(57)【要約】【課題】巻き留め作業を行うことなく、医療用の線材を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる線材保持具及びそれを備えた医療用線材セットを提供する。【解決手段】医療用線材セット２００は、細径で長尺なガイドワイヤ１２と、ガイドワイヤ１２を収納するホルダチューブ２０２と、ホルダチューブ２０２を渦巻形状に保持するための形状保持具２０８とを備える。形状保持具２０８は、線材保持具１０Ａとして利用される。そして、線材保持具１０Ａには、ホルダチューブ２０２の一部が着脱可能なホルダ溝２４ａ、２４ｂ、２４ｃと、使用済みのガイドワイヤ１２を複数回周回して束ねた集束体３８を平面視で８の字状にした状態で、該集束体３８の一部３８ａを保持する第１溝部３４と、第１溝部３４の延在方向に直交する方向に延在して該集束体３８の他の一部３８ｂを保持する第２溝部とが形成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性を有する医療用の線材を複数回周回して束ねた集束体を平面視で８の字状に保持する線材保持具であって、
平面視で８の字状にされた集束体の一部を保持可能な第１溝部と、
前記第１溝部の延在方向に対して平面視で交差する方向に延在し、且つ、該集束体の他の一部を保持可能な第２溝部と、を備えることを特徴とする線材保持具。
【請求項２】
請求項１記載の線材保持具において、
前記第１溝部の延在方向と前記第２溝部の延在方向とが、平面視で互いに直交していることを特徴とする線材保持具。
【請求項３】
請求項２記載の線材保持具において、
前記第１溝部の開口方向と前記第２溝部の開口方向とが、平面視で互いに直交していることを特徴とする線材保持具。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の線材保持具において、
保持具本体と、
前記保持具本体に立設された側部と、
前記側部の上端部に前記保持具本体と対向するように設けられた突出部と、を備え、
前記保持具本体の一部が前記第１溝部の一方の溝側面を形成し、
前記突出部の前記保持具本体に対向する側の面が前記第１溝部の他方の溝側面を形成し、
前記第１溝部の他方の溝側面には、該第１溝部の開口部に向かうに従って前記保持具本体とは反対側に傾斜するテーパ面が形成されていることを特徴とする線材保持具。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の線材保持具において、
前記第１溝部及び前記第２溝部のうち少なくともいずれか一方は、該集束体が離脱することを阻止する離脱阻止部を有することを特徴とする線材保持具。
【請求項６】
可撓性を有する医療用の線材と、
使用前の前記線材が収納されたホルダチューブと、
前記ホルダチューブを渦巻状又は巻回状に保持するために、該ホルダチューブのうち互いに隣接する部位を一体的に保持する形状保持具と、を備えた医療用線材セットであって、
前記形状保持具は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の線材保持具であることを特徴とする医療用線材セット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用の線材を複数回周回して束ねた集束体を平面視で８の字状に保持する線材保持具及びそれを備えた医療用線材セットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、血管等の生体器官内にカテーテルを導入して該生体器官内の病変部（例えば、狭窄部）を処置することが広汎に行われている。この種の処置では、通常、生体器官内に長尺なガイドワイヤを先行して導入し、該ガイドワイヤに沿わせるようにカテーテルを該生体器官内に挿入する。そして、カテーテルを目的部位まで到達させた後、該カテーテルからガイドワイヤを抜去する。抜去された使用済みのガイドワイヤは廃棄される。
【０００３】
また、一般的に、ガイドワイヤは、その使用前の状態において、渦巻状に巻かれたホルダチューブに収納されており、前記ホルダチューブは、隣接するチューブ同士を保持具によって固定することにより所定の渦巻形状となっている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４２８０５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、使用済みのガイドワイヤは、コンパクトな廃棄形状にした上で廃棄することが望ましい。そのため、通常、術者（使用者）等は、使用済みのガイドワイヤを複数回周回して束ねて平面視で円状の集束体にした状態で廃棄する。しかしながら、単に前記ガイドワイヤを周回しただけでは、該ガイドワイヤの弾性により該ガイドワイヤの束が散けることがある。その結果、該集束体を平面視で円状に保持することができなくなる。
