(57)【要約】【課題】管腔内ではより良好な摺動性を発揮することができ、さらに、ガイドワイヤを把持して操作した際のグリップ力（把持力）の低下を防止することができるガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１Ａは、可撓性を有する長尺なワイヤ本体１０を備えている。ワイヤ本体は、その外表面に突出して形成された凸部３４と、凸部に隣接し凸部の頂部３４１よりも高さが低い凹部３５とを有している。凸部は、最外表面に親水性表面５１を有し、凹部は、最外表面に非親水性表面６１を有している。凸部は、外表面から突出して設けられた突出部材を有し、この突出部材の最外表面に親水性表面を設けている。【選択図】図１
2012070978.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体は、その外表面に突出して形成された凸部と、前記凸部に隣接し前記凸部の頂部よりも高さが低い凹部とを有し、
前記凸部は、最外表面に親水性表面を有し、
前記凹部は、最外表面に非親水性表面を有してなるガイドワイヤ。
【請求項２】
前記凸部は、前記外表面から突出して設けられた突出部材を有し、前記突出部材の最外表面に前記親水性表面が設けられてなる請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記非親水性表面は、疎水性表面から構成されてなる請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記疎水性表面と前記ワイヤ本体との間にバインダ層が配置されてなる請求項３に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記突出部材は、前記凹部における前記非親水性表面の上に配置されてなる請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記非親水性表面のうち少なくとも前記突出部材が配置される領域は、粗面化されてなる請求項５に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記凸部は、前記ワイヤ本体の外表面に螺旋状に配置されてなる請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記親水性表面は、親水性材料をディッピングすることによって形成されてなる請求項１〜請求項７のいずれか１つに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤ、例えば、血管や胆管等のような体腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年医療において、カテーテルと呼ばれる細長い中空管状の医療器具を用いて様々な形態の治療や検査が行われている。このような治療方法としては、カテーテルの長尺性を利用して直接患部に薬剤を投与する方法、加圧によって拡張するバルーンを先端に取り付けたカテーテルを用いて体腔内の狭窄部を押し広げて開く方法、先端部にカッターが取り付けられたカテーテルを用いて患部を削り取って開く方法、逆にカテーテルを用いて動脈瘤や出血箇所あるいは栄養血管に詰め物をして閉じる方法などがある。また、体腔内の狭窄部を開口した状態に維持するために、側面が網目状になっている管形状をしたステントをカテーテルを用いて体腔内に埋め込んで留置する治療方法などがある。さらに、体内の体にとって過剰となった液体を吸引することなどがある。
【０００３】
カテーテルを用いて治療・検査などを行う場合には、一般的に、カテーテルを誘導するためのガイドワイヤが用いられる。ガイドワイヤは、その先端をカテーテルの先端よりも突出させた状態で、カテーテルとともに目的部位付近まで挿入される。そして、ガイドワイヤに沿ってカテーテルを移動させ、カテーテルの先端部を目的部位まで誘導する。
【０００４】
カテーテルを目的部位まで誘導するために、ガイドワイヤには、体腔内やカテーテルの管腔内において摺動性が良いこと、および術者がガイドワイヤの基端部を把持して操作するときにその操作をガイドワイヤに伝えやすいこと、つまり手元の操作性が良いこと、が要求されている。
【０００５】
本件出願人は、特許文献１において、ワイヤ本体の外表面に凸部と、凸部に隣接する凹部とを形成し、凸部の摩擦係数を凹部の摩擦係数よりも小さくしたガイドワイヤを提案している。摩擦係数が低い凸部を体腔や管腔の内壁に主に接触させて、体腔内やカテーテルの管腔内におけるガイドワイヤの摺動性を改善している。また、ガイドワイヤが把持される基端部では、術者の手指を摩擦係数が高い凹部の底部に接触させて、ガイドワイヤにおける手元の操作性を改善している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−１１８８３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載された技術では、ガイドワイヤにおける手元の操作性を改善できるものの、親水性材料によって被覆されたガイドワイヤが備えるような良好な摺動性を確保するのが難しいという問題がある。
【０００８】
本発明の目的は、例えばカテーテルのルーメン等のような管腔内ではより良好な摺動性を発揮することができ、さらに、ガイドワイヤを把持して操作した際のグリップ力（把持力）の低下を防止することができるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するための本発明のガイドワイヤは、可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、前記ワイヤ本体は、その外表面に突出して形成された凸部と、前記凸部に隣接し前記凸部の頂部よりも高さが低い凹部とを有している。そして、前記凸部は、最外表面に親水性表面を有し、前記凹部は、最外表面に非親水性表面を有している。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ガイドワイヤが例えばカテーテルのルーメン等のような管腔内に挿入された状態では、当該ガイドワイヤの管腔内に位置している部分は、親水性表面を有する凸部が管腔を画成する内壁に主に接触し、非親水性表面を有する凹部が前記内壁に接触するのが防止される。これにより、ガイドワイヤをその軸方向に沿って移動操作したり、軸周りに回転操作したりする際、凸部の親水性表面が内壁を摺動することとなり、良好な摺動性を発揮する。
