(57)【要約】      （修正有）【課題】ユーティリティネットワークに関し、より具体的には、ユーティリティネットワークにおける構成要素の動作を向上させる。【解決手段】コンピューティングデバイスが、複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、それらの制御可能な構成要素に関連する動作条件に少なくとも部分的に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定する。第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す無視標識が、コンピューティングデバイスによって第１の制御可能な構成要素に関連付けられる。動作向上アルゴリズムが、コンピューティングデバイスによって実行されて、制御可能な構成要素の所望される動作が決定される。第１の制御可能な構成要素は、無視標識に基づいて、動作向上アルゴリズムから除外される。【選択図】図１
2012239376.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の制御可能な構成要素（２３５）を含むユーティリティ機器を動作させるのに使用するためのシステム（１００）であって、
前記制御可能な構成要素に関連する動作条件（３１５）を格納するように構成されたメモリデバイス（１１０）と、
前記メモリデバイスに結合され、さらに前記複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、前記格納された動作条件に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定し（３３５）、
前記第１の制御可能な構成要素が、前記作動をさせられるのに不適格であることを表す無視標識を、前記第１の制御可能な構成要素に関連付け（４１５）、さらに
動作向上アルゴリズムを実行して（３４５）、前記制御可能な構成要素の所望される動作を決定し、前記第１の制御可能な構成要素は、前記無視標識に基づいて、前記動作向上アルゴリズムから除外される
ようにプログラミングされたプロセッサ（１１５）と
を備えるシステム（１００）。
【請求項２】
前記プロセッサ（１１５）は、前記第１の制御可能な構成要素（２３５）が、前記作動をさせられるのに不適格であると、少なくとも前記制御可能な構成要素の作動の履歴を含む動作条件に基づいて、判定するようにプログラミングされる請求項１記載のシステム（１００）。
【請求項３】
動作しきい値は、或る期間内の作動の最大限度量を表し、前記プロセッサ（１１５）は、前記第１の制御可能な構成要素が、前記作動をさせられるのに不適格であることを、少なくとも部分的に、
作動の前記履歴に基づいて、前記期間に対応する作動の量を特定すること（４２０）、および
作動の前記特定された量を作動の前記最大限度量と比較し（４２５）、前記第１の制御可能な構成要素は、作動の前記特定された量が、作動の前記最大限度量を超える場合、前記作動をさせられることに不適格であることによって、判定する（３３５）ようにプログラミングされる請求項２記載のシステム（１００）。
【請求項４】
前記プロセッサ（１１５）は、前記第１の制御可能な構成要素が、前記作動をさせられるのに不適格であることを、前記第１の制御可能な構成要素（２３５）に関連する所定の動作しきい値にさらに基づいて、判定する（３３５）ようにプログラミングされる請求項１記載のシステム（１００）。
【請求項５】
前記プロセッサ（１１５）は、前記第１の制御可能な構成要素（２３５）が、前記作動をさせられるのに不適格であることを、少なくとも部分的に、前記作動が実行された場合に前記第１の制御可能な構成要素に障害が生じる確率を算出すること（４３０）によって、判定する（３３５）ようにプログラミングされる請求項１記載のシステム（１００）。
【請求項６】
前記プロセッサ（１１５）は、
前記複数の制御可能な構成要素の第２の制御可能な構成要素が、前記格納された動作条件に基づいて、前記作動をさせられるのに適格であると判定し（３３５）、さらに
前記制御可能な構成要素の第２の制御可能な構成要素の所望される動作を、前記動作向上アルゴリズムに基づいて、決定する（３４５）ようにさらにプログラミングされる請求項１記載のシステム（１００）。
【請求項７】
前記プロセッサ（１１５）に結合され、さらに前記第２の制御可能な構成要素（２３５）に関連する機器コントローラ（２１０）にコマンドを送信する（３５０）ように構成された通信インターフェース（１３５）をさらに備え、前記コマンドは、前記第２の制御可能な構成要素の前記所望される動作を表す請求項６記載のシステム（１００）。
【請求項８】
前記プロセッサ（１１５）に結合され、さらに前記制御可能な構成要素（２３５）に関連する１つまたは複数の機器コントローラ（２０５）から前記動作条件を受信するように構成された通信インターフェース（１３５）をさらに備える請求項１記載のシステム（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書で開示される主題は、一般に、ユーティリティネットワークに関し、より具体的には、ユーティリティネットワークにおける構成要素の動作を向上させるのに使用するためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
少なくとも一部の知られているユーティリティネットワークは、１つまたは複数の源から１つまたは複数の需要ポイントもしくは需要サイトに、電気または天然ガスなどのユーティリティを運ぶのに使用される。そのユーティリティは、スイッチ、キャパシタ、および／または変圧器などの制御可能な構成要素によって運ばれることが可能である。一部の事例において、そのような構成要素の動作は、少なくとも部分的に、動作向上アルゴリズムを実行するコントローラによって決定される。例えば、コントローラは、力率を増加させようとして、それらの構成要素をどのように作動させるかを決定することが可能である。
【０００３】
