(57)【要約】【課題】不要輻射の発生を抑制する。【解決手段】スイッチ装置５において、部分線路７１及び７２並びに中継線６１の合計の長さと、部分配線７３及び７４並びに中継線６３の合計の長さが互いに等しく、部分線路７１及び７２並びに中継線６２の合計の長さと、部分線路７３及び７４並びに中継線６４の合計の長さとが互いに等しく、また、部分配線７２の長さと部分配線７４の長さとが互いに等しくする。【選択図】図１
2012100192.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部の通信線と接続する第１及び第２の配線と、
電気機器の本体に接続された第１及び第２の電気機器配線と接続する第３及び第４の配線と、
前記第１の配線と前記第３の配線とを中継する第１及び第２の中継線と、
前記第２の配線と前記第４の配線とを中継する第３及び第４の中継線と、
前記第１の配線を前記第１の中継線の一端と接続させた第１−１状態と、前記第１の配線を前記第２の中継線の一端と接続させた第１−２状態とを選択的に取る第１のスイッチと、
前記第２の配線を前記第３の中継線の一端と接続させた第２−１状態と、前記第２の配線を前記第４の中継線の一端と接続させた第２−２状態とを選択的に取る第２のスイッチと、
前記第３の配線を前記第１の中継線の他端と接続させた第３−１状態と、前記第３の配線を前記第２の中継線の他端と接続させた第３−２状態とを選択的に取る第３のスイッチと、
前記第４の配線を前記第３の中継線の他端と接続させた第４−１状態と、前記第４の配線を前記第４の中継線の他端と接続させた第４−２状態とを選択的に取る第４のスイッチとを備えており、
前記第１及び第３の配線並びに前記第１の中継線の合計の長さと、前記第２及び第４の配線並びに前記第３の中継線の合計の長さとが互いに等しく、
前記第１及び第３の配線並びに前記第２の中継線の合計の長さと、前記第２及び第４の配線並びに前記第４の中継線の合計の長さとが互いに等しく、
前記第３の配線の長さと前記第４の配線の長さとが互いに等しく、
前記第１のスイッチが前記第１−１状態を取り且つ前記第２のスイッチが前記第２−１状態を取るモードと、前記第１のスイッチが前記第１−２状態を取り且つ前記第２のスイッチが前記第２−２状態を取るモードとを選択的に取り、
前記第３のスイッチが前記第３−１状態を取り且つ前記第４のスイッチが前記第４−１状態を取るモードと、前記第３のスイッチが前記第３−２状態を取り且つ前記第４のスイッチが前記第４−２状態を取るモードとを選択的に取ることを特徴とする、有線通信用のスイッチ装置。
【請求項２】
３本の線路を有する第１のケーブルにおいて、２本の線路が前記第１及び第２の中継線を構成すると共に、残りの１本の線路が途中で２本に分断されて前記第１の配線及び第３の配線を構成しており、
３本の線路を有する第２のケーブルにおいて、２本の線路が前記第３及び第４の中継線を構成すると共に、残りの１本の線路が途中で２本に分断されて前記第２の配線及び第４の配線を構成していることを特徴とする、請求項１に記載のスイッチ装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の有線通信用のスイッチ装置と、
２本の通信幹線から前記第１及び第２の配線までを接続する通信線と、
電気機器の本体から前記第１及び第４の配線までを繋ぐ配線と、
前記第１及び第２の電気機器配線とを備えており、
前記通信幹線から前記第１の配線までの配線の長さと前記通信幹線から前記第２の配線までの配線の長さとが等しく、
前記電気機器の本体から前記第３の配線までの配線の長さと前記電気機器の本体から前記第４の配線までの配線の長さとが等しいことを特徴とする、電力線配線構造。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の有線通信用のスイッチ装置を内蔵した電気機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２本の通信線を用いた有線通信用のスイッチ装置、これを有する電力線配線構造及び電気機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
