(57)【要約】【課題】強風等による負圧作用時に縦葺き外装材が外れたりすることがなく、安定に取り付け保持することができる外装材用保持部材、及びそれを用いた縦葺き外装構造を提供する。【解決手段】本発明の保持部材１'は、縦葺き外装材２'の側縁成形部２２を保持する保持部１４を備える起立部１１と、該起立部１１の下端から左右の一方に延在して下地４上に沿わせる横片部である固定部１２と、他方に延在して下地４上に沿わせる第二横片部１３とからなり、前記第二横片部１３に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材２'に係止される被係止部１３１を設けると共に、前記固定部１２に、固定具１２１を打ち付けて下地４上に固定することを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材。
【請求項２】
保持部が波形状であることを特徴とする請求項１に記載の外装材用保持部材。
【請求項３】
下地上に固定した外装材用保持部材により縦葺き外装材を保持してなる外装構造であって、
前記縦葺き外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備え、
前記外装材用保持部材は、前記縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、
外装材用保持部材の固定部に固定具を打ち付け、第二横片部の表面側へ屈曲する被係止部に、他方側に配される縦葺き外装材に係止させ、起立部を介して対向させた側縁成形部を保持部に保持させることを特徴とする縦葺き外装構造。
【請求項４】
対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配し、キャップ材の脚片を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側に空間部が形成されることを特徴とする請求項３に記載の縦葺き外装構造。
【請求項５】
縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具の頭部、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片と当接していることを特徴とする請求項４に記載の縦葺き外装構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、強風等による負圧作用時に縦葺き外装材が外れたりすることがなく、安定に取り付け保持することができる外装材用保持部材、及びそれを用いた縦葺き外装構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
縦葺き式の各種の外装材の側縁を立ち上げ、その側縁間に跨るようにキャップ材を取り付け、その外装材の側縁への雨水の浸入を防止する構造は様々な態様にて広く施工されている。
【０００３】
例えば特許文献１には、直立部４の上端を内方へ折曲すると共にその下端（下端曲成部６）を折り返し状に折曲した屋根板材２（＝外装材）と、略略Ｕ字状の覆い部の左右の下端に円弧状の係合部（円弧部１０）を形成した連結材８（＝キャップ材）からなり、外装材の下端曲成部６とキャップ材の円弧部１０とを係合させてなる屋根板装置が開示されている。
特許文献２には、溝板ａ（＝外装材）の側縁に内側方向へ突き出している突条２と立ち上がり部分３が形成されている側面部が設けられ、立ち上がり部３の上端を、吊り子ｂの上端に形成された掴み込み片９にて係止し、前記突条２にキャップ材ｃを嵌め付ける外囲体が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２５６２４１１号公報（図１）
【特許文献２】実用新案登録第２５２１３０２号公報（図２、図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１の構造では、外装材とキャップ材とで外装面を構築しているに過ぎないので、固定強度が低く、負圧作用時においては外装材がキャップ材と共に上方に持ち上がる（浮き上がる）畏れがあった。このように外装材が持ち上がると、起立部の下端が内側上方へ引っ張られるため、外装材が変形したり、或いは度重なる変位によって固定強度が更に低下するため、外装材が飛散する事故を引き起こす危険があった。
さらに、前記特許文献２の構造では、吊り子が外装材を保持しているが、吊り子の保持は、外装材の側面部の上端に限定されるので、外装材の固定強度は十分に高くなかった。そのため、前述の問題が解決されず、外装材や吊り子が変形したり、外装材が飛散する事故を引き起こす危険があった。
【０００６】
そこで、本発明は、外装材の固定強度が高く、負圧作用時にも外装材の変形や飛散を生ずることがない外装材用保持部材、及びそれを用いた縦葺き外装構造を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記に鑑み提案されたものであって、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材に関するものである。
【０００８】
なお、本発明を理解するために、参考態様として、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から少なくとも左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部とからなり、前記固定部に、少なくとも負圧作用時に一方側に配される縦葺き外装材の動きを規制する固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材を記載した。