【０００６】
前記集束体の形状を保持させるための対策としては、該ガイドワイヤの一端側又は両端側の所定領域を該集束体のガイドワイヤの束に複数回巻き付けて留める（巻き留めする）ことが考えられる。しかしながら、この場合、巻き留めをする際に、該ガイドワイヤに付着している血液や薬液等が飛散して術者や機器類等に付着する可能性がある。また、ガイドワイヤには、通常、親水性コーティングや潤滑性コーティングが被覆されているため、使用済みのガイドワイヤは滑りやすく、巻き留めしたとしても散けてしまうことが多々ある。さらに、弾性のあるガイドワイヤの一端側の所定領域を塑性変形させる必要があるので、巻き留め作業に多大な時間を要することがある。
【０００７】
ところで、本出願人は、ガイドワイヤを複数回周回して束ねて平面視で円状の集束体にした状態で、該集束体の対向する部位を半径方向内側に近づけると、該集束体が平面視で８の字状に付勢される（８の字状で安定する）ことを見出した。つまり、前記ガイドワイヤをコンパクトな廃棄形状にするためには、前記円状の集束体を平面視で８の字状に保持するとよいことがわかった。
【０００８】
本発明は、このような課題を考慮してなされたものであり、巻き留め作業を行うことなく、医療用の線材を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる線材保持具及びそれを備えた医療用線材セットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願の請求項１で特定される発明は、可撓性を有する医療用の線材を複数回周回して束ねた集束体を平面視で８の字状に保持する線材保持具であって、平面視で８の字状にされた集束体の一部を保持可能な第１溝部と、前記第１溝部の延在方向に対して平面視で交差する方向に延在し、且つ、該集束体の他の一部を保持可能な第２溝部と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
本願の請求項１で特定される発明によれば、医療用の線材を複数回周回して束ねた集束体を交差部が形成されるように平面視で８の字状にしているので、該集束体には、その捩り方向に平面視で円状（Ｏ字状）に戻ろうとするモーメント（戻りモーメントと称する。）が作用している。そして、第１溝部の延在方向と第２溝部の延在方向とが平面視で交差しているので、該集束体のうち時計回り方向の戻りモーメントが作用している部位（集束体の一部）を前記第１溝部で保持すると共に、該集束体のうち反時計回り方向の戻りモーメントが作用している部位（集束体の他の一部）を前記第２溝部で保持することができる。これにより、本発明に係る線材保持具を用いて、該集束体を平面視で８の字状に保持することができる。よって、医療用の線材を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる。また、前記線材に血液や薬液等が付着していた場合であっても、巻き留め作業を行う必要がないので、該血液や該薬液等が飛散して術者や機器等に付着することも好適に抑えることができる。
【００１１】
本願の請求項２で特定される発明は、請求項１記載の線材保持具において、前記第１溝部の延在方向と前記第２溝部の延在方向とが、平面視で互いに直交していることを特徴とする。
【００１２】
本願の請求項２で特定される発明によれば、第１溝部の延在方向と第２溝部の延在方向とが平面視で互いに直交しているので、平面視で８の字状にされた集束体の交点付近を前記第１溝部と前記第２溝部で好適に保持することができる。これにより、例えば、該集束体の交点から離れた位置を前記第１溝部と前記第２溝部で保持する場合に比べて、線材保持具をコンパクトにすることができる。
【００１３】
本願の請求項３で特定される発明は、請求項２記載の線材保持具において、前記第１溝部の開口方向と前記第２溝部の開口方向とが、平面視で互いに直交していることを特徴とする。
【００１４】
本願の請求項３で特定される発明によれば、第１溝部の開口方向と第２溝部の開口方向とが平面視で互いに直交しているので、平面視で８の字状にされた集束体の交点付近を第１溝部と第２溝部に容易に配設させることができる。
【００１５】