有線通信は、ある周波数帯域の搬送波に信号を載せることで通信が行われる。例えば、有線通信のひとつである電力線搬送通信（ＰＬＣ）は、電源を供給する電力線を伝送路として通信を行うものであり、屋内電力線通信においては、電力配線に接続した通信機器間で送受信が行われる。
【０００３】
従来、照明器具や換気扇等の電気機器では、壁等にスイッチが設置されており、当該スイッチでその電気機器のオン・オフが制御される。例えば、特許文献１では、複数箇所にそのようなスイッチが設けられている。従来のスイッチの構成例を図４に示す。図４では、電源の幹線２に分岐回路９４が設けられ、分岐回路において幹線２から分岐線９３ａ及び９３ｂが分岐している。幹線２のＨｉ線２１は、分岐線９３ａ及びスイッチ装置９５を介して電気機器の本体９に接続されており、Ｌｏ線２２は分岐線９３ｂを介して電気機器の本体９に直接接続されている。
【０００４】
スイッチ装置９５は、分岐線９３ａを介してＨｉ線２１と接続された通信線９７ａ、配線９３ｃを介して電気機器本体９と接続された配線９７ｂ、通信線９７ａと配線９７ｂを中継する中継線９６ａ及び９６ｂ、並びに、スイッチ９５ａ及び９５ｂを有している。スイッチ９５ａは通信線９７ａと中継線９６ａ及び９６ｂとの接続を切り替え、スイッチ９５ｂは配線９７ｂと中継線９６ａ及び９６ｂとの接続を切り替える。このような構成において、電気機器本体９と幹線２とが接続したオン状態となるのは、スイッチ装置９５を以下の（イ）又は（ロ）の状態とした場合である。（イ）スイッチ９５ａ及び９５ｂを、通信線９７ａ及び配線９７ｂがいずれも中継線９６ａに接続した状態とする。（ロ）スイッチ９５ａ及び９５ｂを、通信線９７ａ及び配線９７ｂがいずれも中継線９６ｂに接続した状態とする。一方、電気機器本体９と幹線２とが接続していないオフ状態となるのは、スイッチ装置９５を以下の（ハ）又は（ニ）の状態とした場合である。（ハ）スイッチ９５ａ及び９５ｂを、通信線９７ａが中継線９６ａに接続すると共に配線９７ｂが中継線９６ｂに接続した状態とする。（ニ）スイッチ９５ａ及び９５ｂを、通信線９７ａが中継線９６ｂに接続すると共に配線９７ｂが中継線９６ａに接続した状態とする。このような構成により、離れた箇所にあるスイッチ９５ａ及び９５ｂのいずれにおいても電気機器本体９のオン状態及びオフ状態を切り替えることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平７−２１８６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
図４の従来例では、分岐回路９４から電気機器本体９へと分岐する分岐線９３ａ及び９３ｂ、スイッチ装置９５並びに配線９３ｃで構成される線路が幹線２にとってスタブ回路となる。このスタブ回路においてスイッチオン時のスタブ長は、Ｈｉ線２１側がＡＢａＢｂＫ間の長さに相当し、Ｌｏ線２２側がＤＫ間の長さに相当する。また、スイッチオフ時のスタブ長は、Ｈｉ線２１側がＡＢａＢｂ間の長さに相当し、Ｌｏ線２２側がＤＫ間の長さに相当する。ＰＬＣなどの有線通信では、ケーブルのＨｉ線とＬｏ線の長さが等しくないことは、ケーブルの平衡度が崩れて不要輻射が発生する原因になる。上記の従来例では、（ａ）スイッチオン時のＡＢａＢｂＫ間の長さとＤＫ間の長さが同じになることと、（ｂ）スイッチオフ時のＡＢａＢｂ間の長さとＤＫ間の長さとが同じになることとを同時に実現することはできない。したがって、従来例は、ＰＬＣなどの有線通信においてスタブ回路が不要輻射を発生する原因になるという問題がある。
【０００７】
