(57)【要約】【課題】  高品位な画像が得られ、画像の耐擦過性及び記録媒体への密着性が高く、またインクの保存安定性及び吐出安定性に優れたインクジェット用水性インクを提供すること。【解決手段】  予め加熱された記録媒体に画像を形成するために用いられるインクジェット用水性インクであって、水溶性有機溶剤及び樹脂微粒子を含有してなり、前記水性インク中の前記樹脂微粒子の含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下であり、前記水溶性有機溶剤が、非プロトン性極性溶剤Ａ、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含み、下記式の関係を満たすことを特徴とするインクジェット用水性インク。１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
予め加熱された記録媒体に画像を形成するために用いられるインクジェット用水性インクであって、
水溶性有機溶剤及び樹脂微粒子を含有してなり、
前記水性インク中の前記樹脂微粒子の含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下であり、
前記水溶性有機溶剤が、非プロトン性極性溶剤Ａ、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含み、
下記式の関係を満たすことを特徴とするインクジェット用水性インク。
１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０
（上記式において、Ｖ：インク全質量を基準とした前記水溶性有機溶剤の合計含有量（質量％）、Ｐ：インク全質量を基準とした前記樹脂微粒子の含有量（質量％）、Ｄ：前記樹脂微粒子の平均粒径（μｍ）である。）
【請求項２】
インク全質量を基準とした、前記溶剤Ａの含有量（質量％）が前記樹脂微粒子の含有量（質量％）に対して、質量比率で２．０倍以上５．０倍以下である請求項１に記載のインクジェット用水性インク。
【請求項３】
インク全質量を基準とした、前記溶剤Ａの含有量（質量％）が前記溶剤Ｂ１の含有量（質量％）に対して、質量比率で２．０倍以上３．０倍以下である請求項１又は２に記載のインクジェット用水性インク。
【請求項４】
前記水性インク中の前記溶剤Ｃの含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上４．０質量％以下である請求項１乃至３の何れか１項に記載のインクジェット用水性インク。
【請求項５】
前記樹脂微粒子の平均粒径が、０．１８μｍ以上０．２５μｍ以下である請求項１乃至４の何れか１項に記載のインクジェット用水性インク。
【請求項６】
更に顔料を含有する請求項１乃至５の何れか１項に記載のインクジェット用水性インク。
【請求項７】
予め加熱された記録媒体に画像を形成するために用いられるインクジェット用水性インクであって、
水溶性有機溶剤及び樹脂微粒子を含有してなり、
前記水性インク中の前記樹脂微粒子の含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下であり、
前記水溶性有機溶剤が、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の非プロトン性極性溶剤Ｂ２、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含み、
下記式の関係を満たすことを特徴とするインクジェット用水性インク。
１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０
（上記式において、Ｖ：インク全質量を基準とした前記水溶性有機溶剤の合計含有量（質量％）、Ｐ：インク全質量を基準とした前記樹脂微粒子の含有量（質量％）、Ｄ：前記樹脂微粒子の平均粒径（μｍ）である。）
【請求項８】
インクを収容するインク収容部を備えたインクカートリッジであって、前記インク収容部に収容されたインクが請求項１乃至７の何れか１項に記載のインクジェット用水性インクであることを特徴とするインクカートリッジ。
【請求項９】
記録媒体を加熱する加熱工程、及び、前記加熱工程により加熱された記録媒体にインクジェット方式で記録を行う記録工程を有するインクジェット記録方法であって、
前記記録工程に用いるインクが、請求項１乃至６の何れか１項に記載のインクジェット用水性インクであることを特徴とするインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インクジェット用水性インク、かかるインクを用いたインクカートリッジ、及びインクジェット記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、インクジェット記録方式は、紙などの浸透性の記録媒体への印刷だけではなく、ポリ塩化ビニルやポリエチレンテレフタラートなどのプラスチックを用いた非浸透性の記録媒体への印刷といった応用展開がなされている。従来、非浸透性の記録媒体に用いるインクとしては、非水性の溶剤インクが主流であったが、最近では、環境への安全性がより高い水性インクについても検討がなされている。
【０００３】
有機溶剤が主溶媒である非水性の溶剤インクを用いて、非浸透性の記録媒体に記録する場合は、溶剤によって、記録媒体の表面が溶解した部分に色材が入り込み、更に溶剤の蒸発に伴い、記録媒体の表面が再び固化することで、色材が定着する。一方、水が主溶媒である水性インクを用いる場合は、少量の有機溶剤しか含まれないため、記録媒体の表面を溶解させる作用が弱い。そのため、水性インクを用いる場合は、非浸透性の記録媒体と色材を密着させるバインダーとして、樹脂微粒子を使用する方法が提案されている（特許文献１〜３）。これは、樹脂微粒子を含有するインクが記録媒体に付与された後、水などの蒸発に伴い、色材の周囲に樹脂の膜が形成されることで、色材を記録媒体に密着させるものである。特許文献１は、非浸透性の記録媒体を膨潤させる有機溶剤とアクリル樹脂微粒子を含有する水性インクに関する発明であり、定着性が改善されることが開示されている。特許文献２及び３は、熱可塑性樹脂微粒子と揮発性の低い有機溶剤（環状アミド化合物や環状エステル化合物）と揮発性の高い環状エーテル化合物を含有する水性顔料インクに関する発明である。そして、これらの揮発性の異なる２種類の有機溶剤により、非浸透性の記録媒体の表面が過剰に溶解されることを抑制し、更に、樹脂微粒子の作用により記録媒体と顔料の密着性を改善している。
【０００４】
また、樹脂微粒子を含有するインクを記録媒体に付与した後に、加熱工程を設ける方法が提案されている（特許文献４）。これは、加熱により水などの溶媒の蒸発を促進させることで、色材の記録媒体への密着性を高め、更に、加熱により樹脂微粒子を融着させて一体化した膜を形成させることで、耐擦過性を向上することが目的である。特許文献４には、樹脂微粒子、沸点が２８５℃以下の有機溶剤、及びポリマー結合型顔料を含有する水性インクを記録媒体に付与し、画像を形成した後に加熱をすることで、非浸透性の記録媒体へのインクの付着性、耐摩耗性が改善されることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開第２００７／０４４１０９号パンフレット
【特許文献２】特開２００６−２８２８２２号公報
【特許文献３】特開２００６−２８２８２３号公報
【特許文献４】特開２００５−２２０３５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１〜３のような水溶性有機溶剤と樹脂微粒子を含有する従来の水性インクは、水性インク中に含有される水溶性有機溶剤が、非浸透性の記録媒体の表面を溶解することで、記録媒体への色材の密着を補助している。しかし、本発明者らの検討の結果、有機溶剤が記録媒体の表面を溶解させるのには、時間が長くかかることが分かった。そのため、特許文献１〜３のような従来の水性インクを通常のインクジェット記録方法で使用した場合、付与されたインク中の有機溶剤によって記録媒体が溶解され、色材が定着する前に、次のインク液滴が記録媒体に付与されてしまう。そして、隣接するインクの液滴同士が相溶することによって色材が流動してしまい、色材が所望の位置に定着しない。そのため、非浸透性の記録媒体への密着性は改善されてはいるものの、画像の均一性がインクジェット記録方式において要求されるレベルには至っていないことが分かった。また、得られる画像中に有機溶剤が残留しやすく、画像の耐擦過性や記録媒体への密着性が不十分であった。更に、インクの保存安定性及び吐出安定性も要求されるレベルには至っていなかった。