【００１１】
また、ガイドワイヤが把持されている部分では、例えば手指が凹部内に入り込み、当該手指の表面は、凹部の底部の非親水性表面に接触する。これにより、ガイドワイヤを移動・回転操作した際のグリップ力（把持力）の低下を確実に防止することができ、よって、そのときの操作力（押込力、トルク）がガイドワイヤの先端にまで確実に伝達する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１の実施形態に係るガイドワイヤを示す部分断面図である。
【図２】ガイドワイヤがカテーテルのルーメン内に挿入された状態を示す要部断面図である。
【図３】ガイドワイヤが把持された状態を示す要部断面図である。
【図４】第２の実施形態に係るガイドワイヤの要部を示す断面図である。
【図５】第３の実施形態に係るガイドワイヤの要部を示す断面図である。
【図６】第４の実施形態に係るガイドワイヤの要部を示す断面図である。
【図７】第５の実施形態に係るガイドワイヤの要部を示す断面図である。
【図８】第６の実施形態に係るガイドワイヤの要部を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、以下の説明において、ガイドワイヤの手元操作部側（図１中の右側）を「基端」、体腔内へ挿通される側（図１中の左側）を「先端」と称す。また、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。
【００１４】
（第１の実施形態）
図１〜図３を参照して、第１の実施形態のガイドワイヤ１Ａは、概説すると、可撓性を有する長尺なワイヤ本体１０を備え、ワイヤ本体１０は、その外表面に突出して形成された凸部３４と、凸部３４に隣接し凸部３４の頂部３４１よりも高さが低い凹部３５とを有している。凸部３４は、最外表面に親水性表面５１を有し、凹部３５は、最外表面に非親水性表面６１を有している。以下、詳述する。
【００１５】
図１に示すガイドワイヤ１Ａは、カテーテル２００（内視鏡も含む）の内腔（ルーメン）２０１に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、長尺なワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部に設置された先端部材４とを有している。ワイヤ本体１０は、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３とを備えている。第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、好ましくは溶接により接合（連結）される。ガイドワイヤ１Ａの全長は、特に限定されないが、例えば、２００〜５０００ｍｍ程度である。
【００１６】
第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する芯線（線材）２０によって構成されている。第１ワイヤ２の長さは、特に限定されないが、２０〜１０００ｍｍ程度である。本実施形態では、第１ワイヤ２は、外径がほぼ一定である大径部２１と、大径部２１より先端側に位置し、大径部２１より外径が小さい小径部２３と、大径部２１と小径部２３との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減するテーパ部２２とを有している。これらは、第１ワイヤ２の先端側から、小径部２３、テーパ部２２および大径部２１の順に配置されている。
【００１７】
テーパ部２２を介して小径部２３と大径部２１とが形成されていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａは、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００１８】
なお、テーパ部２２のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００１９】
第１ワイヤ２の基端側の部分、すなわち大径部２１は、その外径が第１ワイヤ２の基端まで一定となっている。第１ワイヤ２の基端（大径部２１の基端）には、第２ワイヤ３の先端が好ましくは溶接により接続（連結）されている。第２ワイヤ３は、柔軟性または弾性を有する芯線（線材）３０を有するものである。
【００２０】
第１ワイヤ２（芯線２０）と第２ワイヤ３（芯線３０）との溶接方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、比較的簡単で高い接合強度が得られることから、突き合わせ抵抗溶接が特に好ましい。
【００２１】
本実施形態では、第２ワイヤ３は、外径がほぼ一定である大径部（外径一定部）３１と、大径部３１より先端側に位置し、大径部３１より外径が小さい小径部３３と、大径部３１と小径部３３との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減するテーパ部３２とを有している。これらは、第２ワイヤ３の先端側から、小径部３３、テーパ部３２および大径部３１の順に配置されている。小径部３３の先端部の外径は、第１ワイヤ２の大径部２１の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の大径部２１の基端と第２ワイヤ３の小径部３３の先端とを接合した際、それらの接合部（接合面）６の外周に両ワイヤ２、３の外径差による段差が生じず、連続した面を構成することができる。
【００２２】
第２ワイヤ３は、テーパ部３２を介して小径部３３と大径部３１とが形成されていることにより、第２ワイヤ３の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａは、第１ワイヤ２と同様に、第２ワイヤ３においても良好な柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。さらに、第２ワイヤ３から第１ワイヤ２への物理的特性、特に弾性が滑らかに変化し、両ワイヤ２、３の接合部（接合面）６の前後において優れた押し込み性やトルク伝達性が発揮され、耐キンク性も向上する。
