(57)【要約】【課題】滑走面が折曲部分や継ぎ目などを持たずに完全なフラット状態を有する、折り畳み可能なスキー板をはじめとした滑走用板状部材を提供する。【解決手段】滑走方向に長さを有し、底部の滑走面２，２´´と、上部の搭乗面３，３´´とからなる滑走用板状部材（スキー板１，１´，１´´）であって、この板状部材を複層構造とし、複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸７により板状部材を折曲自在とし、滑走面２，２´´に折曲部分が形成されることなく板状部材を回動支軸７を中心として折り畳むことができるものである。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
滑走方向に長さを有し、
底部の滑走面と、
上部の搭乗面とからなる、滑走用板状部材において、
前記板状部材を複層構造とし、
前記複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸により前記板状部材を折曲自在としたことを特徴とする滑走用板状部材。
【請求項２】
前記複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、前記上層部に前記回動支軸を設けるとともに、前記上層部および前記下層部を着脱自在に備えることを特徴とする、請求項１に記載の滑走用板状部材。
【請求項３】
前記複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、前記上層部に前記回動支軸を設けるとともに、前記下層部を弾性材から形成し、前記下層部の上面を、前記上層部下面に固着したことを特徴とする、請求項１に記載の滑走用板状部材。
【請求項４】
前記複層構造は、前記回動支軸を設けた内層部に、前記搭乗面および前記滑走面を有する弾性材からなる外層部を覆設したことを特徴とする、請求項１に記載の滑走用板状部材。
【請求項５】
前記回動支軸は、折曲角度変更機構を備えることを特徴とする、請求項１〜４に記載の滑走用板状部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、滑走方向に長さを有し、底部の滑走面と、上部の搭乗面とからなる、滑走用板状部材に関し、より詳細には、板状部材を複層構造とし、複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸により板状部材を折曲自在とした滑走用板状部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スポーツやレジャーとして、スキーやサーフィンを行う人口が増加傾向にある。そして、例えばスキーをする場合において、スキーヤーはゲレンデのショップでスキー板をレンタルしてその場でスキーをする者もいるが、自分のスキー板を自宅からゲレンデに持参して滑る者も多い。この場合、スキーヤーは、自分の身長よりも長いスキー板を持って電車やバスで運ぶことから、持ち辛いことに加え、車内での置き場所にも困る。そこで、スキー板を前部と後部に分割し、前部スキー板凹状と、後部スキー板凸状を固定するため設けた弓状継手と固定能力を高める固定脚からなり弓状継手上にスキーブーツが乗り加重されることで凹状凸状が相互に押し合うヒンジ機構を備える構造にして、スキー板を折り畳み可能とした（特許文献１）ものがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平０７−１３３８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記のようなスキー板では、折り畳みを可能としているものの、スキー板の中途部に折り畳みのための折曲部が形成されることから、スキー板を滑走のために伸ばして直線状態にした際、スキー板底部の滑走面に形成されたこの折曲部分が雪面滑走時に大きな抵抗となり、滑走速度を低下させるなど円滑な滑走を妨げるという問題があった。
そこで、この発明の目的は、滑走面が折曲部分や継ぎ目などを持たずに完全なフラット状態を有する、折り畳み可能なスキー板をはじめとした滑走用板状部材を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このため、請求項１に記載の発明は、滑走方向に長さを有し、底部の滑走面と、上部の搭乗面とからなる、滑走用板状部材において、前記板状部材を複層構造とし、前記複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸により前記板状部材を折曲自在としたことを特徴とする。