【０００７】
一方、特許文献４のように、記録媒体にインクを付与した後に、加熱工程を設ける従来の方法では、加熱により溶剤の蒸発が促進されるため、画像中に残留する有機溶剤の量が少なくなり、画像の耐擦過性や密着性は改善される。しかしながら、上記と同様の理由により、画像の均一性が要求されるレベルには至っていなかった。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、高品位な画像が得られ、画像の耐擦過性及び記録媒体への密着性が高く、またインクの保存安定性及び吐出安定性に優れたインクジェット用水性インクを提供することにある。また、本発明の別の目的は、上記本発明のインクジェット用水性インクを用いたインクカートリッジ及びインクジェット記録方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的は以下の本発明によって達成される。即ち、本発明にかかるインクジェット用水性インクは、予め加熱された記録媒体に画像を形成するために用いられるインクジェット用水性インクであって、水溶性有機溶剤及び樹脂微粒子を含有してなり、前記水性インク中の前記樹脂微粒子の含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下であり、前記水溶性有機溶剤が、非プロトン性極性溶剤Ａ、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含み、
１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０
（上記式において、Ｖ：インク全質量を基準とした前記水溶性有機溶剤の合計含有量（質量％）、Ｐ：インク全質量を基準とした前記樹脂微粒子の含有量（質量％）、Ｄ：前記樹脂微粒子の平均粒径（μｍ）である。）
の関係を満たすことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の別の実施態様にかかるインクジェット用水性インクは、予め加熱された記録媒体に画像を形成するために用いられるインクジェット用水性インクであって、水溶性有機溶剤及び樹脂微粒子を含有してなり、前記水性インク中の前記樹脂微粒子の含有量（質量％）が、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下であり、前記水溶性有機溶剤が、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の非プロトン性極性溶剤Ｂ２、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含み、
１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０
（上記式において、Ｖ：インク全質量を基準とした前記水溶性有機溶剤の合計含有量（質量％）、Ｐ：インク全質量を基準とした前記樹脂微粒子の含有量（質量％）、Ｄ：前記樹脂微粒子の平均粒径（μｍ）である。）
の関係を満たすことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、高品位な画像が得られ、画像の耐擦過性及び記録媒体への密着性が高く、またインクの保存安定性及び吐出安定性に優れたインクジェット用水性インクを提供することができる。また、本発明の別の実施態様によれば、前記インクジェット用水性インクを用いたインクカートリッジ及びインクジェット記録方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、好適な実施の形態を挙げて本発明を詳細に説明する。
【００１３】
本発明者らは、まず加熱工程について検討を行ったところ、インクジェット用水性インク（以下「インク」とする）を加熱工程により加熱された記録媒体にインクジェット方式で記録を行う方法に至った。この方法によれば、インクが記録媒体に付与された瞬間から水溶性有機溶剤（以下、「溶剤」とする）の蒸発が起きるため、色材の流動が抑えられ、画像の均一性が低下しない。しかしながら、インクを記録媒体に付与する工程の前に記録媒体を加熱する工程を設けると、加熱された記録媒体の熱が伝播することで記録ヘッドの吐出口付近に存在するインクの温度が上昇してしまう。そのため、従来のインクを使用した場合では、インクから溶剤や水が蒸発し、吐出口付近に色材が析出してしまい、インクの吐出安定性が低下してしまっていた。つまり、加熱工程により加熱された記録媒体にインクジェット方式で記録を行う方法を用いる場合においては、画像の均一性とインクの吐出安定性はトレードオフの関係となる。
【００１４】
そこで、本発明者らは、吐出安定性を向上するために、インク中の水の含有量を増やし、溶剤の含有量を減らした。これにより、インクの吐出口の乾燥が抑制され、吐出安定性が改善された。しかしながら、溶剤の含有量が少ない場合、画像の耐擦過性及び密着性が低下してしまった。本発明者らが検討したところ、以下の現象が生じていることが分かった。
【００１５】
インク中の樹脂微粒子は記録媒体に付与された後、粒子が軟化することで、粒子同士が互いに融着し成膜する。このとき、インク中の溶剤は、樹脂微粒子の表面を膨潤させることで、この粒子の軟化を促進する作用がある。したがって、インク中の溶剤の合計含有量が少ない場合、粒子の軟化が促進されず、樹脂の成膜が不十分となるため、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性が低下してしまったものと考えられる。一方、溶剤の合計含有量が多い場合は、インク中の水の含有量が少なくなることで吐出安定性が低下することに加えて、加熱をしても画像中に溶剤が残留してしまうことで画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性が低下してしまう。
【００１６】
以上の検討から、本発明者らは、画像の耐擦過性及び密着性に加え、更にインクの保存安定性及び吐出安定性を向上するには、インク中に含有する溶剤の種類、及び、溶剤の合計含有量を規定する必要があるとの結論に達し、本発明に至ったものである。詳細を以下に説明する。
【００１７】
まず、本発明のインク中には、非プロトン性かつ極性の溶剤、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の溶剤、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールを含有する必要があることが分かった。より具体的には、本発明の第１の実施態様のインク中には、非プロトン性極性溶剤Ａ、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１、及び凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃの３種類の水溶性有機溶剤を含有する必要があることが分かった。また、本発明の第２の実施態様のインク中には、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の非プロトン性極性溶剤Ｂ２、及び、凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである溶剤Ｃを含有する必要があることが分かった。それぞれの溶剤について以下に詳細に説明する。
【００１８】
本発明のインクは「非プロトン性かつ極性の溶剤」を含有する。尚、本発明において、非プロトン性かつ極性の溶剤とは、「解離性のＨを持たず（非プロトン性）、分子の電子分極が進み、大きい双極子モーメントを有する（極性がある）溶剤」を意味する。非プロトン性かつ極性の溶剤は、樹脂微粒子表面との相互作用が強く、粒子の軟化を促進させる作用が高いため、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性を向上することができる。一方、非極性の溶剤は、樹脂微粒子表面との相互作用が弱く、粒子の軟化を効率よく行えないため、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性が向上しない。
