(57)【要約】      （修正有）【課題】磁力回転装置のロータ回転力速度向上と用途拡大、そして駆動エネルギーの省力化をはかる。【解決手段】十字状のそれぞれの方向に中間軌道磁気ユニットおよび、その先に一部を中間軌道磁気ユニットに重ね合わせた状態にて各象限軌道磁気ユニットを備えるとともに、十字交点を軸端として回転するモータ軸６には、中間軌道磁気ユニット間と略等距離に位置して両端に、それぞれ回転軌道磁気ユニット３１ａ、３１ｂを有したローター２７を一体に備え、しかも中間軌道磁気ユニット、各象限軌道磁気ユニット、および回転軌道磁気ユニットには、複数のマグネットを、それぞれのＮ磁極およびＳ磁極を同一方向に向けて略等間隔に略環状に配置し、ＮまたはＳ磁極の複数の環状軌道磁気を、相互に吸引・反発させることにより、磁力回転装置のロータ回転力速度を高速化するとともに用途拡大、そして駆動エネルギーの省力化をはかる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線方向の一方を第１象限、他方を第３象限とし、該直線に交差する方向の一方を第２象限、他方を第４象限とした場合に、上記交差点を基点とし、第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の等距離に、それぞれ中間軌道磁気ユニット、およびその先に一部を中間軌道磁気ユニットに重ね合わせた状態で第1・第３象限軌道磁気ユニットおよび第２・第４象限軌道磁気ユニットを形成し、さらに上記した交差点を軸端として回転するモータ軸には、上記中間軌道磁気ユニット間と略等距離に位置して両端に回転軌道磁気ユニットを有したローターを一体に備えており、さらに第１象限および第３象限方向の中間軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２象限および第４象限方向の中間軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、また第1・第３象限軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２・第４象限軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、さらにローター両端の回転軌道磁気ユニットは、それぞれ右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が形成されていることを特徴とした共振増幅磁力モータ。
【請求項２】
モータ軸には随時必要に応じてローターに回転起動力を付与するための小型モータが設置されているところの請求項１に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項３】
第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の各中間軌道磁気ユニットには少なくとも複数個のマグネットを、そのＮ磁極またはＳ磁極側を同一方向に向けて略等間隔に環状に設置されているところの請求項１または請求項２に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項４】
第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の各中間軌道磁気ユニットには少なくとも複数個のマグネットを、そのＮ磁極またはＳ磁極側を同一方向かつ傾斜させた状態にて略等間隔に環状に設置されているところの請求項１または請求項２に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項５】
中間環状軌道磁気ユニットには、それぞれ外方（第1・第３および第２・第４象限軌道磁気ユニット側）に向けて突出させた長方形のマグネットを、それぞれのＮ磁極およびＳ磁極の方向を、取り付けた中間環状軌道磁気ユニットのＮ磁極およびＳ磁極の方向と略一致させて取り付けてあるところの請求項１〜４のいずれか１に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項６】
第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の各軌道磁気ユニットには少なくとも複数個のマグネットを、そのＮ磁極およびＳ磁極方向を同一方向に向けて植立させた状態にて略等間隔に環状に設置されているところの請求項１〜５のいずれか１に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項７】
ローター両端の回転軌道磁気ユニットは、少なくとも複数個のマグネットを、そのＮ磁極およびＳ磁極を略同一方向に向けて略等間隔に環状に設置されているところの請求項１〜６のいずれか１に記載の共振増幅磁力モータ。
【請求項８】
ローター両端の回転軌道磁気ユニットは、少なくとも複数個のマグネットを、そのＮ磁極またはＳ磁極を同一方向かつ傾斜させた状態にて略等間隔に環状に設置されているところの請求項１〜６のいずれか１に記載の共振増幅磁力モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は磁力の効果的利用および磁気共振を利用した磁力モータの改良に関し、ロータ回転速度の向上と駆動エネルギーの著しい省力化をはかることを目的とする。
