(57)【要約】【課題】  従来の多画面表示装置は、表示画面の左右方向の視野角に応じて、異なる画像を表示できるものであった。表示画面の左右および上下の４方向のうち３方向以上に、異なる画像を同時に表示できる多画面表示装置を、新規な部材や製造工程を増やすことなく得る。【解決手段】  液晶表示装置１００の表示画面５０を構成する複数の画素３０は、平面視上、十字型をしており、各画素３０は４つの副画素３２から構成され、この領域に対向する対向基板２０の液晶１５側に形成された視差バリア７０は、画素３０の中央近傍に開口部７５が設けられ、開口部７５周辺に、副画素３２が配置され、表示画面５０の左右および上下の４方向の所定の視野角範囲に、開口部７５を通して、互いに異なる画像を同時に表示することができる。【選択図】  図３
2012133011.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アレイ基板と、該アレイ基板に対向して配置される対向基板と、前記アレイ基板と前記対向基板との間に光変調層とを有し、
表示画面を構成する複数の画素のそれぞれは、互いに異なる画像を表示できる３つ以上の副画素を有し、
前記対向基板は、平面視上、前記副画素の領域に、遮光膜からなる視差バリアが設けられ、
また、前記画素のそれぞれに、前記視差バリアに開口部が設けられ、
該開口部周辺に、前記表示画面の左右および上下の４方向の内、少なくとも３方向以上に前記副画素が配置され、
少なくとも３方向以上の所定の視野角範囲に、前記開口部を通して、互いに異なる画像を同時に表示できる多画面表示装置。
【請求項２】
前記画素は、４つの前記副画素を有し、平面視上、十字型をしており、前記画素の中央近傍に、前記視差バリアに前記開口部が設けられ、前記表示画面の左右および上下の４方向の所定の視野角範囲に、前記開口部を通して、互いに異なる画像を同時に表示できる請求項１に記載の多画面表示装置。
【請求項３】
前記画素は、３つの前記副画素を有し、平面視上、前記画素の３つの前記副画素の境界に沿って、前記視差バリアに前記開口部が設けられ、前記表示画面の左右および上下の４方向の内、３方向の所定の視野角範囲に、前記開口部を通して、互いに異なる画像を同時に表示できる請求項１に記載の多画面表示装置。
【請求項４】
前記視差バリアは、層が異なる第１の視差バリアと第２の視差バリアとを有し、平面視上、前記第１の視差バリアの前記開口部の領域に、前記第２の視差バリアが配置されている請求項１乃至３のいずれか１項に記載の多画面表示装置。
【請求項５】
前記第１の視差バリアは、前記対向基板の前記光変調層側に配置され、前記第２の視差バリアは前記アレイ基板に配置されている請求項４に記載の多画面表示装置。
【請求項６】
前記第１の視差バリアは、前記対向基板の前記光変調層と反対側に配置されている請求項４に記載の多画面表示装置。
【請求項７】
前記第１の視差バリアと前記第２の視差バリアは、片方が前記対向基板の前記光変調層側に配置され、他方が前記対向基板の前記光変調層と反対側に配置されている請求項４に記載の多画面表示装置。
【請求項８】
前記画素は、５つの前記副画素を有し、平面視上、十字型をしており、前記画素の中央近傍に、前記視差バリアに前記開口部が設けられ、該開口部の領域に前記副画素の１つが配置され、前記表示画面の左右、上下および正面の５方向の所定の視野角範囲に、前記開口部を通して、互いに異なる画像を同時に表示できる請求項１に記載の多画面表示装置。
【請求項９】
前記視差バリアの少なくとも１層は、前記光変調層より観察者側に配置されている請求項１乃至８のいずれか１項に記載の多画面表示装置。
【請求項１０】
前記光変調層は、液晶である請求項１乃至９のいずれか１項に記載の多画面表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一つの表示画面から、左右および上下の４方向の内、少なくとも３方向以上に、互いに異なる画像を同時に表示できる多画面（マルチビュー）表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の表示装置は、表示画面に一つの画像を表示するものが多い。これらの表示装置は、正面や左右、上下方向のどの方向から見ても、基本的に、同一の画像が視認される。
【０００３】
これに対して、近年、一つの表示画面で、複数の方向の所定の視野角範囲に、互いに異なる画像を表示する多画面表示を実現させる方法が、色々と提案されている。その一つとして、視差バリアと呼ばれる遮光膜による視野角制御手段を用いて、表示画面の視野角範囲を制御して、多画面を実現させる方法がある（特許文献１、非特許文献１）。
【０００４】
このような多画面表示装置は、一つの表示画面で、２人以上の観察者が、互いに異なる画像を見ることができる。例えば、車載用表示装置で、運転席と助手席等、左右の観察者方向で異なる画像を同時に表示できる２画面表示装置が実用化されている。例えば、２画面表示装置によって、運転席と助手席のそれぞれに、ナビゲーション画面とビデオ映像等の互いに異なる画像を同時に表示することができる。
