホスト端末になるのかは、例えばユーザの選択指示に応じて決められる。すなわち例えば、ユーザからホスト端末になることの指示が入力された端末がホスト端末になり、それ以外の端末はゲスト端末になる。前記ホスト端末を決めるタイミングは、各端末が前述のように近接配置される前、若しくは近接配置された後のいずれのタイミングであってもよい。また本実施形態において、ホスト端末とゲスト端末との間の相対的な配置関係は特に限定されないが、例えば、ホスト端末が備えているスピーカとゲスト端末が備えているマイクロホンとが相対応するような空間的配置、つまりホスト端末のスピーカから出力された音声がゲスト端末のマイクロホンへ入力し易い空間的配置にできれば、より望ましい。
【０１４２】
ここで、本実施形態において、例えば図９〜図１２に示すように、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末は、例えば“Ｂ４５６７８９”，“Ｃ２３４５６７”，“Ｄ３４５６７８”の各ＩＤを含むアクセスポイントリストを生成したとする。また、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末は、例えば“Ａ１２３４５６”，“Ｂ４５６７８９”，“Ｄ３４５６７８”の各ＩＤを含むアクセスポイントリストを生成したとする。同様に、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末は、“Ａ１２３４５６”，“Ｂ４５６７８９”，“Ｃ２３４５６７”の各ＩＤを含むアクセスポイントリストを生成したとする。そして、これら図９〜図１２において、例えばユーザにより選定されたホスト端末が、前記ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末であるとする。なお、図９〜図１２の例において、例えばＩＤ“Ｂ４５６７８９”はテレビジョン受像機であり、本実施形態にかかる各無線通信端末から見てペアリングの対象候補とはならない。
【０１４３】
当該第六の実施形態において、ユーザからの指示によりホスト端末になることが決定された無線通信端末は、先ず、図１０に示すように、自端末がホスト端末であることを通知するための所定の音声（以下、ホストサウンドと表記する。）を、内蔵されたスピーカから出力する。
【０１４４】
なお、本実施形態において、前記自端末がホスト端末であることを通知する音声（ホストサウンド）は、一例として、その端末のＩＤ“Ａ１２３４５６”を音階に変換した音声となされる。より具体的に説明すると、当該ホストサウンドは、例えばいわゆるＤＴＭＦ（Dual-Tone Multi-Frequency）方式で変換された音声のように、その音声をマイクロホンで取り込んだ装置自身が機械的に認識できる音声となされることが望ましい。本実施形態では、機械認識が容易な前記ＤＴＭＦ方式による音声を用いる例を挙げているが、勿論、他の様々なデータ／音声変換方式を用いてもよい。
【０１４５】
これにより、図１１に示すように、ホスト端末が生成してスピーカから出力したホストサウンドは、他の無線通信端末へ伝達されること、すなわち前記ホストサウンドの音声波による空気振動が他の無線通信端末へ伝達されることになる。
【０１４６】
一方、前記ホスト端末がスピーカから出力したホストサウンドを、各々内蔵されたマイクロホンにて受け取った他の各無線通信端末は、それぞれがゲスト端末となる。
【０１４７】
そして、それらゲスト端末は、前記ホストサウンドのＤＴＭＦ音声データから前記“Ａ１２３４５６”のＩＤを復元し、そのＩＤをそれぞれ内部のメモリに一時的に格納する。すなわち、この第六の実施形態のペアリング手法の場合、ゲスト端末は、振動波形媒介物である空気を通じてホスト端末側から伝達されてきたホストサウンドから復元したＩＤを、前記ワンタイムキーデータとして一時的に記憶する。
【０１４８】
次に、それらゲスト端末は、図１２に示すように、前記ホストサウンドから復元したＩＤ“Ａ１２３４５６”が、先に自端末において生成したアクセスポイントリストの中に存在しているか否か判定する。そして、ゲスト端末は、当該ＩＤ“Ａ１２３４５６”が前記アクセスポイントリストの中に存在していた場合には、そのＩＤ“Ａ１２３４５６”に対応した無線通信端末をホスト端末として認識する。
【０１４９】
すなわちこの第六の実施形態の場合、ゲスト端末は、先に生成したアクセスポイントリスト内のＩＤをワンタイムリファレンスデータとして用い、前記ホストサウンドから復元されたワンタイムキーデータのＩＤと一致したＩＤに対応する無線通信端末を、ホスト端末として認識する。
【０１５０】
その後、当該第六の実施形態のペアリング手法においては、これらホスト端末とゲスト端末との間でペアリングが行われる。
【０１５１】
このように、本発明の第六の実施形態のペアリング手法によれば、各無線通信端末は、音声伝達を通じて共有されたＩＤの情報を照合してペアリングを完了させることにより、各無線通信端末間の近距離無線通信を可能にしている。
【０１５２】
また、第六の実施形態のペアリング手法によれば、音声伝達が可能な近距離範囲内の各無線通信端末間でのみペアリングが可能となされ、音声が伝達されない或る程度遠い距離に存在する無線通信端末との間ではペアリングが行われないため、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【０１５３】
［第七の実施形態のペアリング手法］   前述した第六の実施形態では、ホスト端末のＩＤを音声（ホストサウンド）に変換して伝達し、そのホストサウンドから復元したホスト端末ＩＤを用いてペアリングを行う例を挙げた。本発明によれば、以下の第七の実施形態のペアリング手法のように、ホスト端末のＩＤから生成されたホストサウンドの音声データは、そのまま、前述のワンタイムリファレンスデータおよびワンタイムキーデータとして利用してもよい。
【０１５４】
すなわちこの第七の実施形態のペアリング手法の場合、ホスト端末は、自端末のＩＤ“Ａ１２３４５６”から生成したＤＴＭＦ音声データに基づくホストサウンドを出力するとともに、当該ホストサウンドのＤＴＭＦ音声データを、そのままワンタイムリファレンスデータとして内部のメモリに格納する。なお、この第七の実施形態の場合、前記ＩＤから生成されるホストサウンドは、前記ＤＴＭＦ方式を用いて生成してもよいし、他の方式を用いて生成されてもよい。
【０１５５】
また、前記ホスト端末から出力されたホストサウンドを受け取った無線通信端末は、前述の第六の実施形態の場合と同様にゲスト端末となる。そして、当該ゲスト端末は、前記ホスト端末から伝達されてきたホストサウンドの音声データを、そのままワンタイムキーデータとして一時記憶する。
【０１５６】
次いで、前記ゲスト端末は、前記一時記憶したワンタイムキーデータからなる音声データを、ゲストサウンドとしてスピーカから出力してホスト端末へ伝達させる。
【０１５７】
前記ホストサウンドの出力後、他の端末から送られてきたゲストサウンドを受け取ったホスト端末は、当該ゲストサウンドの音声データつまりワンタイムキーデータと、先に内部に格納しておいた前記ワンタイムリファレンスデータとを照合する。
【０１５８】
そして、ホスト端末は、それらワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータが一致した時に、そのゲスト端末との間でペアリングを行う。
【０１５９】
これにより、当該第七の実施形態のペアリング手法においても、ホスト端末と各ゲスト端末は、それぞれが相互に近距離無線通信可能となる。
【０１６０】
なお、この第七の実施形態の場合、前記ワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータとの照合の際には、或る程度の照合マージンを持たせることが望ましい。すなわち、空気中を伝搬する音声は、空気を媒介して各端末間で直接伝達される場合だけでなく、例えば壁等に反射してから到着することもあるため、ホスト端末が出力した音声と、ゲスト端末が検知した後に当該ゲスト端末から返されてくる音声との間には、或る程度の誤差が生じている可能性がある。このため、前記ワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータとの照合の際には、前記誤差分を吸収できるだけの照合マージンを持たせることにする。
【０１６１】
また、第七の実施形態において、音量や各端末の配置は、第六の実施形態で説明したのと同様にすることができる。
【０１６２】
この第七の実施形態のペアリング手法によれば、各無線通信端末は、音声伝達を通じて共有された音声データを照合してペアリングを完了させることにより、それら各無線通信端末間の近距離無線通信を可能にしている。
【０１６３】