【００２３】
第２ワイヤ３の大径部３１は、第１ワイヤ２の大径部２１の外径（第１ワイヤ２の最大外径）より大きい外径を有する。大径部３１の外径は、例えば、大径部２１の外径の１．０２〜５倍程度とすることができる。また、大径部３１の基端３１１は、丸みを帯びている。
【００２４】
テーパ部３２のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。また、このようなテーパ部は、ワイヤ長手方向に沿って複数箇所設けられていてもよい。
【００２５】
第２ワイヤ３の長さは、特に限定されないが、２０〜４８００ｍｍ程度であるのが好ましく、１４００〜３０００ｍｍ程度であるのがより好ましい。
【００２６】
第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ３の平均外径より小さい。これにより、ガイドワイヤ１Ａは、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ３上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。
【００２７】
第１ワイヤ２の芯線２０および第２ワイヤ３の芯線３０の構成材料は、可撓性を有するものであれば特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）が好ましく、より好ましくは超弾性合金である。
【００２８】
超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、例えば第１ワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１Ａは、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１Ａの使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
【００２９】
コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成されたワイヤは、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。コバルト系合金としては、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金を用いるのがより好ましい。このような組成の合金を用いることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。
【００３０】
Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金としては、例えば、２８〜５０ｗｔ％Ｃｏ−１０〜３０ｗｔ％Ｎｉ−１０〜３０ｗｔ％Ｃｒ−残部Ｆｅの組成からなる合金や、その一部が他の元素（置換元素）で置換された合金等が好ましい。置換元素の含有は、その種類に応じた固有の効果を発揮する。例えば、置換元素として、Ｔｉ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｂｅ、Ｍｏから選択される少なくとも１種を含むことにより、第２ワイヤ３の強度のさらなる向上等を図ることができる。なお、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒ以外の元素を含む場合、その（置換元素全体の）含有量は３０ｗｔ％以下であるのが好ましい。
【００３１】
また、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒの一部は、他の元素で置換してもよい。例えば、Ｎｉの一部をＭｎで置換してもよい。これにより、例えば、加工性のさらなる改善等を図ることができる。また、Ｃｒの一部をＭｏおよび／またはＷで置換してもよい。これにより、弾性限度のさらなる改善等を図ることができる。Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金の中でも、Ｍｏを含む、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系合金が特に好ましい。
【００３２】
第１ワイヤ２の芯線２０と第２ワイヤ３の芯線３０とは、異なる材料で構成されていてもよいが、本実施形態では、同一または同種（合金において主とする金属材料が等しい）の金属材料で構成されている。これにより、接合部（溶接部）６の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、離脱等を生じることなく、優れたトルク伝達性等を発揮する。
【００３３】
この場合、第１ワイヤ２（芯線２０）および第２ワイヤ３（芯線３０）は、それぞれ、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、その中でもＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのがより好ましい。これにより、ワイヤ本体１０の接合部６より先端側において優れた柔軟性を確保するとともに、ワイヤ本体１０の基端側の部分では、十分な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を確保することができる。その結果、ガイドワイヤ１Ａは、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管、胆管、膵管への追従性、安全性が向上する。
【００３４】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とを異なる材料で構成する場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、特にＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのが好ましく、第２ワイヤ３は、前述したステンレス鋼で構成されているのが好ましい。
【００３５】