【０００６】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の滑走用板状部材において、前記複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、前記上層部に前記回動支軸を設けるとともに、前記上層部および前記下層部を着脱自在に備えることを特徴とする。
【０００７】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の滑走用板状部材において、前記複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、前記上層部に前記回動支軸を設けるとともに、前記下層部を弾性材から形成し、前記下層部の上面を、前記上層部下面に固着したことを特徴とする。
【０００８】
請求項４に記載の発明は、請求項１に記載の滑走用板状部材において、前記複層構造は、前記回動支軸を設けた内層部に、前記搭乗面および前記滑走面を有する弾性材からなる外層部を覆設したことを特徴とする。
【０００９】
請求項５に記載の発明は、請求項１に記載の滑走用板状部材において、前記回動支軸は、折曲角度変更機構を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載の発明によれば、滑走方向に長さを有し、底部の滑走面と、上部の搭乗面とからなる、滑走用板状部材において、板状部材を複層構造とし、複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸により板状部材を折曲自在としたので、滑走面に折曲部分が形成されることなく板状部材を回動支軸を中心として折り畳むことができる。従って、滑走面が完全なフラット状態を有する折り畳み可能とした滑走用板状部材を提供することができる。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、上層部に回動支軸を設けるとともに、上層部および下層部を着脱自在に備えるので、板状部材を、折り畳める上層部と、折り畳まないフラットな滑走面を備える下層部とに分離し、板状部材を折り畳む際には下層部を上層部から脱着するとともに、滑走可能な直線状態にする際には下層部を上層部に装着して、板状部材を折り畳み可能としながらも滑走面に折曲部分が生じることなくフラットな状態を維持することができる。従って、滑走面が完全なフラット状態を有する折り畳み可能とした滑走用板状部材を提供することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、複層構造は、搭乗面を有する上層部と、滑走面を有する下層部とからなり、上層部に回動支軸を設けるとともに、下層部を弾性材から形成し、下層部の上面を、上層部下面に固着したので、板状部材を折り畳む（屈曲）際には、上層部の回動支軸を中心とした折り畳み（屈曲）に追従して下層部が弾性屈曲し、板状部材を折り畳むことができるとともに、板状部材を滑走状態にする際には、上層部を直線に戻した動きに追従して弾性屈曲して下層部も直線状態となるため、下層部の滑走面に折曲部分が生じることなくフラットな状態を維持することができる。従って、滑走面が完全なフラット状態を有する折り畳み可能とした滑走用板状部材を提供することができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、複層構造は、回動支軸を設けた内層部に、搭乗面および滑走面を有する弾性材からなる外層部を覆設したので、板状部材を折り畳む際には、内層部の回動支軸を中心とした折り畳み（屈曲）に追従して外層部が弾性屈曲し、板状部材を折り畳むことができるととともに、板状部材を滑走状態にする際には、内層部を直線に戻した動きに追従して弾性屈曲して外層部も直線状態となるため、外層部の滑走面に折曲部分が生じることなくフラットな状態を維持することができる。従って、滑走面が完全なフラット状態を有する折り畳み可能とした滑走用板状部材を提供することができる。
【００１４】
請求項５に記載の発明によれば、回動支軸は、折曲角度変更機構を備えるので、板状部材を折り畳む際の、回動支軸を有する折り畳み層部を簡単な構造で容易に屈曲させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一例を示す、滑走用板状部材としてのスキー板の全体側面図である。
【図２】上層部と下層部とに分離して示したスキー板の側面模式図である。
【図３】上層部に備える回動支軸付近の拡大図である。
【図４】回動支軸付近の拡大斜視図および回動支軸の例を示す断面正面図である。
【図５】スキー板の断面正面図である。
【図６】上層部上面と下層部上面との固定方法の説明図である。
【図７】上層部および下層部の固着構造型を示すスキー板の全体側面図である。