また、第七の実施形態のペアリング手法によれば、第六の実施形態の場合と同様に、音声伝達が可能な近距離範囲内の各無線通信端末間でのみペアリングが可能となされ、音声が届かない或る程度遠い距離に存在する無線通信端末との間ではペアリングが行われないため、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【０１６４】
［第八の実施形態のペアリング手法］   前記第六，第七の実施形態のペアリング手法ではホスト端末が音声を出力する例を挙げたが、本発明の第八の実施形態のペアリング手法として、ペアリングの際に使用される音声は、例えばユーザが発声した音声、或いは、別途用意された音声出力装置が発生させた音声であってもよい。
【０１６５】
この第八の実施形態において、ホスト端末とゲスト端末は、前述同様に例えばユーザの選定により決められるとする。
【０１６６】
本実施形態のホスト端末は、例えばユーザが発声した音声や音声出力装置が出力した音声を内蔵マイクロホンを介して取り込むと、その取り込んだ音声のデータをワンタイムリファレンスデータとして内部のメモリに一時的に記憶する。
【０１６７】
またこの時の本実施形態のゲスト端末は、前記ユーザが発声した音声や音声出力装置が出力した音声を内蔵マイクロホンを介して取り込むと、その取り込んだ音声のデータをワンタイムキーデータとして内部のメモリに一時的に記憶する。次いで、前記ゲスト端末は、前記一時記憶したワンタイムキーデータを基に生成した音声を、スピーカから出力してホスト端末へ伝達させる。
【０１６８】
ホスト端末は、前記ワンタイムリファレンスデータを一時記憶した後、前記ゲスト端末から出力された音声をマイクロホンにて取り込むと、当該取り込んだ音声データをゲスト端末からのワンタイムキーデータとして扱い、当該ワンタイムキーデータを前記ワンタイムリファレンスデータと照合する。そして、ホスト端末は、それらワンタイムキーデータとワンタイムリファレンスデータが一致した時、そのゲスト端末との間でペアリングを行う。
【０１６９】
これにより、当該第八の実施形態のペアリング手法においても、ホスト端末と各ゲスト端末は、それぞれが相互に近距離無線通信可能となる。
【０１７０】
なお、この第八の実施形態の場合も第七の実施形態の場合と同様の理由により、前記ワンタイムリファレンスデータとワンタイムキーデータとの照合の際には、或る程度の照合マージンを持たせることが望ましい。また、第八の実施形態において、音量や各端末の配置は、第六の実施形態で説明したのと同様にすることができる。
【０１７１】
この第八の実施形態のペアリング手法によれば、各無線通信端末は、ユーザが発声した音声や別の音声出力装置が出力した音声のデータが共有され、それら音声データを照合してペアリングを完了させることにより、各無線通信端末間の近距離無線通信を可能にしている。
【０１７２】
また、第八の実施形態のペアリング手法によれば、第六，第七の実施形態の場合と同様に、音声伝達が可能な近距離範囲内の各無線通信端末間でのみペアリングが可能となされ、遠距離に存在する無線通信端末との間ではペアリングが行われないため、ユーザが意図しない端末間で誤ってペアリングがなされてしまうことはない。
【０１７３】
［第九の実施形態のペアリング手法］   前述の第六〜第八の実施形態のペアリング手法ではホスト端末をユーザが選択して決める例を挙げたが、本発明によれば、以下の第九の実施形態のペアリング手法のように、ホスト端末は、各端末間で音声を共有可能な各無線通信端末の中から自動的に決定されてもよい。
【０１７４】
第九の実施形態のペアリング手法において、それぞれ音声を共有可能に近接配置された状態の複数の各無線通信端末は、前述の第五の実施形態の場合と同様に、各々が、前記アクセスポイントリストの情報を元にホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断し、その判断の結果に基づいて、自らをホスト端末或いはゲスト端末に決定する。
【０１７５】
ここで、当該第九の実施形態のペアリング手法では、前述の第五の実施形態で説明したのと同様に、一例としてアクセスポイントリストの中の前記ＩＤを参照し、当該ＩＤが例えば昇順或いは降順等で１位となった端末が、自らをホスト端末に決定し、それ以外の端末は自らをゲスト端末に設定する。その他にも例えば、各ＩＤに対応したＡＳＣＩＩコードの大小順や、日時情報などのような各端末における共通定数を基準とした昇降順（日時の早い順や遅い順）を利用して、各端末が、ホスト端末になるか或いはゲスト端末になるかを決定してもよい。
【０１７６】
なお、各ＩＤの参照の際には、前述の第五の実施形態の場合と同様に、それら各ＩＤの下位所定桁数若しくは上位所定桁数或いは中位所定桁数の情報のみを用いて、前記昇順或いは降順で１位となるか否かを判断する。また、前記所定桁数の情報が同一となるＩＤが二以上存在する場合も前述同様に、その桁数にさらに一桁分を一加えたものを新たな所定桁数の情報として前記昇降順を判定する処理を、その際の所定桁数の情報が同一となるＩＤが一つのみになるまで繰り返す。
【０１７７】
また、前記ＩＤを参照する際、第九の実施形態の無線通信端末は、前述の第五の実施形態の場合と同様に、前記アクセスポイントリストの中の前記カテゴリ情報、バージョン情報、電波レベル情報等を参照することにより、前記アクセスポイントリストの各ＩＤに対応した他の無線通信装置がペアリングの候補対象となるか否かをを判定する。そして、本実施形態にかかる各無線通信端末は、前記ペアリングの候補対象となされた端末に対応したＩＤのみを参照して、それぞれが自らホスト端末になるか若しくはゲスト端末になるかを判断する。
【０１７８】
この第九の実施形態のペアリング手法においては、前述のようにして自動的に決定されたホスト端末とゲスト端末が、前述の第六〜第八の各実施形態の何れかのペアリング手法と同様にしてペアリングを完了させる。これにより、当該第九の実施形態のペアリング手法においても前述の各実施形態と同様に、前記ペアリングが完了した各無線通信端末は近距離無線通信が可能となる。
【０１７９】
また、第九の実施形態のペアリング手法においては、ホスト端末が自動的に決定されるため、ユーザが予めホスト端末を決定するような作業が不要となる。
【０１８０】
［第十の実施形態のペアリング手法］   本発明によれば、以下の第十の実施形態のペアリング手法のように、各々近傍に配置されている二以上の無線通信端末が、例えばタッピングなどにより発生された外部音を略々同時に受音した時、その外部音の受音をトリガとして、それぞれが独自の音声を略々同時に発生し、それら各端末が各々受音した独自音に基づいてホスト端末或いはゲスト端末を自動判定することも可能となされている。
【０１８１】
ここで、当該第十の実施形態のペアリング手法において、前記各無線通信端末が独自音を発生する際のトリガとなる外部音（以下、トリガ音と表記する。）は、例えば何らかの物を指等によりタップしたタッピング音のように、通常の音環境下では発生することが少ない音であることが望ましい。すなわち、例えば通常の音環境下で発生する頻度が高い音である場合には、周囲の音環境下で偶然に発生した当該音の受音により、ユーザ等が意図していないにもかかわらず本実施形態のペアリング処理が開始されてしまう虞があるが、前記タッピング音のように通常の音環境下で発生する頻度が少ない音をトリガ音とすれば、誤ってペアリング処理が開始されてしまうのを防ぐことができる。
【０１８２】
また、当該第十の実施形態のペアリング手法において、前記各無線通信端末がそれぞれ独自に発生する音声は、例えば、各端末毎にそれぞれ異なった独自の周波数の音声、各端末毎にそれぞれ異なった独自の音程の音声、各端末毎にそれぞれ異なった独自の音量の音声、各端末毎にそれぞれ異なった独自のメロディーの組み合わせからなる音声、予め定めた符号化方式に従って伝達対象情報を符号化した音声信号に基づいて生成される各端末毎にそれぞれ異なった独自の音声などを挙げることができる。
【０１８３】
前記各端末毎にそれぞれ異なった独自の周波数の音声としては、例えばその音声を発生する無線通信端末のＩＤに対応した周波数をベースとしたトーンの音声が挙げられる。すなわち一例として、無線通信端末のＩＤの例えば下位三桁が「１２３」であったとした場合、その端末の独自の周波数の音声としては、周波数が１２３０Ｈｚ等の音声を挙げることができる。このように、各無線通信端末がそれぞれ異なった独自の周波数の音声を発生させた場合、その音声を受音した端末は、当該受音した音声の周波数から前記ＩＤの下位三桁を復元する。なおここでは、ＩＤの数値をそのまま周波数に対応させた例を挙げたが、例えばＩＤの数値に対応した周波数を任意に設定することも可能であり、その対応表を基にＩＤから周波数を決めるようにしてもよい。その他、上述の例では、ＩＤの下位三桁を例に挙げたが、他の桁を用いてもよく、また、各桁の数値に対して何らかの重み付けをして得られた値を基に周波数を決めるようにしてもよい。
【０１８４】