また、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とをそれぞれ、金属組成や物理的特性の異なる擬弾性合金同士、あるいはステンレス鋼同士で構成してもよい。
【００３６】
なお、上記では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３を接合した態様にて説明したが、接合部のない一部材のワイヤであってもよい。その場合のワイヤの構成材料は、前述したのと同様の材料が挙げられ、特にステンレス鋼、コバルト系合金、擬弾性合金が好ましい。
【００３７】
図１に示すように、ワイヤ本体１０の先端部外周には、先端部材４が配置されている。この先端部材４は、第１ワイヤ２の先端から大径部２１の途中までを覆っている。この先端部材４の設置により、カテーテル２００の内壁２０２や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなり、これにより、摺動抵抗を低減することができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａの操作性がより向上する。
【００３８】
先端部材４は、その外径がワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定である円柱状をなすものである。先端部材４は、先端４１および基端４２が丸みを帯びている。特に先端部材４の先端４１が丸みを帯びていることにより、ガイドワイヤ１Ａを血管等の体腔に挿入する際、その内壁の損傷をより有効に防止し、安全性を高めることができる。
【００３９】
なお、先端部材４は、柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。特に、先端部材４が前述した熱可塑性エラストマーや各種ゴム材料で構成されたものである場合には、ガイドワイヤ１Ａの先端部の柔軟性がより向上するため、血管等への挿入時に、血管内壁等を傷つけることをより確実に防止することができ、安全性が極めて高い。また、このような樹脂材料は、前述したＮｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金との密着性にも優れている。これにより、先端部材４が第１ワイヤ２に対して確実に固着する。
【００４０】
先端部材４の長さは、特に限定されないが、５〜７００ｍｍ程度であるのが好ましく、５０〜５００ｍｍ程度であるのがより好ましい。
【００４１】
先端部材４中には、造影性を有する材料（前記Ｘ線不透過材料等）によるフィラー（粒子）が分散され、これにより造影部を構成するようにしてもよい。
【００４２】
図１に示すように、先端部材４の外面は、被覆層５によって覆われている。この被覆層５は、親水性材料をコーティングすることにより形成されている。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、先端部材４の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。
【００４３】
図２には、ガイドワイヤ１Ａがカテーテル２００のルーメン２０１内に挿入された状態が示され、図３には、ガイドワイヤ１Ａが把持された状態が示されている。
【００４４】
図２および図３に拡大して示されるように、ワイヤ本体１０は、その外表面に突出して形成された凸部３４と、凸部３４に隣接し凸部３４の頂部３４１よりも高さが低い凹部３５とを有している。凸部３４は、最外表面に親水性表面５１を有し、凹部３５は、最外表面に非親水性表面６１を有している。
【００４５】
ここで、「非親水性表面６１」とは、「親水性表面５１」よりも親水性が低い表面、具体的には、「親水性表面５１」よりも湿潤時における潤滑性が劣っており、指先５００の表面５０１との摺動抵抗が、「親水性表面５１」と指先５００の表面５０１との摺動抵抗よりも大きい表面と定義される。「親水性表面５１」および「非親水性表面６１」を形成する材料は特に限定されるものではなく、樹脂など適宜の材料から形成することができる。「親水性表面５１」を例えば粗面化することによって、「親水性表面５１」から「非親水性表面６１」に変化させることも可能である。
【００４６】
凸部３４は、ワイヤ本体１０の外表面に螺旋状に巻回して配置されている。凸部３４は、第２ワイヤ３の全周にわたって、かつ、第２ワイヤ３の軸方向に沿う全長にわたって設けられている。図示例では、１本の凸部３４を螺旋状に配置してある。
【００４７】
凸部３４は、縦断面形状が略半円形状を有している。したがって、凸部３４の頂部３４１は、丸みを帯びている。ガイドワイヤ１Ａがカテーテル２００のルーメン２０１内に挿入された状態では、凸部３４の頂部３４１とカテーテル２００の内壁２０２との接触面積が小さくなる。これによって、摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、ガイドワイヤ１Ａの操作性が良好なものとなる。
【００４８】
図示例では、ワイヤ本体１０の軸方向に隣接する凸部３４間のピッチは同じであり、隣接する凸部３４間が凹部３５となっている。凹部３５の底部３５１は、縦断面視でワイヤ本体１０の長手方向に沿って直線状をなす、すなわち、起伏がない部位となっている。これにより、ガイドワイヤ１Ａを把持して操作した際に、凹部３５の底部３５１と指先５００の表面５０１とが確実に接触し、よって、ガイドワイヤ１Ａを操作した際のグリップ力の低下をより確実に防止することができる。
【００４９】
ガイドワイヤ１Ａでは、第２ワイヤ３の外表面における凸部３４の占有率は、凹部３５の占有率よりも少なくするのが好ましい。ガイドワイヤ１Ａを先端側から順に挿入していくときに、第２ワイヤ３の外表面のいかなる部分を把持しても、一定以上のグリップ力を有するという利点があるからである。
【００５０】
第１の実施形態にあっては、親水性表面５１は、親水性材料をコーティングすることによって形成された親水性被覆層５０の表面から形成されている。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、凸部３４の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。
