(57)【要約】【課題】  容易に設計できるアンテナ装置、及び、電子装置を提供すること。【解決手段】  アンテナ装置は、前記グランド部に接続される第１スタブ部と、第１給電部とを有する逆Ｆ型の第１アンテナ部と、前記グランド部に接続されるとともに前記第１スタブ部に離間して配設される第２スタブ部と、第２給電部とを有する逆Ｆ型の第２アンテナ部とを含み、前記グランド部は、前記第１スタブ部と前記グランド部との第１接続部と、前記第２スタブ部と前記グランド部との第２接続部との間に直線部を有する。【選択図】図２
2012231417.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
グランド部と、
前記グランド部に接続される第１スタブ部と、第１給電部とを有する逆Ｆ型の第１アンテナ部と、
前記グランド部に接続されるとともに前記第１スタブ部に離間して配設される第２スタブ部と、第２給電部とを有する逆Ｆ型の第２アンテナ部と
を含み、
前記グランド部は、前記第１スタブ部と前記グランド部との第１接続部と、前記第２スタブ部と前記グランド部との第２接続部との間に直線部を有するアンテナ装置。
【請求項２】
前記グランド部は、前記直線部から前記第１スタブ部及び前記第２スタブ部の延在する方向に延在するグランド延在部を含む、請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記グランド部に接続され、前記第１アンテナ部の近傍に配設される第１無給電素子、又は、
前記グランド部に接続され、前記第２アンテナ部の近傍に配設される第２無給電素子
をさらに含む、請求項１又は２記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１給電部と前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で、前記第１アンテナ部に挿入される第１インダクタ、又は、
前記第２給電部と前記第２アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で、前記第２アンテナ部に挿入される第２インダクタ
をさらに含む、請求項１乃至３のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第１給電部と前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で分岐する第１分岐線路部、又は、
前記第２給電部と前記第２アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で分岐する第２分岐線路部
をさらに含む、請求項１乃至４のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記第１接続部と前記第２接続部との間の距離は、使用周波数における波長の１／２０以下の長さである、請求項１乃至５のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部から平面視で折り曲がって延在する第１延在部、又は、
前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部から平面視で折り曲がって延在する第２延在部
をさらに含む、請求項１乃至６のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記グランドは、スロット部を有し、
前記スロット部に給電を行う給電部をさらに含む、請求項１乃至７のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記第１アンテナ部の偏波方向と前記第２アンテナ部の偏波方向は等しく、
前記第１アンテナ部及び前記第２アンテナ部の偏波方向と異なる偏波方向を有する第３アンテナ部をさらに含む、請求項１乃至７のいずれか一項記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第３アンテナ部は、第３給電部を有し、前記第１アンテナ部、前記第２アンテナ部、及び前記グランド部とは離間して配設される、請求項９記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
前記第３アンテナ部は、第３給電部を有するアンテナ素子と、
前記グランド部に接続される無給電素子と
を有する、請求項２記載のアンテナ装置。
【請求項１２】
端辺から延在する延在グランド部を有するグランド部と、
前記延在グランド部に接続される第１スタブ部と、第１給電部とを有する逆Ｆ型の第１アンテナ部と、
前記延在グランド部に接続される第２スタブ部と、第２給電部とを有し、平面視で前記延在グランド部に対して、前記第１アンテナ部とは反対側に配設される逆Ｆ型の第２アンテナ部と
を含むアンテナ装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれか一項記載のアンテナ装置と、
前記アンテナ装置に接続され、無線通信を行う通信装置と
を含む、電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置、及び、電子装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、端部に切り欠き部が形成されたグランド部と、切り欠き部の一方の側に配置され給電部を備える第１の放射素子と、切り欠き部の他方の側に配置され給電部を備える第２の放射素子とを有するアンテナ装置があった（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−０１３６４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来のアンテナ装置は、グランド部のうちの放射素子の近傍の部分に切り欠きを有するため、例えば、アンテナ装置を電子部品等とともに一つの装置に実装する場合に、スペース的な制約を受ける場合があった。これにより、省スペース化の障害になる場合があった。
【０００５】
また、グランド部が上述のような切り欠きを有するため、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが増え、アンテナ装置の設計における負担が大きくなっていた。
【０００６】
このように、従来のアンテナ装置は、設計が容易ではないという課題があった。
【０００７】
そこで、本発明は、容易に設計できるアンテナ装置、及び、電子装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一局面のアンテナ装置は、グランド部と、前記グランド部に接続される第１スタブ部と、第１給電部とを有する逆Ｆ型の第１アンテナ部と、前記グランド部に接続されるとともに前記第１スタブ部に離間して配設される第２スタブ部と、第２給電部とを有する逆Ｆ型の第２アンテナ部とを含み、前記グランド部は、前記第１スタブ部と前記グランド部との第１接続部と、前記第２スタブ部と前記グランド部との第２接続部との間に直線部を有する。
【０００９】
また、前記グランド部は、前記直線部から前記第１スタブ部及び前記第２スタブ部の延在する方向に延在するグランド延在部を含んでもよい。
【００１０】
また、前記グランド部に接続され、前記第１アンテナ部の近傍に配設される第１無給電素子、又は、前記グランド部に接続され、前記第２アンテナ部の近傍に配設される第２無給電素子をさらに含んでもよい。
【００１１】
また、前記第１給電部と前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で、前記第１アンテナ部に挿入される第１インダクタ、又は、前記第２給電部と前記第２アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で、前記第２アンテナ部に挿入される第２インダクタをさらに含んでもよい。
【００１２】
また、前記第１給電部と前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で分岐する第１分岐線路部、又は、前記第２給電部と前記第２アンテナ部の逆Ｆ型の端部との間で分岐する第２分岐線路部をさらに含んでもよい。
【００１３】
また、前記第１接続部と前記第２接続部との間の距離は、使用周波数における波長の１／２０以下の長さであってもよい。
【００１４】
また、前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部から平面視で折り曲がって延在する第１延在部、又は、前記第１アンテナ部の逆Ｆ型の端部から平面視で折り曲がって延在する第２延在部をさらに含んでもよい。
【００１５】
また、前記グランドは、スロット部を有し、前記スロット部に給電を行う給電部をさらに含んでもよい。
【００１６】
また、前記第１アンテナ部の偏波方向と前記第２アンテナ部の偏波方向は等しく、前記第１アンテナ部及び前記第２アンテナ部の偏波方向と異なる偏波方向を有する第３アンテナ部をさらに含んでもよい。
【００１７】
また、前記第３アンテナ部は、第３給電部を有し、前記第１アンテナ部、前記第２アンテナ部、及び前記グランド部とは離間して配設されてもよい。
【００１８】
また、前記第３アンテナ部は、第３給電部を有するアンテナ素子と、前記グランド部に接続される無給電素子とを有してもよい。
【００１９】
本発明の他の局面のアンテナ装置は、端辺から延在する延在グランド部を有するグランド部と、前記延在グランド部に接続される第１スタブ部と、第１給電部とを有する逆Ｆ型の第１アンテナ部と、前記延在グランド部に接続される第２スタブ部と、第２給電部とを有し、平面視で前記延在グランド部に対して、前記第１アンテナ部とは反対側に配設される逆Ｆ型の第２アンテナ部とを含む。
【００２０】
本発明の一局面の電子装置は、前記いずれか一項記載のアンテナ装置と、前記アンテナ装置に接続され、無線通信を行う通信装置とを含む。
【発明の効果】
【００２１】
容易に設計できるアンテナ装置、及び、電子装置を提供できるという特有の効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】実施の形態１のアンテナ装置を含む電子装置を示す斜視図である。
【図２】実施の形態１のアンテナ装置１００を示す平面図である。
【図３】実施の形態１のアンテナ装置１００が実装される基板２を示す斜視分解図である。
【図４】実施の形態１のアンテナ装置１００のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図５】実施の形態１のアンテナ装置１００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【図６】実施の形態１の変形例によるアンテナ装置１００Ａ、１００Ｂを示す図である。
【図７】実施の形態１の変形例によるアンテナ装置１００Ｃ、１００Ｄを示す図である。
【図８】実施の形態２のアンテナ装置２００を示す図である。