前記各端末毎にそれぞれ異なった独自の音程の音声としては、例えばその音声を発生する無線通信端末のＩＤに対応した音程の音声が挙げられる。一例として、無線通信端末のＩＤの例えば下位三桁が「１２３」であったとした場合、その端末の独自の音程の音声としては、例えばＩＤの数値「１」に対応した「ド」の音、数値「２」に対応した「レ」、の音、数値「３」に対応した「ミ」の音からなる「ド，レ，ミ」の各音階の音声等を挙げることができる。このように、各無線通信端末がそれぞれ異なった独自の音程の音声を発生させた場合、その音声を受音した端末は、当該受音した音声の音程から前記ＩＤの下位三桁を復元する。なおここでは、ＩＤの数値が予め決められた音階に対応付けられている例を挙げたが、ＩＤの数値と各音階の音との対応は任意に設定することも可能であり、その対応表を基にＩＤから各音程の音を決めるようにしてもよい。その他、前記ＩＤの下位三桁ではなく他の桁を用いてもよく、また、各桁の数値に対して何らかの重み付けをして得られた値を基に各音程を決めるようにしてもよい。
【０１８５】
前記各端末毎にそれぞれ異なった独自のメロディーの組み合わせからなる音声としては、例えばその音声を発生する無線通信端末のＩＤに対応したメロディーの組み合わせからなる音声が挙げられる。一例として、無線通信端末のＩＤの例えば下位三桁が「１２３」であったとした場合、その端末の独自のメロディーの組み合わせからなる音声としては、例えばＩＤの数値「１」に対応した「メロディー１」と、数値「２」に対応した「メロディー２」と、数値「３」に対応した「メロディー３」とからなる「メロディー１，メロディー２，メロディー３」の組み合わせ等を挙げることができる。なお、メロディー１，メロディー２，メロディー３はそれぞれ異なるメロディーである。このように、各無線通信端末がそれぞれ異なった独自のメロディーの組み合わせからなる音声を発生させた場合、その音声を受音した端末は、当該受音した音声のメロディーの組み合わせから前記ＩＤの下位三桁を復元する。またここでは、ＩＤの数値を予め決められたメロディーに対応させた例を挙げたが、ＩＤの数値に対応付けられるメロディーは任意に設定することも可能であり、その対応表を基にＩＤから各メロディーの組み合わせを決めるようにしてもよい。その他、ＩＤの下位三桁ではなく他の桁を用いてもよく、また、各桁の数値に対して何らかの重み付けをして得られた値を基に各メロディーを決めるようにしてもよい。
【０１８６】
前記予め定めた符号化方式に従って伝達対象情報を符号化した音声信号に基づいて生成される各端末毎にそれぞれ異なった独自の音声としては、例えば特開２００３−１８６５００号公報に記載の技術を適用した音声を挙げることができる。一例として、無線通信端末のＩＤの下位三桁を伝達対象情報として用いた場合、その端末の独自の音声としては、当該ＩＤの下位三桁を予め定めた符号化方式に従って符号化した音声信号に基づく音声が挙げられる。またこの例において、前記独自の音声は、予め定めた符号化方式に従って前記ＩＤの下位三桁を中間コードに変換し、その中間コードに基づく音声情報に音楽アレンジ情報を付加した音声としてもよい。ここで、前記中間コードは、例えば音の高さ、音の長さとすることができる。また例えば、中間コードを音の高さとした場合、前記音楽アレンジ情報は、音の長さや音色などにすることができる。また、中間コードを音の長さとした場合、メロディーや音高や音色などについては、任意にアレンジすることができる。このアレンジにおいて、既存の曲の一部において所定の音要素を変更することにより、既存の曲内に前記ＩＤの下位三桁を組み込むことも可能である。またこの例において、中間コードは、いわゆるＭＩＤＩ(Musical Instrument Digital Interface)のフォーマット上のパラメータが対応付けられてもよい。すなわち、ＭＩＤＩ信号は、音高、音量、音長、音色などのパラメータからなっており、中間コードがそれらのどのパラメータに該当するかによって、該当するパラメータのみを中間コードに従って決定することができる。
【０１８７】
また、当該第十の実施形態のペアリング手法において、前記独自の音声の発生および受音に基づくホスト端末の決定は、前述したような各端末のＩＤの順位や、各ＩＤに対応したＡＳＣＩＩコードの大小順、日時情報などのような各端末における共通定数を基準とした昇降順に基づいて行われる。
【０１８８】
以下、図１３〜図１６を参照して第十の実施形態のペアリング手法について具体的に説明する。
【０１８９】
図１３〜図１６に示すように、複数の無線通信端末は、それら各端末間で近距離無線通信を開始するのに先立ち、前記ペアリング制御アプリケーションプログラムが起動された状態となされると、前述同様にアクセスポイントリストを生成する。また、それら複数の無線通信端末は、音声伝達が可能な近距離に配置される。すなわち、それら複数の無線通信端末は、各端末間で所定の音声による空気振動を略々同時刻に共有可能な近距離範囲内に配置される。なお、アクセスポイントリストは、前述の図９〜図１２の例と同様のものが生成されたとする。
【０１９０】
この第十の実施形態のペアリング手法において、図１３に示すように、例えばユーザが何らかの物を指等によりタップしたことによるタッピング音（トリガ音）が発生すると、前記音声伝達が可能な近距離に配置されている各無線通信端末は、そのタッピング音をマイクロホンにより受音することになる。
【０１９１】
当該タッピング音を受音した各無線通信端末は、図１４に示すように、それぞれが前述した独自の音声を略々同時にスピーカから出力する。これにより、それら近距離配置されている各無線通信端末は、相互に他の端末が出力した前記独自音をマイクロホンにより受音することになる。
【０１９２】
前記他の端末からの独自声を取り込んだ無線通信端末は、図１５に示すように、当該取り込んだ独自音から、その独自音を出力した端末のＩＤ（例えばＩＤの下位三桁）を復元して内部のメモリに一時的に格納する。すなわちこの例の場合、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末は、前記独自音を受音できた他の端末のＩＤとして“Ｃ２３４５６７”と“Ｄ３４５６７８”を復元する。同様に、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末は、他の端末のＩＤとして“Ａ１２３４５６”と“Ｄ３４５６７８”を復元し、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末は、他の端末のＩＤとして“Ａ１２３４５６”と“Ｃ２３４５６７”を復元する。なお、この例の場合、ＩＤ“Ｂ４５６７８９”の無線通信装置は、前記トリガ音を受音できない距離に存在しており、従って独自音も発生しないため、前記各端末において当該“Ｂ４５６７８９”のＩＤは復元されない。
【０１９３】
またこの時の無線通信端末は、前記独自音から復元したＩＤが、先に自端末において生成したアクセスポイントリストの中に存在しているか否か判定する。そして、無線通信端末は、前記独自音から復元したＩＤが前記アクセスポイントリストの中に存在している場合に、そのＩＤに対応した無線通信端末をペアリング可能な端末として把握する。すなわち、この例の場合、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末は、ペアリング可能な端末としてＩＤ“Ｃ２３４５６７”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”の端末を把握する。同様に、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末は、ペアリング可能な端末としてＩＤ“Ａ１２３４５６”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”の端末を把握し、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末は、ＩＤ“Ａ１２３４５６”とＩＤ“Ｃ２３４５６７”の端末を把握する。なお、この例の場合、前述したようにＩＤ“Ｂ４５６７８９”の無線通信装置は、トリガ音を受音できず、また独自音も出力しないため、前記各端末において当該ＩＤ“Ｂ４５６７８９”の無線通信装置はペアリング可能な装置として把握されない。
【０１９４】