知られている動作向上アルゴリズムは、計算的に複雑である可能性があり、さらに／または数百もしくは数千の異なる変数を含む可能性がある。すべての変数に対してそのようなアルゴリズムを実行することは、相当なコンピューティングリソースおよび／または相当な時間を要求する可能性がある。したがって、ユーティリティネットワークの動作を向上させるプロセスは、大幅なハードウェア費用および／または大幅な遅延に関連する可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００９／０，００６，７８８号明細書
【発明の概要】
【０００５】
一態様において、複数の制御可能な構成要素を含むユーティリティ機器を動作させるのに使用するためのシステムが、提供される。このシステムは、メモリデバイスと、そのメモリデバイスに結合されたプロセッサとを含む。メモリデバイスは、制御可能な構成要素に関連する動作条件を格納するように構成される。プロセッサは、複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、格納された動作条件に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定し、さらに第１の制御可能な構成要素に無視標識を関連付けるようにプログラミングされる。無視標識は、第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す。また、プロセッサは、動作向上アルゴリズムを実行して、制御可能な構成要素の所望される動作を決定するようにもプログラミングされる。第１の制御可能な構成要素は、無視標識に基づいて、動作向上アルゴリズムから除外される。
【０００６】
別の態様において、複数の制御可能な構成要素を含むユーティリティ機器を動作させるのに使用するための方法が、提供される。この方法は、コンピューティングデバイスによって、複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、第１の制御可能な構成要素に関連する過去の動作条件に少なくとも部分的に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定することを含む。第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す無視標識が、コンピューティングデバイスによって第１の制御可能な構成要素に関連付けられる。動作向上アルゴリズムが、コンピューティングデバイスによって実行されて、制御可能な構成要素の所望される動作が決定される。第１の制御可能な構成要素は、無視標識に基づいて、動作向上アルゴリズムから除外される。
【０００７】
さらに別の態様において、コンピュータ実行可能命令が実体化された１つまたは複数の一時的でないコンピュータ可読記憶媒体が、提供される。少なくとも１つのプロセッサによって実行されると、コンピュータ実行可能命令は、その少なくとも１つのプロセッサに、複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、第１の制御可能な構成要素に関連する動作条件に少なくとも部分的に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定させ、第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す無視標識を第１の制御可能な構成要素に関連付けさせ、動作向上アルゴリズムを実行させて、制御可能な構成要素の所望される動作が決定されるようにする。第１の制御可能な構成要素は、無視標識に基づいて、動作向上アルゴリズムから除外される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】例示的なコンピューティングデバイスを示すブロック図である。
【図２】ネットワークを介して通信するように結合された第１の機器コントローラと、第２の機器コントローラと、動作向上デバイスとを含む例示的なユーティリティシステムを示すブロック図である。
【図３】図２に示すユーティリティシステム内でユーティリティ機器を動作させるのに使用されることが可能である例示的な方法を示す流れ図である。
【図４】図３に示す方法による、或る制御可能な構成要素が、或る作動をさせられるのに適格であるかどうかを判定するための例示的な方法を示す流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書で説明される実施形態は、コンピューティングデバイスによって実行されるユーティリティシステム動作向上アルゴリズムを、動作向上アルゴリズムの適格な出力を表さない決定変数を特定し、考慮から除外することによって、単純化することを可能にする。例えば、或るユーティリティ機器を作動させることを表す決定変数は、その機器の最近の作動が、作動の所定の最大限度量を超えている場合、考慮から除外されることが可能である。同様に、或る機器に関連する電圧レベルの増加を表す決定変数は、その機器に関連する電圧レベルが最大しきい値を既に超えている場合、またはその電圧レベルを増加させることが、対応するしきい値に違反する他の何らかの動作条件（例えば、温度）をもたらす場合、考慮から除外されることが可能である。動作向上アルゴリズムによって考慮される決定変数の量を減らすことは、そのようなアルゴリズムを実行するのに要求されるコンピューティングリソース（例えば、処理容量、メモリ容量、および／または時間）を減らすことを容易にする。
【００１０】
本明細書で使用される「ユーティリティ機器」とは、電気などの、ただし、電気には限定されないユーティリティを運ぶことを円滑にする１つまたは複数の物理的なデバイス、施設、および／または構造を指す。例示的な実施形態において、機器には、機器コントローラによって作動させられることが可能な、スイッチ、バルブ、および／またはキャパシタなどの制御可能な構成要素が含まれる。或る制御可能な構成要素に関して利用可能な作動は、その構成要素の機能に特有である可能性があり、その構成要素を、その構成要素によってサポートされる任意のモードで動作させることをさらに含むことが可能である。例えば、２位置スイッチを作動させることが、そのスイッチを開くこと、および／またはそのスイッチを閉じることを含むことが可能である。バルブを作動させることが、そのバルブを、完全に開いた位置と完全に閉じた位置を含む、それらの位置の間の任意の位置に調整することを含むことが可能である。