【図９】実施の形態２のアンテナ装置２００のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１０】実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【図１１】実施の形態１のアンテナ装置１００と、実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）を示す図である。
【図１２】実施の形態２の変形例によるアンテナ装置２００Ａ、２００Ｂを示す図である。
【図１３】実施の形態２の変形例によるアンテナ装置２００Ｃを示す図である。
【図１４】実施の形態３のアンテナ装置３００を示す図である。
【図１５】実施の形態３の変形例のアンテナ装置３００Ａ、３００Ｂを示す図である。
【図１６】実施の形態３のアンテナ装置３００と、実施の形態３の変形例のアンテナ装置３００ＡとのＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【図１７】実施の形態４のアンテナ装置４００を示す図である。
【図１８】実施の形態４のアンテナ装置４００を基板２に実装した状態を示す図である。
【図１９】実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａを示す図である。
【図２０】実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａにおけるアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、及びスロットアンテナ４４０の間におけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【図２１】実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂ、４００Ｃを示す図である。
【図２２】実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂ、４００ＣにおけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【図２３】実施の形態５のアンテナ装置５００を示す図である。
【図２４】実施の形態５のアンテナ装置５００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明のアンテナ装置、及び、電子装置を適用した実施の形態について説明する。
【００２４】
図１は、実施の形態１のアンテナ装置を含む電子装置を示す斜視図である。図１（Ａ）は電子装置の一例としてのＵＳＢ（Universal Serial Bus）ドングル１Ａを示し、図１（Ｂ）は電子装置の他の一例としてのＭｉｎｉ−ＰＣＩ（Peripheral Component Interconnect）カード１Ｂを示す図である。図１（Ａ）、（Ｂ）には、理解しやすくするために、内部構成を透視的に示す。
【００２５】
ＵＳＢドングル１Ａは、アンテナ装置１００、基板２、ＲＦ（Radio Frequency）通信装置３、ＭＣＵ（Micro Control Unit）チップ４、及びＵＳＢコネクタ５を含む。
【００２６】
アンテナ装置１００は、基板２に形成されている。基板２は、例えば、ＦＲ（Flame Retardant Type）４規格の多層基板である。ＲＦ通信装置３、ＭＣＵチップ４、及びＵＳＢコネクタ５は、基板２に実装されている。
【００２７】
アンテナ装置１００は、基板２の配線を通じてＲＦ通信装置３に接続されており、ＲＦ通信装置３は、基板２の配線を通じてＭＣＵチップ４に接続されている。ＭＣＵチップ４は、基板２の配線を通じて、ＲＦ通信装置３とＵＳＢコネクタ５に接続されている。
【００２８】
このようなＵＳＢドングル１Ａは、例えば、ＰＣ（Personal Computer）等のＵＳＢコネクタにＵＳＢコネクタ５を差し込んだ状態で、ＭＣＵチップ４がＲＦ通信装置３を駆動してアンテナ装置１００を通じて無線通信を行い、ＰＣを無線通信網（典型的には無線ＬＡＮ（Local Area Network））に接続する。
【００２９】
図１（Ｂ）に示すＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂは、アンテナ装置１００、基板２、ＲＦ通信装置３、ＭＣＵチップ４、及びＰＣＩコネクタ６を含む。図１（Ｂ）に示すアンテナ装置１００、基板２、ＲＦ通信装置３、及びＭＣＵチップ４は、図１（Ａ）に示すＵＳＢドングル１Ａのアンテナ装置１００、基板２、ＲＦ通信装置３、及びＭＣＵチップ４と同様である。
【００３０】
Ｍｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂでは、ＭＣＵチップ４は基板２の配線を通じてＲＦ通信装置３に接続されるとともに、基板２の配線を通じてＰＣＩコネクタ６に接続されている。
【００３１】
このようなＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂは、例えば、ＰＣ等のＰＣＩコネクタにＰＣＩコネクタ６を差し込んだ状態で、ＭＣＵチップ４がＲＦ通信装置３を駆動してアンテナ装置１００を通じて無線通信を行い、ＰＣを無線通信網（典型的には無線ＬＡＮ）に接続する。
【００３２】
次に、図２及び図３を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１００について説明する。
【００３３】
図２は、実施の形態１のアンテナ装置１００を示す平面図である。
【００３４】
アンテナ装置１００は、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、及びグランドエレメント２０を含む。アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、及びグランドエレメント２０は、例えば、銅箔をパターニングすることによって形成される。
【００３５】
アンテナ装置１００は、基板に形成されるが、基板に実装した状態については図３を用いて後述する。このため、図２には、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、及びグランドエレメント２０のパターンについて説明する。
【００３６】
なお、図２では、アンテナ装置１００の横方向にＸ軸を取り、縦方向にＹ軸を取り、紙面を貫く方向にＺ軸を取る。Ｘ軸及びＹ軸におけるプラス方向は、それぞれ、矢印が示す方向である。また、Ｚ軸のプレス方向は、図面を奥から手前に貫く方向である。
【００３７】
アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂは、図２に示すように左右対称に形成されている。
【００３８】
アンテナエレメント１０Ａは、第１アンテナ部の一例であり、グランドエレメント２０に接続されるショートスタブ１１Ａ、給電部１２Ａ、給電線路１３Ａ、線路１４Ａ、及び端部１５Ａを有する。
【００３９】
ショートスタブ１１Ａは、一端１１Ａ１がグランドエレメント２０に接続されている。給電部１２Ａは、グランドエレメント２０に近接しており、通信装置から給電が行われる。ショートスタブ１１Ａ、給電線路１３Ａ、及び線路１４Ａは逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａを構成する。
【００４０】
ショートスタブ１１Ａがグランドエレメント２０に接続される一端１１Ａ１から開放端１５Ａまでの長さは、使用周波数における波長λの略１／４に設定される。これは、アンテナエレメント１０Ｂの一端１１Ｂ１から開放端１５Ｂの長さについても同様である。
【００４１】
線路１４Ａは、グランドエレメント２０の端辺２０Ａと平行に延在し、ショートスタブ１１Ａ及び給電線路１３Ａは、端辺２０Ａとは直交する方向に延在する。
【００４２】
端部１５Ａは、線路１４Ａの開放端であり、逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａの開放端である。
【００４３】
アンテナエレメント１０Ｂは、第１アンテナ部の一例であり、グランドエレメント２０に接続されるショートスタブ１１Ｂ、給電部１２Ｂ、給電線路１３Ｂ、線路１４Ｂ、及び端部１５Ｂを有する。
【００４４】
ショートスタブ１１Ｂは、一端１１Ｂ１がグランドエレメント２０に接続されている。給電部１２Ｂは、グランドエレメント２０に近接しており、通信装置から給電が行われる。ショートスタブ１１Ｂ、給電線路１３Ｂ、及び線路１４Ｂは逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ｂを構成する。
【００４５】
線路１４Ｂは、グランドエレメント２０の端辺２０Ａと平行に延在し、ショートスタブ１１Ｂ及び給電線路１３Ｂは、端辺２０Ａとは直交する方向に延在する。
【００４６】
端部１５Ｂは、線路１４Ｂの開放端であり、逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ｂの開放端である。
【００４７】
アンテナエレメント１０Ｂは、アンテナエレメント１０Ａとは左右対称に形成されており、ショートスタブ１１Ａと１１Ｂは、間隔Ａをおいて平行に配設されている。
【００４８】
このようなアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの偏波方向は、Ｙ軸におけるプラス方向及びマイナス方向である。
【００４９】
ここで、間隔Ａは、例えば、使用周波数における波長λのλ／２０以下であることが好ましい。この理由については後述する。
【００５０】
グランドエレメント２０は、グランド部の一例であり、矩形状にパターニングされている。グランドエレメント２０の横方向の幅（Ｘ方向の長さ）Ｂは、例えば３０ｍｍであり、縦方向（Ｙ軸方向）の長さＣは、例えば２４ｍｍである。また、端辺２０Ａから線路１４Ａ及び１４Ｂの上端までの距離は、例えば、２．５ｍｍである。これらは、使用周波数が２．４５ＧＨｚの場合の数値である。
【００５１】
なお、使用周波数が２．４５ＧＨｚの場合、ショートスタブ１１Ａと１１Ｂの間隔Ａは、略５ｍｍになる。また、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂ、給電線路１３Ａ、１３Ａ、及び線路１４Ａ、１４Ｂの線幅は、一例として、０．５ｍｍに設定した。
【００５２】
次に、図３の斜視分解図を用いて、アンテナ装置１００を基板２（図１（Ａ）、（Ｂ）参照）に実装する形態について説明する。
【００５３】
図３は、実施の形態１のアンテナ装置１００が実装される基板２を示す斜視分解図である。図３には符号１００を示さないが、図２に示すアンテナ装置１００の構成要素のすべてを示す。
【００５４】
ここで、基板２は、４層の銅箔層と、３層の絶縁層２Ａ〜２Ｃを有する所謂４層基板であるものとする。図３には、４層の銅箔層のうち、絶縁層２Ａの表面に形成される第１層と、絶縁層２Ａと２Ｂとの間に形成される第２層とを示す。
【００５５】