【００１９】
また、本発明のインクは「２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の溶剤」を含有する。尚、２０℃の蒸気圧（飽和蒸気圧ともいう）とは、２０℃で真空に保った容器中に溶剤を入れた際に、蒸発が起こり平衡に達したときの気相の圧力を意味する。本発明者らが種々の溶剤を検討したところ、蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上である溶剤を用いれば、画像中に残留しにくく、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性を向上することができることが分かった。一方で、水性インクの主溶媒である水（２０℃の蒸気圧が２．３４ｋＰａ）より蒸気圧の大きい溶剤を用いると、インクが記録媒体に付与された際に、主溶媒である水より先に溶剤が蒸発するという現象が起きてしまう。これにより、樹脂微粒子の軟化を促進させる作用が弱くなり、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性が向上しない。したがって、２０℃における蒸気圧が２．３４ｋＰａ以下の溶剤を用いる必要がある。更には、２０℃における蒸気圧が０．１５ｋＰａ以上１．３３ｋＰａ以下の溶剤を用いることがより好ましい。
【００２０】
また、上記の「非プロトン性かつ極性」であることと「２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下」であることの両方の物性を満たす溶剤である場合は、そのような溶剤を１種類用いることで、両方の物性に由来する効果を得ることができる。即ち、「２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下である非プロトン性の極性溶剤」は、樹脂微粒子表面との相互作用が強いため粒子を軟化させる作用が高い。更に、画像中に残留しにくいため、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性を向上することができることが分かった。
【００２１】
更に、本発明のインクは「凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコール」を含有する。これは、常温において液体として存在することができる、即ち、溶剤として使用可能なポリエチレングリコールであることを意味する。尚、本発明における凝固点はＪＩＳ  Ｋ００６５の方法により測定される値である。ポリエチレングリコールは、保湿性が高い溶剤であるため、インクの吐出口の昇温による色材の析出を抑制することができる。
【００２２】
また、本発明者らが検討を行ったところ、上記のインク中の溶剤の合計含有量に関しては、
式（１）：１．１５≦Ｖ／（Ｐ／Ｄ）≦１．５０
（上記式（１）において、Ｖ：インク全質量を基準とした水溶性有機溶剤の合計含有量（質量％）、Ｐ：インク全質量を基準とした樹脂微粒子の含有量（質量％）、Ｄ：樹脂微粒子の平均粒径（μｍ）である。）を満たす必要があるとの結果を得た。上記式において、Ｐ／Ｄは樹脂微粒子の総表面積を意味する。したがって、上記の式（１）は、１．１５≦（溶剤の合計含有量）／（樹脂微粒子の総表面積）≦１．５０と換算できる。つまり、インク中の溶剤の合計含有量とインク中の樹脂微粒子の総表面積の比が、１．１５以上１．５０以下である必要がある。これは、以下の理由による。
【００２３】
上述の通り、樹脂微粒子の軟化は、樹脂微粒子の表面が溶剤によって膨潤することによって促進される。つまり、樹脂微粒子の表面を十分に覆うことができるように溶剤を含有することによって、効率的に軟化を促進することができる。したがって、画像の耐擦過性及び画像と記録媒体の密着性を向上させるには、樹脂微粒子の総表面積を十分に覆うことができるような量以上の溶剤がインク中に含有されている必要がある。本発明者らが検討を行ったところ、Ｖ／（Ｐ／Ｄ）が１．１５未満では、樹脂微粒子の総表面積に対して、溶剤の合計含有量が少ない。そのため、樹脂微粒子が十分に軟化せず、画像の耐擦過性及び密着性が不十分であった。一方、Ｖ／（Ｐ／Ｄ）が１．５０より大きい場合は、樹脂微粒子の総表面積に対する溶剤の合計含有量は十分であるが、画像中に残留する溶剤が多くなることにより、画像の耐擦過性及び密着性が不十分であった。更に、溶剤の含有量が多く、相対的にインク中の水の含有量が少なくなることで、吐出安定性が不十分となった。
【００２４】
以上のメカニズムのように、本発明のインクの各構成が有効に働くことによって、従来公知の方法では両立ができなかったような本発明の効果を得ることが可能となるものである。
【００２５】
［インク］
以下、本発明のインクを構成する各成分について、それぞれ説明する。
【００２６】
＜水溶性有機溶剤＞
本発明のインクは、以下の水溶性有機溶剤を含有する。
【００２７】
（非プロトン性極性溶剤Ａ）
非プロトン性極性溶剤Ａとしては、２−ピロリドン、Ｎ−メチルピロリドン、ε−カプロラクタム、γ−ブチロラクトン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルリン酸トリアミドなどが挙げられる。これらの中でも、２−ピロリドン、γ−ブチロラクトン、ジメチルホルムアミドが好ましい。
【００２８】
インク中の溶剤Ａの含有量（質量％）は、インク全質量を基準として１．０質量％以上２５．０質量％以下が好ましい。また、インク全質量を基準とした、溶剤Ａの含有量（質量％）が樹脂微粒子（固形分）の含有量（質量％）に対して、２．０倍以上５．０倍以下であることが好ましい。２．０倍未満の場合、樹脂微粒子に対する溶剤Ａの含有量が相対的に少なくなるため、粒子の軟化を促進させる作用が弱くなり、画像の耐擦過性及び密着性の向上効果が十分に得られない場合がある。５．０倍より大きいと、樹脂微粒子に対する溶剤Ａの量が多いため、溶剤Ａが樹脂微粒子を軟化させる作用が強く、画像が軟らかくなることで、画像の密着性及び耐擦過性の向上効果が十分に得られない場合がある。尚、本発明において、溶剤Ａに該当する溶剤を１種のみを用いてもよく、また２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合は、上記の溶剤Ａの含有量（質量％）は、併用する溶剤の含有量の総和である。
【００２９】
（２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１）
２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下のプロトン性極性溶剤Ｂ１としては、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、エチレングリコールメチルエーテル、エチレングリコールエチルエーテル、２−メチル−１，３−プロパンジオール、ジメチルホルムアミドが挙げられる。これらの中でも、２−メチル−１，３−プロパンジオール、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテルが好ましい。以下の表１に、インクに用いられる代表的な溶剤の２０℃の蒸気圧を示した。尚、参考のために水の２０℃の蒸気圧も表中に示した。
【００３０】
【表１】
2012072355.tif 000002
【００３１】
インク中の溶剤Ｂ１の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として１．０質量％以上１０．０質量％以下が好ましい。尚、本発明において、溶剤Ｂ１に該当する溶剤を１種のみを用いてもよく、また２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合は、上記の溶剤Ｂ１の含有量（質量％）は、併用する溶剤の含有量の総和である。
【００３２】