【０００９】
さらに、前記参考態様の外装材用保持部材において、起立部の下端から固定部とは異なる左右の他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部を設け、該第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けたことを特徴とする外装材用保持部材をも記載した。
即ち本発明の外装材用保持部材は、他方側の第二横片部に係止部を設けて該係止部により縦葺き外装材の動きを規制するものであり、これらの参考態様と組み合わせてもよい。
【００１０】
また、本発明は、前記外装材用保持部材において、保持部が波形状であることを特徴とする外装材用保持部材をも提案する。
【００１１】
さらに、本発明は、下地上に固定した前記外装材用保持部材により縦葺き外装材を保持してなる外装構造であって、前記縦葺き外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備え、前記外装材用保持部材は、前記縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、外装材用保持部材の固定部に固定具を打ち付け、第二横片部の表面側へ屈曲する被係止部に、他方側に配される縦葺き外装材に係止させ、起立部を介して対向させた側縁成形部を保持部に保持させることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。
【００１２】
また、本発明は、前記縦葺き外装構造において、対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配し、キャップ材の脚片を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側に空間部が形成されることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。
【００１３】
さらに、本発明は、前記縦葺き外装構造において、縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具の頭部、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片と当接していることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の外装材用保持部材は、下地上に沿わせた他方の第二横片部に表面側へ屈曲する被係止部を設け、この被係止部を負圧作用時に他方側の縦葺き外装材の面板部側への動きを規制する部位として利用するものである。そのため、この外装材用保持部材は、保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、強風等による負圧作用時には、前記被係止部によって縦葺き外装材の動きを規制するので、縦葺き外装材が外れたりすることがなく、安定に取り付け保持することができる。また、この外装材用保持部材は、負圧作用時以外にも、保持部と被係止部にて縦葺き外装材を保持するので、縦葺き外装材をより確実に安定に取り付け保持されるものとなる。
【００１５】
また、前記参考態様と前記本発明とを組み合わせた場合には、前記固定具と前記被係止部が何れも負圧作用時に他方側の縦葺き外装材の動きを規制するため、負圧作用時の取付安定性は極めて高いものとなる。
【００１６】
さらに、保持部が波形状である場合、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する際の当接面が大きくなり、より確実に保持することができる。
【００１７】
そして、前記参考態様の外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造は、隣り合う前記外装材用保持部材間に縦葺き外装材を配した構造において、前述のように、外装材用保持部材の保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、固定具により、少なくとも負圧作用時に縦葺き外装材の面板部側への動きを規制するので、縦葺き外装材は、負圧作用時に強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。
【００１８】
また、本発明の外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造は、隣り合う前記外装材用保持部材間に縦葺き外装材を配した構造において、前述のように、外装材用保持部材の保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、被係止部により、負圧作用時に縦葺き外装材の面板部側への動きを規制するので、縦葺き外装材は、負圧作用時に強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。
【００１９】
さらに、本発明と前記参考態様とを組み合わせた外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造では、前記固定具及び前記被係止部にてそれぞれ負圧作用時に縦葺き外装材の動きを規制するため、縦葺き外装材の取付安定性は極めて高いものとなる。
【００２０】