また、例えば、絶縁層２Ａ、２Ｃはプリプレグ層であり、絶縁層２Ｂはガラスエポキシ材を含むコア層である。
【００５６】
図３では、分かりやすさのために、絶縁層２Ａの表面に第１層（アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ等）がパターニングされ、絶縁層２Ｂの上面に第２層（グランドエレメント２０等）がパターニングされているものとして説明を行う。
【００５７】
４層の銅箔層と、３層の絶縁層２Ａ〜２Ｃは、加熱及び加圧された状態で熱圧着され、アンテナ装置１００が形成された基板２になる。
【００５８】
絶縁層２Ａには、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂが形成されるとともに、ＲＦ通信装置３が実装されている。アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの給電部１２Ａ、１２Ｂは、マイクロストリップライン３Ａ、３Ｂを介して、ＲＦ通信装置３から給電を受けるように構成されている。
【００５９】
絶縁層２Ｂには、グランドエレメント２０が形成されている。なお、絶縁層２Ａには、グランドエレメント２０が位置する部分を破線で示す。絶縁層２Ｂには、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂが位置する部分を破線で示す。
【００６０】
ここで、グランドエレメント２０を矩形状に表すが、グランドエレメント２０は、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａが直線状に構成されていればよい。すなわち、端辺２０Ａ以外の辺については、必ずしも直線状でなくてもよい。また、グランドエレメント２０には、例えば、層間配線であるビアを避けるようにパターニングされていてもよい。
【００６１】
また、図３では、絶縁層２Ｃの両面に配設される銅箔層を省略するが、絶縁層２Ｃの上面及び下面には、例えば、電源層及び信号層がそれぞれ形成される。
【００６２】
アンテナエレメント１０Ａのショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１は、絶縁層２Ａを厚さ方向に貫通するビアにより、グランドエレメントの接続部２１Ａに接続されている。
【００６３】
同様に、アンテナエレメント１０Ｂのショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１は、絶縁層２Ｂを厚さ方向に貫通するビアにより、グランドエレメントの接続部２１Ｂに接続されている。
【００６４】
ＲＦ通信装置３は、図示しない層間配線を通じて、絶縁層２Ｂに形成されるグランドエレメント２０に接続されている。
【００６５】
次に、図４及び図５を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１００のＶＳＷＲ（Voltage Standing Wave Ratio：電圧定在波比）とＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性について説明する。
【００６６】
図４は、実施の形態１のアンテナ装置１００のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【００６７】
図４に示すように、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂともに、使用周波数である２．４５ＧＨｚで極小値（約３．５前後）の値が得られ、反射が少ない良好な結果が得られた。
【００６８】
このことから、２．４５ＧＨｚの帯域における無線通信を行うのに適切なアンテナ装置１００が得られることが分かった。
【００６９】
図５は、実施の形態１のアンテナ装置１００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【００７０】
図５に示すＳパラメータ（Ｓ２１）は、アンテナエレメント１０Ａとアンテナエレメント１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント１０Ａとアンテナエレメント１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【００７１】
また、図５に示す５本の特性は、ショートスタブ１１Ａと１１Ｂの間隔Ａを変えた５種類のアンテナ装置１００によって得られるＳパラメータ（Ｓ２１）を示す。
【００７２】
間隔Ａが１ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍ、９ｍｍの５種類のアンテナ装置１００についてＳパラメータ（Ｓ２１）をシミュレーションで求めた。
【００７３】
この結果、すべての場合において、使用周波数である２．４５ＧＨｚの近傍で約−２０ｄＢ以下の比較的良好な値が得られたが、間隔Ａが７ｍｍと９ｍｍの場合は、２．４５ＧＨｚの前後でＳパラメータ（Ｓ２１）の値が極大になった。
【００７４】
これに対して、間隔Ａが１ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍの場合については、２．４５ＧＨｚの前後で極小値を有する特性が得られ、特に、間隔Ａが３ｍｍの場合には、約−２９ｄＢとかなり良好なＳパラメータ（Ｓ２１）の値が得られた。
【００７５】
また、図５には示さないが、間隔Ａを６ｍｍに設定した場合にも、２．４５ＧＨｚの前後で極小値を有する良好な特性が得られ、間隔Ａを５ｍｍに設定した場合と略同様の結果が得られた。
【００７６】
以上のように、間隔Ａが６ｍｍ程度までの比較的狭い場合にＳパラメータ（Ｓ２１）は良好な値を示し、間隔Ａが７ｍｍ以上の場合の比較的広い場合にＳパラメータ（Ｓ２１）は２．４５ＧＨｚ前後に極小値を有しないことが分かった。
【００７７】
このように、間隔Ａが６ｍｍ程度までの比較的狭い場合にＳパラメータ（Ｓ２１）が良好な値を示したのは、２つのアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの干渉が低減されたためと考えられる。
【００７８】
ここで、周波数が２．４５ＧＨｚの場合の波長λは、約１２０ｍｍである。間隔Ａは６ｍｍ以下であることが好ましいことが分かったため、間隔Ａは、λ／２０以下であることが好ましいと言える。
【００７９】
以上より、実施の形態１によれば、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂ同士が隣り合うように逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂを左右対称に配置し、かつ、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成し、さらに、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂの間隔Ａを使用周波数における波長λのλ／２０以下に設定することにより、２つの逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの干渉を低減したアンテナ装置１００を提供することができる。
【００８０】
このようなアンテナ装置１００は、例えば、無線ＬＡＮ用の通信やダイバーシティアンテナとして用いることができる。また、このようなアンテナ装置１００を複数用いることにより、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）通信を実現することができる。
【００８１】
また、上述のように、実施の形態１のアンテナ装置１００は、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成している。
【００８２】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置１００を一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント２０の端辺２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【００８３】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置１００を設計する際の負担が軽減される。
【００８４】
以上、実施の形態１によれば、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成しているため、容易に設計できるアンテナ装置１００を提供できる。
【００８５】
なお、実施の形態１のアンテナ装置１００は、図６及び図７に示す変形例のように、無給電素子やインダクタを追加することにより、使用周波数を調整することができる。
【００８６】
図６は、実施の形態１の変形例によるアンテナ装置１００Ａ、１００Ｂを示す図である。
【００８７】
図６（Ａ）に示すアンテナ装置１００Ａは、図２に示すアンテナ装置１００に、逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの給電線路１３Ａ、１３Ｂよりも幅方向（Ｘ軸方向）における外側に位置する無給電素子３０Ａ、３０Ｂを追加したものである。無給電素子３０Ａ、３０Ｂは、グランドエレメント２０の端辺２０Ａに接続されており、それぞれ、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂと結合（電磁界結合）されている。
【００８８】
無給電素子３０Ａ、３０Ｂの長さは、５ＧＨｚの波長λの略１／４の長さになるように設定されている。
【００８９】
このため、給電部１２Ａに、２．４５ＧＨｚの電力を供給すると、逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａが励振され、電波が放射される。また、給電部１２Ａに５ＧＨｚの電力を供給すると、アンテナエレメント１０Ａを介して、無給電素子３０Ａが励振され、無給電素子３０Ａから電波が放射される。なお、これは、給電部１２Ｂに２．４５ＧＨｚ又は５ＧＨｚの電力を供給した場合におけるアンテナエレメント１０Ｂと無給電素子３０Ｂの動作についても同様である。
【００９０】
従って、無給電素子３０Ａ、３０Ｂを加えることにより、２つの使用周波数を有するデュアルバンドのアンテナ装置１００Ａを提供することができる。
【００９１】
図６（Ｂ）に示すアンテナ装置１００Ｂは、図２に示すアンテナ装置１００の線路１４Ａ、１４Ｂに、それぞれ、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを挿入したものである。
【００９２】
アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタを挿入すると、実質的に使用周波数を低周波数側にシフトさせることができる。これは、換言すれば、線路長を長くすることができるため、同じ使用周波数を用いる場合には線路１４Ａ、１４Ｂを短くすることができる。従って、アンテナ装置１００Ｂをアンテナ装置１００よりも小型化できる。