また、インク全質量を基準とした、溶剤Ａの含有量（質量％）が溶剤Ｂ１の含有量（質量％）に対して質量比率で２．０倍以上３．０倍以下であることが好ましい。２．０倍未満であると、溶剤Ａの含有量が相対的に少なくなるため、粒子の軟化を促進させる作用が弱くなり、画像の耐擦過性及び密着性の向上効果が十分に得られない場合がある。３．０倍より大きいと、溶剤Ｂ１の含有量が相対的に少なくなるため、画像中に残留する溶剤の量が多くなり、画像の耐擦過性及び密着性の向上効果が十分に得られない場合がある。
【００３３】
（２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の非プロトン性極性溶剤Ｂ２）
２０℃の蒸気圧が０．１０ｋＰａ以上２．３４ｋＰａ以下の非プロトン性極性溶剤Ｂ２としては、２−ピロリドン、γ−ブチロラクトン、ジメチルホルムアミドなどが挙げられる。これらの中でも、２−ピロリドンを用いることが好ましい。インク中の溶剤Ｂ２の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、２．０質量％以上３５．０質量％以下が好ましい。
【００３４】
（溶剤Ｃ）
溶剤Ｃは凝固点が３０℃以下のポリエチレングリコールである。このようなポリエチレングリコールとしては、数平均分子量が２００以上６００以下のもの（ポリエチレングリコール２００〜６００）が挙げられる。
【００３５】
インク中の溶剤Ｃの含有量（質量％）は、インク全質量を基準として２．０質量％以上４．０質量％以下が好ましい。２．０質量％未満では、記録ヘッドの吐出口からの水分などの蒸発の抑制作用が弱くなるため、吐出安定性の向上効果が十分に得られない場合がある。４．０質量％より大きいと、画像中の溶剤Ｃの残存量が多くなり、画像の耐擦過性及び密着性の向上効果が十分に得られない場合がある。尚、本発明において、溶剤Ｃに該当する溶剤を１種のみを用いてもよく、また２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合は、上記の溶剤Ｃの含有量（質量％）は、併用する溶剤の含有量の総和である。
【００３６】
（その他の水溶性有機溶剤）
本発明のインクは、本発明の効果が得られる範囲で、上記の溶剤Ａ、Ｂ１、Ｂ２、Ｃ以外の溶剤を含有してもよい。具体的には、炭素数１乃至４のアルキルアルコール類、アミド類、ポリアルキレングリコール類、グリコール類、アルキレン基の炭素原子数が２乃至６のアルキレングリコール類、多価アルコール類、多価アルコールのアルキルエーテル類、含窒素化合物類などのうち、上記の溶剤Ａ、Ｂ、Ｃの物性を何れも満たさないものが挙げられる。このとき、インク中におけるその他の溶剤の含有量は、溶剤Ａの含有量よりも少ないことが好ましい。より具体的には、インク中のその他の溶剤の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、０質量％以上１５．０質量％以下、更には０質量％以上５．０質量％以下であることが好ましい。
【００３７】
＜水＞
本発明のインクは、水を含有する。水としては、種々のイオンを含有する一般の水ではなく、イオン交換水（脱イオン水）を使用するのが好ましい。インク中の水の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、５０．０質量％以上９０．０質量％以下、更には５０．０質量％以上８０．０質量％以下であることが好ましい。
【００３８】
＜樹脂微粒子＞
本発明のインクは、樹脂微粒子を含有する。インク中の樹脂微粒子の含有量（固形分の質量％）は、インク全質量を基準として、２．０質量％以上５．０質量％以下である必要がある。２．０質量％未満であると、画像の耐擦過性及び画像の密着性が不十分である。また、５．０質量％より大きいと、インクの粘度が上昇し、インクの保存安定性が不十分である。また、加熱によって乾燥しやすく、吐出口に樹脂が固着するため、インクの吐出安定性が不十分である。
【００３９】
樹脂微粒子としては、具体的には、（メタ）アクリル酸アルキルエステルや（メタ）アクリル酸アルキルアミドなどのモノマーを乳化重合するなどして作製したアクリル樹脂微粒子；（メタ）アクリル酸アルキルエステルや（メタ）アクリル酸アルキルアミドなどとスチレンのモノマーを乳化重合するなどして作製したスチレン−アクリル樹脂微粒子；ポリエチレン樹脂微粒子、ポリプロピレン樹脂微粒子、ポリウレタン樹脂微粒子、スチレン−ブタジエン樹脂微粒子、フルオロオレフィン系樹脂微粒子などが挙げられる。また、樹脂微粒子を構成するコア部とシェル部でポリマーの組成が異なるコアシェル型樹脂微粒子や、粒径制御するために予め作製したアクリル樹脂微粒子をシード粒子とし、その周辺で乳化重合することにより得られる樹脂微粒子などでもよい。更には、アクリル樹脂微粒子とウレタン樹脂微粒子など異なる樹脂微粒子を化学的に結合させたハイブリッド型樹脂微粒子などでもよい。
【００４０】
本発明のインクに使用する樹脂微粒子の分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により得られるポリスチレン換算の数平均分子量（Ｍｎ）が、１００，０００以上３，０００，０００以下、更には３００，０００以上２，０００，０００以下であることが好ましい。
【００４１】
本発明のインクに使用する樹脂微粒子の平均粒径は、０．１８μｍ以上０．２５μｍ以下であることがより好ましい。尚、本発明における樹脂微粒子の平均粒径は、体積平均粒径の５０％累計値により求められる平均粒径Ｄ５０である。後述する実施例では、マイクロトラックＵＰＡ−ＥＸ１５０（日機装製）を用いて測定し、算出した。平均粒径が０．１８μｍ未満であると、樹脂微粒子の単位体積当たりの表面積が大きくなるため、加熱によって乾燥しやすく、吐出口に樹脂が固着することがあり、吐出安定性の向上効果が十分に得られない場合がある。また、平均粒径が０．２５μｍより大きいと、樹脂微粒子のインク中での沈降速度が速くなるため、インクの吐出安定性や保存安定性の向上効果が十分に得られない場合がある。
【００４２】
本発明のインクに使用する樹脂微粒子のガラス転移温度（Ｔｇ）は、４０℃以上９０℃以下であることが好ましい。更には、５０℃以上８０℃以下であることがより好ましい。尚、Ｔｇは、示差走査熱量計（ＤＳＣ）を用いて測定した値である。Ｔｇが４０℃未満であると、樹脂が軟らかく、得られた画像の耐擦過性の向上効果が十分得られない場合がある。また、Ｔｇが９０℃より高いと樹脂微粒子の最低造膜温度も高くなるため、画像の定着性が十分でない場合がある。これらの観点から、（メタ）アクリル酸アルキルエステルを用いたアクリル樹脂微粒子を用いることが好ましい。
【００４３】
＜色材＞
本発明のインクは、更に色材を含有してもよい。用いられる色材としては、顔料及び染料が挙げられる。顔料及び染料は従来公知のものを何れも使用することができる。インク中の色材の含有量（質量％）としては、インク全質量を基準として、０．３質量％以上２０．０質量％以下が好ましく、更には０．５質量％以上１２．０質量％以下とするのがより好ましい。特に、耐候性の観点から、色材として顔料を用いることが好ましい。尚、色材として顔料を用いる場合、顔料の分散方法としては、分散剤として樹脂を用いる樹脂分散タイプの顔料（樹脂分散剤を使用した樹脂分散顔料、顔料粒子の表面を樹脂で被覆したマイクロカプセル顔料、顔料粒子の表面にポリマーを含む有機基が化学的に結合したポリマー結合型自己分散顔料）や顔料粒子の表面に親水性基を導入した自己分散タイプの顔料（自己分散顔料）が挙げられる。無論、分散方法の異なる顔料を併用することも可能である。具体的な顔料としては、カーボンブラックや有機顔料を用いることが好ましい。顔料は１種又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４４】
本発明のインクが更に色材を含有するときは、色材のインク全質量を基準とした含有量（質量％）が、樹脂微粒子のインク全質量を基準とした含有量（質量％）に対して、質量比率で０．１倍以上１．０倍以下であることが好ましい。０．１倍未満であると、インク中の樹脂微粒子の含有量が多くなりインクの粘度が上昇するため、インクの吐出安定性及び保存安定性の向上効果が十分に得られない場合がある。また、１．０倍よりも大きいと、色材に対する樹脂微粒子の相対量が少なく、耐擦過性の向上効果が十分に得られない場合がある。
【００４５】