【００１１】
例示的な実施形態において、作動は、バイナリ値、スカラー値、および／またはベクトル値として表現される。バイナリ値は、例えば、或る構成要素を活性化すること、または不活性化すること、および或る構成要素を開くこと、または閉じることを含むことが可能である。スカラー値は、例えば、大きさ（例えば、電圧レベル、または３０％開放などの１次元の位置）、および／または方向（例えば、上方または下方）を含むことが可能である。ベクトル値は、複数のバイナリ値および／またはスカラー値を含む。例えば、ベクトル値は、大きさおよび方向（例えば、２００ボルトの増加）を含むことが可能である。したがって、複数の潜在的な作動が、制御可能な構成要素に関連する可能性がある。
【００１２】
実施形態は、本明細書では、電気のためのユーティリティネットワークおよびユーティリティ機器に関連して説明する。しかし、本発明の実施形態は、任意のタイプのユーティリティサービスに関連して使用されることが可能である。
【００１３】
本明細書で説明される方法、システム、および装置の例示的な技術的効果には、（ａ）コンピューティングデバイスによる、複数の制御可能な構成要素の第１の制御可能な構成要素が、第１の制御可能な構成要素に関連する動作条件に少なくとも部分的に基づいて、或る作動をさせられるのに不適格であると判定すること、（ｂ）コンピューティングデバイスによる、第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す無視標識を、第１の制御可能な構成要素に関連付けること、（ｃ）コンピューティングデバイスによる、動作向上アルゴリズムを実行して、制御可能な構成要素の所望される動作を決定し、第１の制御可能な構成要素は、無視標識に基づいて、動作向上アルゴリズムから除外されること、（ｄ）コンピューティングデバイスによる、第１の制御可能な構成要素が、或る作動をさせられるのに適格であると判定すること、および（ｅ）無視標識を第１の制御可能な構成要素から切り離すことの少なくとも１つが含まれる。
【００１４】
図１は、ユーティリティ機器を動作させるのに使用されることが可能なメモリデバイス１１０を含むコンピューティングデバイス１０５を含む例示的なコンピュータシステム１００のブロック図である。この例示的な実施形態において、コンピューティングデバイス１０５は、プログラミングされた命令を実行するためにメモリデバイス１１０に結合されたプロセッサ１１５を含む。一部の実施形態において、コンピュータ実行可能命令は、メモリデバイス１１０の中に格納される。代替として、コンピュータ実行可能命令は、コンピュータネットワークを介して別のデバイスから取り出されてもよい。コンピューティングデバイス１０５は、プロセッサ１１５をプログラミングすることによって、本明細書で説明される１つまたは複数の動作を実行するようにプログラミング可能である。例えば、プロセッサ１１５は、動作を１つまたは複数のコンピュータ実行可能命令として符号化すること、およびそれらのコンピュータ実行可能命令をメモリデバイス１１０の中で提供することによって、プログラミングされることが可能である。プロセッサ１１５は、１つまたは複数の処理装置を含んでもよい（例えば、マルチコア構成において）。
【００１５】
プロセッサ１１５には、汎用ＣＰＵ（中央処理装置）、ＧＰＵ（グラフィックス処理装置）、マイクロコントローラ、ＲＩＳＣ（縮小命令セットコンピュータ）プロセッサ、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、ＰＬＣ（プログラマブル論理回路）、および／または本明細書で説明される機能を実行することができる他の任意の回路もしくはプロセッサが含まれることが可能であるが、以上には限定されない。本明細書で説明される方法は、限定なしに、ストレージデバイスおよび／またはメモリデバイスを含む一時的でないコンピュータ可読媒体として実現される実行可能命令として符号化されることが可能である。そのような命令は、プロセッサによって実行されると、そのプロセッサに、本明細書で説明される方法の少なくとも一部分を実行させる。前述の例は、単に例示的であり、このため、プロセッサという用語の定義および／または意味を限定することは全く意図していない。
【００１６】
この例示的な実施形態において、メモリデバイス１１０は、実行可能命令および／または他のデータなどの情報が、選択的に格納されること、および取り出されることを可能にする１つまたは複数のデバイスである。メモリデバイス１１０には、限定なしに、ＤＲＡＭ（ダイナミックランダムアクセスメモリ）、ＳＲＡＭ（スタティックランダムアクセスメモリ）、ソリッドステートディスク、および／またはハードディスクなどの１つまたは複数のコンピュータ可読媒体が含まれることが可能である。メモリデバイス１１０は、限定なしに、実行可能命令、および／または本明細書で説明される方法と一緒に使用するのに適した他の任意のタイプのデータを格納するように構成されることが可能である。
【００１７】
この例示的な実施形態において、コンピューティングデバイス１０５は、プロセッサ１１５に結合された提示インターフェース１２０を含む。提示インターフェース１２０は、制御可能な構成要素、動作条件、決定変数、および／または１つまたは複数の制御可能な構成要素の所望される動作などの、ただし、以上には限定されない情報を、ユーザ１２５に出力する（例えば、表示する、プリントする、さらに／またはそれ以外で出力する）ように構成される。例えば、提示インターフェース１２０には、ＣＲＴ（陰極線管）、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）、ＯＬＥＤ（有機ＬＥＤ）ディスプレイ、および／または「電子インク」ディスプレイなどのディスプレイデバイスに結合されたディスプレイアダプタ（図１に示さず）が含まれることが可能である。一部の実施形態において、提示インターフェース１２０は、複数のディスプレイデバイスを含む。さらに、または代替として、提示インターフェース１２０は、プリンタを含むことが可能である。