【図８】図７のスキー板の折り畳みを示す説明図である。
【図９】内層部に外層部を覆設したスキー板の全体側面図である。
【図１０】図９のスキー板の折り畳みを示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照しつつ、この発明を実施するための最良の形態について詳述する。図１は本発明の一例を示したスキー板の全体側面図、図２は上層部と下層部とに分離して示したスキー板の側面模式図、図３は上層部に備える回動支軸付近の拡大図、図４は回動支軸付近の拡大斜視図および回動支軸の例を示す断面正面図、図５はスキー板の断面正面図、図６は上層部上面と下層部上面との固定方法の説明図である。
【００１７】
滑走用板状部材を例示するスキー板１は、図１に示すように、滑走方向に長さを有し、底部の雪面に接触する滑走面２と、上部のスキーヤーが足を乗せる搭乗面３とからなり、この搭乗面の中途部（略中央部）には、スキーブーツを固定するための固定部４が設けられたものである。
【００１８】
本願発明のスキー板１は、図２に示すように、複層構造を有するもので、搭乗面３を有する上層部５と、滑走面２を有する下層部６とからなる。上層部５は、例えば中心体に木材やウレタンなどを用いることができ、この中心体の周囲にゴムやシリコン樹脂、エポキシ樹脂などを覆設する周知の材質を用いた構造とすることができる。
【００１９】
また、下層部６は、上層部５に略等しい長さを有し、例えば高強度を有する周知のＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ Ｐｌａｓｔｉｃｓ）樹脂からなり、中途部に折曲部分を有さない一体成型によるもので、例えば図５に示すような上層部５を左右側部および底部から面接触により嵌合により覆設可能とした正面視略コ字形状を有するものを用いることができる。
【００２０】
なお、下層部６の材質は、ＦＲＰ樹脂の中でも例えば、ガラス繊維強化プラスチック (ＧＦＲＰ)や、炭素繊維強化プラスチック (ＣＦＲＰ)、ボロン繊維強化プラスチック (ＢＦＲＰ)、アラミド繊維強化プラスチック (ＡＦＲＰ, ＫＦＲＰ)、ポリエチレン繊維強化プラスチック (ＤＦＲＰ)、ザイロン強化プラスチック(ＺＦＲＰ)などを用いることができる。
【００２１】
上層部５は、中途部（略中央部）において、図３に示す回動支軸７を介して前部上層部５ａおよび後部上層部５ｂが連結されている。この回動支軸７は、折曲角度変更機構８として、図４に示すような周知の回動機構を備えることができる。
【００２２】
この回動機構は、頭部に溝９などを有する回動具１０を、ドライバーなどの工具で回転させることでギアの凸部１１（８）の回転がギアの凹部１２（９）に伝わり、リテーナ１３などを介してこのリテーナ１３に取付けられた後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）が前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に対して任意の角度で回動する。
【００２３】
なお、折曲角度変更機構８は、上述した回動機構の他に、例えば周知のヒンジ機構など適宜周知の方法を用いることができる。
【００２４】
さらに、上層部５の搭乗面３における折曲角度変更機構８を介した前部上層部５ａおよび後部上層部５ｂ間には、スキーブーツの固定部４が設けられる。
【００２５】
そして、滑走可能なスキー板１としては、下層部６を上層部５の左右側部および底部から嵌合させ、例えば図例のように下層部６の左右側部から上層部５の左右側部に対して複数の締結具１４（ネジ止めまたはボルト締結など適宜方法を用いることができ、締結位置も任意に設定することができる）により両者を固定させてもよい。なお、この締結具１４の頭部は、下層部６側面の内側に位置させることで、雪上滑走の際に抵抗を生じさせることはない。
【００２６】
ここで、スキー板１を折り畳む際には、まず、上述した締結具１４をドライバーなどの工具（代用できる任意の道具を用いてもよい）で取り外すことにより、スキー板１を上層部５および下層部６に分離する。なお、予めスキーブーツは固定部４から取り外しているものとする。
【００２７】
次いで、上層部５に設けた折曲角度変更機構８における回動具１０の回動溝９を工具などで折り畳み方向に回転させることにより、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）を、回動支軸７を介して前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に対して任意の角度で回動させ、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）が折曲角度変更機構８により所定の折曲角度で維持される。