＜その他の成分＞
本発明のインクは、上記の成分以外にも必要に応じて、界面活性剤、ｐＨ調整剤、防錆剤、防腐剤、防黴剤、酸化防止剤、還元防止剤、蒸発促進剤、キレート化剤、及び上記樹脂微粒子以外のポリマーなどの種々の添加剤を含有してもよい。このような添加剤のインク中における含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、０．０５質量％以上１０．０質量％以下、更には０．２質量％以上５．０質量％以下であることが好ましい。
【００４６】
本発明のインクは、更にフッ素系やシリコーン系の界面活性剤を含有することが好ましい。フッ素系やシリコーン系の界面活性剤は、少量の含有量でもインクの表面張力を低下させることができるため、インクの記録媒体への濡れ性を高めることができる。これにより、非浸透性の記録媒体に記録を行う際も、インクが媒体上で弾かれる現象が抑制され、画像品質をより向上することができる。フッ素系やシリコーン系の界面活性剤としては、例えば、Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＯ、Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＯ１００、Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＮ、Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＮ１００（以上、Ｄｕｐｏｎｔ製）、メガファックＦ−４１０、メガファックＦ−４９３、メガファックＦ−４４３、メガファックＦ−４４４、メガファックＦ−４４５（以上、ＤＩＣ製）、Ｎｏｖｅｃ  ＦＣ−４４３０、Ｎｏｖｅｃ  ＦＣ−４４３２（以上、３Ｍ製）、フタージェント１００、フタージェント１５０、フタージェント１５０ＣＨ、フタージェント２５０、フタージェント４００ＳＷ、フタージェント５０１（以上、ネオス製）、ＫＳ５０８、ＫＰ３６０Ａ、ＫＰ３６０Ａ（以上、信越シリコーン製）、ＦＺ−２１９１、ＦＺ−２１２３、８２１１ＡＤＤＩＴＩＶＥ（以上、東レダウコーニング製）などが挙げられる。
【００４７】
また、本発明のインクは、更にノニオン性界面活性剤を含有することが好ましい。ノニオン性の界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、アセチレングリコールのエチレンオキサイド付加物などが挙げられる。より具体的には、ＮＩＫＫＯＬ  ＢＣ−２０（日光ケミカルズ製）、サーフィノール４６５（日信化学工業製）などが挙げられる。
【００４８】
本発明のインクのｐＨは、７以上１０以下とすることが好ましく、このためにはｐＨ調整剤を用いて調整することができる。尚、インクのｐＨは、２５℃における値であり、一般的なｐＨメータを用いて測定することができる。また、２５℃におけるインクの粘度は６ｃｐｓ以下であることが好ましく、例えば水性媒体の構成や含有量によって調整することができる。２５℃におけるインクの粘度が６ｃｐｓより大きいと、インクの吐出安定性の向上効果が十分に得られない場合がある。
【００４９】
［インクカートリッジ］
本発明のインクカートリッジは、インクを収容するインク収容部を備えてなり、前記インク収容部に、上記で説明した本発明のインクが収容されてなるものである。インクカートリッジの構造としては、インク収容部が、液体のインクを収容するインク収容室、及び負圧によりその内部にインクを保持する負圧発生部材を収容する負圧発生部材収容室で構成されるものが挙げられる。又は、液体のインクを収容するインク収容室を持たず、収容量の全量を負圧発生部材により保持する構成のインク収容部であるインクカートリッジであってもよい。更には、インク収容部と記録ヘッドとを有するように構成された形態のインクカートリッジとしてもよい。
【００５０】
［インクジェット記録方法］
本発明のインクジェット記録方法は、記録媒体を加熱する加熱工程、及び、前記加熱工程により加熱された記録媒体にインクジェット方式で記録を行う記録工程を有するインクジェット記録方法であり、前記記録工程に本発明のインクを使用するものである。本発明においては特に、インクに熱エネルギーを作用させて記録ヘッドの吐出口からインクを吐出させる方式のインクジェット記録方法が好ましい。その場合は、吐出口の直径が１４μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましい。吐出口の直径が１４μｍ未満では、吐出口からの水分蒸発によって樹脂が固着した際に、印字ヨレやかすれなどの影響を受ける場合があり、吐出安定性が十分に得られない場合がある。吐出口の直径が３０μｍより大きいと、吐出されるインク液滴が大きく、体積当たりの記録媒体との接地面積が小さくなるため、得られる画像の機械的強度が十分でなく、画像の耐擦過性が十分に得られない場合がある。尚、本発明における「記録」とは、インク受容層を有する記録媒体や普通紙などの記録媒体に対して本発明のインクを用いて記録する態様、ガラス、プラスチック、フィルムなどの非浸透性の記録媒体に対して本発明のインクを用いてプリントを行う態様を含む。特に、本発明のインクを非浸透性の記録媒体に対して用いた場合に本発明の効果が顕著に得られるため、より好ましい。
【００５１】
また、本発明において「加熱工程により加熱された記録媒体に記録を行う」とは、あるインク滴が付与される領域が予め加熱されていればよい。これは上述の通り、インクが記録媒体に付与された瞬間から溶剤の蒸発が起きさえすれば色材の流動が抑えられるため、本発明の効果の１つである高品位な画像を達成することができるからである。また、インク滴が付与される領域が加熱されていればよく、記録媒体全体を加熱しておくことを要するものでもない。このような条件を満たすのであれば、記録媒体を加熱しながら記録を行う場合も含まれる。具体的には、プラテンを熱で変形しにくいダイカスト製法で作製したアルミニウム合金とし、プラテン下部にニッケル合金製ヒーターを配置し、プラテンを加熱することで記録媒体を加熱しながら記録を行う方法などが挙げられる。また、インクを記録媒体に付与する前に記録媒体を加熱する工程に加えて、更に、インクを記録媒体に付与した後に加熱工程を設けることもできる。インクを記録媒体に付与した後にも加熱工程を更に設けることで、記録媒体に付与されたインク液滴の乾燥や樹脂微粒子の造膜をさらに促進させ、インクの記録媒体への定着性をより向上させることができる。尚、非浸透性の記録媒体を用いる場合は、何れの加熱工程においても、記録媒体の軟化温度より低い温度で加熱することが好ましい。例えば、非浸透性の記録媒体として、ポリ塩化ビニルフィルムなどを用いる場合は、記録媒体の軟化温度である８０℃より低い温度で加熱することが好ましい。更には、３０℃以上で加熱することが好ましい。
【実施例】
【００５２】
以下、実施例及び比較例を用いて本発明を更に詳細に説明する。本発明は、その要旨を超えない限り、下記の実施例によって何ら限定されるものではない。尚、以下の実施例の記載において、「部」とあるのは特に断りのない限り質量基準である。尚、明細書及び表中の略称は以下の通りである。
Ｐｙ：２−ピロリドン
ＭＰＤ：２−メチル−１，３−プロパンジオール
ＰＥＧ６００：ポリエチレングリコール（数平均分子量：６００）
ＰＥＧ３００：ポリエチレングリコール（数平均分子量：３００）
ＰＥＧ１０００：ポリエチレングリコール（数平均分子量：１０００）
ＰＰＧＢ：プロピレングリコールブチルエーテル
ε−Ｃａｐ：ε−カプロラクタム
ＤＭＦ：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＢＤ：１，３−ブタンジオール
Ｄｉｏｘａｎｅ：１，４−ジオキサン
ＤＥＧ：ジエチレングリコール（ＰＥＧ１００に相当）
ＤＥＧｍＢ：ジエチレングリコールモノブチルエーテル
Ｇｌｙ：グリセリン
ＴＥＧ：トリエチレングリコール
【００５３】
＜樹脂微粒子分散液の調製＞
以下に示す手順により、樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１〜Ｅｍ．４を調製した。
【００５４】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１の調製）