【００１８】
一部の実施形態において、コンピューティングデバイス１０５は、ユーザ１２５から入力を受け取る入力インターフェース１３０を含む。例えば、入力インターフェース１３０は、構成データ（例えば、１つまたは複数のしきい値）、および／または本明細書で説明される方法およびシステムと一緒に使用するのに適した他の任意の情報の選択またはエントリを受け取るように構成されることが可能である
この例示的な実施形態において、入力インターフェース１３０は、プロセッサ１１５に結合され、さらに入力インターフェース１３０には、例えば、キーボード、ポインティングデバイス、マウス、スタイラス、タッチセンシティブパネル（例えば、タッチパッドまたはタッチスクリーン）、ジャイロスコープ、加速度計、位置検出器、および／またはオーディオ入力インターフェースが含まれることが可能である。タッチスクリーンなどの単一の構成要素が、提示インターフェース１２０のディスプレイデバイスと入力インターフェース１３０の両方として機能することも可能である。
【００１９】
コンピューティングデバイス１０５は、プロセッサ１１５に結合された通信インターフェース１３５を含むことが可能である。通信インターフェース１３５は、別のコンピューティングデバイス１０５などの遠隔デバイスと通信するように結合される。例えば、通信インターフェース１３５には、限定なしに、有線ネットワークアダプタ、無線ネットワークアダプタ、および／またはモバイル遠隔通信アダプタが含まれることが可能である。
【００２０】
例示的な実施形態において、コンピューティングデバイス１０５は、ユーティリティ機器を動作させるのに使用するためのデータを、メモリデバイス１１０の中に格納し、さらに／または通信インターフェース１３５を介してそのようなデータ（例えば、別のコンピューティングデバイス１０５からの）にアクセスするように動作可能である。例えば、そのようなデータは、ユーティリティ機器に関連する構成データ（例えば、１つまたは複数のしきい値）および／または動作データ（例えば、活性化、作動、および／または動作条件）を含むことが可能であるが、以上を含むことだけに限定されない。
【００２１】
図２は、ネットワーク２２０を介して通信するように結合された第１の機器コントローラ２０５と、第２の機器コントローラ２１０と、動作向上デバイス２１５とを含む例示的なユーティリティシステム２００のブロック図である。第１の機器コントローラ２０５は、第１のユーティリティ施設２２５内に含められ、第２の機器コントローラ２１０は、第２のユーティリティ施設２３０内に含められる。第１のユーティリティ施設２２５、および第２のユーティリティ施設２３０は、ユーティリティ変電所を含むことが可能であるが、ユーティリティ変電所を含むことだけに限定されない。機器コントローラ２０５および２１０は、１つまたは複数の制御可能な構成要素２３５を含むユーティリティ機器を監視し、さらに／または動作させるように構成される。制御可能な構成要素２３５は、スイッチ、変圧器、キャパシタ、電圧調整器、バルブ、および／またはモータを含むことが可能であるが、以上を含むことだけに限定されない。一部の実施形態において、機器コントローラ２０５および２１０は、ＳＣＡＤＡ（監督制御およびデータ獲得）デバイスを含む。さらに、第１のユーティリティ施設２２５、および第２のユーティリティステーション２３０のそれぞれが、任意の数量の機器コントローラ２０５および２１０を含むことが可能である。
【００２２】
ネットワーク２２０は、限定なしに、インターネット、ＬＡＮ（ローカルエリアネットワーク）、ＷＡＮ（ワイドエリアネットワーク）、ＷＬＡＮ（ワイヤレスＬＡＮ）、メッシュネットワーク、および／またはＶＰＮ（仮想プライベートネットワーク）を含むことが可能である。例示的な実施形態において、第１の機器コントローラ２０５、第２の機器コントローラ２１０、および動作向上デバイス２１５は、コンピューティングデバイス１０５（図１に示す）である。いくつかの動作は、特定のコンピューティングデバイス１０５に関連して後段で説明されるが、任意のコンピューティングデバイス１０５が、説明される動作のいずれも実行することが可能であることが企図される。さらに、この例示的な実施形態において、各コンピューティングデバイス１０５は、通信インターフェース１３５（図１に示す）を介してネットワーク２２０に結合される。代替の実施形態において、動作向上デバイス２１５は、第１の機器コントローラ２０５、および／または第２の機器コントローラ２１０と一体化される。
【００２３】
例示的な実施形態において、機器コントローラ２０５および２１０は、ユーティリティ機器に関連する動作条件を動作向上デバイス２１５に送信するように構成される。例えば、そのような動作条件は、機器作動イベント、温度、圧力、ユーティリティ出力レベル、ユーティリティ入力レベル、ユーティリティ消費レベル、動作不良、および／またはサービス中断を含むことが可能であるが、以上を含むことだけに限定されない。動作向上デバイス２１５は、機器コントローラ２０５および２１０によって送信された動作条件を受信し、格納する。
【００２４】
動作向上デバイス２１５は、ユーザ２４０と対話することが可能である（例えば、図１に示す入力インターフェース１３０および／または提示インターフェース１２０を介して）。例えば、動作向上デバイス２１５は、ユーザ２４０から、しきい値および／または動作向上要求などの構成データを受信するように構成されることが可能である。さらに、または代替として、動作向上デバイス２１５は、ユーザ２４０に動作条件を提示するように構成されることが可能である。
【００２５】
動作向上デバイス２１５は、第１のユーティリティ施設２２５から遠隔に、さらに／または第２のユーティリティ施設２３０から遠隔に配置されることが可能である。さらに、または代替として、動作向上デバイス２１５は、第１のユーティリティ施設２２５、および第２のユーティリティ施設２３０のそれぞれの中に含められることが可能であり、さらに対応する機器コントローラ２０５および２１０と対話するように構成されることが可能である。
【００２６】