その後、前記ペアリング可能な他の端末を把握した各無線通信端末は、前述したように、各端末のＩＤの順位や各ＩＤに対応したＡＳＣＩＩコードの大小順、日時情報などのような各端末における共通定数を基準とした昇降順に基づいて、図１６に示すようにホスト端末を決定する。すなわち、この例の場合、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末がホスト端末となり、他のＩＤ“Ｃ２３４５６７”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”はそれぞれゲスト端末となる。より具体的に説明すると、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末は、自端末をホスト端末とし、他のＩＤ“Ｃ２３４５６７”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”の端末をそれぞれゲスト端末としてペアリングを行う。また、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”の両無線通信端末は、それぞれＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末をホスト端末として認識し、自端末をゲスト端末としてペアリングを行う。
【０１９５】
この第十の実施形態のペアリング手法によれば、例えばタッピング音のようなトリガ音の受音により処理が開始され、また各端末がそれぞれ独自音によりＩＤ等の情報を相互に受け渡し可能となされているため、例えば同じ音声変換方式のみを用いてＩＤ等の情報を受け渡しする場合と比較して、各端末とＩＤとの対応関係を誤認識する虞が少ない。
【０１９６】
また、第十の実施形態の場合の前述の第六〜第九の実施形態と同様に、音声が届く近距離範囲内の無線通信端末間でのみペアリングが行われるため、安全性が高い。
【０１９７】
さらに、当該第十の実施形態は、前述の第九の実施形態と同様にホスト端末およびゲスト端末が自動的に決定されるため、ユーザが予めホスト端末を決定するような作業が不要である。
【０１９８】
なお、第十の実施形態では、独自音により各端末間でＩＤを相互に受け渡す例を挙げたが、例えば独自のバイブレータ振動などにより各端末間でＩＤを相互に受け渡すようにしてもよい。但しこの場合、各端末間には、例えば前述した筐体や机等のようにバイブレータ振動波形を伝達可能な振動波形媒介物が必要となる。
【０１９９】
［本発明実施形態の無線通信端末の概略構成］   図１７には、前述した第六〜第十の実施形態に対応可能な無線通信端末の概略的なブロック構成を示す。なお、図１７は、本発明実施形態に係る主要な構成のみを図示している。すなわち本実施形態の無線通信端末は、一般的な無線通信端末が備えている各種構成要素についても当然備えているが、図１７ではそれらの図示は省略している。
【０２００】
この図１７において、近距離無線通信部１２は、図４の構成と同様に、近距離無線通信用のアンテナ１３を備え近距離無線通信を行う。
【０２０１】
マイクロホン１７は、外部の音声を取り込む。本実施形態の場合、前記マイクロホン１７は、取り込んだ外部音声の信号を増幅する増幅器と、当該増幅後の外部音声のアナログ信号をデジタルデータに変換するアナログデジタル変換器をも備えている。すなわち、本実施形態の場合、マイクロホンは、空気を介して伝達される物理的な音声振動波形を検出するための振動波形検出部の機能を備えている。そして、当該マイクロホン１７からのデジタル音声データは、制御部１０へ送られる。なお、例えば前述の第六〜第十の実施形態のように音声データをペアリングの際に用いる場合、当該音声データは制御部１０による制御の基で記憶部１５に一時的に格納されることになる。
【０２０２】
スピーカ１８は、外部へ音声を出力する。本実施形態の場合、スピーカ１８は、例えば制御部１０等から供給されたデジタル音声データをアナログ音声信号に変換するデジタルアナログ変換器と、そのアナログ音声信号を増幅する増幅器をも備えている。すなわち本実施形態の場合、スピーカ１８は、空気を介して伝達する物理的な音声振動波形を生成する振動波形生成部の機能を備えている。
【０２０３】
記憶部１５は、前述の図４の構成と同様のメモリからなる。当該記憶部１５の書き換え可能なＲＯＭは、前述同様にＯＳのプログラムとデバイスドライバ等の各種プログラム、自端末のＩＤ、各種の初期設定値、本発明の第六〜第十の実施形態の何れか若しくはそれらを組み合わせたペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種様々なアプリケーションプログラム等を格納している。また、書き換え可能なＲＯＭは、前述のアクセスポイントリストの情報およびそのリストに使用されるＩＤ等の各種情報をも格納可能となされている。ＲＡＭは、制御部１０が各種のデータ処理を行う際の作業領域、一時的にデータを記憶するバッファ領域として使用される。またＲＡＭは、例えば前述の第六〜第十の実施形態のように音声データをペアリングの際に用いる場合には、前記マイクロホン１７にて取り込まれた音声データを一時的に格納し、また、ペアリングの際に使用されるワンタイムリファレンスデータ若しくはワンタイムキーデータを一時的に格納する一時メモリとしても使用可能となされている。その他にも、記憶部１５は、前述同様に、当該無線通信端末が扱う各種のデータも記憶する。また本実施形態においても、図４の例と同様に、当該記憶部１５に格納されている各種データや本発明の各実施形態にかかるペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種アプリケーションプログラムは、工場出荷時などに予め用意されているものだけでなく、無線通信や外部ケーブルを介して取得したり、それらアプリケーションプログラムが記憶された外部メモリ等の記憶媒体から取得することも可能となされている。
【０２０４】
表示部１１は、前述の図４の構成と同様に、本実施形態の無線通信端末の筐体上に設けられているディスプレイパネルとそのディスプレイパネルを駆動するためのディスプレイ駆動回路とからなる。そして、表示部１１は、例えば前述したアクセスポイントリストも表示可能となされている。
【０２０５】
他構成部１６は、前述の図４の構成と同様に、無線通信端末が通常備えている各種構成を纏めたブロックである。
【０２０６】
制御部１０は、前記近距離無線通信部１２やマイクロホン１７、スピーカ１８、記憶部１５，表示部１１、他構成部１６等のような本実施形態の無線通信端末の各構成要素の動作を制御し、さらに、必要に応じて各種の演算をも行う。また、制御部１０は、記憶部１５に記憶されている本発明の第六〜第十の実施形態の何れか若しくはそれらを組み合わせたペアリング制御アプリケーションプログラムを含む各種プログラムを、必要に応じて起動し、実行する。なお、例えば第六の実施形態のように、端末のＩＤを変換してＤＴＭＦの音声データを生成するような場合、当該制御部１０は、前記ＩＤからＤＴＭＦの音声データを生成する処理や、ＴＤＭＦの音声データからＩＤ等を復元する処理も実行する。なお、当該ＩＤからＤＴＭＦの音声データを生成する処理、ＴＤＭＦの音声データからＩＤ等を復元する処理は、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムに含まれていてもよいし、別のアプリケーションプログラムとして別途用意されていてもよい。また、第十の実施形態のように、前記独自音を発生する場合、制御部１０は、当該独自音を発生する処理や、他端末が発生した独自音からその端末のＩＤ等を復元する処理をも実行する。
【０２０７】
［音声データを利用するペアリング制御アプリケーションプログラムの実行時の処理フロー］   図１８と図１９には、前記音声を利用するペアリング制御アプリケーションプログラムを制御部１０が実行することによるペアリング処理のフローチャートを示す。なお、図１８は、前記第六の実施形態のように、ユーザ選択によりホスト端末が決められ、ホスト端末のＩＤが前記ＤＴＭＦの音声に変換されて出力され、ゲスト端末にてアクセスポイントリスト内のＩＤ照合が行われることで、それらホスト端末とゲスト端末のペアリング処理が完了するまでのフローチャートを示している。また、図１９は、前記第九の実施形態のように、アクセスポイントリスト内のＩＤを基に各無線通信端末が自らホスト端末若しくはゲスト端末になるまでのフローチャートを示している。
【０２０８】
先ず図１８のフローチャートを参照しながら、本発明の第六の実施形態のように、ユーザによるホスト端末の選択から各端末のペアリングが完了するまでの一連の処理の流れを説明する。なお、図１８のフローチャートは、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後、当該プログラムにより管理される近距離無線通信のペアリングモードが、ユーザ選択モードになされている場合の処理の流れを示している。
【０２０９】
この図１８において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードがユーザ選択モードになされている場合、制御部１０は、先ずステップＳ５１の処理として、前記近距離無線通信部１２を制御することにより前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末のアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ５１の処理後、制御部１０は、ステップＳ５２へ処理を進める。