【背景技術】
【０００２】
汎用の電気モータは例えば交流電動モータを例にとっても、巻線により巻回されたロータと、このロータの周りに電磁石により回転磁界を形成するためのステータとから構成されるが、ロータの回転を維持するために常時回転磁界を生成する必要があるために大きな電気的エネルギーを消費することになる。そこで、電気的エネルギーの省力化の目的のもとに、電磁石の代わりに永久磁石による磁力のみを利用してロータの回転を維持する研究がなされている。
【０００３】
例えばこのような磁力回転装置としては、互いに逆方向に連動して回転可能な一対のロータを並列的に配置するとともに、これらのロータの外周部それぞれに周方向一定の間隔を介して等間隔に永久磁石を固定配置し、各ロータの永久磁石においては、それぞれ同じ極性を有する一方の磁極が径方向外側を向くようにし、さらにこれらのロータが連動して回転する場合に、一方のロータ側の磁極を他方のロータ側の磁極に対して周期的に近接させるとともに、この他方のロータ側の磁極に対して僅かに先行して回転運動させるようにしたものが知られている（例えば特開昭６２−１７１４５８号公報参照）。
【０００４】
これは、具体的には周期的に近接対向する磁極間に磁気反発力を働かせ、この磁気反発力を利用して一方のロータに回転力を与えることにより回転駆動させるものであり、また他方のロータは、一方のロータの回転駆動力が伝達されることで、一方のロータに追従して回転駆動され、これによって一対のロータを連続的に同期回転駆動させるようにしたものである。しかしこの装置は、一対の回転体が回転されるところから、各々の回転体に十分な精度が要求されるとともにその回転制御が容易ではないとされ、その後これらの点を改良したものも提案されている。
【０００５】
具体的には、回転可能な回転軸と、回転方向に沿った円周領域の外周面上に複数の一方の磁極が配置され、その円周領域の内周面上に複数の他方の磁極が配置され、互いに対応する一方および他方の各磁極対が半径線に対して斜めに配置されている永久磁石装置及び他の円周領域に設けられた回転バランスをとる手段とを備える回転軸に固定された回転体と、この回転体に対向して固定配置され、前記回転体からの磁界に反発する磁界を発生する電磁石手段と、及び前記回転方向先頭の永久磁石が前記電磁石の対向面を通過した後に前記電磁石手段を付勢し、回転方向後尾の永久磁石が前記電磁石の対向面を通過した後に前記電磁石を消勢する付勢手段と、を具備するようにした磁力回転装置である（特許第２９６８９１８号公報参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開昭６２−１７１４５８号公報
【特許文献２】特許第２９６８９１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記した特許文献１や特許文献２に開示された発明においては回転体からの磁界に反発する磁界を発生する電磁石手段を備えることにより、回転方向先頭の永久磁石が前記電磁石の対向面を通過した後に前記電磁石手段を付勢する反発付勢力を利用するものであるために、ロータの回転速度に限界があり、そのために磁力回転装置としての用途も限られることになる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで本発明は、上記した従来技術では不十分とされる磁力回転装置のロータ回転力速度の向上と用途拡大、そして駆動エネルギーの省力化をはかるようにしたものであって、具体的には直線方向の一方を第１象限、他方を第３象限とし、該直線に交差する直線方向の一方を第２象限、他方を第４象限とした場合に、上記した交差直交する直線の交差点を基点とし、第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の等距離に、それぞれ中間軌道磁気ユニット、およびその先に一部を中間軌道磁気ユニットに重ね合わせた状態で第1・第３象限軌道磁気ユニットおよび第２・第４象限軌道磁気ユニットを形成し、さらに上記した交差点を軸端として回転するモータ軸には、上記中間軌道磁気ユニット間と略等距離に位置して両端に回転軌道磁気ユニットを有したローターを一体に備えており、さらに第１象限および第３象限方向の中間軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２象限および第４象限方向の中間軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、また第1・第３象限軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２・第４象限軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、さらにローター両端の回転軌道磁気ユニットは、それぞれ右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が形成されていることを特徴とした共振増幅磁力モータに関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は上記したように、第１象限および第３象限方向、および第２象限および第４象限方向の等距離に、それぞれ中間軌道磁気ユニット、およびその