【００９３】
このため、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを線路１４Ａ、１４Ｂに挿入することにより、使用周波数の調整、又は、アンテナ装置１００Ｂの小型化を図ることができる。
【００９４】
図７は、実施の形態１の変形例によるアンテナ装置１００Ｃ、１００Ｄを示す図である。
【００９５】
図７（Ａ）に示すアンテナ装置１００Ｃは、図２に示すアンテナ装置１００に、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂ、及び延在グランド部３３を追加したものである。
【００９６】
アンテナ部３２Ａ、３２Ｂは、給電線路１３Ａ、１３Ｂにそれぞれ接続されており、それぞれ、グランドエレメント２０の端辺２０Ａに沿って、アンテナ装置１００ＣのＸ方向における外側に延在するように構成されている。
【００９７】
アンテナ部３２Ａ、３２Ｂの長さは、５ＧＨｚの波長λの略１／４の長さになるように設定されている。
【００９８】
このため、給電部１２Ａに、２．４５ＧＨｚの電力を供給すると、逆Ｆ型のアンテナエレメント１０Ａが励振され、電波が放射される。また、給電部１２Ａに５ＧＨｚの電力を供給すると、アンテナエレメント１０Ａを介して、アンテナ部３２Ａが励振され、アンテナ部３２Ａから電波が放射される。なお、これは、給電部１２Ｂに２．４５ＧＨｚ又は５ＧＨｚの電力を供給した場合におけるアンテナエレメント１０Ｂとアンテナ部３２Ｂの動作についても同様である。
【００９９】
また、延在グランド部３３は、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂの間においてグランドエレメント２０に接続され、グランドエレメント２０の端辺２０Ａから、Ｙ軸プラス方向に延在している。
【０１００】
従って、アンテナ装置１００Ｃは、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂを加えることにより、２つの使用周波数を有するデュアルバンドのアンテナ装置である。また、延在グランド部３３を追加することによって、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂとグランドエレメント２０との結合状態を調整できるので、アンテナ装置１００Ｃの周波数特性を調整することができる。
【０１０１】
なお、図７（Ａ）に示すアンテナ装置１００Ｃのアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを挿入することにより、アンテナ装置１００Ｃの小型化を図ってもよい。
【０１０２】
図７（Ｂ）に示すアンテナ装置１００Ｄは、図２に示すアンテナ装置１００に、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂ、及び延在グランド部３３Ａ、３３Ｂを追加したものである。
【０１０３】
アンテナ部３２Ａ、３２Ｂは、図７（Ａ）に示すアンテナ部３２Ａ、３２Ｂと同様である。
【０１０４】
延在グランド部３３Ａ、３３Ｂは、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂの間においてグランドエレメント２０に接続され、グランドエレメント２０の端辺２０Ａから、Ｙ軸プラス方向に延在している。
【０１０５】
従って、アンテナ装置１００Ｄは、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂを加えることにより、２つの使用周波数を有するデュアルバンドのアンテナ装置である。また、延在グランド部３３Ａ、３３Ｂを追加することによって、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂとグランドエレメント２０との結合状態を調整できるので、アンテナ装置１００Ｄの周波数特性を調整することができる。
【０１０６】
なお、図７（Ｂ）に示すアンテナ装置１００Ｄのアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを挿入することにより、アンテナ装置１００Ｄの小型化を図ってもよい。
【０１０７】
＜実施の形態２＞
図８は、実施の形態２のアンテナ装置２００を示す図である。
【０１０８】
実施の形態２のアンテナ装置２００は、実施の形態１の変形例のアンテナ装置１００Ｃ（図７（Ａ）参照）の延在グランド部３３をＸ方向に拡げることにより、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂと一体化した構成を有する。その他は実施の形態１のアンテナ装置１００と同様であるため、同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１０９】
実施の形態２のアンテナ装置２００は、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂ、及びグランドエレメント２０を含む。
【０１１０】
アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂのショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの間に、延在グランド部２３３を有する。ショートスタブ２１１Ａ、延在グランド部２３３、及びショートスタブ２１１Ｂは一体化されている。これは、ショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの幅を拡げて一体化したと考えることもできる。
【０１１１】
このように延在グランド部２３３を有する場合でも、アンテナ装置２００のショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂとグランドエレメント２０とをそれぞれ接続する一端２１１Ａ１と一端２１１Ｂ１との間には、破線で示すように、直線部が存在する。
【０１１２】
なお、実施の形態１のアンテナ装置１００では、ショートスタブ１１Ａと１１Ｂの内側の間隔Ａ（図２参照）を変更した場合のアンテナ特性について評価したが、実施の形態２では、ショートスタブ２１１Ａ及び２１１Ｂの外側の寸法Ａ'を変更してアンテナ特性の評価を行う。
【０１１３】
図９は、実施の形態２のアンテナ装置２００のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【０１１４】
図９に示すように、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂともに、使用周波数である２．４５ＧＨｚで極小値（約３．２前後）の値が得られ、反射が少ない良好な結果が得られた。
【０１１５】
このことから、２．４５ＧＨｚの帯域における無線通信を行うのに適切なアンテナ装置２００が得られることが分かった。
【０１１６】
図１０は、実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【０１１７】
図１０に示すＳパラメータ（Ｓ２１）は、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０１１８】
図１０に示す５本の特性は、ショートスタブ２１１Ａと２１１Ｂの寸法Ａ'を変えた６種類のアンテナ装置２００によって得られるＳパラメータ（Ｓ２１）を示す。
【０１１９】
寸法Ａ'が１ｍｍ、２ｍｍ、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、８ｍｍの６種類のアンテナ装置２００についてＳパラメータ（Ｓ２１）をシミュレーションで求めた。
【０１２０】
この結果、寸法Ａ'が１ｍｍ、２ｍｍ、４ｍｍの場合には、２．５ＧＨｚ近傍で極小となり、寸法Ａ'が５ｍｍ、６ｍｍの場合には、使用周波数である２．４５ＧＨｚの近傍で約−２５ｄＢ以下の比較的良好な値が得られた。寸法Ａ'が８ｍｍの場合は、２．３ＧＨｚの前後でＳパラメータ（Ｓ２１）の値が極小になった。
【０１２１】
以上のように、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂのショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの間に、延在グランド部２３３を有するアンテナ装置２００では、寸法Ａ'が５〜６ｍｍ程度の場合にＳパラメータ（Ｓ２１）は良好な値を示すことが分かった。
【０１２２】
このように、寸法Ａ'が６ｍｍ程度までの比較的狭い場合にＳパラメータ（Ｓ２１）が良好な値を示したのは、２つのアンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの干渉が低減されたためと考えられる。
【０１２３】
ここで、周波数が２．４５ＧＨｚの場合の波長λは、約１２０ｍｍである。また、寸法Ａ'は６ｍｍ前後であることが好ましいことが分かった。このため、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂのショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの間に、延在グランド部２３３を有するアンテナ装置２００では、寸法Ａ'は、λ／２０前後であることが好ましいと言える。
【０１２４】
以上より、実施の形態２によれば、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂのショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの間に、延在グランド部２３３を有し、かつ、ショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの寸法Ａ'を使用周波数における波長λのλ／２０程度に設定することにより、２つの逆Ｆ型のアンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの干渉を低減したアンテナ装置２００を提供することができる。
【０１２５】
このようなアンテナ装置２００は、例えば、無線ＬＡＮ用の通信やダイバーシティアンテナとして用いることができる。また、このようなアンテナ装置２００を複数用いることにより、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０１２６】
また、上述のように、実施の形態２のアンテナ装置２００は、ショートスタブ２１１Ａの一端２１１Ａ１とショートスタブ２１１Ｂの一端２１１Ｂ１との間において、グランドエレメント２０は直線状に構成されており、さらにこの直線から延在する延在グランド部２３３を有する。