【０２１０】
ステップＳ５２の処理に進むと、制御部１０は、さらにユーザから自端末をホスト端末にする旨、つまり前述のように自端末のＩＤから生成したホストサウンドを出力する端末にする旨の選択指示が入力されたか否かを判断する。なお、ユーザがホスト端末或いはゲスト端末の何れかを選択する際のユーザインターフェースは特に限定されず、例えばタッチパネルやキーボタンを用いた選択、或いは音声を介した選択など何れが用いられてもよい。また、制御部１０は、ユーザからの選択指示に応じた決定の他に、例えばホスト端末を選択する指示が一定時間以内に入力されなかった時には自動的に自端末をゲスト端末に決定したり、逆に、ゲスト端末を選択する指示が一定時間以内に入力なされなかった時には自動的に自端末をホスト端末に決定してもよい。このステップＳ５２の判断処理において、制御部１０は、ホストサウンドを出力する端末に選択された場合にはステップＳ５３へ処理を進め、それ以外の場合（ゲスト端末が選択された場合）にはステップＳ５５へ処理を進める。
【０２１１】
ステップＳ５３の処理に進むと、制御部１０は、前記記憶部１５に格納されている自端末のＩＤを例えば前記ＤＴＭＦにより音声データに変換してスピーカ１８から出力させる。このステップＳ５３の処理後、制御部１０は、ステップＳ５４へ処理を進める。
【０２１２】
ステップＳ５４の処理に進むと、制御部１０は、前記近距離無線通信部１２を通じて、ゲスト端末からペアリングの接続完了通知を受け取ったか否か判断する。当該ステップＳ５４の判断処理において、ゲスト端末から接続完了通知を受け取ったと判断すると、制御部１０は、ペアリングが完了したとして、この図１８のフローチャートの処理を終了する。なお、この図１８のフローチャートの場合、制御部１０は、ゲスト端末から接続完了通知を受け取るまでステップＳ５４の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記接続完了通知を受け取れなかった場合には、例えばペアリング失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。或いは、予め決めた一定時間を経過しても前記ゲスト端末から接続完了通知を受け取れなかった場合、制御部１０は、ステップＳ５３へ処理を戻して再度ホストサウンドを出力する処理を、例えば二回や三回等、所定回数繰り返すようにしてもよい。
【０２１３】
また前記ステップＳ５２にてゲスト端末が選択されてステップＳ５５の処理に進んだ場合、制御部１０は、ホスト端末が出力したホストサウンドをマイクロホン１７で取り込むことができたか否か判断する。当該ステップＳ５５において、ホストサウンドを取り込むことができたと判断した場合は、ステップＳ５６へ処理を進める。なお、この図１８のフローチャートの場合、制御部１０は、ホストサウンドを取り込めるまでステップＳ５５の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記ホストサウンドを取り込めなかった場合には、例えばペアリング失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。
【０２１４】
前記ステップＳ５５においてホストサウンドを取り込めたと判断してステップＳ５６の処理に進むと、制御部１０は、前記ホストサウンドからホスト端末のＩＤを復元する。このステップＳ５６の処理後、制御部１０は、ステップＳ５７へ処理を進める。
【０２１５】
ステップＳ５７の処理に進むと、制御部１０は、先に生成しておいたアクセスポイントリストの中に、ステップＳ５６で復元したホスト端末のＩＤが含まれているか否か判断し、含まれている場合にはステップＳ５８へ処理を進める。
【０２１６】
一方、アクセスポイントリスト内に、ホストサウンドから復元したＩＤと一致するＩＤが前記アクセスポイントリスト内に含まれていなかった場合、制御部１０は、ステップＳ５９へ処理を進め、例えばペアリング失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了する。
【０２１７】
前記ホストサウンドから得られたＩＤと一致するＩＤがアクセスポイントリスト内に存在したと判断してステップＳ５８の処理に進むと、制御部１０は、当該一致したＩＤに対応した端末とペアリングを行う。そして、制御部１０は、前記ペアリングが完了すると、近距離無線通信部１２を通じて、前記一致したＩＤに対応した端末へペアリングの完了通知を送信させる。
【０２１８】
その後、制御部１０は、このフローチャートの処理を終了する。
【０２１９】
次に、図１９を参照しながら、前記第九の実施形態のように、アクセスポイントリスト内のＩＤを基に各無線通信端末が例えば自らホスト端末になるまでの処理の流れを説明する。すなわち、図１９のフローチャートは、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後、当該プログラムにより管理される近距離無線通信のペアリングモードが、自動選択モードになされている場合の処理の流れを示している。
【０２２０】
図１９において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードが自動選択モードになされている場合、制御部１０は、ステップＳ７１の処理として、前述のステップＳ５１と同様に、前記近距離無線通信部１２を制御して前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末を含むアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ７１の処理後、制御部１０は、ステップＳ７２へ処理を進める。
【０２２１】
ここで、例えば前述の図８に例示したようなアクセスポイントリストが生成された場合において、ステップＳ７２の処理に進むと、制御部１０は、前述の図７のフローチャートと略々同様に、前記アクセスポイントリストの各ＩＤについて所定桁分の値を比較し、当該所定桁分の値が同じとなるＩＤが二つ以上存在しているか否か調べる。そして、所定桁分の値が同じとなるＩＤが存在しないと判定すると、制御部１０は、ステップＳ７３へ処理を進める。
【０２２２】
ステップＳ７３の処理に進むと、制御部１０は、前述の図７のフローチャートと略々同様に、前記所定桁分の値が異なる各ＩＤについて、前記所定桁数内の数値の順に各ＩＤを並べ替える。そして、当該ステップＳ７３のソート処理後、制御部１０は、ステップＳ７４へ処理を進める。
【０２２３】
ステップＳ７４の処理に進むと、制御部１０は、前述の図７のフローチャートと略々同様に、前記ソートされた各ＩＤの中から、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムに対応可能なカテゴリの機器の各ＩＤのみを判定対象とし、自端末に対応したＩＤが前記所定桁分の数値で１位になっているか判定する。そして、当該ステップＳ７４の判定処理において、自端末のＩＤが前記所定桁分の数値内で１位であると判定した場合、制御部１０は、自端末をホスト端末に設定し、前述の図１８のステップＳ５３以降へ処理を進める。
【０２２４】
一方、自端末のＩＤが前記所定桁分の数値内で１位でないと判定した場合、制御部１０は、前述の図７のフローチャートと略々同様に、ステップＳ７５へ処理を進め、自端末をゲスト端末に設定する。このステップＳ７５の処理後、制御部１０は、ステップＳ７６へ処理を進める。
【０２２５】
ステップＳ７６の処理に進むと、制御部１０は、前述の図７のフローチャートと略々同様に、前記自端末の順位に対応した所定時間分だけ、ホスト端末側からの前記ホストサウンドを待つ。なお、図１９のフローチャートの場合、前述の図７のフローチャートと略々同様に、予め決められた一定時間ｘ秒に自端末の順位である“３”を掛けた時間分（ｘ秒×３）だけ、ホスト端末側からのホストサウンドを待つ。
【０２２６】
そして、当該ステップＳ７６の判定処理において、前記所定時間が経過する前に前記ホスト端末側からのホストサウンドがあった場合、制御部１０は、図１８のステップＳ５５へ処理を進める。
【０２２７】
一方、前記所定時間が経過しても前記ホスト端末側からのホストサウンドが得られなかった場合、制御部１０は、ステップＳ７７へ処理を進め、自端末をホスト端末に設定し、前述の図１８のステップＳ５３以降へ処理を進める。
【０２２８】
次に、図２０と図２１は、前記第十の実施形態に対応したペアリング制御アプリケーションプログラムを制御部１０が実行することによるペアリング処理のフローチャートを湿している。なお、これら図２０と図２１のフローチャートは、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動した後、当該プログラムにより管理される近距離無線通信のペアリングモードが、自動選択モードになされている場合の処理の流れを示している。また、図２０は、特にホスト端末（この例ではＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末）が決定される際のフローチャートを示し、図２１は、ゲスト端末（この例ではＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末）がホスト端末を認識する際のフローチャートを示している。