先に一部を中間軌道磁気ユニットに重ね合わせた状態で第1・第３象限軌道磁気ユニットおよび第２・第４象限軌道磁気ユニットを形成し、さらに上記した交差点を軸端として回転するモータ軸には、上記中間軌道磁気ユニット間と略等距離に位置して両端に回転軌道磁気ユニットを有したローターを一体に備えており、さらに第１象限および第３象限方向の中間軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２象限および第４象限方向の中間軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、また第1・第３象限軌道磁気ユニットは右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、また第２・第４象限軌道磁気ユニットは左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気が、それぞれ形成され、さらにローター両端の回転軌道磁気ユニットは、それぞれ右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が形成されているために、ロータ回転力と速度の向上、および用途拡大、さらに駆動エネルギーの著しい省力化をはかることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施例である共振増幅磁力モータの全体をあらわした斜視図。
【図２】図１のローターおよびモータ軸を除いた状態をあらわした平面図。
【図３】ローターの平面図。
【図４】ローターの側面図。
【図５】第1象限および第３象限方向の中間軌道磁気ユニットと軌道磁気ユニットの側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下において本発明の具体的な内容を説明すると、１は床板（本実施例においては略方形をなしている）をあらわし、該床板１の中心にはモータ軸６のスラスト軸受部２が形成されている。さらに該スラスト軸受部２を中心として第１象限方向Ａ、第２象限方向Ｂ、第３象限方向Ｃ、第４象限方向Ｄが、それぞれ放射方向に向けて設定される。
【００１２】
３ａ・３ｂは床板１上に植立された左右一対の支柱をあらわしており、該支柱３ａ・３ｂの上端には床板１に平行な梁部材４が、またその下部には補強梁材５が、それぞれ架け渡されている。なお５ａはスラスト軸穴をあらわしている。梁部材４の中央部にはモータ軸６を起動するための小型モータ７が設置されており、該小型モータ７はリード線８ａ・８ｂにより電池８に接続されている。
【００１３】
床板１上には図２に平面的にあらわしたように、スラスト軸受部２を中心とし、第1象限Ａ方向に中間環状軌道磁気ユニット１７およびその先に一部を上記した中間環状軌道磁気ユニット１７に重ね合わせた状態で第1象限環状軌道磁気ユニット９が、また第３象限Ｃ方向には中間環状軌道磁気ユニット１９およびその先に一部を上記した中間環状軌道磁気ユニット１９に重ね合わせた状態で第３象限環状軌道磁気ユニット１１が、さらに第２象限Ｂ方向に中間環状軌道磁気ユニット２１およびその先に一部を上記した中間環状軌道磁気ユニット２１に重ね合わせた状態で第２象限環状軌道磁気ユニット１３が、そして第４象限Ｄ方向に中間環状軌道磁気ユニット２３およびその先に一部を上記した中間環状軌道磁気ユニット２３に重ね合わせた状態で第４象限環状軌道磁気ユニット１５が、それぞれ設けられている。
【００１４】
上記した中間環状軌道磁気ユニット１７・１９は複数のマグネット１８・２０を、それぞれのＮ磁極１８ａを傾斜状態で左回り方向（反時計方向）に向けて環状に略等間隔に配列して反時計方向の環状軌道磁気を生じさせている。また中間環状軌道磁気ユニット２１・２３は複数のマグネット２２・２４を、それぞれのＮ磁極２２ａ・２４ａをうつぶせの傾斜状態で右回り方向（時計方向）に向けて環状に略等間隔に配列して時計方向（矢印方向）の環状軌道磁気を生じさせている。
【００１５】
さらに第1象限環状軌道磁気ユニット９および第３象限環状軌道磁気ユニット１１については複数のマグネット１０・１２を、それぞれのＮ磁極１０ａ・１２ａを右回り方向（時計方向）に向けて環状に略等間隔に配列して時計方向の環状軌道磁気を生じさせている。また第２象限環状軌道磁気ユニット１３および第４象限環状軌道磁気ユニット１５については複数のマグネット１４・１６を、それぞれのＮ磁極１４ａ・１６ａを左回り方向（反時計方向）に向けて環状に略等間隔に配列して反時計方向（矢印方向）の環状軌道磁気を生じさせている。なお各図に環状に配列したマグネットの白色部分はＮ磁極を、また黒色部はＳ磁極をあらわしている。
【００１６】
なお図において２５は中心補助軌道磁気ユニットをあらわしており、対称位置に４個のマグネット２６を、それぞれＮ磁極２６ａの方向を右方向に向けることによりＳ磁極２６ｂの方向を、それぞれ左方向（反時計方向）に向けて揃えた状態にて配置してあり、これによって図２において右回り方向（時計方向）に向けた軌道磁気を生じる。
【００１７】
さらにモータ軸６にはローター２７が取り付けられる。ローター２７は中心にモータ軸取り付け穴２９を有した取り付け板２８の該モータ軸取り付け穴２９にモータ軸６を貫通一体化させることによりモータ軸６に取り付けられる。
【００１８】