【００５１】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。なお、上述した被覆層５を形成するために使用する親水性材料も同様である。
【００５２】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１Ａとともに用いられるカテーテル２００の内壁２０２との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１Ａの摺動性が向上し、カテーテル２００内でのガイドワイヤ１Ａの操作性がより良好なものとなる。
【００５３】
親水性被覆層５０の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．００２〜０．０３０ｍｍであるのが好ましく、０．００５〜０．０１０ｍｍであるのがより好ましい。
【００５４】
第１の実施形態にあっては、凹部３５の底部を形成する非親水性表面６１は、具体的には、疎水性表面６２から構成されている。疎水性表面６２は、疎水性材料をコーティングすることによって形成された疎水性被覆層６０の表面から形成されている。疎水性材料は親水性材料よりも湿潤時における潤滑性が劣っており、指先５００の表面５０１との摺動抵抗が、親水性材料と指先５００の表面５０１との摺動抵抗よりも大きい。これにより、凹部３５の底部の摩擦（摺動抵抗）が増加し、ガイドワイヤ１Ａを把持して操作した際のグリップ力（把持力）の低下が防止され、ガイドワイヤ１Ａにおける手元の操作性が向上する。
【００５５】
疎水性材料としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）や、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）等が挙げられる。
【００５６】
疎水性被覆層６０の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．００２〜０．１００ｍｍであるのが好ましく、０．００６〜０．０２０ｍｍであるのがより好ましい。
【００５７】
第１の実施形態にあっては、凸部３４は、外表面から突出して設けられた突出部材７０を有し、突出部材７０の最外表面に親水性表面５１が設けられている。また、突出部材７０は、凹部３５における非親水性表面６１の上に配置されている。この形態にあっては、非親水性表面６１が、ワイヤ本体１０の外表面に相当している。
【００５８】
非親水性表面６１と親水性表面５１との間は、一般的に接着性が悪く、非親水性表面６１の上に親水性表面５１を凸状にかつ所望のパターンで配置することは困難である。このため、突出部材７０を両表面の間の中間層として機能させ、親水性表面５１を凸状にかつ所望のパターンで配置できるようにしている。
【００５９】
突出部材７０の形成材料は、非親水性表面６１との間で十分な接着力を得ることができ、かつ、親水性表面５１との間で十分な接着力を得ることができる限りにおいて、樹脂や金属など適宜の材料から形成することができる。樹脂材料としては、例えば、ウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちの２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【００６０】
凸部３４（突出部材７０および親水性被覆層５０）の非親水性表面６１に接触する部分における幅および高さは、特に限定されないが、幅は、例えば、０．１〜１．２ｍｍであるのが好ましく、０．３〜０．９ｍｍであるのがより好ましい。また、高さは、例えば、５〜１５μｍであるのが好ましく、７〜１３μｍであるのがより好ましい。ワイヤ長手方向に沿う凹部３５の軸方向の長さ（凸部３４間の寸法）は、０．３〜１．８ｍｍであるのが好ましく、０．５〜１．５ｍｍであるのがより好ましい。
【００６１】
非親水性表面６１のうち少なくとも突出部材７０が配置される領域は、粗面化し、微小な凹凸６３を多数形成しておくことが好ましい。非親水性表面６１と突出部材７０との間の接着力がより強くすることができるからである。
【００６２】
非親水性表面６１のすべての領域を粗面化してもよい。凹部３５における非親水性表面６１の親水性がさらに低下し、ガイドワイヤ１Ａを把持して操作した際、凹部３５における非親水性表面６１と指先５００の表面５０１との摺動抵抗が増加するからである。
【００６３】
粗面化処理は、公知の処理法を適用でき、例えば、ブラスト処理を挙げることができる。
【００６４】
このような構成のガイドワイヤ１Ａは、例えば、ガイドワイヤ１Ａをカテーテル２００の内腔２０１内に挿入した状態（以下この状態を「挿入状態」と言う）で使用される（図２参照）。この挿入状態で、ガイドワイヤ１Ａのカテーテル２００の基端側から突出した（露出した）部分を把持し、当該ガイドワイヤ１Ａをその軸方向に沿って移動したり、軸回りに回転したりする。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作することができる。
【００６５】
図２を参照して、ガイドワイヤ１Ａのカテーテル２００の内腔２０１内に挿入されている部分では、親水性表面５１を有する凸部３４の頂部３４１やその近傍がカテーテル２００の内壁２０２に主に接触し、凹部３５の底部３５１に位置する疎水性表面６２（非親水性表面６１）がカテーテル２００の内壁２０２に接触するのが防止されている。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作した際、凸部３４の親水性表面５１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、良好な摺動性を発揮する。
【００６６】
図３を参照して、手元部（把持部）では、指先５００が凹部３５内に入り込み、指先５００の表面５０１は、凸部３４の親水性表面５１に接触するよりも、主に、凹部３５の底部３５１に位置する疎水性表面６２（非親水性表面６１）に接触する。疎水性表面６２（非親水性表面６１）は、指先５００の表面５０１との摺動抵抗が、親水性表面５１と指先５００の表面５０１との摺動抵抗よりも大きい表面である。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作した際に、指先５００がガイドワイヤ１Ａに対して滑ること、すなわち、グリップ力（把持力）の低下を確実に防止することができ、よって、手元部での押込力およびトルクがガイドワイヤ１Ａの先端にまで確実に伝達する。