【０２２９】
先ず、図２０のフローチャートから説明する。
【０２３０】
図２０のフローチャートにおいて、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードが自動選択モードになされている場合、制御部１０は、ステップＳ９１の処理として、前述のステップＳ７１と同様に、前記近距離無線通信部１２を制御して前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末を含むアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ９１の処理後、制御部１０は、ステップＳ９２へ処理を進める。
【０２３１】
なお、ステップＳ９２の処理は、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動済みで且つ前記トリガ音を検出可能な近距離内に存在する各無線通信端末で共通の処理となる。このステップＳ９２の処理に進んだ場合、制御部１０は、前記タッピング音のようなトリガ音の検出待ち状態となる。前述の第十の実施形態の場合、当該ステップＳ９２において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動済みで且つ前記トリガ音を検出可能な近距離内に存在する各無線通信端末は、前述したようにＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末と、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末、および、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末となる。
【０２３２】
次に、制御部１０は、ステップＳ９３の処理として、前記タッピング音のようなトリガ音がマイクロホン１７により受音されたか否か判定する。当該ステップＳ９３の判定処理において、トリガ音が検出された場合、制御部１０は、ステップＳ９４へ処理を進め、一方、トリガ音が聞こえていない場合には、ステップＳ９１へ処理を戻す。なお、この図２０のフローチャートの場合、制御部１０は、トリガ音が聞こえるまでステップＳ９３の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記トリガ音が検出されなかった場合には、例えばトリガ音の受音失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。或いは、予め決めた一定時間を経過してもトリガ音が検出できなかった場合、制御部１０は、ステップＳ９１へ処理を戻して再度トリガ音の受音を待つ処理を、例えば二回や三回等、所定回数繰り返すようにしてもよい。
【０２３３】
前記トリガ音が検出されたことでステップＳ９４の処理に進むと、制御部１０は、自端末の例えば前記ＩＤを基に前述した独自音を生成し、その独自音を前記スピーカ１８から出力させる。なお、この図２０のフローチャートの例は、前記ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末における処理となっているため、当該ステップＳ９４の際、制御部１０は、“Ａ１２３４５６”のＩＤを基に生成した前記独自音を発生させる。このステップＳ９４の処理後、制御部１０は、ステップＳ９５へ処理を進める。
【０２３４】
ステップＳ９５の処理に進むと、制御部１０は、他の無線通信端末が出力した独自音をマイクロホン１７により受音可能な状態となる。なお、この図２０のフローチャートの場合、制御部１０は、他端末の独自音が聞こえるまで待つが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記他端末の独自音が検出されなかった場合には、例えば他端末の独自音受音失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。当該ステップＳ９５の処理において、他端末の独自音、すなわちこの例では、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末からの独自音、および、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末からの独自音を検出すると、制御部１０は、ステップＳ９６へ処理を進める。
【０２３５】
ステップＳ９６の処理に進むと、制御部１０は、前記他端末が発生した独自音からＩＤを復元して、それらＩＤの無線通信端末を認識する。この図２０のフローチャートの場合は、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末の制御部１０は、前記他端末のＩＤとして前記“Ｃ２３４５６７”と“Ｄ３４５６７８”を復元する。このステップＳ９６の処理後、制御部１０は、ステップＳ９７へ処理を進める。
【０２３６】
次に、制御部１０は、ステップＳ９７の処理として、前述したように、アクセスポイントリスト内の各ＩＤの順位等に基づいてホスト端末とゲスト端末を認識する。この図２０のフローチャートの場合、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末の制御部１０は、自端末がホスト端末となることを認識し、また、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”とＩＤ“Ｄ３４５６７８”の各無線通信端末をゲスト端末と認識する。このステップＳ９７の処理後、制御部１０は、ステップＳ９８へ処理を進める。
【０２３７】
ステップＳ９８の処理に進むと、制御部１０は、前記ゲスト端末として認識したもののうち例えばＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末との間でペアリングを完了させる。
【０２３８】
また、制御部１０は、ステップＳ９９の処理として、前記ゲスト端末として認識したもののうち例えばＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末との間でペアリングを完了させる。
【０２３９】
次に、図２１のフローチャートについて説明する。
【０２４０】
図２１のフローチャートにおいて、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動し、さらにペアリングモードが自動選択モードになされている場合、制御部１０は、ステップＳ１０１の処理として、前述のステップＳ９１と同様に、前記近距離無線通信部１２を制御して前記近距離無線通信が可能なエリア内に存在する全ての無線通信装置をスキャンさせる。そして、制御部１０は、当該スキャンにより得られた全ての無線通信端末を含むアクセスポイントリストを生成する。また、制御部１０は、必要に応じて、そのアクセスポイントリストを表示部１１の画面上に表示させる。このステップＳ１０１の処理後、制御部１０は、ステップＳ１０２へ処理を進める。
【０２４１】
なお、ステップＳ１０２の処理は、前述の図２０のステップＳ９２と同様に、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動済みで且つ前記トリガ音を検出可能な近距離内に存在する各無線通信端末で共通の処理となる。すなわちこのステップＳ９１０２の処理に進んだ場合、制御部１０は、前記タッピング音のようなトリガ音の検出待ち状態となる。そして、前述の第十の実施形態の場合、当該ステップＳ１０２において、本実施形態のペアリング制御アプリケーションプログラムが起動済みで且つ前記トリガ音を検出可能な近距離内に存在する各無線通信端末は、前述したようにＩＤ“Ａ１２３４５６”、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”、および、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の各無線通信端末となる。
【０２４２】