さらにローター２７は取り付け板２８を介して左右両端部であって、既述した中間環状軌道磁気ユニット１７・１９間、および中間環状軌道磁気ユニット２１・２３間の間隔に略等しく、ローター２７の回転に際して各中間環状軌道磁気ユニット１７・２１・１９・２３の順に各中間環状軌道磁気ユニットの上部を比較的接近させた状態で通過することができる位置に一対の回転環状軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが取り付けられる。
【００１９】
左右一対の回転環状軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂは、それぞれ９個のマグネット３２を、Ｎ磁極３２ａの方向を右方向（時計方向）に向けた状態で略等間隔で環状に、しかも各マグネット３２を一定の角度傾斜させた状態で配置してあり、これにより図１および図３において、内輪側を始点に大きなマグネット３２ａ１から右回り方向に向けて図面上第９番目のマグネット３２a９方向に向けて右回り方向（時計方向）に向けて最後のマグネット３２a９を同じく内輪側に位置させた状態に配置して環状のＮ磁極の回転磁気軌道を構成する。
【００２０】
これによりローター２７にはマグネット３２ｂ１から３２ｂ９による２つのＳ磁極の回転磁気軌道が形成されることになり、これらが各固定磁気軌道に引き寄せられるとともに、軌道通過後においては逆に反発力となってローター２７の回転を継続させることができる。
【００２１】
なお図において３３は回転環状軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂの、モータ軸取り付け穴２９から最も遠い位置に取り付けられた突出マグネットをあらわしており、Ｎ磁極３３ａの方向、およびＳ磁極３３ｂの方向を、それぞれ隣接するマグネット３２に合わせてある。
【００２２】
また取り付け板２８上には対称位置に４個のマグネット３０を、それぞれＮ磁極３０ａの方向を左方向（反時計方向）に向けることによりＳ磁極３０ｂの方向を、それぞれ右方向（時計方向）に向けて揃えた状態にて配置してあり、これによって左回り方向（反時計方向）、つまり図１および図３の矢印方向に向けた環状の軌道磁気を生じる。
【００２３】
上記の構成において、当初図１においてローター２７の回転軌道磁気ユニット３１は、右回り（時計回り）方向の軌道磁気を有する片方の回転軌道磁気ユニット３１ａが第1象限Ａ方向の左回り（反時計回り）方向の軌道磁気を有する中間軌道磁気ユニット１７上に、また同じく右回り（時計回り）方向の軌道磁気を有する他方の回転軌道磁気ユニット３１ｂは第３象限Ｃ方向の左回り（反時計回り）方向の軌道磁気を有した中間軌道磁気ユニット１９上に、それぞれ位置したところで停止されており、図示しないスイッチをＯＮにして電池８による電源を利用して小型モータ７を駆動開始することによりモータ軸６を回転させる。
【００２４】
これに伴ってローター２７の回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂにおいて、右回り（時計回り）方向の軌道磁気が中間軌道磁気ユニット１７および１９の左回り（反時計回り）方向の軌道磁気と反発し合って回転を開始したばかりの回転軌道磁気ユニット３１を、その回転方向に押圧して右方向の回転力を加速させる。
【００２５】
さらにローター２７が回転して回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが第２象限Ｂ方向、および第４象限Ｄ方向の中間軌道磁気ユニット２１・２３にそれぞれ接近すると、中間軌道磁気ユニット２１・２３の右回り（時計回り）軌道磁気を形成している各マグネット２２・２４のＮ極２２ａ・２４ａによる右回り（時計回り）方向の軌道磁気に引き寄せられてローター２７の回転軌道磁気ユニット３１ａおよび３１ｂが中間軌道磁気ユニット２１および２３に重なったとき、右回り（時計回り）方向の軌道磁気同士の波動の共振現象が生じて回転エネルギーが大幅に増幅され、その結果中間軌道磁気ユニット２１・２３のＳ磁極２２ｂ・２４ｂによる引き戻し方向の吸引力に抗してさらに加速される。
【００２６】
中間軌道磁気ユニット２１・２３の上部を通過したところで、今度は中間軌道磁気ユニット２１・２３のマグネット２２・２４のＳ極２２ｂ・２４ｂによる反発押圧力によって３２ｂの側面が押圧され、モータ軸６の回転をさらに加速させる。
【００２７】
さらにローター２７が回転して回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが第２象限および第４象限の中間軌道磁気ユニット２１・２３を通過すると、回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂにそれぞれ外方に向けて突出させた長方形の突出マグネット３３のＮ磁極３３ａ・３３ａが中間軌道磁気ユニット２１・２３にそれぞれ同じく外方に向けて突出させた長方形の突出マグネットのＮ磁極２２ｃおよび２４ｃと反発し、その反発力でさらに前進する。
【００２８】