【０１２７】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置２００を一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント２０の端辺２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【０１２８】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置２００を設計する際の負担が軽減される。
【０１２９】
以上、実施の形態２によれば、ショートスタブ２１１Ａの一端２１１Ａ１とショートスタブ２１１Ｂの一端２１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成し、さらにこの直線から延在する延在グランド部２３３を有するため、容易に設計できるアンテナ装置２００を提供できる。
【０１３０】
ここで、図１１を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１００と、実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）を比較する。
【０１３１】
図１１は、実施の形態１のアンテナ装置１００と、実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）を示す図である。図１１には、間隔Ａが５ｍｍの場合の実施の形態１のアンテナ装置１００のＳパラメータ（Ｓ２１）を実線で示し、寸法Ａ'が６ｍｍの場合の実施の形態２のアンテナ装置２００のＳパラメータ（Ｓ２１）を破線で示す。
【０１３２】
ここで、ショートスタブ１１Ａ、１１Ｂ、２１１Ａ、２１１Ｂ、給電線路１３Ａ、１３Ａ、及び線路１４Ａ、１４Ｂの線幅は、０．５ｍｍに設定されているため、実施の形態１のアンテナ装置１００のショートスタブ１１Ａ、１１Ｂの間隔と、実施の形態２のアンテナ装置２００のショートスタブ２１１Ａ、２１１Ｂの間隔とは等しい。
【０１３３】
図１１に示すように、アンテナ装置１００と２００では、周波数特性が異なることが分かる。アンテナ装置１００の方が極小値は高いが、全体的に特性は緩やかである。一方、アンテナ装置２００は、極小値は低いが、全体的に特性は急峻である。
【０１３４】
このように、延在グランド部２３３を用いることによって周波数特性を調整できるため、用途や使用周波数に応じて、延在グランド部２３３の有無を決定すればよい。
【０１３５】
なお、実施の形態２のアンテナ装置２００は、図１２及び図１３に示す変形例のように、無給電素子やインダクタを追加することにより、使用周波数を調整することができる。
【０１３６】
図１２は、実施の形態２の変形例によるアンテナ装置２００Ａ、２００Ｂを示す図である。
【０１３７】
図１２（Ａ）に示すアンテナ装置２００Ａは、図８に示すアンテナ装置２００に、逆Ｆ型のアンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの給電線路１３Ａ、１３Ｂよりも幅方向（Ｘ軸方向）における外側に位置する無給電素子３０Ａ、３０Ｂを追加するとともに、線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを追加したものである。無給電素子３０Ａ、３０Ｂは、グランドエレメント２０の端辺２０Ａに接続されており、それぞれ、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂと結合（電磁界結合）されている。
【０１３８】
無給電素子３０Ａ、３０Ｂの長さは、５ＧＨｚの波長λの略１／４の長さになるように設定されている。
【０１３９】
また、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂには、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂが挿入されている。
【０１４０】
アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタを挿入すると、実質的に使用周波数を低周波数側にシフトさせることができる。これは、換言すれば、線路長を長くすることができるため、同じ使用周波数を用いる場合には線路１４Ａ、１４Ｂを短くすることができる。従って、アンテナ装置２００Ａをアンテナ装置２００よりも小型化できる。
【０１４１】
以上より、給電部１２Ａに、２．４５ＧＨｚの電力を供給すると、逆Ｆ型のアンテナエレメント２１０Ａが励振され、電波が放射される。また、給電部１２Ａに５ＧＨｚの電力を供給すると、アンテナエレメント２１０Ａを介して、無給電素子３０Ａが励振され、無給電素子３０Ａから電波が放射される。なお、これは、給電部１２Ｂに２．４５ＧＨｚ又は５ＧＨｚの電力を供給した場合におけるアンテナエレメント２１０Ｂと無給電素子３０Ｂの動作についても同様である。
【０１４２】
また、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを線路１４Ａ、１４Ｂに挿入することにより、使用周波数の調整、又は、アンテナ装置２００Ａの小型化を図ることができる。
【０１４３】
従って、無給電素子３０Ａ、３０Ｂを加えることにより、２つの使用周波数を有するとともに、小型化を図ったアンテナ装置２００Ａを提供することができる。
【０１４４】
なお、図１２（Ａ）に示すアンテナ装置２００Ａは、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを含まなくてもよい。
【０１４５】
図１２（Ｂ）に示すアンテナ装置２００Ｂは、図８に示すアンテナ装置２００に、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂを追加したものである。
【０１４６】
アンテナ部３２Ａ、３２Ｂは、給電線路１３Ａ、１３Ｂにそれぞれ接続されており、それぞれ、グランドエレメント２０の端辺２０Ａに沿って、アンテナ装置２００ＣのＸ方向における外側に延在するように構成されている。
【０１４７】
アンテナ部３２Ａ、３２Ｂの長さは、５ＧＨｚの波長λの略１／４の長さになるように設定されている。
【０１４８】
このため、給電部１２Ａに、２．４５ＧＨｚの電力を供給すると、逆Ｆ型のアンテナエレメント２１０Ａが励振され、電波が放射される。また、給電部１２Ａに５ＧＨｚの電力を供給すると、アンテナエレメント２１０Ａを介して、アンテナ部３２Ａが励振され、アンテナ部３２Ａから電波が放射される。なお、これは、給電部１２Ｂに２．４５ＧＨｚ又は５ＧＨｚの電力を供給した場合におけるアンテナエレメント２１０Ｂとアンテナ部３２Ｂの動作についても同様である。
【０１４９】
従って、アンテナ装置２００Ｂは、アンテナ部３２Ａ、３２Ｂを加えることにより、２つの使用周波数を有するデュアルバンドのアンテナ装置である。
【０１５０】
図１３は、実施の形態２の変形例によるアンテナ装置２００Ｃを示す図である。
【０１５１】
図１３に示すアンテナ装置２００Ｃは、図１２（Ｂ）に示すアンテナ装置２００Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを追加したものである。
【０１５２】
アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの線路１４Ａ、１４Ｂにインダクタを挿入すると、実質的に使用周波数を低周波数側にシフトさせることができる。これは、換言すれば、線路長を長くすることができるため、同じ使用周波数を用いる場合には線路１４Ａ、１４Ｂを短くすることができる。従って、アンテナ装置２００Ｃをアンテナ装置２００Ｂよりも小型化できる。
【０１５３】
＜実施の形態３＞
図１４は、実施の形態３のアンテナ装置３００を示す図である。
【０１５４】
実施の形態３のアンテナ装置３００は、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）線路１４Ａ、１４ＢをＸ方向に少し引き伸ばし、さらにＹ軸マイナス方向に延在する線路３１７Ａ、３１７Ｂを接続したものである。その他は実施の形態２のアンテナ装置２００と同様であるため、同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１５５】
実施の形態３のアンテナ装置３００は、アンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂ、及びグランドエレメント２０を含む。
【０１５６】
アンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂのショートスタブ３１１Ａ、３１１Ｂの間に、延在グランド部３３３を有する。ショートスタブ３１１Ａ、延在グランド部３３３、及びショートスタブ３１１Ｂは一体化されている。これは、ショートスタブ３１１Ａ、３１１Ｂの幅を拡げて一体化したと考えることもできる。
【０１５７】
なお、このように延在グランド部３３３を有する場合でも、アンテナ装置３００のショートスタブ３１１Ａ、３１１Ｂとグランドエレメント２０とをそれぞれ接続する一端３１１Ａ１と一端３１１Ｂ１との間には、破線で示すように、直線部が存在する。
【０１５８】
線路３１４Ａ、３１４Ｂは、実施の形態２のアンテナ装置２００の線路１４Ａ、１４ＢよりもＹ軸方向で外側に延伸されている。また、線路３１４Ａ、３１４Ｂには、それぞれ、端部３１６Ａ、３１６Ｂにおいて、Ｙ軸マイナス方向に延在する線路３１７Ａ、３１７Ｂが接続されている。線路３１７Ａ、３１７Ｂの端部は、それぞれ開放端３１５Ａ、３１５Ｂとなっている。
【０１５９】
アンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂは、それぞれ、ショートスタブ３１１Ａ、３１１Ｂ、給電線路１３Ａ、１３Ｂ、線路３１４Ａ、３１４Ｂ、及び線路３１７Ａ、３１７Ｂを有する。
【０１６０】
このため、逆Ｆ型のアンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂの長さは、それぞれ、一端３１１Ａ１、３１１Ｂ１から開放端３１５Ａ、３１５Ｂまでで、使用周波数における波長λの略１／４の長さに設定すればよい。
【０１６１】
このようなアンテナ装置３００において、線路３１４Ａ、３１４Ｂでの偏波方向は、Ｙ軸のプラス方向及びマイナス方向であり、線路３１７Ａ、３１７Ｂでの偏波方向は、Ｘ軸のプラス方向及びマイナス方向である。
【０１６２】
このため、アンテナエレメント３１０Ａでの偏波方向は、線路３１４Ａでの偏波方向と、線路３１７Ａでの偏波方向と合成された方向であり、Ｙ＝−Ｘなる直線で表される方向である。また、アンテナエレメント３１０Ｂでの偏波方向は、線路３１４Ｂでの偏波方向と、線路３１７Ｂでの偏波方向と合成された方向であり、Ｙ＝Ｘなる直線で表される方向である。
【０１６３】
実施の形態３のアンテナ装置３００は、アンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂの長さを、それぞれ、一端３１１Ａ１、３１１Ｂ１から開放端３１５Ａ、３１５Ｂまでで、使用周波数における波長λの略１／４の長さに設定すればよいため、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）よりも小型化を図ることができる。