本発明の目的は、このような従来の問題を解決するものであり、不要輻射の発生を抑制することができる有線通信用のスイッチ装置、これを有する電力線配線構造及び電気機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の有線通信用のスイッチ装置は、外部の通信線と接続する第１及び第２の配線と、電気機器の本体に接続された第１及び第２の電気機器配線と接続する第３及び第４の配線と、前記第１の配線と前記第３の配線とを中継する第１及び第２の中継線と、前記第２の配線と前記第４の配線とを中継する第３及び第４の中継線と、前記第１の配線を前記第１の中継線の一端と接続させた第１−１状態と、前記第１の配線を前記第２の中継線の一端と接続させた第１−２状態とを選択的に取る第１のスイッチと、前記第２の配線を前記第３の中継線の一端と接続させた第２−１状態と、前記第２の配線を前記第４の中継線の一端と接続させた第２−２状態とを選択的に取る第２のスイッチと、前記第３の配線を前記第１の中継線の他端と接続させた第３−１状態と、前記第３の配線を前記第２の中継線の他端と接続させた第３−２状態とを選択的に取る第３のスイッチと、前記第４の配線を前記第３の中継線の他端と接続させた第４−１状態と、前記第４の配線を前記第４の中継線の他端と接続させた第４−２状態とを選択的に取る第４のスイッチとを備えており、前記第１及び第３の配線並びに前記第１の中継線の合計の長さと、前記第２及び第４の配線並びに前記第３の中継線の合計の長さとが互いに等しく、前記第１及び第３の配線並びに前記第２の中継線の合計の長さと、前記第２及び第４の配線並びに前記第４の中継線の合計の長さとが互いに等しく、前記第３の配線の長さと前記第４の配線の長さとが互いに等しく、記第１のスイッチが前記第１−１状態を取り且つ前記第２のスイッチが前記第２−１状態を取るモードと、前記第１のスイッチが前記第１−２状態を取り且つ前記第２のスイッチが前記第２−２状態を取るモードとを選択的に取り、前記第３のスイッチが前記第３−１状態を取り且つ前記第４のスイッチが前記第４−１状態を取るモードと、前記第３のスイッチが前記第３−２状態を取り且つ前記第４のスイッチが前記第４−２状態を取るモードとを選択的に取る。
【０００９】
本スイッチ装置を介して通信幹線と電気機器本体とを接続する際、スイッチオン時の一方の配線経路は、第１の配線、第１又は第２の中継線、及び、第３の配線の合計の長さとなり、他方の配線経路は、第２の配線、第３又は第４の中継線、及び、第４の配線の合計の長さとなる。そして、本発明によると、これらの合計の長さが互いに等しいため、スイッチオン時の両配線経路は互いに同じ長さになる。また、スイッチオフ時の一方の配線経路は、第１の配線、及び、第１又は第２の中継線の合計の長さとなり、他方の配線経路は、第２の配線、及び、第３又は第４の中継線の合計の長さとなる。そして、本発明によると、この場合も両配線経路は互いに同じ長さになる。このため、本スイッチ装置を介して通信幹線と電気機器本体とを接続する際、スイッチの状態に関わらず、スタブ回路を平衡度が高く不要輻射が発生しにくい構成とすることができる。
【００１０】
また、本発明においては、３本の線路を有する第１のケーブルにおいて、２本の線路が前記第１及び第２の中継線を構成すると共に、残りの１本の線路が途中で２本に分断されて前記第１の配線及び第３の配線を構成しており、３本の線路を有する第２のケーブルにおいて、２本の線路が前記第３及び第４の中継線を構成すると共に、残りの１本の線路が途中で２本に分断されて前記第２の配線及び第４の配線を構成していることが好ましい。これによると、３本の線路を有する２本のケーブルを使用して簡易にスイッチ装置を構成することができる。
【００１１】
また、本発明の電力線配線構造は、上述の有線通信用のスイッチ装置と、２本の通信幹線から前記第１及び第２の配線までを接続する通信線と、電気機器の本体から前記第１及び第４の配線までを繋ぐ配線とを備えており、前記通信幹線から前記第１の配線までの通信線の長さと前記通信幹線から前記第２の配線までの通信線の長さとが等しく、前記電気機器の本体から前記第３の配線までの配線の長さと前記電気機器の本体から前記第４の配線までの配線の長さとが等しい。これによると、スタブ回路において一方側のスタブ長と他方側のスタブ長が等しくなるため、平衡度が高く不要輻射が発生しにくい。