図３は、ユーティリティシステム２００（図２に示す）内でユーティリティ機器を動作させるのに使用されることが可能である例示的な方法３００の流れ図である。例示的な実施形態において、方法３００は、背景スレッドと呼ぶことが可能な、第１のスレッド３０５と、第２のスレッド３１０とを含む。第１のスレッド３０５、および第２のスレッド３１０は、単一のプロセス内で、または別々のプロセスにおいて同時に実行されること（「並行」に実行されることとしても知られる）が可能である。代替として、第１のスレッド３０５に示される動作と第２のスレッド３１０に示される動作は、組み合わされて単一のスレッドにされてもよい。説明される動作は、ユーティリティシステム２００によって実行される他の動作を妨げることなしに、単一のスレッドにおいて実行されることが可能である。
【００２７】
図２および図３を参照すると、例示的な実施形態において、方法３００が、動作向上デバイス２１５によって実行される。さらに、または代替として、説明される動作の任意の部分が、第１の機器コントローラ２０５、第２の機器コントローラ２１０、および／または他の任意のコンピューティングデバイス１０５（図１に示す）によって実行されてもよい。
【００２８】
例示的な実施形態において、制御可能な構成要素２３５に関連する動作条件３１５は、機器コントローラ２０５および２１０、および／または動作向上デバイス２１５によって格納される。動作向上デバイス２１５が、ユーザ２４０および／または別のコンピューティングデバイス１０５から動作向上要求を受信する（３２０）。動作向上要求は、１つまたは複数の目的に関連する動作向上アルゴリズムを実行する要求である。例えば、そのような目的は、配電システムにおける有効電力および／または力率を増加させること、および／または配電システムにおける電圧を向上させることを含むことが可能であるが、以上を含むことだけに限定されない。さらに、または代替として、動作向上デバイス２１５は、所望に応じて（例えば、機器コントローラ２０５および２１０から受信された１つまたは複数のイベントに応答して）、さらに／または繰り返し（例えば、周期的に、または絶えず）動作向上アルゴリズムを実行するようにプログラミングされることが可能である。
【００２９】
例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５は、複数の動作向上アルゴリズムを格納する。各アルゴリズムは、そのアルゴリズムの潜在的な出力を表す複数の決定変数に関連し、さらに各決定変数は、１つまたは複数の制御可能な構成要素２３５に関連する。例えば、決定変数は、制御可能な構成要素２３５の作動（例えば、活性化および／または調整）を表すことが可能である。制御可能な構成要素２３５は、複数の決定変数に関連することが可能である。
【００３０】
動作向上要求に応答して、動作向上デバイス２１５は、対応する動作向上アルゴリズムに関連する決定変数を特定する（３２５）。例えば、動作向上デバイス２１５は、その動作向上アルゴリズムによって出力されることが可能な決定変数を特定すること（３２５）が可能である。各決定変数は、或る制御可能な構成要素２３５に関連する。特定された決定変数、および／または関連する制御可能な構成要素２３５は、関係のある決定変数のリスト３３０の中に含められる。
【００３１】
動作向上デバイス２１５は、リスト３３０の中の決定変数に関連する各制御可能な構成要素２３５が、動作条件３１５に基づいて、１つまたは複数の作動をさせられるのに適格であるかどうかを判定する（３３５）。例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が作動させられることが可能であるそれぞれの利用可能な仕方で、制御可能な構成要素２３５が作動させられることの適格性を判定する（３３５）。例えば、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５に関連する電圧レベルを増加することと、低減することの両方の適格性を判定すること（３３５）が可能である。動作向上デバイス２１５は、第１の制御可能な構成要素が、第１の制御可能な構成要素に関連する１つまたは複数の過去および／または現在の動作条件に少なくとも部分的に基づいて、或る作動をさせられるのに適格であると判定すること（３３５）が可能である。
【００３２】
図４は、制御可能な構成要素２３５（図２に示す）が、或る作動をさせられるのに適格であるかどうかを判定する（３３５）（図３に示す）ための例示的な方法４００である。例示的な実施形態において、この判定３３５は、所定の動作しきい値、作動（例えば、活性化）の最大限度量、および／または障害の確率に基づくことが可能である。
【００３３】
図２および図４を参照すると、動作向上デバイス２１５が、制御可能な構成要素２３５、および動作条件３１５（図３に示す）に関連する任意の所定のしきい値（例えば、最小電圧および／または最大温度）を特定する（４０５）。動作向上デバイス２１５が、各しきい値に、対応する動作条件３１５が違反しているかどうかを判定する（４１０）。
【００３４】
しきい値は、最小限として定義されることも、最大限として定義されることも可能である。最大しきい値は、動作条件３１５がその最大しきい値より大きい場合、違反されたと考えられる。最小しきい値は、動作条件３１５がその最小しきい値未満である場合、違反されたと考えられる。例えば、動作向上デバイス２１５が、或るキャパシタバンクの現在の温度を、そのキャパシタバンクに関連する最大温度しきい値と比較することが可能である。現在の温度が最大温度しきい値を超える場合、最大温度しきい値に違反している。
【００３５】
動作条件３１５が、対応するしきい値に違反する場合、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに不適格であることを示す（４１５）。例えば、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５を作動させることが、対応するしきい値にさらに違反する動作条件をもたらす場合、そのような不適格性を示すことが可能である。この例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに不適格であることを、制御可能な構成要素２３５に、さらに／または決定変数リスト３３０の中で制御可能な構成要素２３５に対応するすべての決定変数に無視標識を関連付けることによって、示す（４１５）。無視標識は、第１の制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのに不適格であることを表す（例えば、図３に示される第１のスレッド３０５に対して）。