さらに、キャップ材の脚片（当接部）を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側（縦葺き外装材としては外側）に空間部を形成した縦葺き外装構造では、例えば左右方向から強風が作用しても、左右の当接部が面板部に当接（接地）しているため、キャップ材が左右に傾くことがなく、安定した係合状態となり、また毛細管作用による雨水の浸入を生ずることもなく、その裏面側に位置する縦葺き外装材も安定に取り付けられているため、強風に対する安定性は極めて高いものである。しかもキャップ材の当接部にて縦葺き外装材の面板部を上方から押さえることにより、負圧作用時に縦葺き外装材の被当接部分の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具による動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。
【００２１】
また、縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片（当接部）と当接している縦葺き外装構造では、隆起部が固定具や被係止部によって潰れたりすることがなく、面板部を流れる雨水が隆起部の内側を水下側へ流下するため、側縁に雨水が集まることを防止することができる。加えて左右の隆起部の何れか一方では、裏面側に前記固定具が位置しているので、当該隆起部は、表面側（キャップ材の当接部）と裏面側（固定具）にて挟まれるため、当接作用及び係止作用が相互に助長されて一体性が向上するものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（ａ）縦葺き外装構造の参考態様の要部を示す拡大正面図、（ｂ）それに用いる縦葺き外装材及び保持部材を示す拡大正面図、（ｃ）それに用いる縦葺き外装材を示す正面図、（ｄ）縦葺き外装構造の全体を示す正面図である。
【図２】（ａ）前記図１の縦葺き外装構造に用いた保持部材を示す斜視図、（ｂ）図３の縦葺き外装構造に用いる縦葺き外装材を示す斜視図、（ｃ）図３の縦葺き外装構造に用いるキャップ材を示す斜視図、（ｄ）前記保持部材を固定した後に前記縦葺き外装材を沿わせた状態を示す拡大斜視図である。
【図３】（ａ）本発明の縦葺き外装構造の一実施例の要部を示す正面図、（ｂ）それに用いる保持部材を示す正面図、（ｃ）それに用いる外装材を示す正面図、（ｄ）それに用いるキャップ材を示す正面図である。
【図４】（ａ）本発明の縦葺き外装構造の他の一実施例の要部を示す平面図、（ｂ）それに用いる保持部材を示す斜視図である。
【図５】（ａ）本発明の縦葺き外装構造の他の一実施例の要部を示す拡大正面図、（ｂ）それに用いる保持部材を示す斜視図である。
【図６】（ａ）本発明の縦葺き外装構造の他の一実施例の要部を示す拡大正面図、（ｂ）それに用いる保持部材を示す斜視図である。
【図７】（ａ）本発明の縦葺き外装構造の他の一実施例の要部を示す正面図、（ｂ）それに用いる保持部材を示す正面図、（ｃ）それに用いた外装材を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明の（Ａ）外装材用保持部材（以下、単に保持部材という）について、またそれに保持される（Ｂ）縦葺き外装材（以下、単に外装材という）について説明する。
【００２４】
（Ａ）保持部材
参考態様の保持部材は、外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から少なくとも左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部とからなり、前記固定部に、少なくとも負圧作用時に一方側に配される縦葺き外装材の動きを規制する固定具を打ち付けて下地上に固定する構成である。
また、本発明の保持部材は、前記起立部と、前記固定部と、前記起立部の下端から他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定する構成である。
なお、前記参考態様の保持部材では、第二横片部を設けなくてもよく、前記本発明の保持部材では、固定具は単に下地上に固定するものであればよい。
【００２５】
前記起立部に設ける保持部は、後述する外装材の側縁成形部を保持するものであれば特に限定するものではなく、どのように構成してもよい。例えばこの保持部材は、予め所定の形状に成形したものを下地上に固定するものでも、或いは後述する図示実施例のように下地上に固定した保持部材に外装材を臨ませ、その後に保持部材の一部を変形させて外装材の側縁成形部を保持するようにしてもよく、即ち起立部に設ける保持部は、外装材の配設以前に形成しておくものでも外装材の配設後に変形させて形成するものでもよい。特に保持部は、波形状であることが望ましく、この場合、外装材の側縁成形部を保持する際の接触部位が複数箇所になるため、より確実に保持することができる。
【００２６】
前記固定部は、固定具を打ち付けて下地に固定する部位であるが、前記参考態様における固定具は、少なくとも負圧作用時に一方側に配される外装材の動きを規制する作用を果たす。「外装材の動きを規制する」作用とは、係止等を含む引っ掛かり抵抗となる作用であり、例えば通常時より係止しているものでもよいし、通常時は近接しているだけで負圧作用時に係止するものでもよい。この固定具の後述する外装材の係止部に引っ掛かる部分を、以後、抵抗部という。この抵抗部は、例えば後述する外装材の係止部の形状にもよるが、固定部と面一状となるような平坦状でなければ、特に限定するものではなく、どのような構成でもよい。
【００２７】
また、本発明では、起立部の下端から前記固定部とは異なる左右の他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部を設け、他方の横片部には、表面側へ屈曲して他方側に配する外装材を係止させる被係止部を設けるようにする。