【００１２】
また、本発明は、上述のスイッチ装置を内蔵した照明器具や換気扇等の電気機器として実現されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施の形態に係る電力線通信システムの概略構成を示す回路図である。
【図２】本実施の形態及び従来例を模擬的に構成した模擬回路の回路図である。
【図３（ａ）】従来例に係る模擬回路においてＰＬＣ通信機同士で通信した場合に発生する不要輻射を測定した結果を示すグラフである。
【図３（ｂ）】本実施の形態に係る模擬回路においてＰＬＣ通信機同士で通信した場合に発生する不要輻射を測定した結果を示すグラフである。
【図４】スイッチ装置の従来例の回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態である第１の実施形態に係る電力線通信システム１について図１を参照しつつ説明する。Ｈｉ線２１及びＬｏ線２２を有する幹線２（通信幹線）は、送電元である電源に接続されている。図１は、配線全体においてＨｉ側とＬｏ側とを区別しやすくするため、Ｈｉ側が太線で、Ｌｏ側が細線で示されている。幹線２からは複数の分岐線路が設けられ、各分岐線路には各種の電気機器が接続される。これらの電気機器には、幹線２からの電力が分岐線路を介して供給される。また、分岐線路に接続された電気機器同士は、分岐線路及び幹線２を介して互いにＰＬＣ（電力線搬送通信）方式での有線通信が可能に構成されている。通信用の搬送波には、電力供給に用いられる周波数帯域（例えば、ＤＣから６０Ｈｚまでの周波数帯域）とは異なる周波数帯域が用いられる。上記のような分岐構造の一つとして、幹線２には分岐回路４が設けられており、そこから分岐線路３が分岐している。分岐線路３は、Ｈｉ線２１と接続した分岐線３１及びＬｏ線２２と接続した分岐線３２を有している。分岐線３１及び３２は、互いに同じ長さを有している。分岐線路３は、スイッチ装置５を介して電気機器本体９と接続する。電気機器本体９は、照明器具等の各種の電気機器であり、電気機器配線３３及び３４を介してスイッチ装置５に接続されている。電気機器配線３３及び３４は、互いに同じ長さを有している。
【００１５】
スイッチ装置５は、互いに同じ長さのケーブル８１及び８２を有している。ケーブル８１及び８２には、同じ長さの３本の線路を有するケーブルが使用されている。ケーブル８１として使用されるケーブル（第１のケーブル）において、３本の線路のうち１本は、その途中（例えば中点）で分断され、部分線路７１（第１の配線）と部分線路７２（第３の配線）とに分割されている。部分線路７１は分断点８１ａにおいて分岐線３１に接続されており、部分線路７２は分断点８１ｂにおいて電気機器配線３３に接続されている。ケーブル８１において残り２本の線路は、部分線路７１と部分線路７２を中継する中継線６１及び６２（第１及び第２の中継線）を構成している。中継線６１及び６２は互いに同じ長さを有している。部分線路７１において分断点８１ａと反対側の端にはスイッチ５１（第１のスイッチ）が設けられている。スイッチ５１は、部分線路７１を中継線６１の端点６１ａと接続させた状態（第１−１状態）と、部分線路７１を中継線６２の端点６２ａと接続させた状態（第１−２状態）とを選択的に取る。部分線路７２において分断点８１ｂと反対側の端にはスイッチ５２（第３のスイッチ）が設けられている。スイッチ５２は、部分線路７２を中継線６１の端点６１ｂと接続させた状態（第３−１状態）と、部分線路７２を中継線６２の端点６２ｂと接続させた状態（第３−２状態）とを選択的に取る。
【００１６】