【００３６】
動作向上デバイス２１５は、前述したとおり、制御可能な構成要素２３５に関連する各しきい値に違反が生じるかどうかを判定する（４１０）。いずれのしきい値にも違反が生じない場合、動作向上デバイス２１５は、後段で説明するとおり、制御可能な構成要素２３５に関連する動作条件３１５を評価することを続けることが可能である。
【００３７】
この例示的な実施形態において、動作条件３１５は、制御可能な構成要素２３５の過去の作動の履歴を含む。さらに、所定の期間（例えば、前の１２時間、前の２４時間、前の４８時間、または現在時刻から本日の始まりまでの間）内に、オプションとして、或る特定のタイプ（例えば、活性化）の、所定の最大限度量の作動が、制御可能な構成要素２３５に関連する。動作向上デバイス２１５は、その所定の期間内の制御可能な構成要素２３５の作動の量を特定し（４２０）、作動のその特定された量を、作動の最大限度量と比較する（４２５）。作動の特定された量が、作動の最大限度量を超える場合、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに不適格であることを示す（４１５）。作動の特定された量が、作動の最大限度量を超えない場合、動作向上デバイス２１５は、後段で説明するとおり、制御可能な構成要素２３５に関連する動作条件３１５を評価することを続けることが可能である。
【００３８】
この例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５が、制御可能な構成要素２３５が、その作動が実行された場合に障害を生じる確率を計算する（４３０）。動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５に障害が生じる確率を、少なくとも部分的に、過去および／または現在の動作条件３１５に基づいて、制御可能な構成要素２３５のその作動が実行された場合に、１つまたは複数の動作条件３１５が、対応するしきい値に違反する確率を算出することによって（例えば、しきい値違反を判定すること（４１０）に関連して前述したとおり）、計算すること（４３０）が可能である。例えば、動作向上デバイス２１５は、動作条件３１５の変化率を算出することが可能であり、さらにその変化率に基づいて、動作条件３１５が、対応するしきい値に違反する時刻を推定することが可能である。
【００３９】
動作向上デバイス２１５は、その計算された確率が、所定の最大確率しきい値（例えば、３０％、４０％、または５０％）を超えるかどうかを判定する（４３５）。超える場合、動作向上デバイスは、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに不適格であることを示す（４１５）。超えない場合、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに適格であることを示す（４４０）。例えば、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに適格であることを、少なくとも部分的に、存在する場合、無視標識を、制御可能な構成要素２３５から切り離すこと、および／または決定変数リスト３３０の中で制御可能な構成要素２３５に対応するすべての決定変数から切り離すことによって、示すこと（４４０）が可能である。
【００４０】
一部の実施形態において、制御可能な構成要素２３５が、作動をさせられるのに不適格であることを示した（４１５）後、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５、および／または制御可能な構成要素２３５に関連する決定変数を無視する決定を格納する（４４５）。例えば、図２〜図４を参照すると、動作向上デバイス２１５が、無視決定を、無視決定のリスト３４０の中に格納すること（４４５）が可能である。
【００４１】
この例示的な実施形態において、無視決定は、制御可能な構成要素２３５が、或る作動をさせられるのに適格であるかどうかを判定している（３３５）間に動作向上デバイス２１５によって決定されたヒューリスティックを表す。このヒューリスティックは、例えば、制御可能な構成要素２３５が、無期限に（例えば、動作不能であることにより）その作動をさせられるのに不適格であること、または制御可能な構成要素２３５が、何らかの将来の時点まで、その作動をさせられるのに不適格であることを示すことが可能である。一例において、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに適格になる時点を、所定の期間内の作動の量がいつ、作動の最大限度量を下回って低下するかを計算すること、および／または動作条件がいつ、所定のしきい値を下回って低下するかを推定することなどによって、計算する。動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５が、作動させられるのに適格になる時点まで制御可能な構成要素を無視する決定を格納する（４４５）。
【００４２】
そのような実施形態において、前述したとおり、制御可能な構成要素２３５に関連する動作条件３１５を評価するのに先立って、動作向上デバイス２１５は、制御可能な構成要素２３５、および／または制御可能な構成要素２３５に関連する決定変数を、無視決定リスト３４０の中に格納された決定に基づいて、無視するかどうかを判定する（４０２）。例えば、無視決定リスト３４０が、制御可能な構成要素が、その作動をさせられるのにまだ適格ではないことを示す決定を含む場合、動作向上デバイスは、制御可能な構成要素２３５が、その作動をさせられるのに不適格であることを、制御可能な構成要素２３５に関連する動作条件３１５を評価することなしに、示すこと（４１５）が可能である。そのような実施形態は、知られている結果をもたらす動作をとばすことによって、方法４００のパフォーマンスを向上させることを円滑にする。さらに、そのような実施形態は、第２のスレッド３１０が、第２のスレッド３１０が再開させられる際に、動作条件３１５の不必要な評価を回避することを可能にするのを円滑にする。