本願の請求項４で特定される発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の線材保持具において、保持具本体と、前記保持具本体に立設された側部と、前記側部の上端部に前記保持具本体と対向するように設けられた突出部と、を備え、前記保持具本体の一部が前記第１溝部の一方の溝側面を形成し、前記突出部の前記保持具本体に対向する側の面が前記第１溝部の他方の溝側面を形成し、前記第１溝部の他方の溝側面には、該第１溝部の開口部に向かうに従って前記保持具本体とは反対側に傾斜するテーパ面が形成されていることを特徴とする。
【００１６】
ところで、使用済みの線材は、複数回周回して束ねて円状（楕円状）の集束体にした状態でバット（トレー）等に載置されることがある。
【００１７】
本願の請求項４で特定される発明によれば、前記集束体の一部が保持具本体に対向配置されるように突出部の上面をバットの載置面に接触させ、該集束体を前記バットに抑えた状態で、線材保持具をスライドさせることにより、該集束体の一部をテーパ面に滑らせながら第１溝部内に導入させることができる。これにより、該集束体の一部を簡単に前記第１溝部内に配設させることができる。
【００１８】
本願の請求項５で特定される発明は、前記第１溝部及び前記第２溝部のうち少なくともいずれか一方は、該集束体が離脱することを阻止する離脱阻止部を有することを特徴とする。
【００１９】
本願の請求項５で特定される発明によれば、離脱阻止部を設けることによって、第１溝部又は第２溝部に対して集束体を一層確実に保持することができる。
【００２０】
本願の請求項６で特定される発明は、可撓性を有する医療用の線材と、使用前の前記線材が収納されたホルダチューブと、前記ホルダチューブを渦巻状又は巻回状に保持するために、該ホルダチューブのうち互いに隣接する部位を一体的に保持する形状保持具と、を備えた医療用線材セットであって、前記形状保持具は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の線材保持具であることを特徴とする。
【００２１】
本願の請求項６で特定される発明によれば、上述した請求項１〜５のいずれか１項で特定される発明と同様の効果を奏する。また、形状保持具を線材保持具として利用することができる。そのため、医療用線材セットに形状保持具とは別に線材保持具を用意する必要がないので、部品点数を削減することができると共に、製造コストを抑えることができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明に係る線材保持具によれば、第１溝部の延在方向と第２溝部の延在方向とが平面視で交差しているので、集束体を平面視で８の字状に保持することができる。これにより、医療用の線材を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる。なお、前記線材に血液や薬液等が付着していた場合であっても、巻き留め作業を行う必要がないので、該血液や薬液等が飛散することも抑えることができる。
【００２３】
また、本発明に係る医療用線材セットによれば、形状保持具を線材保持具として利用することができるので、部品点数を削減することができると共に、製造コストを抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る線材保持具の斜視図である。
【図２】第１の実施の形態に係る線材保持具の第１溝部に集束体の一部を配設する手順を説明するための説明図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った一部省略断面図である。
【図４】第１の実施の形態に係る線材保持具を用いて集束体を平面視で８の字状に保持した状態を示す斜視図である。
【図５】図４の一部省略拡大平面図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係る線材保持具の斜視図である。
【図７】図６の一部を切り欠いた状態を示す斜視図である。
【図８】第２の実施の形態に係る線材保持具を用いて集束体を平面視で８の字状に保持した状態を示す斜視図である。
【図９】図８の一部省略拡大平面図である。
【図１０】本発明の第３の実施の形態に係る線材保持具の斜視図である。
【図１１】本発明の第４の実施の形態に係る線材保持具の斜視図である。
【図１２】図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿った断面図である。
【図１３】第４の実施の形態に係る線材保持具を用いて第１の方法により集束体を平面視で８の字状に保持した状態を示す斜視図である。
【図１４】図１３の一部省略拡大平面図である。