ケーブル８２として使用されるケーブル（第２のケーブル）において、３本の線路のうち１本は、その途中（例えば中点）で分断され、部分線路７３（第２の配線）と部分線路７４（第４の配線）とに分割されている。このときの分断点８２ａ及び８３ｂの分断位置は、ケーブル８１における分断点８１ａ及び８１ｂの分断位置と一致している。これにより、部分線路７１は部分線路７３と同じ長さを有し、部分線路７２も部分線路７４と同じ長さを有している。部分線路７３は分断点８２ａにおいて分岐線３２に接続されており、部分線路７４は分断点８２ｂにおいて電気機器配線３４に接続されている。ケーブル８２において残り２本の線路は、部分線路７３と部分線路７４を中継する中継線６３及び６４（第３及び第４の中継線）を構成している。中継線６３及び６４は互いに同じ長さを有している。部分線路７３において分断点８２ａと反対側の端にはスイッチ５３（第２のスイッチ）が設けられている。スイッチ５３は、部分線路７３を中継線６３の端点６３ａと接続させた状態（第２−１状態）と、部分線路７３を中継線６４の端点６４ａと接続させた状態（第２−２状態）とを選択的に取る。部分線路７４において分断点８２ｂと反対側の端にはスイッチ５４（第４のスイッチ）が設けられている。スイッチ５４は、部分線路７４を中継線６３の端点６３ｂと接続させた状態（第４−１状態）と、部分線路７４を中継線６４の端点６４ｂと接続させた状態（第４−２状態）とを選択的に取る。
【００１７】
スイッチ５１とスイッチ５３とは連動スイッチ５ａを構成している。連動スイッチ５ａは、スイッチ５１とスイッチ５３を連動させて、部分線路７１が中継線６１と接続し且つ部分線路７３が中継線６３と接続したモードと、部分線路７１が中継線６２と接続し且つ部分線路７３が中継線６４に接続したモードとを選択的に取る。同様に、スイッチ５２とスイッチ５４とは連動スイッチ５ｂを構成している。連動スイッチ５ｂは、スイッチ５２とスイッチ５４を連動させて、部分線路７２が中継線６１と接続し且つ部分線路７４が中継線６３と接続したモードと、部分線路７２が中継線６２と接続し且つ部分線路７４が中継線６４に接続したモードとを選択的に取る。ケーブル８１及び８２は、スイッチ５１及び５３同士並びにスイッチ５２及び５４同士がそれぞれ近接するように配置されている。これにより、スイッチ同士を連動させる連動機構の規模が抑えられる。
【００１８】
以上の構成において、電気機器本体９と幹線２とが接続したオン状態になるのは、スイッチ５１〜５４を以下の（Ａ）又は（Ｂ）の状態となるように切り替えた場合である。（Ａ）部分線路７１と部分線路７２がいずれも中継線６１に接続されると共に、部分線路７３と部分線路７４がいずれも中継線６３に接続される。（Ｂ）部分線路７１と部分線路７２がいずれも中継線６２に接続されると共に、部分線路７３と部分線路７４がいずれも中継線６４に接続される。このとき、電気機器本体９が、分岐線路３、スイッチ装置５、並びに、電気機器配線３３及び３４を介して、幹線２に接続される。これにより、幹線２からの電力が電気機器本体９に供給され、電気機器本体９が作動する。
【００１９】
また、電気機器本体９と幹線２とが接続していないオフ状態になるのは、スイッチ５１〜５４を以下の（Ｃ）又は（Ｄ）の状態となるように切り替えた場合である。（Ｃ）部分線路７１が中継線６１に接続され部分線路７２が中継線６２に接続されると共に、部分線路７３が中継線６３に接続され部分線路７４が中継線６４に接続される。（Ｄ）部分線路７１が中継線６２に接続され部分線路７２が中継線６１に接続されると共に、部分線路７３が中継線６４に接続され部分線路７４が中継線６３に接続される。このとき、電気機器本体９には電力が供給されなくなり、電気機器本体９の動作が停止する。
【００２０】
また、上記（Ａ）〜（Ｄ）の場合のスタブ長は以下のとおりである。（Ａ）（スイッチオン）Ｈｉ線２１側が端子４ａから端子８１ａ、６１ａ、６１ｂ及び８１ｂを経て端子９１までの長さ（以下、「長さＬ１」とする）に相当し、Ｌｏ線２２側が端子４ｂから端子８２ａ、６３ａ、６３ｂ及び８２ｂを経て端子９２までの長さ（以下、「長さＬ２」とする）に相当する。（Ｂ）（スイッチオン）Ｈｉ線２１側が端子４ａから端子８１ａ、６２ａ、６２ｂ及び８１ｂを経て端子９１までの長さ（以下、「長さＬ３」とする）に相当し、Ｌｏ線２２側が端子４ｂから端子８２ａ、６４ａ、６４ｂ及び８２ｂを経て端子９２までの長さ（以下、「長さＬ４」とする）に相当する。（Ｃ）（スイッチオフ）Ｈｉ線２１側が端子４ａから端子８１ａ及び６１ａを経て端子６１ｂまでの長さ（以下、「長さＬ５」とする）に相当し、Ｌｏ線２２側が端子４ｂから端子８２ａ及び６３ａを経て端子６３ｂまでの長さ（以下、「長さＬ６」とする）に相当する。（Ｄ）（スイッチオフ）Ｈｉ線２１側が端子４ａから端子８１ａ及び６２ａを経て端子６２ｂまでの長さ（以下、「長さＬ７」とする）に相当し、Ｌｏ線２２側が端子４ｂから端子８２ａ及び６４ａを経て端子６４ｂまでの長さ（以下、「長さＬ８」とする）に相当する。