この第二横片部は、表面側へ屈曲して被係止部を形成するが、この被係止部も、後述する縦葺き外装材を係止するものであれば特に限定するものではなく、どのように構成してもよい。
【００２８】
さらに、この保持部材には、後述するキャップ材を係合させる構成を設けるようにしてもよい。このキャップ材を係合させる構成とは、キャップ材の係合部に対する被係合部を備えるということである。この場合、保持部材は、下地への固定部と、側縁成形部を保持する保持部と、キャップ材を係合させる被係合部とを有する構成であり、後述する図示実施例のように単一部材で構成されるものでも、或いは複数部材を組み合わせて構成されるものでもよい。
【００２９】
前記保持部材を固定する下地は、木造、鉄骨造、コンクリート造等、釘、ビス、アンカー等の固定具が取付可能な全ての建築躯体を用いることができ、前記躯体上に断熱その他の必要に応じて敷設する木毛セメント板等のボード類を含む。
【００３０】
（Ｂ）（縦葺き）外装材
外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備える構成であり、この側縁成形部は、前記保持部材の保持部にて下地に取り付けられるものであれば、保持部の構成に応じて適宜に形成すればよく、例えば後述する図示実施例に示されるように単なる起立片状でもよく、特に限定するものではない。
また、外装材は、少なくとも負圧作用時に前記保持部材の抵抗部に引っ掛かる係止部を備える構成であり、その形状については抵抗部の形状に応ずるものであるが、後述する図示実施例のように側縁成形部の内側に隆起部を設け、この隆起部に係止部を形成して外装材が面板部方向へズレ動かないような引っ掛かり構造とすることが望ましい。なお、前記保持部材に第二横片部を設けて被係止部を設けた場合にも同様であって、即ちこの被係止部に係止させる係止部についても同様に隆起部に係止部を形成して面板部方向へズレ動かない係止構造とすることが望ましい。
【００３１】
なお、外装材は、例えば左右何れかの側縁成形部に他方の側縁成形部を覆う重合部を設けるようにしてもよいし、対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配するようにしてもよい。このキャップ材については、後述する。
後者のキャップ材を配する場合には、キャップ材の脚片を外装材の面板部に当接させ、その当接部分の外側に（キャップ材としては内側）に空間部が形成されるようにすることが望ましい。
この空間部は、側縁成形部の形状やキャップ材の形状に応じて適宜に形成され、特に限定するものではない。キャップ材の脚片が当接する当接部分と側縁成形部との間に凹状溝を形成すると、空間部が拡大されたものなるので好ましい。
【００３２】
また、外装材は、面板部に隆起部が形成され、該隆起部にて後述するキャップ材の脚片と当接していることが好ましい。この隆起部は、その内側に雨水が流れる凹状の流水部分を形成するものであって、この隆起部から側縁成形部側に雨水が集中することを防止することができる。
【００３３】
（Ｃ）キャップ材
前述のようにキャップ材は、必須の部材ではないが、このキャップ材を用いる場合には、隣り合う前記外装材の対向させた側縁成形部に跨るように配し、左右の脚片が外装材の面板部に当接され、その当接部分の内側に空間部が形成される構成のものが望ましい。
このキャップ材は、外装材の側縁成形部に係合させてもよいが、後述する図示実施例のように保持部材（の被係合部）に係合させてもよい。
また、左右の脚片が外装材の面板部に当接する構成とは、キャップ材の敷設状態において左右の脚片（の下端）が面板部に上方から押圧するように当接する当接部を備えるということである。特に当接部を、外装材の面板部に面状に沿うようにすることにより、面接触させることが望ましい。例えば当接部が面板部に線接触する場合には、当接部が面板部から僅かに離反した隙間に風が内部に吹き込み、キャップ材を吹き飛ばす事故を引き起こす恐れがあるが、面接触させることにより、側方からの強風はむしろ下方へ押さえ付ける作用を果たすからである。特にキャップ材の当接部にて外装材の面板部を上方から押さえることにより、負圧作用時に被当接部分（隆起部）の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具又は被係止部による動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。
さらに、当接部分の内側に空間部が形成される構成については、既に前記（Ｂ）外装材の項にて説明したとおりである。
【００３４】
これらの各部材から施工される本発明の縦葺き外装構造は、外装材が隣り合う前記外装材用保持部材間に配され、保持部材の保持部にて外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、前記第１の態様では固定具（抵抗部）により、少なくとも負圧作用時に外装材の面板部側への動きを規制するので、外装材は、強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。
また、第二横片部に被係止部を設けた本発明では、外装材は、この被係止部により面板部側への動きを規制されるので、強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。しかもこの場合には、保持部材は、負圧作用時以外にも、保持部と被係止部にて外装材を保持するので、外装材をより確実に安定に取り付け保持されるものとなる。