【０１６４】
また、線路３１７Ａ、３１７Ｂは、それぞれ、グランドエレメント２０と結合（電磁界結合）するので、線路３１７Ａ、３１７Ｂの長さやグランドエレメント２０との間の距離を設定することにより、アンテナ装置３００の周波数特性を調整することができる。
【０１６５】
また、上述のように、実施の形態３のアンテナ装置３００は、ショートスタブ３１１Ａの一端３１１Ａ１とショートスタブ３１１Ｂの一端３１１Ｂ１との間において、グランドエレメント２０は直線状に構成されており、さらにこの直線から延在する延在グランド部３３３を有する。
【０１６６】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置３００を一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント２０の端辺２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【０１６７】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置３００を設計する際の負担が軽減される。
【０１６８】
以上、実施の形態３によれば、ショートスタブ３１１Ａの一端３１１Ａ１とショートスタブ３１１Ｂの一端３１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成し、さらにこの直線から延在する延在グランド部３３３を有するため、容易に設計できるアンテナ装置３００を提供できる。
【０１６９】
図１５は、実施の形態３の変形例のアンテナ装置３００Ａ、３００Ｂを示す図である。図１５（Ａ）はアンテナ装置３００Ａを示し、図１５（Ｂ）はアンテナ装置３００Ｂを示す。
【０１７０】
図１５（Ａ）に示すアンテナ装置３００Ａは、図１４に示すアンテナ装置３００から線路３１７Ａを取り除き、線路３１４Ｂの長さをアンテナ装置３００（図１４参照）の線路３１４Ｂよりも少し短くして、かつ、線路３１７Ｂの長さを少し長くしたものである。
【０１７１】
アンテナ装置３００Ａのショートスタブ３１１Ａと線路３１４Ａの合計の長さは、使用周波数における波長λの略１／４の長さに設定されており、アンテナ装置３００Ａのショートスタブ３１１Ｂ、線路３１４Ｂ、及び線路３１７Ｂの合計の長さも、使用周波数における波長λの略１／４の長さに設定されている。
【０１７２】
図１５（Ｂ）に示すアンテナ装置３００Ｂは、図１４に示すアンテナ装置３００の線路３１４Ａ、３１４Ｂに、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを挿入したものである。
【０１７３】
このようなアンテナ装置３００Ｂによれば、図１４に示すアンテナ装置３００よりも小型化を図ることができる。
【０１７４】
図１６は、実施の形態３のアンテナ装置３００と、実施の形態３の変形例のアンテナ装置３００ＡとのＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【０１７５】
実線で示すアンテナ装置３００のＳパラメータ（Ｓ２１）と、破線で示すアンテナ装置３００ＡのＳパラメータ（Ｓ２１）とを比べると、極小値を与える周波数の値がシフトしていることが分かる。
【０１７６】
このため、実施の形態３のように、アンテナエレメント３１０Ａ、３１０Ｂに、線路３１７Ａ又は３１７Ｂを追加することにより、周波数特性を調整できることが分かる。
【０１７７】
このような線路３１７Ａ又は３１７Ｂの長さやグランドエレメント２０に対する位置を調整することにより、使用周波数においてＳパラメータ（Ｓ２１）の値が極小になるようにすればよい。
【０１７８】
＜実施の形態４＞
図１７は、実施の形態４のアンテナ装置４００を示す図である。
【０１７９】
アンテナ装置４００は、実施の形態１のアンテナ装置１００（図２参照）のグランドエレメント２０に、スロットアンテナ４４０を付加した構成を有する。その他の構成は実施の形態１のアンテナ装置１００と同様であるため、同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１８０】
アンテナ装置４００は、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、グランドエレメント２０、及びスロットアンテナ４４０を含む。
【０１８１】
グランドエレメント２０の中央部には、スロットアンテナ４４０が形成されている。スロットアンテナ４４０は、グランドエレメント２０のＸ軸方向の中央において、Ｙ軸方向に形成されたスロットによって構成される。スロットアンテナ４４０は、Ｙ軸方向における長さ（一端４４０Ａから他端４４０Ｂまでの長さ）が使用周波数における波長λの１／２に設定されており、一端４４０Ａからλ／２０の位置に、給電部４４１を有する。
【０１８２】
ここで、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの偏波方向は、Ｙ軸のプラス方向及びマイナス方向であり、スロットアンテナ４４０の偏波方向は、Ｘ軸のプラス方向及びマイナス方向である。
【０１８３】
実施の形態４のアンテナ装置４００は、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂに加えて、スロットアンテナ４４０によっても通信を行うことができるため、例えば、アンテナ装置４００を複数用いることにより、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００同士でＭＩＭＯ通信を行うことができる。
【０１８４】
次に、図１８の斜視分解図を用いて、アンテナ装置４００を基板２（図１（Ａ）、（Ｂ）参照）に実装する形態について説明する。
【０１８５】
図１８は、実施の形態４のアンテナ装置４００を基板２に実装した状態を示す図である。
【０１８６】
絶縁層２Ａには、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂが形成されるとともに、ＲＦ通信装置３が実装されている。アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂの給電部１２Ａ、１２Ｂは、マイクロストリップライン３Ａ、３Ｂを介して、ＲＦ通信装置３から給電を受けるように構成されている。
【０１８７】
絶縁層２Ｂには、グランドエレメント２０が形成されている。グランドエレメント２０には、スロットアンテナ４４０が形成されている。なお、絶縁層２Ａには、グランドエレメント２０が位置する部分を破線で示す。絶縁層２Ｂには、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂが位置する部分を破線で示す。
【０１８８】
スロットアンテナ４４０の給電部４４１は、絶縁層２Ａを貫通するビア（図示せず）と、絶縁層２Ａに形成されるマイクロストリップライン３Ｃを通じて、ＲＦ通信装置３から給電を受けるように構成されている。
【０１８９】
アンテナエレメント１０Ａのショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１は、絶縁層２Ａを厚さ方向に貫通するビアにより、グランドエレメントの接続部２１Ａに接続されている。
【０１９０】
同様に、アンテナエレメント１０Ｂのショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１は、絶縁層２Ｂを厚さ方向に貫通するビアにより、グランドエレメントの接続部２１Ｂに接続されている。
【０１９１】
ＲＦ通信装置３は、図示しない層間配線を通じて、絶縁層２Ｂに形成されるグランドエレメント２０に接続されている。
【０１９２】
図１９は、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａを示す図である。
【０１９３】
アンテナ装置４００Ａは、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）に、スロットアンテナ４４０と、インダクタチップ３１Ａ、３１Ｂを付加したものである。なお、スロットアンテナ４４０は、図１７に示すアンテナ装置４００のスロットアンテナ４４０と同様である。このため、実施の形態２のアンテナ装置２００と同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１９４】
ここで、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂの偏波方向は、Ｙ軸方向であり、スロットアンテナ４４０の偏波方向は、Ｘ軸方向である。
【０１９５】
図２０は、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａにおけるアンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂ、及びスロットアンテナ４４０の間におけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【０１９６】
図２０において、実線で示す特性Ａは、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０１９７】
破線で示す特性Ｂは、アンテナエレメント２１０Ａとスロットアンテナ４４０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとスロットアンテナ４４０とで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は給電部４４１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０１９８】
一点鎖線で示す特性Ｃは、アンテナエレメント２１０Ｂとスロットアンテナ４４０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ｂとスロットアンテナ４４０とで通信を行った場合に、給電部１２Ｂ又は給電部４４１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０１９９】
特性Ａは、約２．２５ＧＨｚで極小値（約−４１ｄＢ）を取り、約２．５ＧＨｚで極大値（約−１０ｄＢ）を取る特性であった。
【０２００】
特性Ｂは、約２．４５ＧＨｚで極小値（約−４４ｄＢ）を取り、約２．２ＧＨｚで極大値（約−１１ｄＢ）を取る特性であった。
【０２０１】
特性Ｃは、約２．４５ＧＨｚで極小値（約−３６ｄＢ）を取り、約２．２ＧＨｚで極大値（約−１２ｄＢ）を取る特性であった。
【０２０２】
これらの結果より、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、スロットアンテナ４４０との相関は小さいことが分かった。
【０２０３】