【００６７】
このように、ガイドワイヤ１Ａでは、その外表面に親水性が異なる部分（親水性表面５１と非親水性表面６１）が形成されているため、使用状態で当接する相手側によって摺動抵抗が異なる。すなわち、凸部３４の親水性表面５１に主に接触する場合の摺動抵抗は、凹部３５の非親水性表面６１に接触する場合の摺動抵抗よりも小さい。
【００６８】
上述した特許文献１に記載された技術では、親水性樹脂によって被覆されたガイドワイヤが備えるような良好な摺動性を確保するのが難しいという問題がある。これに対して、本実施形態のガイドワイヤ１Ａにあっては、凸部３４に親水性表面５１を設けることによって、例えばカテーテル２００のルーメン２０１等のような管腔内ではより良好な摺動性を発揮しつつ、ガイドワイヤを把持して操作した際のグリップ力（把持力）の低下を防止することが可能となる。
【００６９】
ガイドワイヤ１Ａにおける凸部３４および凹部３５は、例えば、以下に記載するように形成することができる。
【００７０】
まず、芯線３０に疎水性材料をコーティングし、疎水性被覆層６０を形成する。疎水性被覆層６０の表面が、凹部３５における疎水性表面６２（非親水性表面６１）となる。疎水性表面６２のうち、突出部材７０を形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【００７１】
次に、疎水性表面６２のうち、マスキングテープが巻回されていない露出した部分を、ブラスト処理によって粗面化する。
【００７２】
次に、粗面化した部分に、突出部材７０の形成材料（例えば、ポリウレタン）を塗布する。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法やディッピングによる方法等が挙げられる。塗布した形成材料を乾燥させて、突出部材７０を形成する。
【００７３】
マスキングテープを剥がした後、突出部材７０に親水性材料をコーティングし、親水性被覆層５０を形成する。親水性被覆層５０の表面が、親水性表面５１となる。ここに、親水性表面５１は、親水性材料をディッピングすることによって形成する。凹部３５の非親水性表面６１は疎水性材料から形成されているので、マスキングテープを剥がした後に親水性材料をディッピングすることによって、突出部材７０のみに親水性表面５１を形成することが可能となる。
【００７４】
このような工程により、親水性表面５１を有する凸部３４と、疎水性表面６２を有する凹部３５とを形成することができる。
【００７５】
（第２の実施形態）
図４は、第２の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｂの要部を示す断面図である。
【００７６】
図４を参照して、第２の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｂを説明する。なお、第１の実施形態と共通する部材には同じ符号を付し、その説明は一部省略する。
【００７７】
第２の実施形態は、疎水性表面６２とワイヤ本体１０との間にバインダ層８０がさらに配置されている点において、第１の実施形態と相違する。
【００７８】
バインダ層８０を介在させることによって、疎水性表面６２を形成する疎水性被覆層６０と金属製の芯線３０との接着性を向上させることができる。バインダ層８０の形成材料は、特に限定されないが、例えば、ベースとなる構成材料中に、バインダとして機能する樹脂材料を含有させた材料が用いられる。
【００７９】
バインダ層８０のベースとなる構成材料としては、特に限定されないが、例えば、フッ素系樹脂材料が好ましい。例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）とすることができる。
【００８０】
バインダとして機能する樹脂材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリスルホン、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアリレンケトン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレンサルファイド、ポリアミドイミド、ポリエートルイミド、ポリイミドスルホン、ポリアリルスルホン、ポリアリルエーテルスルホン、ポリエステル、ポリエーテルスルホン等が挙げられる。
【００８１】
バインダ層８０の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．００２〜０．０１５ｍｍであるのが好ましく、０．００４〜０．００８ｍｍであるのがより好ましい。
【００８２】
ガイドワイヤ１Ｂにおける凸部３４および凹部３５は、芯線３０の上にバインダ層８０を形成した後は、第１の実施形態と同様の工程により形成することができる。
【００８３】
（第３の実施形態）
図５は、第３の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｃの要部を示す断面図である。
【００８４】
図５を参照して、第３の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｃを説明する。なお、第１および第２の実施形態と共通する部材には同じ符号を付し、その説明は一部省略する。
【００８５】
第３の実施形態は、第１の実施形態と同様に、凸部３４は、ワイヤ本体１０の外表面から突出して設けられた突出部材７０を有している。但し、突出部材７０が金属製の芯線３０の上に配置されている点において、突出部材７０を疎水性表面６２（非親水性表面６１）の上に配置した第１の実施形態と相違する。第３の実施形態にあっては、芯線３０の外周面が、ワイヤ本体１０の外表面に相当している。
【００８６】
ガイドワイヤ１Ｃにおける凸部３４および凹部３５は、例えば、以下に記載するように形成することができる。
【００８７】
まず、芯線３０の外周面を、ブラスト処理によって粗面化する。
【００８８】