さらに、本発明と前記参考態様を組み合わせた場合には、前記固定具（抵抗部）及び前記被係止部により、外装材の面板部側への動きが規制されるので、負圧作用時の安定性及び確実性が向上する。
また、キャップ材の脚片（当接部）を外装材の面板部（隆起部）に当接させる場合には、隆起部が抵抗部や被係止部によって潰れたりすることがなく、隆起部は、表面側のキャップ材の当接部と裏面側の抵抗部又は被係止部にて挟まれるため、それぞれの当接作用及び係止作用が相互に助長されて一体性が向上するものとなる。
【実施例】
【００３５】
図１（ａ）は、参考態様の保持部材１を、縦平葺きの外装材２及びキャップ材３にて形成される縦葺き外装構造に適用した例であり、この参考例における保持部材１を図２（ａ）に示した。
【００３６】
保持部材１は、図１（ａ），（ｂ）及び図２（ａ）に示すように一枚の金属板材を加工して成形した例であり、略Ｌ字状の縦片に相当する起立部１１と、一方側（図面右側）の横片に相当して下地４上に沿う固定部１２である横片部と、からなり、前記起立部１１には、外装材２の側縁成形部２２を保持する保持部１４と、キャップ材３を係合させる被係合部１５が設けられ、前記固定部１２には、固定具１２１を打ち付けて下地４上に固定している。この固定具１２１には、負圧作用時に後述する外装材２の係止部２５に引っ掛かる抵抗部（ビスの頭部）１２１ａが設けられ、外装材２の面板部２１側への動きを規制する作用を果たす。
【００３７】
前記固定具１２１は、ビス等の締着金具であって、その頭部である抵抗部１２１ａが後述する外装材２の係止部２５に引っ掛かる抵抗部１２１ａとして作用する。特に図示参考例では、後述するキャップ材３の当接部３３１にて外装材２の隆起部２４を上方から押さえているため、負圧作用時に隆起部２４の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具１２１の抵抗部１２１ａは係止部２５に係止される（係止状に引っかかる）ものとなり、動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。
なお、図２（ａ）では、下地４に取り付ける以前の保持部材１を示しているため、前記起立部１１の上端に保持部１４及び被係合部１５が形成されていないが、図１（ａ）に示すように外装材２を敷設した後、起立部１１の上端を折り曲げ加工して保持部１４，１４と、被係合部１５，１５とを形成する構成である。そのため、図２（ａ）及び図２（ｄ）では、折り曲げ加工により保持部１４、被係合部１５とする予定の部分に「（１４）」、「（１５）」を記した。
また、図示参考例では、保持部１４を連続丸波状となる加工を施した波形状に形成したので、平板状の起立面である側面成形部１２に複数の波状（円弧状）の突出部分が外側から押圧状に接するため、当接面が大きくなり、より安定な保持状態を得ることができる。これに対し、例えば保持部２４を単なる平板状の縦片とした場合には、それぞれ平板状の側面成形部１２と被係合部２４が接面状に当接する必要があるが、何れか一方又は両方が僅かに傾斜したり変形するだけで離反してしまい、充分な保持（当接）が得られない。しかし、前記波状加工を施すことにより、保持部１４自体の強度向上が図られると共に、当接部分の強度も向上するものとなる。
【００３８】
この保持部材１は、短尺なピース材であっても長尺であってもよく、前記折り曲げを可能とする素材であれば特に限定するものではないが、例えば前記外装材１と同様の素材にて形成してもよい。或いは予め所定の形状に成形したものとする場合には、アルミや硬質樹脂による押出成形品、メッキ鋼板、ステンレス鋼板等のプレス加工品及びセラミック等より形成すればよい。
【００３９】
外装材２は、図１（ａ），（ｃ）に示すように略水平面状の面板部２１の左右の側縁を略垂直状に立ち上げて起立片状の側縁成形部２２，２２を形成した構成であり、面板部２１の端部、即ち側面成形部２２の基端に下方へ窪む略Ｖ字状の凹状溝２３，２３が設けられ、さらにはその外側に上方へ段状に隆起する隆起部２４，２４が設けられる。
前記隆起部２４の裏面には、少なくとも負圧作用時に前記保持部材１の抵抗部１２１ａが引っ掛かる係止部２５が設けられる。この係止部２５は、略√字状の隅部であって、前記保持部材１の抵抗部１２１ａに係止するので、外装材２が面板部２１方向へズレ動こうとする場合の抵抗となる。
また、前記隆起部２４の表面側には、後述するキャップ材３の当接部３３１が当接、詳しくは面状に接地する構成である。
この外装材２は、流れ方向に連続する通し材でもよいし、定尺の外装材を公知の連結構造を用いて接続したものでもよく、表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板、真鍮板、鉛板等の公知の金属素材、炭素繊維積層板、硬質樹脂板等より成形され、素材が金属板の場合にはロール成形、或いはプレス成型、或いは両者の組合せにより成形（成型）される。素材が非金属素材の場合には、主に型成型により成型される。また、その素材厚は特に限定するものではないが、概ね０．４乃至１．６ｍｍ程度である。
【００４０】
キャップ材３は、図１（ａ）に示すように前記外装材２の左右の側縁成形部２２，２２間を覆う逆Ｖ字状の覆い部３１と、前記保持部材１の被係合部１５，１５に係合させる内向き略く字状の係合部３２，３２と、キャップ材３の敷設状態において左右に拡開状に傾斜する脚片３３と、を有する構成である。この脚片３３の下端には、前記外装材２の隆起部２４に当接する当接部３３１が形成され、この当接部３３１は、図示参考例では面板部２１方向に延在する（略水平状に延在する）面状（面部）である。