三口フラスコに撹拌棒と冷却管及び滴下用シリンジと窒素ガス導入管を接続し、三口フラスコを５０℃に保持した恒温槽中に入れた。三口フラスコには、下記の（三口フラスコに入れる原料）を予めホモジナイザー（攪拌回転数：１０，０００ｒｐｍ）で１５分間攪拌することで乳化状態としたものを入れた。
【００５５】
（三口フラスコに入れる原料）
・重合開始剤：過硫酸カリウム                                            ０．５部
・乳化剤：ラテムル  ＰＤ−１０４（花王製）                              ３．０部
・メチルメタクリレート（ＭＭＡ）                                      ４．２５部
・２−エチルヘキシルアクリレート（２ＥＨＡ）                            ０．６部
・メタクリル酸（ＭＡＡ）                                              ０．１５部
・イオン交換水                                                      １３０．０部
更に、下記の（滴下用シリンジに入れる原料）を予めホモジナイザーで（攪拌回転数：１０，０００ｒｐｍ）で１５分間攪拌することで乳化状態としたものを滴下用シリンジに入れた。
【００５６】
（滴下用シリンジに入れる原料）
・重合開始剤：過硫酸カリウム                                            ０．５部
・乳化剤：ラテムル  ＰＤ−１０４（花王製）                              ３．０部
・メチルメタクリレート（ＭＭＡ）                                      ８５．０部
・２−エチルヘキシルアクリレート（２ＥＨＡ）                          １２．０部
・メタクリル酸（ＭＡＡ）                                                ３．０部
・イオン交換水                                                      １３０．０部
【００５７】
そして、滴下用シリンジに入れた原料を、１時間かけて上記の三口フラスコ内に滴下し、その後、恒温層の温度を８０℃として３０分間保温し、樹脂微粒子を合成した。得られた樹脂微粒子の安定性を高めるために、１０％水酸化カリウム水溶液とイオン交換水を更に滴下し、ｐＨが８．３、樹脂微粒子（固形分）の含有量が４５．０質量％となるように調製したものを樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１とした。更に、得られた樹脂微粒子の平均粒径及び数平均分子量を測定した。樹脂微粒子の平均粒径は、マイクロトラックＵＰＡ−ＥＸ１５０（日機装製）を用いて、体積平均粒径の５０％累計値により求められる平均粒径を測定した。また、樹脂微粒子の数平均分子量はＧＰＣを用いて測定した。本発明におけるＧＰＣの測定条件は以下の通りである。
・装置：Ａｌｌｉａｎｃｅ  ＧＰＣ  ２６９５（Ｗａｔｅｒｓ製）
・カラム：Ｓｈｏｄｅｘ  ＫＦ−８０６Ｍの４連カラム（昭和電工製）
・移動相：ＴＨＦ（特級）
・流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
・オーブン温度：４０．０℃
・試料溶液の注入量：０．１ｍＬ
・検出器：ＲＩ（屈折率）
・ポリスチレン標準試料：ＰＳ−１及びＰＳ−２（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ製）
（分子量：７，５００，０００、２，５６０，０００、８４１，７００、３７７，４００、３２０，０００、２１０，５００、１４８，０００、９６，０００、５９，５００、５０，４００、２８，５００、２０，６５０、１０，８５０、５，４６０、２，９３０、１，３００、５８０の１７種）。結果を表２に示す。
【００５８】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．２〜１３の調製）
（三口フラスコに入れる原料）及び（滴下用シリンジに入れる原料）にそれぞれ添加する乳化剤：ラテムル  ＰＤ−１０４（花王製）の添加量と、それぞれの原料を攪拌する際のホモジナイザーの攪拌回転数を表２に示す値にした以外は樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１と同様にして、ｐＨが８．３、樹脂微粒子（固形分）の含有量が４５．０質量％の樹脂微粒子分散液Ｅｍ．２〜１３を得た。結果を表２に示す。
【００５９】
【表２】
2012072355.tif 000003
【００６０】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１４）
スチレン−アクリル系樹脂微粒子  ＪＯＮＣＲＹＬ  ７９０（ＢＡＳＦ製）（樹脂（固形分）の含有量が４８．０質量％、平均粒径Ｄが０．２０μｍ）を用いて樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１４とした。
【００６１】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１５）
水系ポリウレタン樹脂微粒子  ＷＯＥ−３０５（日本ポリウレタン工業製）（樹脂（固形分）の含有量が４０．０質量％、平均粒径Ｄが０．１７μｍ）を用いて樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１５とした。
【００６２】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１６）
スチレン−ブタジエン系ラテックス  Ｎｉｐｏｌ−２５１８ＧＬ（日本ゼオン製）（樹脂（固形分）の含有量が４０．５質量％、平均粒径Ｄが０．２０μｍ）を用いて樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１６とした。
【００６３】
（樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１７）
フルオロオレフィン系樹脂微粒子  ルミフロンＦＥ−４４００（旭硝子製）（樹脂（固形分）の含有量が５０．０質量％、平均粒径Ｄが０．２０μｍ）を用いて樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１７とした。
【００６４】
＜顔料分散液の調製＞
（ブラック顔料分散液Ｋ１の調製）
自己分散顔料分散液Ｃａｂ−Ｏ−Ｊｅｔ３００（Ｃａｂｏｔ製）を水で希釈し、十分撹拌してブラック顔料分散液Ｋ１（顔料の含有量は１５．０質量％）を得た。
【００６５】
（ブラック顔料分散液Ｋ２の調製）
自己分散顔料分散液Ｃａｂ−Ｏ−Ｊｅｔ２００（Ｃａｂｏｔ製）を水で希釈し、十分撹拌してブラック顔料分散液Ｋ２（顔料の含有量は２０．０質量％）を得た。
【００６６】
（シアン顔料分散液Ｃ１の調製）
自己分散顔料分散液Ｃａｂ−Ｏ−Ｊｅｔ２５０Ｃ（Ｃａｂｏｔ製）を水で希釈し、十分撹拌してシアン顔料分散液Ｃ１（顔料の含有量は１０．０質量％）を得た。
【００６７】
（マゼンタ顔料分散液Ｍ１の調製）
自己分散顔料分散液Ｃａｂ−Ｏ−Ｊｅｔ２６５Ｍ（Ｃａｂｏｔ製）を水で希釈し、十分撹拌してマゼンタ顔料分散液Ｍ１（顔料の含有量は１０．０質量％）を得た。
【００６８】
（イエロー顔料分散液Ｙ１の調製）
自己分散顔料分散液Ｃａｂ−Ｏ−Ｊｅｔ７４０Ｙ（Ｃａｂｏｔ製）を水で希釈し、十分撹拌してイエロー顔料分散液Ｙ１（顔料の含有量は１０．０質量％）を得た。
【００６９】
（ブラック顔料分散液Ｋ３の調製）
下記成分を混合し、ウォーターバスで７０℃に加温し、撹拌下で樹脂分散剤を完全に溶解させた。尚、樹脂分散剤：ＪＯＮＣＲＹＬ６８３は樹脂微粒子ではない。
・樹脂分散剤：ＪＯＮＣＲＹＬ６８３（ＢＡＳＦ製）                      １０．０部
・２−ピロリドン                                                      １０．０部