次に、粗面化した外周面のうち、突出部材７０を形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【００８９】
露出した部分に、突出部材７０の形成材料（例えば、ウレタン）を塗布する。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法やディッピングによる方法等が挙げられる。塗布した形成材料を乾燥させて、突出部材７０を形成する。
【００９０】
マスキングテープを剥がし、形成した突出部材７０の部分に、第２のマスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【００９１】
この状態で、疎水性材料をコーティングし、疎水性被覆層６０を形成する。疎水性被覆層６０の表面が、凹部３５における疎水性表面６２（非親水性表面６１）となる。
【００９２】
芯線３０の外周面のすべてを粗面化しているので、突出部材７０と芯線３０との接着性、および疎水性表面６２を形成する疎水性被覆層６０と芯線３０との接着性が向上する。
【００９３】
第２のマスキングテープを突出部材７０から剥がした後、突出部材７０に親水性材料をコーティングし、親水性被覆層５０を形成する。親水性被覆層５０の表面が、親水性表面５１となる。ここに、親水性表面５１は、親水性材料をディッピングすることによって形成する。凹部３５の非親水性表面６１は疎水性材料から形成されているので、マスキングテープを剥がした後に親水性材料をディッピングすることによって、突出部材７０のみに親水性表面５１を形成することが可能となる。
【００９４】
このような工程により、親水性表面５１を有する凸部３４と、疎水性表面６２を有する凹部３５とを形成することができる。
【００９５】
（第４の実施形態）
図６は、第４の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｄの要部を示す断面図である。
【００９６】
図６を参照して、第４の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｄを説明する。なお、第１〜第３の実施形態と共通する部材には同じ符号を付し、その説明は一部省略する。
【００９７】
第４の実施形態は、第１の実施形態と同様に、凸部３４は、ワイヤ本体１０の外表面から突出して設けられた突出部材７０を有している。但し、突出部材７０がバインダ層８０の上に配置されている点において、突出部材７０を疎水性表面６２（非親水性表面６１）の上に配置した第１の実施形態と相違する。第４の実施形態にあっては、バインダ層８０の外周面が、ワイヤ本体１０の外表面に相当している。
【００９８】
ガイドワイヤ１Ｄにおける凸部３４および凹部３５は、例えば、以下に記載するように形成することができる。
【００９９】
まず、金属製の芯線３０の上にバインダ層８０を形成する。
【０１００】
次に、バインダ層８０のうち、突出部材７０を形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【０１０１】
バインダ層８０のうち、マスキングテープが巻回されていない露出した部分を、ブラスト処理によって粗面化する。
【０１０２】
露出した部分に、突出部材７０の形成材料（例えば、ウレタン）を塗布する。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法やディッピングによる方法等が挙げられる。塗布した形成材料を乾燥させて、突出部材７０を形成する。
【０１０３】
マスキングテープを剥がし、形成した突出部材７０の部分に、第２のマスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【０１０４】
この状態で、疎水性材料をコーティングし、疎水性被覆層６０を形成する。疎水性被覆層６０の表面が、凹部３５における疎水性表面６２（非親水性表面６１）となる。
【０１０５】
第２のマスキングテープを突出部材７０から剥がした後、突出部材７０に親水性材料をコーティングし、親水性被覆層５０を形成する。親水性被覆層５０の表面が、親水性表面５１となる。ここに、親水性表面５１は、親水性材料をディッピングすることによって形成する。凹部３５の非親水性表面６１は疎水性材料から形成されているので、マスキングテープを剥がした後に親水性材料をディッピングすることによって、突出部材７０のみに親水性表面５１を形成することが可能となる。
【０１０６】
このような工程により、親水性表面５１を有する凸部３４と、疎水性表面６２を有する凹部３５とを形成することができる。
【０１０７】
（第５の実施形態）
図７は、第５の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｅの要部を示す断面図である。
【０１０８】
図７を参照して、第５の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｅを説明する。なお、第１〜第４の実施形態と共通する部材には同じ符号を付し、その説明は一部省略する。
【０１０９】
第５の実施形態は、第３の実施形態と同様に、突出部材７０が金属製の芯線３０の上に配置されている。第５の実施形態は、芯線３０の外周面自体を非親水性表面６１としている点において、疎水性表面６２から非親水性表面６１を形成した第１〜第４の実施形態と相違する。
【０１１０】
ガイドワイヤ１Ｅにおける凸部３４および凹部３５は、例えば、以下に記載するように形成することができる。
【０１１１】
まず、芯線３０の外周面を、ブラスト処理によって粗面化する。
【０１１２】
次に、粗面化した外周面のうち、突出部材７０を形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【０１１３】
露出した部分に、突出部材７０の形成材料（例えば、ウレタン）を塗布する。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法やディッピングによる方法等が挙げられる。塗布した形成材料を乾燥させて、突出部材７０を形成する。
【０１１４】