【０００５】
基本的に、視差バリアは１層あれば、多画面表示装置を構成することができる。さらに性能向上として、正常な画像が表示できる視野角範囲をより精度よく制御することや、互いに異なる画像の干渉を少なくするために、視差バリアを２層設ける構成も開示されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−１６４７０２号公報
【特許文献２】特開２００８−８９３４号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】高谷  知男  著、「「デュアルビュー液晶」「トリプルビュー液晶」について」、シャープ技報  第９６号、２００７年１１月、ｐｐ．２１−２３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
従来の多画面表示装置は、例えば、左右（水平）方向の所定の視野角範囲に、複数の画像を表示することはできたが、左右方向と略直交する上下（垂直）方向の所定の視野角範囲にも、異なる画像が表示できるような、左右および上下の４方向の内、３方向以上に、互いに異なる画像を同時に表示できる多画面表示装置ではなかった。
【０００９】
本発明は、表示画面の左右および上下の４方向の内、少なくとも３方向以上の所定の視野角範囲に、互いに異なる画像を同時に表示できる多画面表示装置を、従来の多画面表示装置と比較して、新規な部材や、製造工程を増やすことなく提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の多画面表示装置は、アレイ基板と、アレイ基板に対向して配置される対向基板と、アレイ基板と対向基板との間に光変調層とを有し、表示画面を構成する複数の画素のそれぞれは、互いに異なる画像を表示できる３つ以上の副画素を有し、対向基板は、平面視上、副画素の領域に、遮光膜からなる視差バリアが設けられ、また、画素のそれぞれに、視差バリアに開口部が設けられ、開口部周辺に、表示画面の左右および上下の４方向の内、少なくとも３方向以上に副画素が配置され、少なくとも３方向以上の所定の視野角範囲に、開口部を通して、互いに異なる画像を同時に表示できるものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、従来の多画面表示装置と比較して、新規な部材や、製造工程を増やすことなく、表示画面の左右および上下の４方向の内、少なくとも３方向以上の所定の視野角範囲に、互いに異なる画像を同時に表示ができる多画面表示装置を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態１の多画面表示装置を模式的に示す斜視図である。
【図２】実施の形態１の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。
【図３】実施の形態１の画素を拡大して示す平面図である。
【図４】図３のＨ−Ｈ断面図である。
【図５】図３のＶ−Ｖ断面図である。
【図６】実施の形態１の視野角範囲を説明する断面図である。
【図７】実施の形態２の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。
【図８】実施の形態３の画素を拡大して示す平面図である。
【図９】実施の形態４の画素を拡大して示す平面図である。
【図１０】図９のＨ−Ｈ断面図である。
【図１１】図９のＶ−Ｖ断面図である。
【図１２】実施の形態５の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【図１３】実施の形態６の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【図１４】実施の形態７の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【図１５】実施の形態８の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。
【図１６】実施の形態８の画素を拡大して示す平面図である。
【図１７】図１６のＨ−Ｈ断面図である。
【図１８】図１６のＶ−Ｖ断面図である。
【図１９】実施の形態９の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の多画面表示装置についての実施の形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の実施の形態を説明するための各図において、同一符号は、同一または相当部分を示しているので、原則として重複する説明は省略する。
【００１４】