【図１５】第４の実施の形態に係る線材保持具を用いて第２の方法により集束体を平面視で８の字状に保持した状態を示す斜視図である。
【図１６】図１５の一部省略拡大平面図である。
【図１７】第４の実施の形態に係る線材保持具の変形例を示す斜視図である。
【図１８】本発明に係る医療用線材セットの全体構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係る線材保持具及びそれを備えた医療用線材セットについて、好適な実施形態例を挙げ、添付の図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２６】
（第１の実施の形態に係る線材保持具）
先ず、第１の実施の形態に係る線材保持具１０Ａについて説明する。本実施の形態に係る線材保持具１０Ａは、使用済みのガイドワイヤ（線材）１２を所定の廃棄形状に保持するためのものであって、後述するホルダチューブ２０２（図１８参照）を渦巻形状（巻回形状）に保持するための形状保持具としても兼用される。
【００２７】
ガイドワイヤ１２は、生体器官（例えば、血管、胆管、気管、食道、尿道、その他の臓器等）内に形成された病変部の改善又は診断に用いられる図示しないカテーテルを該病変部に導くために用いられる。また、ガイドワイヤ１２は、細径で長尺な高弾性の金属線（超弾性合金等）で形成されている（図２参照）。その金属線の構成材料としては、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ合金等が用いられる。
【００２８】
第１の実施の形態に係る線材保持具１０Ａの斜視図を図１に示す。この図１では、説明の便宜上、左方向をＸａ方向、右方向をＸｂ方向、手前方向をＹａ方向、奥方向をＹｂ方向、下方をＺａ方向、上方向をＺｂ方向とする。
【００２９】
線材保持具１０Ａは、樹脂等で構成されており、図１に示すように、略直方体状に形成された保持具本体１４と、前記保持具本体１４のＸａ側の端部からＺｂ方向に立設した第１側部１６と、前記第１側部１６の上端部からＸｂ方向に突出した第１突出部１８と、前記保持具本体１４のＸｂ側の端部からＺｂ方向に立設した第２側部２０と、前記第２側部２０の上端部から前記第１突出部１８の突出方向（Ｘｂ方向）と前記保持具本体１４の高さ方向（Ｚｂ方向）とがなす平面に対して直交する方向、すなわちＹａ方向に突出した第２突出部２２とを備えている。
【００３０】
保持具本体１４のうち第１側部１６と第２側部２０との間には、前記ホルダチューブ２０２の一部が着脱可能であり互いに平行な複数（３つ）のホルダ溝２４ａ、２４ｂ、２４ｃが前記第１側部１６に沿ってＹ方向に延在するように形成されている。ホルダ溝２４ａ、２４ｂ、２４ｃのそれぞれは、断面略半円状に形成されている。ホルダ溝２４ａ、２４ｂ、２４ｃのそれぞれの両端は、保持具本体１４の端面に開口している。
【００３１】
また、ホルダ溝２４ａ、２４ｂ、２４ｃは、その延在方向（Ｙ方向）と直交する方向（Ｘ方向）に所定間隔離間して配置されている。そのため、ホルダ溝２４ａ及びホルダ溝２４ｂ間の壁部２６の上端部と、ホルダ溝２４ｂ及びホルダ溝２４ｃ間の壁部２８の上端部は、断面半円状に形成されている。
【００３２】
保持具本体１４におけるホルダ溝２４ａの開口部の壁部２６とは反対側に連なる第１平坦面３０、保持具本体１４におけるホルダ溝２４ｃの開口部の壁部２８とは反対側に連なる第２平坦面３２、壁部２６の上端部、及び、壁部２８の上端部は同一平面上に位置している。この理由については後述する。
【００３３】
第１側部１６のＹ方向の長さは、ホルダ溝２４ａのＹ方向の長さと同一に設定されている。第１側部１６のホルダ溝２４ａが位置する側、すなわち第１側部１６のＸｂ側の側面１６ａは、断面略半円状に形成されている。第１突出部１８の先端部（Ｘｂ方向の端部）は、先細りのテーパ状となっている。これにより、第１突出部１８には、その先端に向かうに従ってＺｂ方向に傾斜するテーパ面１８ｂが形成されることとなる。
【００３４】
第１平坦面３０と、第１突出部１８のテーパ面１８ｂに連続する下面１８ａは、第１側部１６の側面１６ａに終端する。その結果、第１平坦面３０、第１側部１６の側面１６ａ、第１突出部１８の下面１８ａ、及び、第１突出部１８のテーパ面１８ｂによって延在方向の両端が開放（開口）した第１溝部３４が形成される。第１溝部３４は、複数本のガイドワイヤ１２を配設可能な大きさとなっている（図３及び図４参照）。
【００３５】