マスキングテープを巻回したままの状態で、突出部材７０に親水性材料をコーティングし、親水性被覆層５０を形成する。親水性被覆層５０の表面が、親水性表面５１となる。ここに、親水性表面５１は、親水性材料をディッピングすることによって形成する。マスキングテープを巻回したままの状態で親水性材料をディッピングすることによって、突出部材７０のみに親水性表面５１を形成することが可能となる。
【０１１５】
その後、マスキングテープを剥がして、粗面化した芯線３０の外周面を露出させる。芯線３０の外周面自体が、凹部３５における非親水性表面６１となる。
【０１１６】
このような工程により、親水性表面５１を有する凸部３４と、非親水性表面６１を有する凹部３５とを形成することができる。
【０１１７】
（第６の実施形態）
図８は、第６の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｆの要部を示す断面図である。
【０１１８】
図８を参照して、第６の実施形態に係るガイドワイヤ１Ｆを説明する。なお、第１〜第５の実施形態と共通する部材には同じ符号を付し、その説明は一部省略する。
【０１１９】
第６の実施形態は、第５の実施形態と同様に、突出部材７０が金属製の芯線３０の上に配置されている。第６の実施形態は、凹部３５における「非親水性表面６１」は、「親水性表面５１」を粗面化することによって「非親水性表面６１」に変化させてある点において、第１〜第５の実施形態と相違する。
【０１２０】
ガイドワイヤ１Ｆにおける凸部３４および凹部３５は、例えば、以下に記載するように形成することができる。
【０１２１】
まず、芯線３０の外周面を、ブラスト処理によって粗面化する。
【０１２２】
次に、粗面化した外周面のうち、突出部材７０を形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【０１２３】
露出した部分に、突出部材７０の形成材料（例えば、ウレタン）を塗布する。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法やディッピングによる方法等が挙げられる。塗布した形成材料を乾燥させて、突出部材７０を形成する。
【０１２４】
マスキングテープを剥がして、粗面化した芯線３０の外周面を露出させた後、親水性材料をコーティングし、突出部材７０の表面および芯線３０の外周面に親水性被覆層５０を形成する。突出部材７０の表面および芯線３０の外周面のすべてが、一旦、親水性表面５１となる。ここに、親水性表面５１は、親水性材料をディッピングすることによって形成する。
【０１２５】
突出部材７０の表面に形成された親水性表面５１の部分に、第２のマスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。
【０１２６】
次に、親水性表面５１のうち、第２のマスキングテープが巻回されていない露出した部分を、ブラスト処理によって粗面化し、微小な凹凸５２を多数形成する。これによって、露出した親水性表面５１は、ブラスト処理によって、「非親水性表面６１」に変化する。これが、凹部３５における非親水性表面６１となる。
【０１２７】
その後、第２のマスキングテープを剥がし、突出部材７０の表面に形成された親水性表面５１を露出させる。
【０１２８】
このような工程により、親水性表面５１を有する凸部３４と、非親水性表面６１を有する凹部３５とを形成することができる。
【０１２９】
（凸部の配置形態の改変例）
１本の凸部３４を螺旋状に配置した実施形態について説明したが、凸部の配置形態は種々改変することができる。
【０１３０】
例えば、複数本の凸部を同じ巻回方向に螺旋状に配置してもよい。また、複数本の凸部を逆の巻回方向に螺旋状に配置することもできる。この場合、凸部は格子状に配置され、凸部が交差する交差部が形成される。交差部では突出高さが高くなるので、凹部の非親水性表面がカテーテルの内壁に接触するのがより一層防止され、ガイドワイヤの良好な摺動性を得ることができる。また、複数の凸部を、第２ワイヤ３にその周方向に沿ってリング状に設けてもよい。
【０１３１】
螺旋状またはリング状に凸部を設ける場合に限られない。例えば、ワイヤ本体の長手方向に沿って直線状に凸部を設けたり、ドーム状をなす多数のドットを散点状に設けたりすることもできる。
【０１３２】
均一な配設密度で凸部を設ける場合に限られない。例えば、螺旋状またはリング状に凸部を設ける場合においては、ワイヤ本体の長手方向に隣接する凸部同士の間隔（ピッチ）を異ならせて、凸部を「密（ピッチが小さい）」に設けた高密度部と、凸部を「疎（ピッチが大きい）」に設けた低密度部とを形成してもよい。この場合、低密度部は、高密度部よりも基端側に位置させることが好ましい。カテーテル内に挿入された部分では、高密度部における凸部の親水性表面が比較的多くカテーテルの内壁に接触するので、より良好な摺動性を得ることができるからである。また、ガイドワイヤを把持する部分では、低密度部における凹部の非親水性表面が、凸部の頂部よりも、指先に優先的に接触するので、ガイドワイヤを操作した際のグリップ力の低下をより確実に防止することができるからである。
【０１３３】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態および改変例について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１３４】
また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態および前記各改変例のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。
【符号の説明】
【０１３５】
１Ａ〜１Ｆ  ガイドワイヤ、
１０    ワイヤ本体、
３０    芯線、
３４    凸部、
３４１  凸部の頂部、
３５    凹部、
５０    親水性被覆層、
５１    親水性表面、
５２    微小な凹凸、
６０    疎水性被覆層、
６１    非親水性表面、
６２    疎水性表面、
６３    微小な凹凸、
７０    突出部材、
８０    バインダ層。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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