このキャップ材３は、前記外装材２と同様に流れ方向に連続する通し材でもよいし、定尺の外装材を公知の連結構造を用いて接続したものでもよく、前記外装材２と同様の素材にて形成すればよい。
なお、前記外装材２は面板部２１の側縁を略垂直状に立ち上げて側縁成形部２２を形成したのに対し、このキャップ材３の脚片３３は傾斜片状であるため、両部材（２，３）の間には、脚片３３の下端である当接部３３１の内側（外装材２としては外側）には、空間部３４が形成されるものとなる。また、キャップ材３の覆い部３１の頂部内面には、不定形又は定形の弾性材兼止水材３５を配した。この弾性材兼止水材３５は、単なる弾性材でも単なる止水材でもよいが、弾性と止水性を併せ持つ材料が好ましい。
【００４１】
次に、前記部材を施工する手順について説明する。
まず、下地４上の所定位置に、保持部材１を配してその固定部１２を固定具１２１にて固定する。
続いて、保持部材１の起立部１１を挟んで左右に外装材２，２を配し、それぞれの側縁成形部２２，２２を対向状に臨ませる。
その際、一方側（図面右側）では、固定具１２１の頭部である抵抗部１２１ａに、一方側（図面右側）に配する外装材２の隆起部２４の裏面側に設けた係止部２４を被せるように配すると、外装材の面板部２１側への動きが規制されるものとなる。
その後、保持部材１の起立部１１の上方部分を折曲して左右の外装材２，２の側縁成形部２２，２２を保持する。即ち起立部１１の上端に、保持部１４，１４を形成して側縁成形部２２の上端を保持させる。
最後に、予め頂部内面に弾性材兼止水材３５を配したキャップ材３を、対向させた側縁成形部２２，２２に跨るように配して係合部３２，３２を保持部材１の被係合部１５，１５に係合させ、キャップ材３の脚片３３，３３の下端（面状の当接部３３１，３３１）を外装材２，２の隆起部２４，２４に当接（面接触）させる。この当接部３３１，３３１の内側には、空間部３４，３４が形成される。
【００４２】
これらの各部材（保持部材１、外装材２、キャップ材３）から施工される本発明の縦葺き外装構造は、外装材２の側縁成形部２２，２２を、保持部材１の起立部１１に設けた保持部１５，１５にて保持すると共に、外装材２に設けた係止部２５を、保持部材１の固定部１２に設けた抵抗部１２１ａに引っ掛けるので、外装材２は、面板部２１側への動きを規制され、強風等による負圧作用時にも外装材２が外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。
また、側縁成形部２２を保持部１５にて保持することにより、側縁成形部２２の下端から面板部２１側へ延在する凹状溝２３が、固定部１２に押さえ付けられるように保持されるため、凹状溝２３に隣接する係止部２５は、恰も凹状溝２３と抵抗部１２１ａに挟まれるように安定に係止（係止状に保持）されるものとなる。
【００４３】
また、図示参考例では、キャップ材３の脚片３３（当接部３３１）が外装材２の隆起部２４に当接しているので、例えば左右方向から強風が作用しても、左右の当接部３３１が隆起部２４に安定に当接（接地）する状態が維持され、キャップ材３が左右に傾くことさえもない。特に図示参考例の当接部３３１は、水平方向に延在する面状（面部）であって、この面状の当接部３３１と隆起部２４は面接触するので、側方から強風が吹いても、むしろ強風が下方へ押さえ付ける作用を果たし、キャップ材３の内部への風の吹き込みが生ずることがなく、安定した係合状態が維持される。例えばキャップ材の下端が面板部に対して線接触しているだけでは、左右の何れか一方の当接部が面板部から僅かに浮き上がって離反した隙間に風が内部に吹き込み、内部に設けられた空間はむしろ風を受け止めてキャップ材を吹き飛ばす事故を引き起こす恐れがある。
さらに、当接部３３１の内側（外装材２としては外側）には空間部３４が形成されているので、当接部３３１の内側に毛細管作用による雨水の浸入を生ずることもないし、仮に空間部３４に雨水が浸入してもこの空間部３４内を水下側へ流下する。
【００４４】
しかも、キャップ材３の脚片３３（当接部３３１）が外装材２の隆起部２４に当接するという構成は、隆起部２４を下方へ押さえつける作用を果たすので、負圧作用時に隆起部２４の浮き上がりが防止されるため、この隆起部２４の裏面側に設けられた前記係止部２５，２５を、保持部材１の抵抗部１２１ａに引っ掛ける作用がより確実に果たされる、即ち係止されるものとなる。したがって、前述の外装材２が、強風作用時にも外装材２が外れることがなく、安定に取り付けられる効果がより確実に維持されるものとなる。
【００４５】
さらに、図示参考例では、キャップ材３の頂部内面に弾性材兼止水材３５を配したので、保持部材１の保持部１４，１４の上端を押圧して外装材２の側縁成形部２２の上端に押し付ける作用を果たすと共に、（保持部材１の被係合部１５と）係合部３２，３２の係合がより強固になる。
【００４６】
また、この参考例では、前記のように外装材２に隆起部２４が形成されてキャップ材３の当接部３３１と当接しているため、面板部２１の隆起部２４の内側（流水部分２６）は一段低いレベルに位置してこの部分を雨水が水下側へ流下する。なお、図示参考例では、面板部２１の略中央にも第二隆起部２４'を設けたので、隆起部２４〜第二隆起部２４'間が流水部分２６となる。なお、図面では流水部分２６を点線の斜線で示した。
そのため、この参考例では、面板部２１を流れる雨水が流水部分２６を水下側へ流下するため、雨水が側縁に集まることを防止することができる。
【００４７】
また、この参考例では、前記のように外装材２に凹状溝２３が形成されているため、この凹状溝２３が形成されない場合に比べて拡大した空間部３４となっている。