・水酸化カリウム                                                      １．３５部
・イオン交換水                                                      ６３．６５部
この溶液にブラック顔料カーボンブラック（ＮＩＰｅｘ  １６０  ＩＱ；Ｄｅｇｕｓｓａ製）１５．０部を加え、３０分間プレミキシングを行った後、ビーズミル  ＵＡＭ−０１５（寿工業製）を用い分散処理（使用ビーズ：０．０５ｍｍ径ジルコニアビーズ、ビーズ充填率：７０％（嵩比重換算）、ローター回転数：４２．１Ｈｚ、分散時間：２時間）を行ってブラック顔料分散液Ｋ３（顔料の含有量は１５．０質量％、樹脂の含有量は１０．０質量％）を得た。
【００７０】
＜インクの調製＞
（インク１〜６８の調製）
上記で得られた顔料分散液及び樹脂微粒子分散液を表３〜９に示す組み合わせで、下記各成分と混合し、十分撹拌して分散し、各インクを調製した。
・顔料分散液                                                ｍ質量％（表３参照）
・樹脂微粒子分散液                                          ｎ質量％（表３参照）
・溶剤Ｘ                                                    ｘ質量％（表３参照）
・溶剤Ｙ                                                    ｙ質量％（表３参照）
・溶剤Ｚ                                                    ｚ質量％（表３参照）
・溶剤Ｗ                                                    ｗ質量％（表３参照）
・Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＯ−１００（デュポン製）              １．０質量％
・ＮＩＫＫＯＬ  ＢＣ−２０（日光ケミカルズ製）          ０．５質量％
・イオン交換水                                                  残部
尚、表３に記載の含有量は、すべてインク全質量を基準とした値である。尚、イオン交換水の残部は、インクを構成する全成分の合計が１００．０質量％となる量のことである。また、インク５４については、顔料分散液Ｋ３の２−ピロリドンと溶剤Ｘとして添加する２−ピロリドンの合計が１５．０となるように調製した。
【００７１】
【表３】
2012072355.tif 000004
【００７２】
【表４】
2012072355.tif 000005
【００７３】
【表５】
2012072355.tif 000006
【００７４】
【表６】
2012072355.tif 000007
【００７５】
【表７】
2012072355.tif 000008
【００７６】
【表８】
2012072355.tif 000009
【００７７】
【表９】
2012072355.tif 000010
【００７８】
（インク６９の調製）
特許文献１（国際公開第２００７／０４４１０９号パンフレット）の実施例を参考に、上記で得られた顔料分散液Ｋ１及び樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１を下記の組成で混合した。
・顔料分散液Ｋ１                                        ２．０質量％（固形分の含有量）
・樹脂微粒子分散液Ｅｍ．１                              ４．０質量％（固形分の含有量）
・２−ピロリドン                                      １５．０質量％
・ＰＥＧ６００                                          ２．０質量％
・１，２−ヘキサンジオール                              ３．０質量％
・Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＯ−１００（デュポン製）              ０．５質量％
・イオン交換水                                        ７３．５質量％
これを十分攪拌して、インク６９を調製した。
【００７９】
（インク７０の調製）
特許文献２（特開２００６−２８２８２２号公報）のインク組成物１を参考に、以下の各成分を混合した。
・Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４                        ２．０質量％
・スチレン−アクリル酸共重合体（熱可塑性樹脂）          １．０質量％（固形分の含有量）
・２−ピロリドン                                        ５．０質量％
・ε−カプロラクタム                                    ５．０質量％
・テトラヒドロフラン                                    ３．０質量％
・ジエチレングリコール                                  ４．０質量％
・ジエチレングリコールモノブチルエーテル                ３．０質量％
・サーフィノール４６５（日信化学工業製）                １．０質量％
・イオン交換水                                                  残部
これを十分攪拌して、インク７０を調製した。
【００８０】
（インク７１の調製）
特許文献３（特開２００６−２８２８２３号公報）のインク組成物２を参考に、以下の各成分を混合した。
・Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４                        ２．０質量％
・スチレン−アクリル酸共重合体（熱可塑性樹脂）          １．０質量％（固形分の含有量）
・γ−ブチロラクトン                                    ２．０質量％
・１，４−ジオキサン                                    ３．０質量％
・ジエチレングリコール                                  ４．０質量％
・ジエチレングリコールモノブチルエーテル                ３．０質量％
・サーフィノール４６５（日信化学工業製）                １．０質量％
・イオン交換水                                                  残部
これを十分攪拌して、インク７１を調製した。
【００８１】
（インク７２の調製）
特許文献４（特開２００５−２２０３５２号公報）の実施例２を参考に、以下の各成分を混合した。
・マイクロカプセル型カーボンブラック顔料                ２．０質量％
（樹脂：スチレン−アクリル酸共重合体）
・ラテックス粒子                                        ４．０質量％（固形分の含有量）
・１，２−ヘキサンジオール                              ６．０質量％
・２−ピロリドン                                        ６．０質量％
・ジプロピレングリコール                                ５．０質量％
・ジエチレングリコール                                  ４．０質量％
・Ｚｏｎｙｌ  ＦＳＯ−１００（デュポン社製）            ０．５質量％
・イオン交換水                                                  残部
【００８２】