第２側部２０は、ホルダ溝２４ａの延在方向（Ｙ方向）に沿って延在しており、そのＺ方向の高さは、第１側部１６のＺ方向の高さと略同一に設定されている。ホルダ溝２４ａの延在方向（Ｙ方向）における第２側部２０と第２突出部２２を合わせた長さ、すなわち、第２側部２０のＹｂ方向の端部から第２突出部２２の先端（Ｙａ方向の端部）までの長さは、第１側部１６の長さと同一に設定されている。第２側部２０のうち第２突出部２２が位置する側（Ｙａ側）の側面２０ａは、断面略半円状に形成されている。
【００３６】
第２平坦面３２と、第２突出部２２の下面２２ａとは、第２側部２０の側面２０ａに終端する。その結果、第２平坦面３２、第２側部２０の側面２０ａ、及び、第２突出部２２の下面２２ａによって延在方向（Ｘ方向）の両端が開放（開口）した第２溝部３６が形成される。第２溝部３６は、複数本のガイドワイヤ１２が配設可能な大きさとなっている（図４参照）。なお、第２溝部３６の延在方向（Ｘ方向）は、第１溝部３４の延在方向（Ｙ方向）に対して直交している。
【００３７】
次に、以上のように構成される線材保持具１０Ａに使用済みのガイドワイヤ１２を保持する手順について説明する。
【００３８】
通常、術者は、図２に示すように、生体器官内に形成された病変部の改善又は診断に用いられた使用済みのガイドワイヤ１２を複数回周回して束ねて平面視で円状（楕円状）の集束体３８にした状態でバット（トレー）４０内に載置する。このとき、集束体３８は、その外方向の広がりがバット４０の側壁によって抑えられているので、平面視で円状に保持される。
【００３９】
そして、術者は、図３に示すように、第１側部１６と第２側部２０の間に集束体３８の（ガイドワイヤ１２の束）一部（以下、第１部位３８ａともいう。）が位置するように、第１突出部１８の上面と第２突出部２２の上面をバット４０の載置面に接触させる。
【００４０】
その後、術者等は、一方の手で集束体３８の他の部位をバット４０の載置面に押し付けた状態で、第１側部１６が第１部位３８ａに近接するように、載置面に対して線材保持具１０Ａを他方の手でスライドさせる。これにより、第１部位３８ａは、テーパ面１８ｂを滑り上がり第１溝部３４内に導入されて配設される。
【００４１】
続いて、術者等は、集束体３８の第１部位３８ａを第１溝部３４内に配設させた状態で集束体３８をバット４０から引き上げて、集束体３８の第１部位３８ａに対向する第２部位３８ｂを該第１部位３８ａに近づけることにより、集束体３８は平面視で８の字状となる。その後、平面視で８の字状となった集束体３８の第２部位３８ｂを第２溝部３６に配設させる（図４参照）。これにより、集束体３８の第１部位３８ａが第１溝部３４に保持され、集束体３８の第２部位３８ｂが第２溝部３６に保持される。
【００４２】
このとき、第１平坦面３０、第２平坦面３２、壁部２６の上端部、及び、壁部２８の上端部が同一平面上に位置しているので、壁部２６の上端部及び壁部２８の上端部に対して平面視で８の字状にした集束体３８を滑らせることにより、該集束体３８の第２部位３８ｂを第２溝部３６内に容易に導入させることができる。
【００４３】
なお、図５に示すように、集束体３８の第２部位３８ｂを第２溝部３６に配設した状態で、平面視で８の字状にされた集束体３８の交点Ｐは、投影平面視で保持具本体１４の上に位置している。
【００４４】
平面視で８の字状にされた集束体３８には、その捩じり方向に平面視で円状（Ｏ字状）に戻ろうとするモーメント（戻りモーメント）が作用している。そして、本実施の形態に係る線材保持具１０Ａでは、第１溝部３４の延在方向と第２溝部３６の延在方向とが交差しているので、集束体３８のうち図４の矢印Ａ方向から見て時計回り方向の戻りモーメントが作用している第１部位（集束体３８の一部）３８ａを第１溝部３４で保持すると共に、集束体３８のうち前記矢印Ａ方向から見て反時計回り方向の戻りモーメントが作用している第２部位（集束体３８の他の一部）３８ｂを第２溝部３６で保持することができる。
【００４５】
これにより、集束体３８を平面視で８の字状に保持することができる。よって、ガイドワイヤ１２を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる。また、使用済みのガイドワイヤ１２に血液や薬液等が付着していた場合であっても、巻き留め作業を行う必要がないので、該血液や該薬液等が飛散して術者や機器等に付着することも好適に抑えることができる。
【００４６】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ａは、第１溝部３４の開口方向と、第２溝部３６の開口方向とが平面視で互いに直交しているので、平面視で８の字状にされた集束体３８の交点Ｐ付近を第１溝部３４と第２溝部３６に容易に配設させることができる。