また、各図における各部材の寸法や比率は、説明の便宜上のものであり、実際のものとは異なる。
【００１５】
実施の形態１．
はじめに、本発明の多画面表示装置を簡単に説明する。図１は、実施の形態１の多画面表示装置を模式的に示す斜視図である。
【００１６】
実施の形態１の多画面表示装置は、最も代表的な液晶表示装置１００である。液晶表示装置１００は、２枚の基板の間に光変調層である液晶が封入されており、主要部である表示画面５０を有する液晶パネルや、バックライト、駆動回路、筐体等から構成されている。
【００１７】
図１に示すように、実施の形態１の液晶表示装置１００は、例えば、机などの平面上に置かれ、表示画面５０の左右（水平）および上下（垂直）の４方向の４人の観察者Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄは、互いに異なる画像を同時に見ることができるようになっている。このような、液晶表示装置１００は、例えば、卓上ゲーム等の娯楽機器に好適である。また、地面へ埋め込んだ案内板等の使い方が考えられる。
【００１８】
図２は、実施の形態１の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。表示画面５０は、複数の画素３０が左右（水平）および上下（垂直）に並んで配置されて構成される。カラー表示の場合は、通常、ＲＧＢ（Ｒｅｄ  Ｇｒｅｅｎ  Ｂｌｕｅ：赤緑青）の３原色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）で構成される。実施の形態１では、平面視上、画素３０は十字型をしており、ＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）が繰り返しで、左右（水平）方向に並んでいる。また、上下（垂直）方向は、画素３０が十字型なので、画素３０間に隙間が生じないように、各色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）はジグザグ配置となっている。
【００１９】
なお、近年は、より色再現範囲の拡大を図るために、表示画面５０は、４原色以上の画素３０で構成される場合もある。
【００２０】
次に、画素３０の詳細構成を説明する。図３は、実施の形態１の画素を拡大して示す平面図である。図４は、図３のＨ−Ｈ断面図であり、図５は、図３のＶ−Ｖ断面図である。
【００２１】
実施の形態１では、図３より、平面視上、画素３０は十字型をしており、４方向に異なる画像を同時に表示できるように、それぞれが独立して駆動できる４つの副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）から構成されている。副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）は四角形状をしている。また、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）領域には、金属膜や黒色樹脂等の遮光膜からなる視差バリア７０が配置されている。
【００２２】
そして、画素３０の中央近傍に、視差バリア７０に四角形状の開口部７５が設けられている。開口部７５の周辺の４方向には、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）が配置されている。
【００２３】
図４、５の断面図より、視差バリア７０は、開口部７５を除いて、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）の多くの領域を遮光するように、対向基板２０の液晶１５側に形成されている。
【００２４】
また、図示していないが、液晶表示装置１００は、アレイ基板１０と対向基板２０の表面に偏光板が貼付されており、アレイ基板２０の下側には光源であるバックライトが配置されている。
【００２５】
その結果、開口部７５を通して、左右および上下の４方向の観察者Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄは、所定の視野角範囲において、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）のいずれか１つの画像を見ることができる。
【００２６】
図６は、実施の形態１の視野角範囲を説明する断面図である。ここでは、右方向の観察者Ｂの場合を示している。観察者Ｂは、画素３０の正面（垂直）方向Ｆに対して、視野角θ１から視野角θ２までの視野角範囲θ２−θ１で、副画素３２Ｒの画像を正常に見ることができる。
【００２７】
この視野角範囲θ２−θ１は、画素３０や副画素３２の寸法、視差バリア７０の開口部７５の寸法、アレイ基板１０と視差バリア７０との間隔等の幾何学的関係によって規定される。これらを最適に設計することにより、４方向で互いに異なる画像を所定の視野角範囲で表示することができる。