【００４３】
図２および図３を参照すると、この例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５が、図４に関連して前述したとおり、決定変数リスト３３０の中の決定変数に関連する各制御可能な構成要素２３５の適格性を判定する（３３５）。動作向上デバイス２１５は、要求された動作向上アルゴリズムを実行して（３４５）、動作条件３１５および決定変数リスト３３０に基づいて、制御可能な構成要素２３５の所望される動作を決定する。この例示的な実施形態において、動作向上デバイス２１５は、決定変数リスト３３０の中で無視標識に関連付けられたすべての決定変数を動作向上アルゴリズムから除外する。したがって、動作向上アルゴリズムは、制御可能な構成要素２３５の不適格な作動が実行されるべきことを示す、所望される動作をもたらさない。
【００４４】
例えば、第１の決定変数が、いずれの作動をさせられることにも不適格である第１の制御可能な構成要素に関連する場合、決定変数リスト３３０の中で第１の決定変数に無視標識が関連付けられる。逆に、作動させられることに適格である第２の制御可能な構成要素に関連する第２の決定変数には、無視標識が関連付けられない。したがって、動作向上デバイス２１５は、第１の決定変数は除外するが、第２の決定変数は含めて、動作向上アルゴリズムを実行すること（３４５）が可能である。動作向上デバイス２１５は、その結果、第２の制御可能な構成要素の所望される動作（例えば、作動）を決定することが可能である。
【００４５】
同様に、第１の決定変数が、或る制御可能な構成要素に関連する電圧増加を表すことが可能であり、さらに第２の決定変数が、その制御可能な構成要素に関連する電圧低減を表すことが可能である。その制御可能な構成要素が、電圧を増加させることに不適格であるが、電圧を低減することには適格である場合、第１の決定変数には、無視標識が関連付けられ、第２の決定変数には、無視標識が関連付けられない。
【００４６】
動作向上デバイス２１５が、第１の機器コントローラ２０５、または第２の機器コントローラ２１０などの機器コントローラに、第２の制御可能な構成要素に関連するコマンドを送信する（３５０）。このコマンドは、第２の制御可能な構成要素の所望される動作を表す。機器コントローラ２０５および２１０は、動作向上デバイス２１５から受信されたコマンドを実行して、所望される動作を実現する。
【００４７】
さらに、図４を参照して前述したとおり、動作向上アルゴリズムを第１回に実行した（３４５）後、動作向上デバイス２１５は、第１の制御可能な構成要素が、或る作動をさせられるのに適格であると判定すること（３３５）が可能であり、さらに第１の制御可能な構成要素、および／または決定変数リスト３３０の中の第１の決定変数から、対応する無視標識を切り離すことが可能である。したがって、第１回の後の第２回に、動作向上デバイス２１５は、第１の決定変数と第２の決定変数の両方を含めて、動作向上アルゴリズムを実行すること（３４５）が可能である。
【００４８】
一部の実施形態において、動作向上デバイス２１５は、有効電力を増加させること、および／または電圧を向上させることなどの目的にそれぞれが関連することが可能な、複数の動作向上アルゴリズムを含む。前述したとおり、動作向上デバイス２１５は、第１の動作向上アルゴリズムに関連する動作向上要求を受信し（３２０）、第１の動作向上アルゴリズムに関連する決定変数を特定し（３２５）、さらにそれらの決定変数を決定変数リスト３３０の中に格納することが可能である。無視標識が、１つまたは複数の決定変数に関連付けられることが可能である。その後、動作向上デバイス２１５が、第２の動作向上アルゴリズムに関連する動作向上要求を受信し（３２０）、第２の動作向上アルゴリズムに関連する決定変数を特定すること（３２５）が可能である。それらの決定変数の中で、第２の動作向上アルゴリズムに関連しており、無視標識に以前に関連付けられている決定変数は、第２の動作向上アルゴリズムを実行する（３４５）際に、除外されることが可能である。
【００４９】
この例示的な実施形態において、第２のスレッド３１０が、繰り返し実行される。例えば、動作向上デバイス２１５が、第２のスレッド３１０を絶えず実行することが可能である。代替として、決定変数リスト３３０の中の決定変数に関連するすべての制御可能な構成要素２３５の適格性を判定した（３３５）後、動作向上デバイス２１５は、所定の時間（例えば、５秒、３０秒、または６０秒）にわたって遅延して（３５５）から、決定変数リスト３３０の中の決定変数に関連するすべての制御可能な構成要素２３５の適格性を再び判定すること（３３５）が可能である。第２のスレッド３１０を繰り返し実行することは、動作向上デバイス２１５が、最新の決定変数リスト３３０を維持することを可能にし、したがって、動作向上デバイス２１５は、各制御可能な構成要素２３５が、それぞれの利用可能な作動をさせられるのに適格であるかどうかを判定すること（３３５）に関連する遅延を被ることなしに、動作向上要求に応答することが可能である。
【００５０】
本明細書で説明される実施形態は、検索空間を縮小することと呼ぶことができる、アルゴリズムによって考慮される決定変数の量を低減することによって、ユーティリティシステムに関連する１つまたは複数の動作向上アルゴリズムのパフォーマンスを向上させることを円滑にする。具体的には、考慮されるのに適格でない制御可能な構成要素に関連する決定変数は、無視標識に関連付けられることが可能であり、さらに動作向上アルゴリズムが、無視標識に関連付けられた決定変数を除外することが可能である。したがって、そのアルゴリズムは、実現可能でない結果、および／または無効な結果をもたらす決定変数を操作することを回避することが可能である。
【００５１】