つぎに回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂの右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気が、第２象限軌道磁気ユニット１３・第４象限軌道磁気ユニット１５の左回り（反時計回り）方向の環状軌道磁気と反発してローター２７の回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが、それぞれ第３象限Ｃ方向、および第１象限Ａ方向に向けて進行する。
【００２９】
さらにローター２７の回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが中間軌道磁気ユニット１９・１７に進行接近すると、中間軌道磁気ユニット２３・２１の右回り（時計回り）方向の環状軌道磁気と側面反発の角度となって前進する。
【００３０】
以下同様にローター２７の回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂが第３象限Ｃ方向および第１象限Ａ方向に近づくにつれて、第４象限および第２象限側の引っ張り力に抗して第３象限および第１象限側に接近した後、これを通過し、中間軌道磁気ユニット２３・２１と重なったところで右回り（時計回り）方向の軌道磁気同士の波動の共振現象が生じて回転エネルギーが大幅に増幅され、その結果中間軌道磁気ユニット２３・２１のＳ磁極２４ｂ・２２ｂによる引き戻し方向の吸引力に抗してさらに加速される。
【００３１】
以上の繰り返しによりローター２７は次第に高速回転する。ローター２７におけるモータ軸６の回転速度が十分に速まったところで、モータ７の駆動スイッチをＯＦＦにすると、以後においてはモータ７の駆動力を要するまでもなく高速回転を維持することができ、減速したときには駆動スイッチをＯＮにする。
【００３２】
なおローター２７の中心にある取り付け板２８上には補助的推進手段が設けられている。具体的には対称位置に４個のマグネット３０ａ・３０ｂが左方向（反時計方向）の環状軌道磁気を生ずる状態に配置してあり、これが回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂの環状磁気を連結させ、適度に回転軌道磁気ユニット３１ａ・３１ｂの磁力線を相互に循環させ、共振時の波動を、より一層パワーアップさせることができる。また中心補助軌道磁気ユニット２５の４個の対称位置マグネット２６ａ・２６ｂは第１象限と第３象限軌道の環状磁気を適度に循環させ、ローター２７の回転をより一層パワーアップさせることができる。
【符号の説明】
【００３３】
１        床板
２        スラスト軸受部
３ａ      支柱
３ｂ      支柱
４        梁部材
５        補強梁材
５ａ      スラスト軸穴
６        モータ軸
７        小型モータ
８        電池
８ａ      リード線
８ｂ      リード線
９        第1象限環状軌道磁気ユニット
１０      マグネット
１０ａ    Ｎ磁極
１０ｂ    Ｓ磁極
１１      第３象限環状軌道磁気ユニット
１２      マグネット
１２ａ    Ｎ磁極
１２ｂ    Ｓ磁極
１３      第２象限環状軌道磁気ユニット
１４      マグネット
１４ａ    Ｎ磁極
１４ｂ    Ｓ磁極
１５      第４象限環状軌道磁気ユニット
１６      マグネット
１６ａ    Ｎ磁極
１６ｂ    Ｓ磁極
１７      第１象限中間環状軌道磁気ユニット
１８      マグネット
１８ａ    Ｎ磁極
１８ｂ    Ｓ磁極
１９      第３象限中間環状軌道磁気ユニット
２０      マグネット
２０ａ    Ｎ磁極
２０ｂ    Ｓ磁極
２１      第２象限中間環状軌道磁気ユニット
２２      マグネット
２２ａ    Ｎ磁極
２２ｂ    Ｓ磁極
２２ｃ    Ｎ磁極
２２ｄ    Ｓ磁極
２３      第４象限中間環状軌道磁気ユニット
２４      マグネット
２４ａ    Ｎ磁極
２４ｂ    Ｓ磁極
２４ｃ    Ｎ磁極
２４ｄ    Ｓ磁極
２５      中心補助軌道磁気ユニット
２６      マグネット
２６ａ    Ｎ磁極
２６ｂ    Ｓ磁極
２７      ローター
２８      取り付け板
２９      モータ軸取り付け穴
３０      マグネット
３０ａ    Ｎ磁極
３０ｂ    Ｓ磁極
３１      回転環状軌道磁気ユニット
３１ａ    回転軌道磁気ユニット
３１ｂ    回転軌道磁気ユニット
３２      マグネット
３２ａ    Ｎ磁極
３２ａ１  大きなマグネット
３２ａ７  第７番目のマグネット
３２ａ９  第９番目のマグネット
３２ｂ    Ｓ磁極
３２ｂ１  大きなマグネット
３２ｂ７  第７番目のマグネット
３３      突出マグネット
３３ａ    突出マグネットのＮ磁極
３３ｂ    突出マグネットのＳ磁極
Ａ      第１象限方向
Ｂ      第２象限方向
Ｃ      第３象限方向
Ｄ      第４象限方向
【図１】
2012100367.tif 000003
【図２】
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【図３】
2012100367.tif 000005
【図４】
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【図５】
2012100367.tif 000007