【００２８】
実施の形態１では、画素３０の正面（垂直）方向Ｆ近傍の左右および上下方向の視野角範囲では、視差バリア７０の開口部７５に露出する副画素３２Ｌ、３２Ｒが見えるので、副画素３２Ｌ、３２Ｒの２つの画像が混在した画像が見える。
【００２９】
なお、図４、５において、図示していないが、カラー表示を行うＲＧＢの３原色のカラーフィルタは、各画素３０にいずれか１色が、アレイ基板１０または対向基板２０の液晶１５側に形成されている。通常、カラーフィルタは、対向基板２０の液晶１５側に形成されることが多い。
【００３０】
実施の形態１は、従来の左右または上下の２方向の多画面表示装置と比較して、平面視上、画素３０や視差バリア７０の形状が異なる程度であるので、新規な部材や製造工程を増やすことなく、左右および上下の４方向の多画面表示装置を実現できる。
【００３１】
また、実施の形態１の変形例として、視差バリア７０の開口部７５に、例えば、副画素３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂの４種類が露出している構成とすることもできる。この場合、画素３０の正面（垂直）Ｆ方向近傍の視野角範囲では、副画素３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂの４つの画像が混在した画像が見える。
【００３２】
実施の形態２．
図７は、実施の形態２の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。実施の形態１では、ＲＧＢの各色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）は、上下（垂直）方向に、ジグザグに配置されていた。実施の形態２では、ＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）が三角形状の単位で、左右（水平）方向に交互に上下反転して並んで配置されている。一般に、デルタ配置と呼ばれる構成に相当する。
【００３３】
実施の形態２は、このＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）の配置を除いて、画素３０の構成は、実施の形態１と同等である。このように、表示画面５０を構成する十字型の画素３０は、様々な色配置とすることができる。そして、実施の形態１と同様に、新規な部材や製造工程を増やすことなく、左右および上下の４方向の多画面表示装置を実現できる。
【００３４】
実施の形態３．
図８は、実施の形態３の画素を拡大して示す平面図である。実施の形態３では、画素３０は、５つの副画素３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ、３２Ｆから構成される。そして、平面視上、視差バリア７０の開口部７５の領域に、正面Ｆ方向用の副画素３２Ｆが配置されているものである。
【００３５】
これにより、実施の形態１、２の左右および上下の４方向に、正面Ｆ方向を加えた５方向で異なる画像を所定の視野角範囲で表示できる多画面表示装置を実現できる。
【００３６】
なお、ここでは、視差バリア７０の開口部７５の寸法（面積）は、副画素３２Ｆの寸法（面積）より小さくして、観察者が、正面Ｆ方向用の副画素３２Ｆが正常に見える視野角範囲が広くなるように設計している。
【００３７】
実施の形態４．
図９は、実施の形態４の画素を拡大して示す平面図である。図１０は、図９のＨ−Ｈ断面図であり、図１１は、図９のＶ−Ｖ断面図である。
【００３８】
図９より、実施の形態４では、実施の形態１〜３と同様に、平面視上、画素３０は十字型をしている。また、実施の形態１、２と同様に、４方向に異なる画像を同時に表示できるように、それぞれが独立して駆動できる４つの副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｔ、３２Ｂ）から構成されている。副画素３２は四角形状をしている。実施の形態１〜３と異なるのは、平面視上、第１の視差バリア７２（実施の形態１〜３の視差バリア７０に相当）の開口部７４の領域に副画素３２が露出しておらず、アレイ基板１０上に形成された第２の視差バリア８２が露出していることである。観察者は、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２により、画素３０の正面Ｆ方向は、黒表示として見え、実施の形態１、２のように、副画素３２の画像が混在した画像は見えない。
【００３９】
実施の形態４では、図１０、１１の断面図に示すように、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２の端部を部分的に重ねている。この重ね合わす幅や、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２の間隔等を調整することで、実施の形態１、２よりも、左右および上下の４方向に、正常な画像が表示できる視野角範囲を、精度よく制御することや、互いに異なる画像の干渉を少なくすることができる。