これを十分攪拌させて、インク７２を調製した。尚、上記ラテックス粒子は以下の方法で調製した。まず、水（１１６０ｍＬ）を、反応器内で９０℃に加熱した。また、水（１６０ｍＬ）に過硫酸カリウム開始剤（１．３９ｇ）を含んで成る溶液も調製した。まず、この開始剤の溶液のうち、３２ｍＬを反応器槽に加え攪拌した。これとは別個に、水（１５９．４ｍＬ）に、スチレン（８０ｇ）、ヘキシルメタクリレート（２９２ｇ）、エチレングリコールジメタクリレート（４ｇ）、メタクリル酸（２４ｇ）、イソオクチルチオグリコレート連鎖移動剤（１．６ｇ）、及び３０％Ｒｈｏｄａｆａｃ  ＲＳ  ７１０（９．９８ｇ）を含んで成るモノマーエマルジョンを調製した。このモノマーエマルジョンを、３０分間にわたって、反応槽に滴下添加して攪拌した。同時に、開始剤の溶液（１２９．４ｇ）を、同じ時間にわたって、反応槽に滴下添加した。この反応物を攪拌し、３時間、９０℃にて維持した。次いで、反応物を５０℃にまで冷却した。その後、５０％の水酸化カリウム水溶液を添加して、得られたラテックス分散液のｐＨを８．５にした。そして、周囲温度にまで冷却し、次いでラテックス分散液を、２００メッシュフィルタを用いて濾過し、光散乱法による測定時に約２３０ｎｍの平均粒径を有するラテックス粒子を含む、固形分２０．９質量％のラテックス分散液を得た。
【００８３】
［評価］
＜画像の評価＞
上記で得られたインクをそれぞれインクカートリッジに充填し、インクジェット記録装置  ｉｍａｇｅＰＲＯＧＲＡＦ  ｉＰＦ６０００Ｓ（キヤノン製）に搭載した。そして、非浸透性の記録媒体であるＬＬＪＥＴ  光沢塩ビグレー糊ＥＸ  ＬＬＳＰＥＸ１１３（桜井製）に対して、記録モードを「フォト光沢紙  きれいモード」として、６ｃｍ×１３ｃｍのベタ画像（記録デューティが１００％の画像）を印刷した。尚、上記インクジェットプリント装置では、解像度６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで１／６００インチ×１／６００インチの単位領域に１滴あたり４ｐＬの体積のインクを４滴付与する条件が、記録デューティが１００％であると定義される。このとき、インク１〜７１を用いた実施例１〜５７及び比較例１〜１４は、プラテンを熱で変形しにくいダイカスト製法で作製したアルミニウム合金とし、プラテン下部にニッケル合金製ヒーターを配置し、プラテンを加熱することで記録媒体を加熱しながら記録を行った（この方法により、加熱された記録媒体に記録を行うことができる。尚、この方法を「記録前加熱方法」とする）。このとき、加熱温度は記録媒体表面温度で６０℃になるように設定した。また、インク７０を用いた比較例１４、及びインク１を用いた比較例１５は、特許文献４（特開２００５−２２０３５２号公報）の実施例２を参考に、ヒート・セットを８に設定したＶａｒｉｔｅｍｐ  ＶＴ−７５０Ｃ  ヒートガン（マスターアプライアンス製）を用いて、得られた画像を約２０秒間加熱乾燥させた（この方法を「記録後加熱方法」とする）。このとき得られた各画像について以下の評価を行った。
【００８４】
（画像の均一性）
上記の方法で得られた各画像を、スキャナー（Ｃａｎｏｓｃａｎ５６００Ｆ；キヤノン製）で読み取った。そして、画像の記録領域（６ｃｍ×１３ｃｍ）のうち、インクで着色されている領域の面積をＳ０、インクがはじかれて記録媒体の白地が表出した面積をＳ１とした時の２つの値の比ＳＲ１＝Ｓ０／Ｓ１を算出し、画像の均一性を評価した。画像の均一性の評価基準は以下の通りである。尚、画像の均一性の評価基準において、Ａが好ましいレベルとし、Ｚは許容できないレベルとした。評価結果を表１０に示す。
Ａ：０．８≦ＳＲ１であった
Ｚ：ＳＲ１＜０．８であった。
【００８５】
（密着性）
上記の方法で得られた各画像の記録領域に、粘着テープ（セロテープ（登録商標）Ｎｏ．２５２；積水化学工業製）を貼り、指で２〜３回擦った後に粘着テープを引き剥がした。その部分をスキャナー（Ｃａｎｏｓｃａｎ５６００Ｆ；キヤノン製）で読み取った。そして、剥離されて記録媒体の白地が表出した面積をＳ２、セロテープ（登録商標）を貼った部分の面積をＳ３としたときの２つの値の比ＳＲ２＝（Ｓ３−Ｓ２）／Ｓ３を算出し、画像の密着性を評価した。画像の密着性の評価基準は以下の通りである。尚、画像の密着性の評価基準において、ＡＡ〜Ｂが好ましいレベルとし、Ｃ及びＤは許容できないレベルとした。評価結果を表１０に示す。
ＡＡ：ＳＲ２＝１．０であった
Ａ：０．９≦ＳＲ２＜１．０であった
Ｂ：０．７≦ＳＲ２＜０．９であった
Ｃ：０．３≦ＳＲ２＜０．７であった
Ｄ：ＳＲ２＜０．３であった。
【００８６】
（耐擦過性）
上記の方法で得られた各画像の記録領域を、ＪＩＳ  Ｌ０８０５に規定する摩擦用白布を用い、ＪＩＳ  Ｌ０８４９に準拠した方法（接触面積１００ｍｍ２あたり２Ｎの荷重）で５０回擦った。擦る前後での画像の光学濃度を反射濃度計（ＲＤ−１９Ｉ；Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ製）を用いて測定した。そして、擦る前の画像の光学濃度をＯＤ０、５０回擦った後の画像の光学濃度をＯＤ５０としたときの２つの値の比ＤＲ１＝ＯＤ５０／ＯＤ０を算出し、画像の耐擦過性を評価した。画像の耐擦過性の評価基準は以下の通りである。尚、画像の耐擦過性の評価基準において、ＡＡ〜Ｂが好ましいレベルとし、Ｃ及びＤは許容できないレベルとした。評価結果を表１０に示す。
ＡＡ：０．９≦ＤＲ１であった
Ａ：０．７≦ＤＲ１＜０．９であった
Ｂ：０．５≦ＤＲ１＜０．７であった
Ｃ：０．３≦ＤＲ１＜０．５であった
Ｄ：ＤＲ１＜０．３であった。
【００８７】
＜インクの評価＞
（吐出安定性）
上記で得られた各インクをそれぞれインクカートリッジに充填し、インクジェット記録装置  ＰＩＸＵＳ  Ｐｒｏ９５００（キヤノン製）に装着した。そして、キヤノン写真用紙・光沢ゴールドＧＬ−１０１（キヤノン製）に対して、記録モードを「キヤノン写真用紙・光沢ゴールド  標準モード」として、１７ｃｍ×２５ｃｍのベタ画像（記録デューティが１００％の画像）を印刷した。このとき、上記＜画像の評価＞と同様に、実施例１〜５７及び比較例１〜１４は上記の記録前加熱方法により記録を行い、比較例１５及び１６は上記の記録後加熱方法により記録を行った。尚、上記インクジェット記録装置では、解像度６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで１／６００インチ×１／６００インチの単位領域に１滴あたり４ｐＬの体積のインクを４滴付与する条件が、記録デューティが１００％であると定義される。このとき得られた各画像の光学濃度を反射濃度計（ＲＤ−１９Ｉ；Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ製）を用いて測定した。そして、１枚目の画像の光学濃度をＯＤ１、１００枚目の画像の光学濃度をＯＤ１００としたときの２つの値の比ＤＲ２＝ＯＤ１００／ＯＤ１を算出し、インクの吐出安定性を評価した。インクの吐出安定性の評価基準は以下の通りである。尚、インクの吐出安定性の評価基準において、ＡＡ〜Ｂが好ましいレベルとし、Ｃ及びＤは許容できないレベルとした。評価結果を表１０に示した。
ＡＡ：０．９≦ＤＲ２であった
Ａ：０．７≦ＤＲ２＜０．９であった
Ｂ：０．５≦ＤＲ２＜０．７であった
Ｃ：ＤＲ２＜０．５であった
Ｄ：１００枚目まで印刷することができなかった。
【００８８】
（保存安定性）
上記で得られた各インクをテフロン（登録商標）製の容器に入れ、温度６０℃で１週間保存した。保存試験前後のインク中の顔料の平均粒子径（体積平均粒子径）を、ナノトラック粒度分布測定装置（ＵＰＡ−ＥＸ１５０；日機装製）を用いて測定した。そして、保存試験前のインク中の顔料の平均粒子径をＤ０、保存試験後のインク中の顔料の平均粒子径をＤ１としたときの２つの値の比Ｐ＝Ｄ１／Ｄ０を算出し、インクの保存安定性を評価した。インクの保存安定性の評価基準は以下の通りである。尚、インクの保存安定性の評価基準において、ＡＡ〜Ｂが好ましいレベルとし、Ｃ及びＤは許容できないレベルとした。評価結果を表１０に示す。
ＡＡ：０．９≦Ｐ＜１．２であった
Ａ：０．７≦Ｐ＜０．９、又は１．２≦Ｐ＜１．５であった
Ｂ：０．５≦Ｐ＜０．７、又は１．５≦Ｐ＜１．８であった
Ｃ：Ｐ＜０．５、又は１．８≦Ｐ＜２．０であった
Ｄ：保存試験後、顔料が明らかに凝集していた。
【００８９】
【表１０】
2012072355.tif 000011