【００２８】
この結果、スキー板１の上層部５を中途部から折り畳むことができる。なお、上層部５を折り畳む際には固定部４を取外しておくことで、上層部５を円滑に折り畳むことができる。また、折り畳んだ上層部５は、固定ベルトなど任意の道具および方法により両者を固定させてもよい。
【００２９】
また、スキー板１を滑走可能（使用状態）な直線状に伸ばす際には、上述とは逆に、折曲角度変更機構８における回動具１０を工具などで直線方向に回転させることにより、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）を、回動支軸７を介して前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に対して延長線上となる直線状になるまで回動させ、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）が折曲角度変更機構８により直線状態で維持される。
【００３０】
次いで、図５に示すように、下層部６を上層部５に嵌合させて覆設し、両者を締結具１４により固定するとともに、上層部５における搭乗面３の固定部４にスキーブーツを固定させることで、上層部５の回動支軸７を介して回動自在に分離した前部上層部５ａと後部上層部５ｂとを、下方から下層部６で支持するとともに、上層部５での回動支軸７上に設けた固定部４に支持されるスキーブーツおよびスキーヤーの体重により直線状に強固に支持固定させることができる。
【００３１】
このような構成にすることで、スキーヤーは簡単な操作でスキー板１を上下２層に分離し、上層部５のみを折り畳み、持ち運びの際には、滑走方向に長さを有するスキー板１（板状部材）の折り畳んだ状態で長さの短くなった上層部５のみを楽に所持することができる。
【００３２】
その結果、スキー板１の収納場所（自宅など）から滑走場所までの移動手段内においても、短く折り畳んだスキー板により置き場所が容易となり、スキー板（板状部材）を周囲に迷惑をかけることなく運搬することができる。
【００３３】
そして、スキーヤーは、滑走場所に到着し、ゲレンデのショップなどで入手した下層部６により簡単な操作でスキー板１を組み立てることができるが、その際、上層部５を滑走可能な使用状態である直線状に伸ばした後、その下方に、折曲部分を有さない完全フラットな下層部６を取付けるため、スキー板１の底面滑走面２に、折曲部分（折り目）や継ぎ目などによる滑走抵抗を生じることなく、本願発明の折り畳み式スキー板１により雪面上を円滑に滑走することができる。
【００３４】
さらに、上層部５の回動支軸７を介して回動自在に分離した前部上層部５ａと後部上層部５ｂとを、下方から下層部６で支持するとともに、上層部５での回動支軸７上に設けた固定部４に支持されるスキーブーツおよびスキーヤーの体重により直線状に強固かつ安定的に支持固定させることができる。
【００３５】
従って、スキー板１に例示する板状部材を、折り畳める上層部５と、折り畳まないフラットな滑走面２を備える下層部６とに分離し、板状部材を折り畳む際には下層部６を上層部５から脱着するとともに、滑走可能な直線状態にする際には下層部６を上層部５に装着して、板状部材を折り畳み可能としながらも滑走面２に折曲部分が生じることなくフラットな状態を維持することができる。
【００３６】
なお、上層部５と、下層部６との固定方法は、締結具１４として上述したネジやボルトなどに限定されず、例えば図６に示すような、パッチン錠１５などを用いてもよい。この場合、上層部５および下層部６の左右各側部上面の一方にパッチン錠１５の基盤一端部と、他方にパッチン錠１５の基盤他端部とを固定させ、上層部５および下層部６の装着時には、固定枠１６を係止させて両者を固定させるとともに、両者の脱着の際には、固定枠１６の係止を解除することで両者を容易に着脱させることができる。
【００３７】
次に、本願発明のスキー板は、上記とは異なる構造でも折り畳む（長さを短縮させる）ことができる。図７は上層部および下層部の固着構造型を示すスキー板の全体側面図、図８は図７のスキー板の折り畳みを示す説明図である。
【００３８】
この場合、図７に示すように、スキー板１´も複層構造を有するものであるが、搭乗面３を有する上層部５と、滑走面２を有する下層部６´とからなり、上述と同じ材質の上層部５には、上述同様の構成で回動支軸７（折曲角度変更機構８）およびその上方に固定部４が設けられる。
【００３９】