【００４０】
実施の形態５．
実施の形態５の画素３０の平面図は、実施の形態４の図９と基本的に同様であるので省略する。図１２は、実施の形態５の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【００４１】
図１２より、実施の形態４と異なるのは、第１の視差バリア７２が、対向基板２０の液晶１５と反対側に形成されている点である。Ｖ−Ｖ断面図についても、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２の層構成は、Ｈ−Ｈ断面図と同様であるので省略する。観察者は、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２により、画素３０の正面Ｆ方向からは、黒表示として見え、実施の形態１、２のように、副画素３２の画像が混在した画像は見えない。
【００４２】
実施の形態５では、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２の間隔が、対向基板２０の基板厚が加わり大きくなるので、正常な画像が表示できる視野角範囲を、実施の形態４より大きくすることができる。
【００４３】
なお、実施の形態５の変形例として、第２の視差バリア８２を、アレイ基板１０の液晶１５と反対側に形成する層構成とすることもできる。
【００４４】
実施の形態６．
実施の形態６の画素３０の平面図は、実施の形態４の図９と基本的に同様であるので省略する。図１３は、実施の形態６の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【００４５】
図１３より、実施の形態４、５と異なるのは、第１の視差バリア７２が、対向基板２０の液晶１５の反対側の表側に形成され、第２の視差バリア８２が対向基板２０の液晶１５側に形成されている点である。Ｖ−Ｖ断面図についても、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２の層構成は、Ｈ−Ｈ断面図と同様であるので省略する。正常な画像が表示できる視野角範囲を、対向基板２０の基板厚で調整することができる。その他の構成は、実施の形態４、５と同様である。
【００４６】
実施の形態６では、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２が同じ対向基板２０に形成されているので、アレイ基板１０との貼り合せ誤差の影響がなく、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２との相対的な位置精度を向上できる。
【００４７】
実施の形態７．
実施の形態７の画素３０の平面図は、実施の形態４の図９と基本的に同様であるので省略する。図１４は、実施の形態７の視差バリアの配置を示すＨ−Ｈ断面図である。
【００４８】
図１４より、実施の形態６と異なるのは、第１の視差バリア７２と、第２の視差バリア８２を対向基板２０に形成する側を反対の層構成にしたものである。その他の構成は、実施の形態６と同様である。実施の形態７も、実施の形態６と同様に、第１の視差バリア７２と第２の視差バリア８２との相対的な位置精度を向上できる。
【００４９】
実施の形態８．
図１５は、実施の形態８の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。実施の形態８では、左右および上下の４方向の内、左右と下の３方向の３人の観察者Ａ、Ｂ、Ｄが、互いに異なる画像を同時に見ることができるようになっている。
【００５０】
実施の形態８の画素３０は、四角形状である。ＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）の配置は、一般的なストライプ配置である。
【００５１】
次に、画素３０の詳細構成を説明する。図１６は、実施の形態８の画素を拡大して示す平面図である。図１７は、図１６のＨ−Ｈ断面図であり、図１８は、図１６のＶ−Ｖ断面図である。
【００５２】
図１６より、実施の形態８では、３方向に異なる画像を同時に表示できるように、それぞれが独立して駆動できる３つの副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｂ）から構成されている。ここでは、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｂ）も、四角形状をしている。
【００５３】