【００４７】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ａによれば、ホルダ溝２４ａの両端が保持具本体１４の端面に開口し、第１溝部３４の長さをホルダ溝２４ａの長さと同一に設定しているので、例えば、第１溝部３４の長さをホルダ溝２４ａの長さの半分以下に設定した場合と比較して、集束体３８の第１部位３８ａが第１溝部３４から外れ難くすることができる。なお、第１側部１６の側面１６ａと第２側部２０の側面２０ａは、断面略半円状に形成されている例に限らず、断面多角形状等に形成されていてもよい。
【００４８】
（第２の実施の形態に係る線材保持具）
次に、第２の実施の形態に係る線材保持具１０Ｂについて図６〜図９を参照しながら説明する。本実施の形態では、第１の実施の形態と共通する構成には同一の参照符号を付し、重複する説明を省略する。後述する第３及び第４の実施の形態においても同様である。
【００４９】
図６に示すように、本実施の形態に係る線材保持具１０Ｂでは、第２側部４２のＹ方向の長さが上述した線材保持具１０Ａの第２側部２０のＹ方向の長さよりも短く設定され、その結果、空いたスペースに側部４４が設けられている。つまり、側部４４は、保持具本体１４の他方の端部（Ｘｂ側の端部）に立設されており、そのＺ方向の高さは、第２側部４２と同一に設定されている。側部４４及び第２突出部２２の間には、ガイドワイヤ１２の直径よりも大きな隙間４６が形成されている。
【００５０】
また、第１側部４８のうち第２溝部３６に対向する部位には、該第２溝部３６の断面形状に対応した断面形状の第３溝部５０が形成されている（図７参照）。なお、第３溝部５０の一方（Ｚａ方向）の溝側面は、第１平坦面３０と略同一の高さに位置しており、第３溝部５０の他方（Ｚｂ方向）の溝側面は、第１側部５２の下面５２ａと略同一の高さに位置している。そして、第１突出部５２には、ホルダ溝２４ａの延在方向と直交する方向に切れ目５４が形成されている。該切れ目５４は、前記第３溝部５０にまで達している。なお、切れ目５４の幅は、ガイドワイヤ１２の直径よりも大きく設定されている。
【００５１】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ｂでは、図８及び図９に示すように、平面視で８の字状にした集束体３８の第２部位３８ｂを第２溝部３６及び第３溝部５０に配設して保持する。これにより、集束体３８の第２部位３８ｂを線材保持具１０Ｂに対して一層確実に保持することができる。
【００５２】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ｂでは、第２溝部３６又は第３溝部５０を省略しても構わない。この場合であっても、第２溝部３６又は第３溝部５０で集束体３８の他の一部３８ｂを保持することが可能である。
【００５３】
（第３の実施の形態に係る線材保持具）
次に、第３の実施の形態に係る線材保持具１０Ｃについて図１０を参照しながら説明する。
【００５４】
図１０に示すように、本実施の形態に係る線材保持具１０Ｃでは、第１側部５６におけるＹ方向の一端部（Ｙａ側の端部）に上述した線材保持具１０Ｂの第３溝部５０の断面形状に対応した溝部５８が形成されている。また、第１側部５６におけるＹ方向の他端部（Ｙｂ側の端部）に前記溝部５８を反転させた形状の溝部６０が形成されている。なお、第１側部５６の上端部には、第１突出部１８が設けられている。
【００５５】
また、線材保持具１０Ｃでは、上述した線材保持具１０Ａの第２側部２０及び第２突出部２２が省略されている。そして、保持具本体１４における他方の端部（Ｘｂ側の端部）には、第１側部５６をＹ軸（Ｙ方向に沿った線）に対して線対称に反転させた形状の第２側部６２が立設しており、その第２側部６２の上端部には、前記第１突出部１８をＹ軸に対して線対称に反転させた形状の第２突出部６４が形成されている。つまり、第２側部６２及び第２突出部６４には、第１溝部３４に対応した溝部６６と、溝部５８に対応した溝部６８と、溝部６０に対応した溝部７０とが形成されている。
【００５６】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ｃによれば、例えば、集束体３８の第１部位３８ａを第１溝部３４で保持した場合に、集束体３８の第２部位３８ｂを溝部６８又は溝部７０で保持することができる。また、例えば、集束体３８の第２部位３８ｂを溝部６６で保持した場合に、集束体３８の第１部位３８ａを溝部５８又は溝部６０で保持することができる。これにより、集束体３８を８の字状に保持する際に、線材保持具１０Ｃの向きを調節する必要がないので、ガイドワイヤ１２を一層簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる。