一方、下層部６´の材質には、弾性材を用いることができる。この弾性材としては、例えば、上述したＦＲＰ樹脂よりも厚みを薄くしたＦＲＰ樹脂や、Ｎｉ−Ｔｉ合金繊維などの形状記憶素材、ＴＲ（テトロンーレーヨン）素材、超弾性材としてポリフェニルサルフォン樹脂やクリスタルイミド樹脂、ポリアミド樹脂など、強度を有しながらも弾性率が高い周知の素材が用いられる。これは、下層部６´を長手方向に例えば４５度〜９０度前後（限定しない）曲げても、折り目を生じることなく元の直線に戻した場合にフラットな状態を維持できる素材が用いられる。
【００４０】
この下層部６´の上面を、上層部５の下面に、例えば熱溶着や接着層を介して接着させるなど適宜方法により両者を固着することで、スキー板１´を複層構造からなる一体形状とされる。
【００４１】
ここで、スキー板１´を折り畳む（全長を短縮させる）場合には、上述のように上層部５に設けた折曲角度変更機構８における回動具１０を折り畳み方向（屈曲方向）に回転させることにより、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）を、回動支軸７を介して前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に対して任意の角度で回動させる。
【００４２】
そして、図８に示すように、上層部５と一体の下層部６´は、この上層部５の回動による曲げ作用に追従して、上層部５の折曲維持角度に等しい角度で屈曲し、その角度で維持されるため、両者の湾曲によりスキー板１´の全長を短くすることができる。また、下層部６´は、弾性材から構成されるため、上記のような上層部５に追従した屈曲状態では折曲部分や折り目などが生じることはない。なお、折曲の際、固定具４は取外してもよい。
【００４３】
また、スキー板１´を滑走可能な直線状態に戻す際には、上層部５の折曲角度変更機構８における回動具１０を直線方向に回転させることにより、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）を、回動支軸７を介して前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に対して延長線上となる直線状になるまで回動させる。
【００４４】
そして、上層部５と一体の下層部６´も、この上層部５の直線状に至る回動に追従して直線状に弾性変形して、その直線形状で維持されるため、スキー板１´全体を滑走可能な形状に戻すことができる。このときも、上層部５に追従して屈曲状態から直線状態に戻った弾性材である下層部６´には、折曲部分（折り目）や継ぎ目などが生じることはない。なお、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）は、折曲角度変更機構８により所望の角度で折曲維持できるが、ヒンジ機構を用いた場合と併せて、後部上層部５ｂ（または前部上層部５ａ）を固定ベルトなどで前部上層部５ａ（または後部上層部５ｂ）に係止させてもよい。
【００４５】
また、この場合も上述同様に、上層部５の回動支軸７を介して回動自在に分離した前部上層部５ａと後部上層部５ｂとを、下方から下層部６´で支持するとともに、上層部５での回動支軸７上に設けた固定部４に支持されるスキーブーツおよびスキーヤーの体重により直線状に強固かつ安定的に支持固定させることができる。
【００４６】
このような構成により、上述したスキー板１の着脱構造とは異なり、複層一体型構造により、スキーヤーは滑走場所などで別途部材を着脱する必要はなく、より楽にスキー板１´を屈曲させてその全長を短縮（運搬状態）または伸張（使用状態）させることができるとともに、スキー板１´の屈曲作用に関わらず、下層部６´の滑走面２に継ぎ目や折曲部分を形成することがないため、滑走抵抗を生じることなく、本願発明の折り畳み式スキー板１´により雪面上を円滑に滑走することができる。
【００４７】
従って、板状部材を折り畳む（屈曲）際には、上層部５の回動支軸７を中心とした折り畳み（屈曲）に追従して下層部６´が弾性屈曲し、板状部材を折り畳むことができるとともに、板状部材を滑走状態にする際には、上層部５を直線に戻した動きに追従して弾性屈曲して下層部６´も直線状態となるため、下層部６´の滑走面２に折曲部分が生じることなくフラットな状態を維持することができる。
【００４８】
さらに、本願発明のスキー板は、上記とは異なる構造でも折り畳む（長さを短縮させる）ことができる。図９は内層部に外層部を覆設したスキー板の全体側面図、図１０は図９のスキー板の折り畳みを示す説明図である。
【００４９】
この場合、図９に示すように、スキー板１´´も複層からなるものであるが、この複層構造では、上述同様に回動支軸７（折曲角度変更機構８）を設けた内層部１７に、搭乗面３´´および滑走面２´´を有する弾性材からなる外層部１８を覆設した構造にしてもよい。
【００５０】
この内層部１７は、上記上層部５と等しい材質および構造を有するもので、回動支軸７を介して前部内層部１７ａおよび後部内層部１７ｂから構成されており、回動支軸７である折曲角度変更機構８における回動具１０は、外層部１８の外側端面より内側に位置する構成とされる。