このように、実施の形態４の変形例によれば、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、スロットアンテナ４４０との相関が小さいアンテナ装置４００Ａを提供することができる。
【０２０４】
例えば、アンテナ装置４００Ａを複数用いれば、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００Ａ同士で、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２０５】
また、上述のように、実施の形態４のアンテナ装置４００（図１７参照）は、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成している。
【０２０６】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置４００を一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント２０の端辺２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【０２０７】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置４００を設計する際の負担が軽減される。
【０２０８】
以上、実施の形態４によれば、ショートスタブ１１Ａの一端１１Ａ１とショートスタブ１１Ｂの一端１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成しているため、容易に設計できるアンテナ装置４００を提供できる。
【０２０９】
また、実施の形態４のアンテナ装置４００は、スロットアンテナ４４０を有し、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂと、スロットアンテナ４４０との相関は低いため、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００同士で、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２１０】
また、上述のように、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａ（図１９参照）は、ショートスタブ２１１Ａの一端２１１Ａ１とショートスタブ２１１Ｂの一端２１１Ｂ１との間において、グランドエレメント２０は直線状に構成されており、さらにこの直線から延在する延在グランド部２３３を有する。
【０２１１】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置４００Ａを一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント２０の端辺２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【０２１２】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置４００Ａを設計する際の負担が軽減される。
【０２１３】
以上、実施の形態４の変形例によれば、ショートスタブ２１１Ａの一端２１１Ａ１とショートスタブ２１１Ｂの一端２１１Ｂ１との間のグランドエレメント２０の端辺２０Ａを直線状に構成し、さらにこの直線から延在する延在グランド部２３３を有するため、容易に設計できるアンテナ装置４００Ａを提供できる。
【０２１４】
また、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ａは、スロットアンテナ４４０を有し、アンテナエレメント１０Ａ、１０Ｂと、スロットアンテナ４４０との相関は低いため、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００Ａ同士で、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２１５】
次に、図２１を用いて、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂ、４００Ｃについて説明する。
【０２１６】
図２１は、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂ、４００Ｃを示す図である。
【０２１７】
図２１（Ａ）は実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂを示し、図２１（Ｂ）は実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｃを示す。
【０２１８】
図２１（Ａ）に示すように、アンテナ装置４００Ｂは、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂ、グランドエレメント２０、延在グランド部２３３、及びダイポールアンテナ４５０を含む。
【０２１９】
図２１（Ａ）に示すアンテナ装置４００Ｂは、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）に、ダイポールアンテナ４５０を追加したものである。ダイポールアンテナ４５０は、長手方向の中央部に給電部４５１を有する。ダイポールアンテナ４５０は、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂに加えて、アンテナ装置４００Ｂの３番目のアンテナである。
【０２２０】
また、図２１（Ｂ）に示すように、アンテナ装置４００Ｃは、アンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂ、グランドエレメント２０、延在グランド部２３３、アンテナエレメント４６０、及び無給電素子４７０を含む。
【０２２１】
図２１（Ｂ）に示すアンテナ装置４００Ｃは、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）に、アンテナエレメント４６０と無給電素子４７０を追加したものである。
【０２２２】
アンテナエレメント４６０は、Ｌ字型であり、延在グランド部２３３の近傍に配設される給電部４６１を有する。給電部４６１はアンテナエレメント４６０の一端であり、他端は開放端４６２である。
【０２２３】
無給電素子４７０は、Ｌ字型であり、一端が延在グランド部２３３に接続され、他端は開放端４７２である。
【０２２４】
アンテナエレメント４６０の給電部４６１に電力を供給すると、アンテナエレメント４６０とともに無給電素子４７０が励振されるため、アンテナエレメント４６０及び無給電素子４７０を３番目のアンテナとして用いることができる。
【０２２５】
図２２は、実施の形態４の変形例のアンテナ装置４００Ｂ、４００ＣにおけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。図２２（Ａ）は、アンテナ装置４００Ｂにおけるアンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂ、及びダイポールアンテナ４５０の間におけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す。図２２（Ｂ）は、アンテナ装置４００Ｃにおけるアンテナエレメント２１０Ａ、２１０Ｂ、及びアンテナエレメント４６０の間におけるＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【０２２６】
図２２（Ａ）において、実線で示す特性Ａは、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２２７】
破線で示す特性Ｂは、アンテナエレメント２１０Ａとダイポールアンテナ４５０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとダイポールアンテナ４５０とで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は給電部４５１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２２８】
一点鎖線で示す特性Ｃは、アンテナエレメント２１０Ｂとダイポールアンテナ４５０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ｂとダイポールアンテナ４５０とで通信を行った場合に、給電部１２Ｂ又は給電部４５１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２２９】
特性Ａは、約２．３５ＧＨｚで極小値（約−２４ｄＢ）を取り、約２．１５ＧＨｚと約２．５５ＧＨｚで極大値（約−１５ｄＢ）を取る特性であった。
【０２３０】
特性Ｂ、Ｃは、略同一であり、約２．４ＧＨｚで極大値（約−１０ｄＢ）を取る特性であった。
【０２３１】
これらの結果より、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、ダイポールアンテナ４５０との相関は小さいことが分かった。
【０２３２】
このように、実施の形態４の変形例によれば、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、ダイポールアンテナ４５０との相関が小さいアンテナ装置４００Ｂを提供することができる。
【０２３３】
例えば、アンテナ装置４００Ｂを複数用いれば、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００Ｂ同士で、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２３４】
図２２（Ｂ）において、実線で示す特性Ａは、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント２１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２３５】
破線で示す特性Ｂは、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント４６０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ａとアンテナエレメント４６０とで通信を行った場合に、給電部１２Ａ又は給電部４６１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２３６】
一点鎖線で示す特性Ｃは、アンテナエレメント２１０Ｂとアンテナエレメント４６０とで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント２１０Ｂとアンテナエレメント４６０とで通信を行った場合に、給電部１２Ｂ又は給電部４６１で得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２３７】