【００５７】
（第４の実施の形態に係る線材保持具）
次に、第４の実施の形態に係る線材保持具１０Ｄについて図１１〜図１７を参照しながら説明する。
【００５８】
図１１に示すように、本実施の形態に係る線材保持具１０Ｄでは、上述した線材保持具１０Ａの第１側部１６、第１突出部１８、第２側部２０、及び、第２突出部２２が省略され、ホルダ溝２４ａの溝底面に溝部（第１溝部）７２が、ホルダ溝２４ｃの溝底面に溝部７４が該ホルダ溝２４ａの延在方向（Ｙ方向）に沿ってそれぞれ形成されている。
【００５９】
溝部７２は、ホルダ溝２４ａの溝底面に開口して断面矩形状の幅狭部７６と、前記幅狭部７６に連続して保持具本体１４の一方の側（Ｘａ側）に拡張する断面三角形状の第１拡張部（離脱阻止手段）７８と、前記幅狭部７６に連続して保持具本体１４の他方の側（Ｘｂ側）に拡張して前記第１拡張部７８を線対称に反転した形状の第２拡張部（離脱阻止手段）８０とを有する。第１拡張部７８及び第２拡張部８０のそれぞれは、先端先細りのテーパ状になっている。なお、溝部７４は、溝部７２と同一形状であるため、詳細な説明を省略する。
【００６０】
また、本実施の形態に係る線材保持具１０Ｄでは、第１平坦面８２の幅が上述した線材保持具１０Ａの第１平坦面３０の幅よりも狭く設定され、第２平坦面８４の幅が前記線材保持具１０Ａの第２平坦面３２の幅よりも狭く設定されている。さらに、壁部２６の上端部に平坦面８６が形成され、壁部２８の上端部に平坦面８８が形成されている。
【００６１】
第１平坦面８２のＹ方向の両端部には一対の第１引掛部９０ａ、９０ｂが、平坦面８６のＹ方向の両端部には第２引掛部９２ａ、９２ｂが、平坦面８８のＹ方向の両端部には第３引掛部９４ａ、９４ｂが、第２平坦面８４のＹ方向の両端部には第４引掛部９６ａ、９６ｂがそれぞれ設けられている。なお、第１平坦面８２、第２平坦面８４、平坦面８６、及び、平坦面８８は、同一平面上に位置している。
【００６２】
図１２に示すように、第１引掛部９０ａは、第１平坦面８２に配設された立設部９８と、前記立設部９８の上端部から第１引掛部９０ｂ側（Ｙｂ側）に突出した突起部１００とを有する。立設部９８は、上方に向かう方向に先細りのテーパ状となっている。突起部１００は、下方に向けて突出した部分が断面逆三角形状に形成されている。つまり、突起部１００の下面には、第１引掛部９０ｂに向かうに従って下方に傾斜する第１傾斜面１０１と、第１傾斜面１０１に連続して第１引掛部９０ｂに向かうに従って上方に傾斜する第２傾斜面１０４とが形成されている。
【００６３】
第１平坦面８２、立設部９８のテーパ面１０６、及び、突起部１００の下面は、立設部９８と突起部１００の境界部で終端する。その結果、第１平坦面８２、立設部９８のテーパ面、及び、突起部１００の下面によって、溝部（第２溝部）１０２が形成される。
【００６４】
第２引掛部９２ａ、第３引掛部９４ａ、及び、第４引掛部９６ａは、第１引掛部と同一の形状を有しており、第１引掛部９０ｂ、第２引掛部９２ｂ、第３引掛部９４ｂ、及び、第４引掛部９６ｂは、第１引掛部９０ａをＸ軸（Ｘ方向に沿った線）に対して線対称に反転させた形状であるので、第１引掛部９０ｂ、第２引掛部９２ａ、９２ｂ、第３引掛部９４ａ、９４ｂ、及び、第４引掛部９６ａ、９６ｂの詳細な説明を省略する。
【００６５】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ｄによれば、第１の方法として、例えば、平面視で８の字状にした集束体３８の第１部位３８ａを溝部７２で保持すると共に、集束体３８の第２部位３８ｂを第１引掛部９０ｂの溝部１０２と第４引掛部９６ａの溝部１０２で保持することにより、ガイドワイヤ１２を確実且つ簡単にコンパクトな廃棄形状に保持することができる（図１３及び図１４参照）。
【００６６】
本実施の形態によれば、溝部７２が第１拡張部７８と第２拡張部８０を有しているので、溝部７２に配設した集束体３８の第１部位３８ａが溝部７２から離脱することを好適に阻止することができる。
【００６７】
本実施の形態によれば、第１引掛部９０ｂの溝部１０２の開口部に第２傾斜面１０４を形成しているので、集束体３８の第２部位３８ｂを該第２傾斜面１０４に滑らせながら該溝部１０２に導入させることができる。これにより、該集束体３８の第２部位３８ｂを第１引掛部９０ｂの溝部１０２に容易に配設させることができる。なお、第４引掛部９６ａにおいても同様である。
【００６８】
また、本実施の形態によれば、第１引掛部９０ｂの溝部１０２の溝底部が第１傾斜面１０１と立設部９８のテーパ面１０６によって形成されているので、該溝底部が離脱阻止手段として機能する。そのため、該溝部１０２に配設された集束体３８の第２部位３８ｂが該溝部１０２から離脱することを阻止することができる。なお、第４引掛部９６ａにおいても同様である。