【００２１】
上記の通り、分岐線３１及び３２同士、電気機器配線３３及び３４同士、中継線６１〜６４同士、部分線路７１及び７３同士、並びに、部分線路７２及び７４同士が、それぞれ互いに同じ長さを有している。このことから、Ｌ１＝Ｌ２＝Ｌ３＝Ｌ４且つＬ５＝Ｌ６＝Ｌ７＝Ｌ８との関係が成立する。したがって、スイッチオン時・オフ時ともに、Ｈｉ線２１側の線路のスタブ長とＬｏ線２２側の線路のスタブ長が等しく、スタブ回路の平衡をとることができる。
【００２２】
図２（ａ）〜図２（ｃ）は、本実施の形態及び従来例を模擬的に構成した模擬回路１１０〜１３０を示している。模擬回路１１０〜１３０はいずれもＰＬＣ通信機１４１及び１４２を結ぶ通信回路である。ＰＬＣ通信機１４１及び１４２は、模擬回路１１０〜１３０を介してＰＬＣ方式により通信する。模擬回路１１０は、本実施の形態のうち、幹線２及び分岐線路３を抽出して構成したものに対応し、図２（ａ）に示すように、通信幹線１１１及び１１２並びに分岐線１１３及び１１４からなる。分岐線１１３及び１１４は、ＰＬＣ通信機１４１及び１４２からそれぞれＬａ及びＬｂだけ離れた位置に配置されており、いずれもＬｃの長さを有している。
【００２３】
模擬回路１２０は図４の従来例に対応し、通信幹線１２１及び１２２、突出部１２３及びスイッチ１２４からなる。突出部１２３は、ＰＬＣ通信機１４１及び１４２からそれぞれＬａ及びＬｂだけ離れた位置において、Ｌｃの長さだけ通信線１２２を突出させた部分である。スイッチ１２４は突出部１２３の途中に設けられており、オン状態を取っている。突出部１２３は、図４の従来例において、スイッチ装置９５の設置のために設けられた、分岐線９３ａ及び９３ｂ、スイッチ装置９５内の配線、並びに、配線９３ｃからなるスタブ回路に対応する。
【００２４】
模擬回路１３０は、図２（ｃ）に示すように、図１の本実施の形態に対応し、通信幹線１３１及び１３２、突出部１３３及び１３４、並びに、スイッチ１３５及びスイッチ１３６からなる。突出部１３３及び突出部１３４は、ＰＬＣ通信機１４１及び１４２からそれぞれＬａ及びＬｂだけ離れた位置において、通信幹線１３１及び１３２をそれぞれＬｃの長さだけ突出させた部分である。スイッチ１３５及び１３６は、それぞれ突出部１３３及び１３４の途中に設けられており、いずれもオン状態を取っている。突出部１３３及び１３４は、図１の構成において、スイッチ５１〜５４の設置のために設けられた、分岐線３１及び３２、電気機器配線３３及び３４、並びに、スイッチ装置５内の配線からなるスタブ回路に対応する。
【００２５】
図３（ａ）及び図３（ｂ）は、模擬回路１１０〜１３０においてＰＬＣ通信機１４１及び１４２間で通信した場合に発生する不要輻射を、通信周波数を変化させつつ測定した結果を示している。この測定では、Ｌａ＝Ｌｂ＝３ｍ、Ｌｃ＝１．５ｍとし、各模擬回路における分岐位置に対応する位置（図２の破線で囲んだ位置）からＬｃとは反対方向に３ｍ離隔した位置において不要輻射を測定した。また、通信幹線１１１等に使用したケーブルはＶＶＦ（ビニル絶縁ビニルシースケーブル平型）φ１．６ｍｍである。図３（ａ）及び図３（ｂ）の横軸は通信周波数を示しており、縦軸は不要輻射における電界強度を示している。折れ線ｇ１〜ｇ３は、模擬回路１１０、１２０及び１３０にそれぞれ対応している。折れ線ｇ１は、模擬回路１１０からの不要輻射、つまり、分岐線そのものの存在に起因して発生する不要輻射を示している。模擬回路１２０は、分岐ケーブルにおいて片方の線にのみスイッチを挿入したため、通信幹線１２１及び１２２の長さが同じでなくなっている。このため、折れ線ｇ２に示すように、同じ長さの２本の分岐線１１３及び１１４を有する模擬回路１１０に比べて不要輻射が増大している。一方、模擬回路１３０は、ケーブルの両方の線にバランスよくスイッチを挿入することにより、通信幹線１３１及び１３２が同じ長さになっている。このため、折れ線ｇ３に示すように、模擬回路１１０と比べても不要輻射の増大がない。