そのため、この参考例では、前述の毛細管作用による雨水の浸入をより確実に防止することができ、また仮に当接部３３１から内側に雨水が浸入しても、空間部３４にて水下側へより確実に流下させることができる。
【００４８】
図３（ａ）に示す縦葺き外装構造では、本発明の保持部材１'を用いた例であって、起立部１１の下端から前記固定部１２とは異なる他方（図面左方）に延在して下地４上に沿わせる第二横片部１３を設け、この横片部１３には、表面側へ屈曲して他方側に配する外装材２'（の係止部２５）を係止させる被係止部１３１を設けた例であり、この実施例における保持部材１'、外装材２'、キャップ材３'を図３（ｂ）〜（ｄ）に示した。なお、外装材２'については図２（ｂ）にも示し、キャップ材３'については図２（ｃ）にも示した。
【００４９】
この図示実施例における保持部材１'は、図３（ｂ）に示すように一枚の金属板材を加工して成形した例であり、逆略Ｔ字状の縦片に相当する起立部１１と、一方側（図面右側）の横片に相当して下地４上に沿う固定部１２（１２１はビス等の固定具）と、他方側（図面左側）の横片に相当して下地４上に沿う横片部１３と、からなり、他方側の横片部１３には表面側へ屈曲する被係止部１３１が設けられている。そのため、この保持部材１'は、本発明の態様であるばかりでなく、前記参考態様も兼ねる（組み合わせた）ものである。したがって、この実施例は、一方側の横片である固定部１２に抵抗部１２１ａが設けられ、他方側の横片部１３に被係止部１３１が設けられる保持部材１'にて外装材２'が取り付けられた例と言い換えることができる。
【００５０】
この図示実施例における外装材２'は、略Ｖ字状の凹状溝２３に代えて略Ｕ字状の凹状溝２３'設けた以外は、前記図１における外装材２とほぼ同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
また、この図示実施例におけるキャップ材３'は、外装材２'（の隆起部２４）に当接する当接部３３１'が、前記図１の実施例における当接部３３１に比べて面板部２１方向により長く延在する形状（より広い面状、より広幅の面部）である以外は、前記図１におけるキャップ材３とほぼ同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００５１】
そして、この実施例では、前記固定具１２１ばかりでなく、前記被係止部１３１にても負圧作用時に外装材２'の動きを規制するため、外装材２'の取付安定性は極めて高いものとなる。また、外装材２'は、保持部１４，１４と被係止部１３１にて保持され、負圧作用時以外にも外装材２'が外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。
また、側縁成形部２２を保持部１５にて保持することにより、側縁成形部２２，２２の下端から面板部２１，２１側へ延在する凹状溝２３，２３が、固定部１２又は横片部１３に押さえ付けられるように保持されるため、凹状溝２３，２３に隣接する係止部２５，２５は、恰も凹状溝２３と抵抗部１２１ａ又は被係止部１３１に挟まれるように安定に係止されるものとなる。
【００５２】
さらに、キャップ材３'の当接部３３１'が面板部２１方向により長く延在するので、前記図１の実施例と同様に、側方から強風が吹いても、むしろ強風が下方へ押さえ付ける作用を果たし、キャップ材３'の内部への風の吹き込みが生ずることがなく、安定した係合状態が維持される。また、前記図１の実施例と同様に、隅部空間３４'内が減圧状態になることがなく、雨水を内部に導くことがない。
【００５３】
しかも、キャップ材３'の脚片３３（当接部３３１）が外装材２'の隆起部２４に当接するという構成は、隆起部２４を下方へ押さえつける作用を果たすので、負圧作用時に隆起部２４の浮き上がりが防止され、この隆起部２４の裏面側に設けられた前記係止部２５，２５を、保持部材１'の抵抗部１２１ａ又は被係止部１３１に引っ掛ける或いは係止する作用がより確実に果たされるものとなる。したがって、前述の外装材２が、強風作用時にも外装材２が外れることがなく、安定に取り付けられる効果がより確実に維持されるものとなる。
【００５４】
図４（ａ）に示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材１Ａが、前記図３における保持部材２と同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、図４（ｂ）に示すように矩形状の金属板材の下端から切り込み線を形成し、中央部分を一方側（右手前側）へ折曲して固定具１２１が固定される固定部１２Ａとし、両端部分を他方側（図面では左奥側）へ折曲して被係止部１３１が設けられる横片部１３Ａとしている。固定部１２Ａには、長さ方向の略中央に、固定具１２１を挿通させるための孔１２２が設けられている。
また、起立部１１の上縁１６は、長さ方向の略中央で二分割され、側方に略三角状の折部１７が突出する略台形状に形成されている。そして、前述のように外装材２の側縁成形部２２を保持する保持部１４を形成する際には、上縁１６を、一方側、他方側へ（左右方向へ）折曲して保持部１４とし、折部１７を外方へ折曲して被係合部１５とした。
なお、例えば保持部は、上縁１６に、断面が連続丸波状となるプレス加工を施し、保持部１４とした際に、側縁成形部２２に強固に押圧されるようにしてもよく、或いは前記弾性材兼止水材３５と同様の材料（両面フォーム型接着剤）を介在させて保持するようにしてもよい。なお、それ以外の構成、並びに外装材２、キャップ材３については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００５５】