【００６９】
第１の方法では、第１引掛部９０ｂの溝部１０２又は第４引掛部９６ａの溝部１０２で集束体３８の第２部位３８ｂを保持してもよい。また、集束体３８の第２部位３８ｂを溝部７４で保持すると共に、集束体３８の第１部位３８ａを第１引掛部９０ａの溝部１０２と第４引掛部９６ｂの溝部１０２で保持してもよい。この場合、第１引掛部９０ａの溝部１０２又は第４引掛部９６ｂの溝部１０２で集束体３８の第１部位３８ａを保持してもよい。
【００７０】
また、第２の方法として、例えば、平面視で８の字状にした集束体３８の第１部位３８ａを溝部７２で保持すると共に、集束体３８の第２部位３８ｂを第１引掛部９０ｂの溝部１０２、第２引掛部９２ｂの溝部１０２、第３引掛部９４ｂの溝部１０２、及び、第４引掛部９６ｂの溝部１０２で保持することにより、ガイドワイヤ１２を確実且つコンパクトな廃棄形状に保持することができる（図１５及び図１６参照）。この場合、集束体３８の第２部位３８ｂを一層確実に保持することができる。
【００７１】
本実施の形態に係る線材保持具１０Ｄは、上述した構成に限定されない。例えば、図１７に示すように、溝部７２及び溝部７４を省略すると共に、ホルダ溝２４ｂの溝底部に上述した溝部７２と同一形状の溝部１０８を形成してもよい。この場合、集束体３８の第１部位３８ａが溝部１０８によって保持される。
【００７２】
次に、本実施形態に係る医療用線材セット２００について説明する。図１８に示すように、医療用線材セット２００は、円筒状に形成された長尺なホルダチューブ２０２と、前記ホルダチューブ２０２に収納される線材としてのガイドワイヤ１２と、前記ホルダチューブ２０２の一端に設けられて前記ガイドワイヤ１２の一端部を保護するための保護キャップ２０４と、前記ホルダチューブ２０２の他端に設けられて図示しないプライミング用の注入具を接続可能とするためのコネクタ２０６とを備えている。
【００７３】
ホルダチューブ２０２は、摺動性の高い樹脂等で構成されており、渦巻状に複数回（本実施の形態では２回）巻かれている。ホルダチューブ２０２の巻き数は、その長さや外径等に基づいて任意に設定することができる。また、ホルダチューブは、その隣接するチューブ同士を複数（本実施の形態では３つ）の形状保持具２０８、２１０、２１２により一体的に保持することにより、渦巻形状（巻回形状）に保持されている。形状保持具２０８は、上述した第１の実施の形態に係る線材保持具１０Ａである。なお、形状保持具２１０、２１２は、従来の形状保持具と同様の構成でよい。
【００７４】
本実施の形態に係る医療用線材セット２００によれば、形状保持具２０８を線材保持具１０Ａとして利用することができる。そのため、医療用線材セット２００に形状保持具２０８、２１０、２１２とは別に線材保持具１０Ａを用意する必要がないので、部品点数を削減することができると共に、製造コストを抑えることができる。
【００７５】
本実施の形態に係る医療用線材セット２００において、形状保持具２０８の代わりに、第２の実施の形態に係る線材保持具１０Ｂ、上述した第３の実施の形態に係る線材保持具１０Ｃ、及び、上述した第４の実施の形態に係る線材保持具１０Ｄのいずれか１つの線材保持具を採用してもよい。
【００７６】
本発明は上記した実施形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることは当然可能である。
【符号の説明】
【００７７】
１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ…線材保持具
１２…ガイドワイヤ                      １４…保持具本体
１８ｂ…テーパ面                        ２４ａ、２４ｂ、２４ｃ…ホルダ溝
３４…第１溝部                          ３６…第２溝部
３８…集束体                            ５０…第３溝部
５８、６０、６８、７０、１０２…溝部（第２溝部）
６６、７２、７４、１０８…溝部（第１溝部）
７８…第１拡張部                        ８０…第２拡張部
２００…医療用線材セット                ２０２…ホルダチューブ
２０８、２１０、２１２…形状保持具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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