次に、制御部１０は、ステップＳ１０３の処理として、前記タッピング音のようなトリガ音がマイクロホン１７により受音されたか否か判定する。当該ステップＳ１０３の判定処理において、トリガ音が検出された場合、制御部１０は、ステップＳ１０４へ処理を進め、一方、トリガ音が聞こえていない場合には、ステップＳ１０１へ処理を戻す。なお、この図２１のフローチャートの場合も前述同様に、制御部１０は、トリガ音が聞こえるまでステップＳ１０３の判断処理を続けるが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記トリガ音が検出されなかった場合には、例えばトリガ音の受音失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。或いは、予め決めた一定時間を経過してもトリガ音が検出できなかった場合、制御部１０は、ステップＳ１０１へ処理を戻して再度トリガ音の受音を待つ処理を、例えば二回や三回等、所定回数繰り返すようにしてもよい。
【０２４３】
前記トリガ音が検出されたことでステップＳ１０４の処理に進むと、制御部１０は、自端末の例えば前記ＩＤを基に前述した独自音を生成し、その独自音を前記スピーカ１８から出力させる。なお、この図２１のフローチャートの例は、前記ＩＤ“Ｃ２２３４５６７”の無線通信端末における処理となっているため、当該ステップＳ１０４の際、制御部１０は、“Ｃ２３４５６７”のＩＤを基に生成した前記独自音を発生させる。このステップＳ１０４の処理後、制御部１０は、ステップＳ１０５へ処理を進める。
【０２４４】
ステップＳ１０５の処理に進むと、制御部１０は、他の無線通信端末が出力した独自音をマイクロホン１７により受音可能な状態となる。なお、この図２１のフローチャートの場合も前述同様に、制御部１０は、他端末の独自音が聞こえるまで待つが、例えば予め決めた一定時間を経過しても前記他端末の独自音が検出されなかった場合には、例えば他端末の独自音受音失敗のエラーメッセージを前記表示部１１に表示させた後、当該フローチャートの処理を終了してもよい。当該ステップＳ１０５の処理において、他端末の独自音、すなわちこの例では、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末からの独自音、および、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の無線通信端末からの独自音を検出すると、制御部１０は、ステップＳ１０６へ処理を進める。
【０２４５】
ステップＳ１０６の処理に進むと、制御部１０は、前記他端末が発生した独自音からＩＤを復元して、それらＩＤの無線通信端末を認識する。この図２１のフローチャートの場合は、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末の制御部１０は、前記他端末のＩＤとして前記“Ａ１２３４５６”と“Ｄ３４５６７８”を復元する。このステップＳ１０６の処理後、制御部１０は、ステップＳ１０７へ処理を進める。
【０２４６】
次に、制御部１０は、ステップＳ１０７の処理として、前述したように、アクセスポイントリスト内の各ＩＤの順位等に基づいてホスト端末とゲスト端末を認識する。この図２１のフローチャートの場合、ＩＤ“Ｃ２３４５６７”の無線通信端末の制御部１０は、ＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末がホスト端末になることを認識する一方で、自端末はゲスト端末になることを認識する。また同時に、制御部１０は、ＩＤ“Ｄ３４５６７８”の各無線通信端末もゲスト端末になることを認識する。このステップＳ１０７の処理後、制御部１０は、ステップＳ１０８へ処理を進める。
【０２４７】
ステップＳ１０８の処理に進むと、制御部１０は、前記ホスト端末として認識したＩＤ“Ａ１２３４５６”の無線通信端末との間でペアリングを完了させる。
【０２４８】
［総括］   以上説明したように本発明実施形態にかかるホスト側の無線通信装置は、近距離無線通信を行うための近距離無線通信部と、前記近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータをリファレンスデータとして記憶する記憶部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形と略々同じ物理的振動波形に対応したキーデータを前記近距離無線通信部を通じて前記リスト内の無線通信装置から受信し、そのキーデータと前記記憶部に記憶した前記リファレンスデータとが一致した時、前記キーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う制御部とを有している。
【０２４９】
ここで、本発明実施形態において、前記振動波形検出部は、前記所定の振動波形媒介物である無線通信装置の筐体に対して外部から加えられた振動に起因する振動波形を検出する。
【０２５０】
また、本発明実施形態の無線通信装置は、前記リスト生成部では前記各無線通信装置の識別番号を含む前記リストを生成し、前記識別番号の番号順位に基づいて自装置が前記近距離無線通信のホストとなるか決定するホスト決定部を有している。
【０２５１】
本発明実施形態のホスト装置における近距離無線通信のペアリング制御プログラムは、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出した当該物理的振動波形データをリファレンスデータとして記憶部に記憶させる記憶制御部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形と略々同じ物理的振動波形に対応したキーデータを前記近距離無線通信部を通じて前記リスト内の無線通信装置から受信し、当該キーデータと前記記憶部に記憶した前記リファレンスデータとが一致した時、前記キーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うペアリング制御部として、無線通信装置内の制御コンピュータを動作させる。
【０２５２】
本発明の実施形態のホスト装置における近距離無線通信のペアリング制御プログラムを記憶した記憶媒体は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出した当該物理的振動波形データをリファレンスデータとして記憶部に記憶させる記憶制御部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形と略々同じ物理的振動波形に対応したキーデータを前記近距離無線通信部を通じて前記リスト内の無線通信装置から受信し、当該キーデータと前記記憶部に記憶した前記リファレンスデータとが一致した時、前記キーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うペアリング制御部として、無線通信装置内の制御コンピュータを動作させるペアリング制御プログラムを記憶してなる。
【０２５３】
また、本発明実施形態にかかるホスト側の無線通信装置は、近距離無線通信を行うための近距離無線通信部と、前記近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、自装置の識別情報に基づいて生成した物理的振動波形を所定の振動波形媒介物を通じて出力する振動波形出力部と、当該振動波形出力部から前記物理的振動波形を出力した後、前記近距離無線通信部を通じて前記リスト内の無線通信装置から送信されてきた接続通知を受信した時、当該接続通知を送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う制御部とを有している。
【０２５４】
ここで、前記振動波形出力部は、前記所定の振動波形媒介物である空気を振動させることによる音声からなる物理的振動波形を出力する。
【０２５５】
次に、本発明実施形態にかかる無線通信装置のうち特にゲスト装置となる無線通信装置は、近距離無線通信を行うための近距離無線通信部と、前記近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータをキーデータとして記憶する記憶部と、前記リスト内の無線通信装置のうち近距離無線通信のホストとなる無線通信装置へ、前記記憶部に記憶した前記キーデータを前記近距離無線通信部を通じて送信した後、当該ホストとなる無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う制御部とを有している。
【０２５６】
ここで、本発明実施形態において、前記振動波形検出部は、前記所定の振動波形媒介物である無線通信装置の筐体を通じて伝達された振動に起因する振動波形を検出する。
【０２５７】
また、本発明実施形態のゲスト装置となる無線通信装置は、前記リスト生成部では前記各無線通信装置の識別番号を含む前記リストを生成し、前記識別番号の番号順位に基づいて自装置が前記近距離無線通信のゲストとなるか決定するゲスト決定部を有している。
【０２５８】