図５（ａ）に示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考を組み合わせた保持部材１Ｂが、前記図３、図４における保持部材１、１Ａと同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、図５（ｂ）に示すように矩形状の金属板材の下方部分を折り畳んで一方側（右手前側）へ折曲して固定具１２１が固定される固定部１２Ｂとし、折り畳んだ残り部分を他方側（図面では左奥側）へ延在させて横片部１３Ｂとし、該横片部１３Ｂの先端を上方へ折曲して被係止部１３１を形成した。なお、それ以外の構成、並びに外装材２、キャップ材３については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００５６】
図６（ａ）に示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材１Ｃが、前記図３、図４、図５における保持部材１、１Ａ、１Ｂと同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、前記図５の保持部材１Ｂと同様に、図６（ｂ）に示すように矩形状の金属板材の下方部分を折り畳んで一方側（右手前側）へ折曲して固定具１２１（抵抗部１２１ａ）が固定される固定部１２Ｃとし、折り畳んだ残り部分を他方側（図面では左奥側）へ延在させて横片部１３Ｃとし、該横片部１３Ｃの先端を上方へ折曲して被係止部１３１を形成した。また、固定部１２Ｃには、折り畳んだ上辺の一部を切り起こして傾斜片状の被係止部１２３，１２３を設けた。この被係止部１２３，１２３は、図６（ａ）より明らかなように他方側の被係止部１３１と左右対称状に形成されたものとなる。そのため、この固定部１２Ｃには、一方側に配する外装材２の係止部２５が係止する箇所（抵抗部１２１ａ、被係止部１２３，１２３）が合計三箇所に設けられている。なお、それ以外の構成、並びに外装材２、キャップ材３については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００５７】
図７（ａ）に示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材１Ｄが、アルミ押出材よりなる例であり、図７（ｂ）に示すように予め所定の形状に成形されたものであって、前記保持部材１，１Ａ〜１Ｃのように起立部１１の上端を折り曲げるなど変形させて保持部１４を形成するものではなく、予め保持部１４Ｄが成形されている。この保持部材１Ｄは、上端が略Ｔ字状に成形された起立部１１Ｄの下端に左右の水平方向に横片部が延在し、一方側（図面右側）にビス等の固定具１２１が固定される固定部１２Ｄが、他方側（図面左側）に表面側へ屈曲する被係止部１３１Ｄが先端に設けられた横片部１３Ｄが形成され、起立部１１Ｄの略Ｔ字状の上端の左右に保持部１４Ｄ，１４Ｄが形成されている。
外装材２Ｄは、図７（ｃ）に示すように面板部２１の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部２２Ｄ，２２Ｄの上端（被保持部２２１）を内側へ折返し状に折曲した（折曲片２６）構成であり、それ以外の構成、並びにキャップ材３については前記実施例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。
この例では、側縁成形部２２の上端に形成した被保持部２２１が、前記保持部材１Ｄの保持部１４Ｄに保持され、折曲片２６の下端２６１が、キャップ材３の係合部３２，３２を係合させる被係合部である。
なお、側縁成形部２２Ｄの上端（被保持部２２１）が保持部１４Ｄに保持される構成とは、側縁成形部２２Ｄの長さ寸法が、保持部１４Ｄから横片部１３Ｄまでの長さ寸法より僅かに小さいことを意味しており、側縁成形部２２Ｄの長さ寸法が大きすぎても小さすぎても安定な保持状態は得られない。また、折曲片２６の下端２６１が、キャップ材３の係合部３２，３２を係合させる被係合部であるという構成は、キャップ材３を係合させる構成（部位）は前記図４〜図６の各実施例のように保持部材１，１Ａ〜１Ｃに設けてもよいし、この実施例のように外装材２Ｄに設けてもよく、特に限定しないということを意味している。
そして、この縦葺き外装構造は、キャップ材３の係合部３２が外装材２の折曲片２６の下端２６１に係合する構成であるため、負圧作用時には折曲片２６を下方から上方へ押し上げる応力が働き、折曲片２６及び側縁成形部２２Ｄの上端に位置する被保持部２２１が保持部材１Ｄの保持部１４Ｄへ押圧され、より安定に保持される。
【符号の説明】
【００５８】
１，１'，１Ａ〜１Ｄ  保持部材
１１，１１Ｄ  起立部
１２，１２Ａ〜１２Ｄ  固定部
１２１  固定具
１２１ａ  抵抗部
１２２  孔
１２３  被係止部
１３，１３Ａ〜１３Ｄ  横片部
１３１，１３１Ｄ  被係止部
１４，１４Ｄ  保持部
１５  被係合部
１６  上縁
１７  折部
２，２'，２Ｄ  （縦葺き）外装材
２１  面板部
２２，２２Ｄ  側面成形部
２２１  上端
２３  凹状溝
２４  隆起部
２５  係止部
２６  折曲片
２６１  下端
３，３'  キャップ材
３１  覆い部
３２  係合部
３３  脚片
３３１  当接部
３４  空間部
３５  弾性材兼止水材
４  下地
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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