なお、複数の画素３０の配置上、副画素３２Ｂの両側に空き領域３４が生じるので、副画素３２Ｂは、他の副画素３２Ｌ、３２Ｒと寸法や形状を変えてもよい。また、副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｂ）は、四角形状でなくてもよく、表示に寄与しない配線、保持容量や薄膜トランジスタ等の副画素３２（３２Ｌ、３２Ｒ、３２Ｂ）を構成する部材を、この領域に配置する構成でもよい。
【００５４】
実施の形態８は、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４を有する層構成である。そして、平面視上、第１の視差バリア７４の開口部７７は、画素３０の３つの副画素３２の境界に沿ったＴ字形状である。開口部７７の領域には、副画素３２が露出しておらず、アレイ基板１０上に形成された第２の視差バリア８４が露出している。観察者は、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４により、画素３０の正面Ｆ方向からは、黒表示として見え、実施の形態１、２のように、副画素３２の画像が混在した画像は見えない。
【００５５】
実施の形態８は、図１７、１８の断面図に示すように、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４の層構成は、開口部７７の形状は異なるが、実施の形態４と同様のものである。また、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４の端部を部分的に重ねている。この重ね合わす幅や、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４の間隔等を調整することで、正常な画像が表示できる視野角範囲を、精度よく制御することや、互いに異なる画像の干渉を少なくすることができる。
【００５６】
また、実施の形態８の変形例として、第１の視差バリア７４と第２の視差バリア８４の層構成は、実施の形態５、６、７と同様な層構成とすることもできる。
実施の形態９．
図１９は、実施の形態９の多画面表示装置の表示画面を構成する画素の配置を示す平面図である。実施の形態８では、各色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）は、左右または上下方向に、ストライプ配置されていた。実施の形態９は、ＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）が三角形状の単位で、左右方向に交互に上下反転して並んで配置されている。一般に、デルタ配置と呼ばれる構成に相当する。
【００５７】
実施の形態９は、このＲＧＢの３色の画素３０（３０Ｒ、３０Ｇ、３０Ｂ）の配置を除いて、画素３０の構成は、実施の形態８と同様である。このように、表示画面５０を構成する画素３０は、様々な色配置とすることができる。そして、実施の形態８と同様に、新規な部材や製造工程を増やすことなく、左右および下の３方向の多画面表示装置を実現できる。
【００５８】
以上の実施の形態では、液晶表示装置の場合を示した。液晶方式は、ツイストネマチック方式、横電界方式、垂直電界方式等の何れの方式でも構わないが、表示特性が視野角にあまり依存しない広視野角な方式が望ましい。
【００５９】
また、以上の実施の形態では、表示装置として、光変調層に液晶を使用した液晶表示装置で、少なくとも１層の視差バリアは、液晶より観察者側に配置したが、バックライト側に配置する層構成にすることもできる。
【００６０】
また、光変調層は、液晶以外でも良く、例えば、微粒子や油滴等を使用した一般に電子ペーパーと呼ばれる表示装置にも適用できる。また、視差バリアを光変調層より観察者側に配置する層構成であれば、光変調層として自発光型のプラズマやエレクトロルミネセンスを使用した表示装置等にも適用できる。
【符号の説明】
【００６１】
１０  アレイ基板
１５  液晶
２０  対向基板
３０  画素
３２  副画素
５０  表示領域
７０  視差バリア
７２、７４  第１の視差バリア
７５、７７  開口部
８２、８４  第２の視差バリア
１００  液晶表示装置
【図１】
2012133011.tif 000003
【図２】
2012133011.tif 000004
【図３】
2012133011.tif 000005
【図４】
2012133011.tif 000006
【図５】
2012133011.tif 000007
【図６】
2012133011.tif 000008
【図７】
2012133011.tif 000009
【図８】
2012133011.tif 000010
【図９】
2012133011.tif 000011
【図１０】
2012133011.tif 000012
【図１１】
2012133011.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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