【００２６】
以上のように、本実施の形態によると、スイッチに起因する不要輻射の増大を抑えられることがわかる。また、上記の通り、図１のスタブ回路において、（Ａ）の状態の一方のスタブ長Ｌ１と他方のスタブ長Ｌ２が互いに等しい。そして、（Ｂ）の状態の一方のスタブ長Ｌ３と他方のスタブ長Ｌ４が互いに等しい。したがって、スイッチ装置５がオン状態であるときのＨｉ側及びＬｏ側のスタブ長が互いに等しい。さらに、図１のスタブ回路において、（Ｃ）の状態の一方のスタブ長Ｌ５と他方のスタブ長Ｌ６が互いに等しい。そして、（Ｄ）の状態の一方のスタブ長Ｌ７と他方のスタブ長Ｌ８が互いに等しい。したがって、スイッチ装置５がオフ状態であるときのＨｉ側及びＬｏ側のスタブ長が互いに等しい。よって、スイッチ装置５の状態に関わらず、スタブ回路の平衡度が高く不要輻射が発生しにくい回路が実現する。
【００２７】
＜変形例＞
以上は、本発明の好適な実施形態についての説明であるが、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、課題を解決するための手段に記載された範囲の限りにおいて様々な変更が可能なものである。
【００２８】
例えば、上述の実施の形態では有線通信の方式としてＰＬＣが想定されているが、その他の通信方式が想定されてもよい。
【００２９】
また、上述の実施形態では、部分線路７１及び７３同士、部分線路７２及び７４同士、並びに、中継線６１〜６４同士がそれぞれ同じ長さを有している。一方、上記（Ａ）〜（Ｄ）のいずれにおいてもスタブ回路の平衡度を高くするための条件は、Ｌ１＝Ｌ２、Ｌ３＝Ｌ４、Ｌ５＝Ｌ６及びＬ７＝Ｌ８の関係を全て満たすことである。スイッチ装置５内の配線においてこれを満たすための必要条件は、（１）部分線路７１及び７２並びに中継線６１の合計の長さと部分線路７３及び７４並びに中継線６３の合計の長さとが等しいことと、（２）部分線路７１及び７２並びに中継線６２の合計の長さと部分線路７３及び７４並びに中継線６４の合計の長さとが等しいことと、（３）部分線路７２の長さと部分線路７４の長さとが等しいこととの３つの条件を同時に満たすことである。ここで、分岐線３１及び３２同士並びに電気機器配線３３及び３４同士がそれぞれ同じ長さを有しているとする。このとき、（１）からＬ１＝Ｌ２が、（２）からＬ３＝Ｌ４が、（１）及び（３）からＬ５＝Ｌ６が、（２）及び（３）からＬ７＝Ｌ８がそれぞれ導かれる。したがって、本発明の実施例としては少なくともこれら３つの条件を満たすものであればよく、例えば中継線６１と中継線６２とが異なる長さを有するものであってもよいし、部分線路７３と部分線路７４とが異なる長さを有するものであってもよい。
【００３０】
また、上述の実施の形態では、スイッチ装置５と電気機器本体９とが電気機器配線３３及び３４を介して接続された構成を有している。ここで、スイッチ装置５は、電気機器へ内蔵されていてもよいし、壁等に設置されていてもよい。
【符号の説明】
【００３１】
１          電力線通信システム
２          幹線
３          分岐線路
５          スイッチ装置
５ａ        連動スイッチ
５ｂ        連動スイッチ
９          電気機器本体
５１-５４  スイッチ
６１-６４  中継線
７１-７４  部分線路
８１、８２  ケーブル
【図１】
2012100192.tif 000003
【図２】
2012100192.tif 000004
【図３（ａ）】
2012100192.tif 000005
【図３（ｂ）】
2012100192.tif 000006
【図４】
2012100192.tif 000007