本発明実施形態のゲスト装置における近距離無線通信のペアリング制御プログラムは、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出した当該物理的振動波形データをキーデータとして記憶部に記憶させる記憶制御部と、前記リスト内の無線通信装置のうち近距離無線通信のホストとなる無線通信装置へ、前記記憶部に記憶した前記キーデータを前記近距離無線通信部を通じて送信させた後、当該ホストとなる無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うペアリング制御部として、無線通信装置内の制御コンピュータを動作させる。
【０２５９】
本発明の実施形態のゲスト装置における近距離無線通信のペアリング制御プログラムを記憶した記憶媒体は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を振動波形検出部が検出した当該物理的振動波形データをキーデータとして記憶部に記憶させる記憶制御部と、前記リスト内の無線通信装置のうち近距離無線通信のホストとなる無線通信装置へ、前記記憶部に記憶した前記キーデータを前記近距離無線通信部を通じて送信させた後、当該ホストとなる無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行うペアリング制御部として、無線通信装置内の制御コンピュータを動作させるペアリング制御プログラムを記憶してなる。
【０２６０】
また、本発明実施形態にかかるゲスト側の無線通信装置は、近距離無線通信を行うための近距離無線通信部と、前記近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成するリスト生成部と、送信元の無線通信装置の識別情報に基づいて生成されて所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形のデータをキーデータとして記憶する記憶部と、前記リスト内の無線通信装置の識別情報をリファレンスデータとし、当該リファレンスデータと前記キーデータとが一致した時、前記リファレンスデータに対応した無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う制御部とを有している。
【０２６１】
ここで、前記振動波形検出部は、前記所定の振動波形媒介物である空気が振動したことによる音声からなる物理的振動波形を検出する。
【０２６２】
次に、本発明実施形態にかかる近距離無線通信システムは、ホスト側の無線通信装置とゲスト側の無線通信装置とからなる。ホスト側の無線通信装置は、近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成し、所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた物理的振動波形のデータをリファレンスデータとして記憶し、前記物理的振動波形に対応したキーデータを前記近距離無線通信を通じて前記リスト内の無線通信装置から受信し、そのキーデータと前記記憶部に記憶した前記リファレンスデータとが一致した時、前記キーデータを送信してきた無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う。一方、ゲスト側の無線通信装置は、近距離無線通信が可能な無線通信装置のリストを生成し、所定の振動波形媒介物を通じて前記ホスト側の無線通信装置から伝達されてきた物理的振動波形のデータをキーデータとして記憶し、前記リスト内の無線通信装置のうち前記ホスト側となる無線通信装置へ、前記記憶部に記憶した前記キーデータを前記近距離無線通信を通じて送信した後、当該ホスト側の無線通信装置との間で近距離無線通信のペアリングを行う。
【０２６３】
次に、本発明実施形態にかかる無線通信装置は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置の識別情報を含むリストを生成するリスト生成部と、自装置の識別情報に基づいて生成した、自端末独自の物理的振動波形を所定の振動波形媒介物を通じて出力する振動波形出力部と、前記リスト内の他の無線通信装置から前記所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた、それら無線通信装置の識別情報に基づく独自の物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形から、前記リスト内の他の無線通信装置の識別情報を認識し、前記リストに基づいて、自装置が前記近距離無線通信のホストとなるか否かを判定する制御部とを有している。
【０２６４】
ここで、本発明実施形態において、前記振動波形出力部は、前記所定の振動波形媒介物である空気を伝搬する音声を前記物理的振動波形として出力し、また、振動波形検出部は、前記所定の振動波形媒介物である空気を伝搬した音声を前記物理的振動波形として検出する。
【０２６５】
また、本発明実施形態の近距離無線通信のペアリング制御プログラムは、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置の識別情報を含むリストを生成するリスト生成部と、自装置の識別情報に基づいて生成した、自端末独自の物理的振動波形を所定の振動波形媒介物を通じて出力する振動波形出力部と、前記リスト内の他の無線通信装置から前記所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた、それら無線通信装置の識別情報に基づく独自の物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形から、前記リスト内の他の無線通信装置の識別情報を認識し、前記リストに基づいて、自装置が前記近距離無線通信のホストとなるか否かを判定する制御部として、無線通信装置内の制御コンピュータを動作させる。
【０２６６】
また、本発明実施形態の近距離無線通信システムは、ホスト側の無線通信装置とゲスト側の無線通信装置とからなる。それら無線通信装置は、近距離無線通信部による近距離無線通信が可能な無線通信装置の識別情報を含むリストを生成するリスト生成部と、自装置の識別情報に基づいて生成した、自端末独自の物理的振動波形を所定の振動波形媒介物を通じて出力する振動波形出力部と、前記リスト内の他の無線通信装置から前記所定の振動波形媒介物を通じて伝達されてきた、それら無線通信装置の識別情報に基づく独自の物理的振動波形を検出する振動波形検出部と、前記振動波形検出部が検出した物理的振動波形から、前記リスト内の他の無線通信装置の識別情報を認識し、前記リストに基づいて、自装置が前記近距離無線通信のホストとなるか或いはゲストとなるか否かを判定する制御部とを有する。
【０２６７】
［本発明実施形態の効果］   以上説明したように、本発明の各実施形態によれば、装置筐体やテーブル等或いは空気などの所定の振動波形媒介物を通じて伝達される物理的振動波形を各無線通信装置間で共有し、当該物理的振動波形を共有できる無線通信装置間でのみペアリングを可能にしている。
【０２６８】
これにより、本発明実施形態においては、近距離無線通信可能な所望の無線通信装置同士が簡単にペアリングできる。すなわち本発明実施形態によれば、例えば図２２に示すような無線ルータ１０１と他の各無線通信装置１０２〜１０９が一対一にペアリングする場合だけでなく、例えば図２３に示すように無線ルータを含む全ての無線通信装置３１〜４１がそれぞれ接続可能となるいわゆるＷｉＦｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）等のように一対多の接続の際にも略々同時にペアリングを完了させることが可能となる。特に、ＷｉＦｉ  Ｄｉｒｅｃｔの場合、近距離無線通信可能なエリア内に多数の無線通信装置が存在していると、前記アクセスポイントリスト内には膨大な数のＩＤ等が載ることになり、そのアクセスポイントリスト内から所望の端末のＩＤを一台ずつ選択してペアリングさせるのは非常に煩雑で手間のかかる作業となる。これに対し、本実施形態のペアリング手法によれば、複数の無線通信装置を略々同時に接続可能にすることができ、ユーザの作業が非常に簡単且つ短時間迅速に完了することになる。
【０２６９】
なお、前述した実施形態の説明は、本発明の一例である。このため、本発明は前述した実施形態に限定されることなく、本発明に係る技術的思想を逸脱しない範囲であれば、設計等に応じて種々の変更が可能であることはもちろんである。
【符号の説明】
【０２７０】
１…無線通信端末（ホスト端末）、２，３…無線通信端末（ゲスト端末）、９…ユーザの指   １０…制御部、１１…表示部、１２…近距離無線通信部、１３…近距離無線通信用のアンテナ、１４…振動波形検出部、１５…記憶部、１６…他構成部、１７…マイクロホン、１８…スピーカ   ３１〜４１，１０１〜１０９…各種無線通信装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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