【００５１】
一方、外層部１８は、上述した下層部６´の材質を用いるものとし、スキー板１´´の製造工程において、内層部１７を、例えば熱溶着や接着層を介して接着するなど適宜方法により一体的に覆設する。
【００５２】
そして、この外層部１８の上面を搭乗面３´´とするとともに、底面を滑走面２´´とし、搭乗面３´´の中途部（略中央部）であって、折曲角度変更機構８の上方位置には、固定部４が設けられる。
【００５３】
ここで、スキー板１´´を折り畳む（全長を短縮させる）場合には、上述同様の要領で内層部１７に設けた折曲角度変更機構８における回動具１０を折り畳み方向（屈曲方向）に回転させることにより、後部上層内層部１７ｂ（または前部内層部１７ａ）を、回動支軸７を介して前部内層部１７ａ（または後部内層部１７ｂ）に対して任意の角度で回動させる。
【００５４】
そして、図１０に示すように、内層部１７と一体の外層部１８は、この内層部１７の回動による曲げ作用に追従して、内層部１７の折曲維持角度に等しい角度で屈曲し、その角度で維持されるため、両者の屈曲によりスキー板１´´の全長を短くすることができる。なお、外層部１８は、弾性材から構成されるため、上記のような内層部１７に追従した屈曲状態では折曲部分や折り目などが生じることはない。
【００５５】
同様に、スキー板１´´を滑走可能な直線状態に戻す際には、内層部１７の折曲角度変更機構８における回動具１０を直線方向に回転させることにより、後部内層部１７ｂ（または前部内層部１７ａ）を、回動支軸７を介して前部内層部１７ａ（または後部内層部１７ｂ）に対して延長線上となる直線状になるまで回動させる。
【００５６】
そして、内層部１７と一体の外層部１８も、この内層部１７の直線状に至る回動に追従して直線状に弾性変形して、その直線形状で維持されるため、スキー板１´´全体を滑走可能な形状に戻すことができる。このときも、内層部１７に追従して屈曲状態から直線状態に戻った弾性材である外層部１８には、折曲部分（折り目）や継ぎ目などが生じることはない。
【００５７】
なお、この場合も上述同様に、内層部１７の回動支軸７を介して回動自在に分離した前部内層部１７ａと後部内層部１７ｂとを、下方から外層部１８の下部で支持するとともに、外層部１７での回動支軸７上に設けた固定部４に支持されるスキーブーツおよびスキーヤーの体重により直線状に強固かつ安定的に支持固定させることができる。
【００５８】
このような構成により、上述同様の効果を得ることができる。特にスキー板１´´の屈曲作用に関わらず、外層部１８の滑走面２´´に継ぎ目や折曲部分を形成することがないため、滑走抵抗を生じることなく、本願発明の折り畳み式スキー板１´´により雪面上を円滑に滑走することができる。
【００５９】
以上詳述したように、本願発明のスキー板１，１´，１´´（滑走用板状部材）は、滑走方向に長さを有し、底部の滑走面２，２´´と、上部の搭乗面３，３´´とからなり、板状部材を複層構造とし、複層を構成する１層の中途部に設けた回動支軸７により板状部材を折曲自在としたので、滑走面２，２´´に折曲部分が形成されることなく板状部材を回動支軸７を中心として折り畳むことができるものである。
【００６０】
なお、上述では、滑走用板状部材の説明として、スキー板１，１´，１´´を例に用いたが、本願発明ではスキー板に限定されず、ウインタースポーツとしてのスノーボードやマリンスポーツとしてのサーフィンボードなどにもそのまま用いることができるため、それらの詳細な説明については省略するものとする。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、滑走方向に長さを有し、底部の滑走面と、上部の搭乗面とからなる、ウインタースポーツとしてのスキー板やスノーボードなど、またはマリンスポーツとしてのサーフィンボードなど、あらゆる滑走用板状部材に適用することができる。
【符号の説明】
【００６２】
１，１´，１´´    スキー板（滑走用板状部材）
２，２´´    滑走面
３，３´´    搭乗面
４    固定部
５    上層部
５ａ    前部上層部
５ｂ    後部上層部
６，６´    下層部
７    回動支軸
８    折曲角度変更機構
９    溝
１０    回動具
１４    締結具
１５    パッチン錠
１７    内層部
１７ａ    前部内層部
１７ｂ    後部内層部
１８    外層部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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