特性Ａは、約２．３５ＧＨｚで極小値（約−４３ｄＢ）を取り、約２．４５ＧＨｚで極大値（約−１３ｄＢ）を取る特性であった。
【０２３８】
特性Ｂは、約２．４ＧＨｚで極大値（約−１５ｄＢ）を取り、周波数の上昇とともに低下する特性であった。
【０２３９】
特性Ｃは、約２．４５ＧＨｚで極大値（約−８ｄＢ）を取り、全体的に−１５ｄＢ前後の値を取る特性であった。
【０２４０】
これらの結果より、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、アンテナエレメント４６０との相関は小さいことが分かった。
【０２４１】
このように、実施の形態４の変形例によれば、アンテナエレメント２１０Ａ及び２１０Ｂと、アンテナエレメント４６０との相関が小さいアンテナ装置４００Ｃを提供することができる。
【０２４２】
例えば、アンテナ装置４００Ｃを複数用いれば、３つのアンテナを有するアンテナ装置４００Ｃ同士で、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２４３】
＜実施の形態５＞
図２３は、実施の形態５のアンテナ装置５００を示す図である。
【０２４４】
実施の形態５のアンテナ装置５００は、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）において、線路１４Ａ、１４Ｂのうち、給電線路１３Ａ、１３Ｂよりも開放端１５Ａ、１５Ｂ側の部分をＹ軸プラス方向に折り曲げ、かつ、延在グランド部２３３をＹ軸プラス方向に引き伸ばした構成を有する。
【０２４５】
アンテナ装置５００は、アンテナエレメント５１０Ａ、５１０Ｂ、グランドエレメント５２０、延在グランド部５３３を含む。
【０２４６】
アンテナエレメント５１０Ａは、ショートスタブ５１１Ａ、給電線路５１３Ａ、線路５１４Ａ１、５１４Ａ２を有する。
【０２４７】
アンテナエレメント５１０Ｂは、ショートスタブ５１１Ｂ、給電線路５１３Ｂ、線路５１４Ｂ１、５１４Ｂ２を有する。
【０２４８】
延在グランド部５３３は、アンテナエレメント５１０Ａ、５１０Ｂの間において、グランド部５２０の端辺５２０ＡからＹ軸プラス方向に延在する。
【０２４９】
アンテナエレメント５１０Ａのショートスタブ５１１Ａは、延在グランド部５３３に含まれている。同様に、アンテナエレメント５１０Ｂのショートスタブ５１１Ｂは、延在グランド部５３３に含まれている。
【０２５０】
ショートスタブ５１１Ａは、一端５１１Ａ１でグランドエレメント５２０に接続され、ショートスタブ５１１Ｂは、一端５１１Ｂ１でグランドエレメント５２０に接続される。一端５１１Ａ１と一端５１１Ｂ１との間は直線状に構成され、さらに延在グランド部５３３がＹ軸プラス方向に延在している。
【０２５１】
線路５１４Ａ１は、延在グランド部５３３から分岐し、Ｘ軸マイナス方向に延在する。線路５１４Ａ１の端部には、給電線路５１３Ａと線路５１４Ａ２が接続されている。
【０２５２】
給電線路５１３Ａは、Ｙ軸マイナス方向に延在し、グランドエレメント５２０の近傍に位置する先端に給電部５１２Ａを有する。
【０２５３】
線路５１４Ａ２は、Ｙ軸プラス方向に延在し、端部が開放端５１５Ａとなる。
【０２５４】
線路５１４Ｂ１は、延在グランド部５３３から分岐し、Ｘ軸プラス方向に延在する。線路５１４Ｂ１の端部には、給電線路５１３Ｂと線路５１４Ｂ２が接続されている。
【０２５５】
給電線路５１３Ｂは、Ｙ軸マイナス方向に延在し、グランドエレメント５２０の近傍に位置する先端に給電部５１２Ｂを有する。
【０２５６】
線路５１４Ｂ２は、Ｙ軸プラス方向に延在し、端部が開放端５１５Ｂとなる。
【０２５７】
延在グランド部５３３の端部５３３Ａ、開放端５１５Ａ、５１５Ｂは、Ｙ軸方向において、同じ位置で揃えられている。
【０２５８】
このように、実施の形態５のアンテナ装置５００は、実施の形態２のアンテナ装置２００（図８参照）において、線路１４Ａ、１４Ｂのうち、給電線路１３Ａ、１３Ｂよりも開放端１５Ａ、１５Ｂ側の部分をＹ軸プラス方向に折り曲げ、かつ、延在グランド部２３３をＹ軸プラス方向に引き伸ばした構成を有する。このため、アンテナエレメント５１０Ａ、５１０Ｂは、ともに逆Ｆ型である。
【０２５９】
ここで、線路５１４Ａ２と延在グランド部５３３との間の寸法をＡ１、延在グランド部５３３の幅をＢ、延在グランド部５３３と線路５１４Ｂ２との間の寸法をＡ２、グランドエレメント５２０の端辺５２０Ａから延在グランド部５３３の端部５３３Ａまでの長さをＣ、グランドエレメント５２０の縦方向の長さをＤ、グランドエレメント５２０の横方向の長さをＥとする。
【０２６０】
例えば、寸法Ａ１、Ａ２は３ｍｍ、幅Ｂは２ｍｍ、長さＣは２１ｍｍ、長さＤは２５ｍｍ、長さＥは１５ｍｍである。これらは、アンテナ装置５００の使用周波数を２．４５ＧＨｚに設定した場合の例示的な値である。
【０２６１】
次に、図２４を用いて、実施の形態５のアンテナ装置５００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性について説明する。
【０２６２】
図２４は、実施の形態５のアンテナ装置５００のＳパラメータ（Ｓ２１）の周波数特性を示す図である。
【０２６３】
図２４に示すＳパラメータ（Ｓ２１）は、アンテナエレメント５１０Ａとアンテナエレメント５１０Ｂとで通信を行った場合に得られる挿入損失（ＳパラメータのＳ２１）を表すものである。すなわち、アンテナエレメント５１０Ａとアンテナエレメント５１０Ｂとで通信を行った場合に、給電部５１２Ａ又は５１２Ｂで得られる挿入損失（ＳパラメータのうちのＳ２１）を表す。
【０２６４】
図２４に示すように、２．４５ＧＨｚ近傍に極小値（約−１２ｄＢ）が得られた。比較用に線路５１４Ａ１、５１４Ｂ１を含まないアンテナ装置についてＳパラメータ（Ｓ２１）を求めたところ、極小値は得られなかった。このような比較用のアンテナ装置に比べて、実施の形態５のアンテナ装置５００は、極小値の部分において、約−７ｄＢ低下しており、大幅に改善されることが分かった。
【０２６５】
以上より、実施の形態５によれば、２つの逆Ｆ型のアンテナエレメント５１０Ａ、５１０Ｂの干渉を低減したアンテナ装置５００を提供することができる。
【０２６６】
このようなアンテナ装置５００は、例えば、無線ＬＡＮ用の通信やダイバーシティアンテナとして用いることができる。また、このようなアンテナ装置５００を複数用いることにより、ＷｉＭＡＸ等のＭＩＭＯ通信を実現することができる。
【０２６７】
また、上述のように、実施の形態５のアンテナ装置５００は、ショートスタブ５１１Ａの一端５１１Ａ１とショートスタブ５１１Ｂの一端５１１Ｂ１との間において、グランドエレメント５２０は直線状に構成されており、さらに延在グランド部５３３がＹ軸プラス方向に延在している。
【０２６８】
このため、例えば、ＲＦ通信装置３やＭＣＵチップ４のような電子部品等とともにアンテナ装置５００を一つの電子装置（例えば、ＵＳＢドングル１ＡやＭｉｎｉ−ＰＣＩカード１Ｂ（図１（Ａ）、（Ｂ）参照））に実装する場合に、グランドエレメント５２０の端辺５２０Ａの部分においてスペース的な制約が生じない。例えば、端辺５２０Ａのエッジに沿って、ＲＦ通信装置３を配設できるので、省スペース化をはかることができる。
【０２６９】
また、グランド部に切り欠き部を有する従来のアンテナ装置に比べると、良好なアンテナ特性を得るために考慮する必要のあるパラメータが（切り欠き部の分だけ）減るため、アンテナ装置５００を設計する際の負担が軽減される。
【０２７０】
以上、実施の形態５によれば、ショートスタブ５１１Ａの一端５１１Ａ１とショートスタブ５１１Ｂの一端５１１Ｂ１との間において、グランドエレメント２０を直線状に構成しているため、容易に設計できるアンテナ装置５００を提供できる。
【０２７１】
以上、本発明の例示的な実施の形態のアンテナ装置、及び、電子装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【０２７２】
２  基板
３  ＲＦ通信装置
４  ＭＣＵチップ
１０Ａ、１０Ｂ  アンテナエレメント
１１Ａ、１１Ｂ  ショートスタブ
１１Ａ１、１１Ｂ１  一端
１２Ａ、１２Ｂ  給電部
１３Ａ、１３Ｂ  給電線路
１４Ａ、１４Ｂ  線路
１５Ａ、１５Ｂ  端部
２０  グランドエレメント
２０Ａ  端辺
３０Ａ、３０Ｂ  無給電素子
３１Ａ、３１Ｂ  インダクタチップ
３２Ａ、３２Ｂ  アンテナ部
３３、３３Ａ、３３Ｂ  延在グランド部
１００、１００Ａ、１００Ｂ、１００Ｃ、１００Ｄ  アンテナ装置
２００、２００Ａ、２００Ｂ、２００Ｃ  アンテナ装置
２１０Ａ、２１０Ｂ  アンテナエレメント
２３３  延在グランド部
３００、３００Ａ、３００Ｂ  アンテナ装置
３１７Ａ、３１７Ｂ  線路
３１０Ａ、３１０Ｂ  アンテナエレメント
３１１Ａ、３１１Ｂ  ショートスタブ
３１１Ａ１、３１１Ｂ１  一端
３１４Ａ、３１４Ｂ  線路
３１５Ａ、３１５Ｂ  開放端
３１７Ａ、３１７Ｂ  線路
３３３  延在グランド部
４００、４００Ａ、４００Ｂ、４００Ｃ  アンテナ装置
４４０  スロットアンテナ
４４０Ａ  一端
４４０Ｂ  他端
４４１  給電部
４５０  ダイポールアンテナ
４５１  給電部
４６０  アンテナエレメント
４６１  給電部
４７０  無給電素子
５００、５１０Ａ、５１０Ｂ  アンテナ装置
５１０Ａ、５１０Ｂ  アンテナエレメント
５１１Ａ、５１１Ｂ  ショートスタブ
５１３Ａ、５１３Ｂ  給電線路
５１４Ａ１、５１４Ａ２、５１４Ｂ１、５１４Ｂ２  線路
５２０  グランド部
５２０Ａ  端辺
５３３  延在グランド部
【図１】
2012231417.tif 000003
【図２】
2012231417.tif 000004
【図３】
2012231417.tif 000005
【図４】
2012231417.tif 000006
【図５】
2012231417.tif 000007
【図６】
2012231417.tif 000008
【図７】
2012231417.tif 000009
【図８】
2012231417.tif 000010
【図９】
2012231417.tif 000011
【図１０】
2012231417.tif 000012
【図１１】
2012231417.tif 000013
【図１２】
2012231417.tif 000014
【図１３】
2012231417.tif 000015
【図１４】
2012231417.tif 000016
【図１５】
2012231417.tif 000017
【図１６】
2012231417.tif 000018
【図１７】
2012231417.tif 000019
【図１８】
2012231417.tif 000020
【図１９】
2012231417.tif 000021
【図２０】
2012231417.tif 000022
【図２１】
2012231417.tif 000023
【図２２】
2012231417.tif 000024
【図２３】
2012231417.tif 000025
【図２４】
2012231417.tif 000026