本明細書で説明される実施形態は、本明細書で説明されるコンピュータベースの動作環境、および／またはコンピューティングデバイスベースの動作環境を使用して実行されることが可能である。コンピュータまたはコンピューティングデバイスは、１つまたは複数のプロセッサもしくは処理装置と、システムメモリと、何らかの形態の一時的でないコンピュータ可読媒体とを含むことが可能である。例示的な一時的でないコンピュータ可読媒体には、フラッシュメモリドライブ、ハードディスクドライブ、ＤＶＤ（デジタルバーサタイルディスク）、ＣＤ（コンパクトディスク）、フロッピー（登録商標）ディスク、およびテープカセットが含まれる。例として、限定としてではなく、コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と、通信媒体とを備える。コンピュータ可読記憶媒体は、一時的ではなく、さらにコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータなどの情報を格納する。通信媒体は、通常、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータを、搬送波または他のトランスポート機構などの変調されたデータ信号として実現し、さらに情報配信媒体を含む。また、以上の媒体のいずれかの媒体の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲に含められる。
【００５２】
例示的なコンピューティングシステム環境に関連して説明するものの、本発明の実施形態は、他の多数の汎用または専用のコンピューティングシステム環境もしくはコンピューティングシステム構成で機能する。本発明の態様と一緒に使用するのに適する可能性がある、よく知られたコンピューティングシステム、コンピューティング環境、および／またはコンピューティング構成の例には、モバイルコンピューティングデバイス、パーソナルコンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドデバイスもしくはラップトップデバイス、マルチプロセッサシステム、ゲームコンソール、マイクロプロセッサベースのシステム、セットトップボックス、プログラマブル家庭用電子機器、モバイル電話機、ネットワークＰＣ、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、前述のシステムもしくはデバイスのいずれかを含む分散コンピューティング環境などが含まれるが、以上には限定されない。
【００５３】
本発明の実施形態は、１つまたは複数のコンピュータもしくは他のデバイスによって実行される、プログラムモジュールなどのコンピュータ実行可能命令の一般的な文脈で説明されることが可能である。コンピュータ実行可能命令は、１つまたは複数のコンピュータによって実行可能な構成要素もしくはモジュールに編成されることが可能である。一般に、プログラムモジュールには、特定のタスクを実行する、または特定の抽象データ型を実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、構成要素、およびデータ構造が含まれるが、以上には限定されない。本発明の態様は、任意の数、および任意の編成のそのような構成要素もしくはモジュールを使用して実施されることが可能である。例えば、本発明の態様は、特定のコンピュータ実行可能命令、または図に示し、本明細書で説明する特定の構成要素もしくはモジュールに限定されない。本発明の他の実施形態は、図示し、本明細書で説明するより多い、または少ない機能を有する、異なるコンピュータ実行可能命令もしくはコンピュータ実行可能構成要素を含むことが可能である。
【００５４】
本発明の態様は、汎用コンピュータを、本明細書で説明される命令を実行するように構成された場合に、専用のコンピューティングデバイスに変換する。
【００５５】
本明細書で説明される方法およびシステムは、本明細書で説明される特定の実施形態に限定されない。例えば、各システムの構成要素、および／または各方法のステップは、本明細書で説明される他の構成要素および／またはステップとは独立に、別々に使用され、さらに／または実施されてもよい。さらに、各構成要素および／または各ステップは、他の装置、および他の方法と一緒に使用され、さらに／または実施されることも可能である。
【００５６】
この書面の説明は、実施例を使用して、最良の形態を含む、本発明を開示し、さらに当業者が、任意のデバイスもしくはシステムを作成すること、および使用すること、ならびに任意の組み込まれた方法を実行することを含め、本発明を実施することも可能にする。本発明の特許可能な範囲は、特許請求の範囲によって規定され、当業者が思い付く他の実施例を含むことが可能である。そのような他の実施例は、それらの実施例が、特許請求の範囲の文字どおりの言葉と異ならない構造上の要素を有する場合、またはそれらの実施例が、特許請求の範囲の文字どおりの言葉とわずかな違いしかない均等の構造上の要素を含む場合、特許請求の範囲に含まれることが意図される。
【００５７】
本発明を、様々な特定の実施形態に関して説明してきたが、本発明は、特許請求の趣旨および範囲に含まれる変形を伴って実施されてもよいことが当業者には認識されよう。
【符号の説明】
【００５８】
１００  コンピュータシステム
１０５  コンピューティングデバイス
１１０  メモリデバイス
１１５  プロセッサ
１２０  提示インターフェース
１２５、２４０  ユーザ
１３０  入力インターフェース
１３５  通信インターフェース
２００  ユーティリティシステム
２０５  第１の機器コントローラ
２１０  第２の機器コントローラ
２１５  動作向上デバイス
２２０  ネットワーク
２２５  第１のユーティリティ施設
２３０  第２のユーティリティ施設
２３５  制御可能な構成要素
【図１】
2012239376.tif 000003
【図２】
2012239376.tif 000004
【図３】
2012239376.tif 000005
【図４】
2012239376.tif 000006
【外国語明細書】
2012239376000001.pdf