(57)【要約】【課題】  画像形成装置の画像形成処理に伴い振動する震動源を考慮して、記憶装置に対するデータ転送速度が低下している要因を特定して、その要因をユーザに通知する。【解決手段】  駆動部材を駆動させて画像形成処理を行う画像形成装置であって、データを記憶する記憶手段と、画像形成処理の実行中に画像形成用のデータを記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を測定する測定手段と、駆動部材の動作を停止させた状態で所定のデータを記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を特定する特定手段と、測定手段によって測定されたリトライ回数と、特定手段によって特定されたリトライ回数とに従って、記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因を通知する通知手段とを備えることを特徴とする。【選択図】  図２
2012226811.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動部材を駆動させて画像形成処理を行う画像形成装置であって、
データを記憶する記憶手段と、
前記画像形成処理の実行中に画像形成用のデータを前記記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を測定する測定手段と、
前記駆動部材の動作を停止させた状態で所定のデータを前記記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を特定する特定手段と、
前記測定手段によって測定されたリトライ回数と、前記特定手段によって特定されたリトライ回数とに従って、前記記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因を通知する通知手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記測定手段によって測定されたリトライ回数が所定の回数以上であるか否かを判定する判定手段をさらに備え、
前記判定手段によって、前記測定手段によって測定されたリトライ回数が所定の回数以上であると判定した場合に、前記特定手段が、前記駆動部材の動作を停止させた状態で所定のデータを前記記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を特定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記通知手段は、前記記憶手段に記憶されたリトライ回数と前記特定手段によって特定されたリトライ回数の差が、所定の回数以上である場合に、前記記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因が、前記駆動部材の振動の影響によるものであることを通知することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記通知手段は、前記記憶手段に記憶されたリトライ回数と前記特定手段によって特定されたリトライ回数の差が、所定の回数以上ではない場合に、前記記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因が、前記記憶手段の交換を促すことを通知することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記駆動部材は、前記画像形成処理を実行するプリンタ部を駆動する駆動部材を含むことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
駆動部材を駆動させて画像形成処理を行う画像形成装置の制御方法であって、
前記画像形成処理の実行中に画像形成用のデータを記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を測定し、
前記駆動部材の動作を停止させた状態で所定のデータを前記記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を特定し、
前記測定されたリトライ回数と、前記特定されたリトライ回数とに従って、前記記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因を通知することを特徴とする画像形成装置の制御方法。
【請求項７】
請求項６に記載の画像形成装置の制御方法を、コンピュータに実行させるためのプログラムを記憶する記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、記憶装置を備える画像形成装置、画像形成装置の制御方法及びプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハードディスク（ＨＤＤ）のような大容量の記憶装置を搭載し、ＨＤＤにジョブのデータを記憶可能な画像形成装置がある。このような画像形成装置において、ＨＤＤに対するデータ転送速度が低下する場合がある。その原因には、ＨＤＤの故障あるいは劣化によるものと、画像形成装置が動作する際に発生する振動、例えばドラムを回転駆動するモータの振動によるものであることがわかっている。
しかしながら、従来の画像形成装置においては、ＨＤＤのデータ転送速度が低下した場合、その低下の原因を特定することができなかった。そこで、画像形成装置においてＨＤＤへのデータ転送レートを測定し、予め定められた閾値と比較し、その結果に応じて記憶装置の異常を通知する技術が提案されている(例えば、特許文献1参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−０１８６０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の技術では、実際に転送する画像データのサイズと、アクセスする物理アドレスが特定できない。つまり、画像形成動作しているという条件と同じ測定条件で記憶装置のデータ転送レートの測定を行うことができない。このため、データ転送レートが遅れた要因が、ＨＤＤ自身の故障によるものかを特定し難い場合があった。
つまり、ＨＤＤ自身以外の震動源、例えば画像形成装置の画像形成処理に伴い駆動するモータが発生する震動源の存在を考慮していなかった。
このため、画像形成装置で発生する振動によるものを、ＨＤＤ自身は正常であるのに、ＨＤＤに故障が発生していると誤認して、サービスマン等がＨＤＤを交換してしまうような事態が発生していた。
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、本発明の目的は、画像形成処理に伴い振動する震動源を考慮して、記憶装置に対するデータ転送速度が低下している要因を特定して、その要因をユーザに通知することができる仕組みを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成する本発明の画像形成装置は以下に示す構成を備える。
駆動部材を駆動させて画像形成処理を行う画像形成装置であって、データを記憶する記憶手段と、画像形成処理の実行中に画像形成用のデータを記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を測定する測定手段と、駆動部材の動作を停止させた状態で所定のデータを記憶手段に転送する際に発生したリトライ回数を特定する特定手段と、測定手段によって測定されたリトライ回数と、特定手段によって特定されたリトライ回数とに従って、記憶手段へのデータ転送速度の低下の要因を通知する通知手段とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、画像形成装置の画像形成処理に伴い振動する震動源を考慮して、記憶装置に対するデータ転送速度が低下している要因を特定して、その要因をユーザに通知することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】画像形成装置の制御構成を示すブロック図である。
【図２】画像形成装置の制御方法を説明するフローチャートである。
【図３】画像形成装置を駆動するモータ制御部の構成を示すブロック図である。
【図４】ＨＤＤに割付られるアドレスの一例を説明するメモリマップ図である。
【図５】画像形成装置の制御方法を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
次に本発明を実施するための最良の形態について図面を参照して説明する。
＜システム構成の説明＞
〔第１実施形態〕
図１は、本実施形態を示す画像形成装置の例であるデジタル複合機のシステム制御構成を示すブロック図である。なお、なお、本実施形態に示すデジタル複合機は、スキャナ部、プリンタ部、あるいはオプションで接続される後処理部にも複数の震動源を備えている。ここで、震動源には、画像形成装置の画像形成に必要なプロセスで駆動される回転駆動系、用紙搬送系、定着系を駆動する複数の駆動部材（モータ）が含まれる。
【０００９】
図１において、２００はシステム制御コントローラであり、ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）のコントローラ機能を有するものである。操作部１０１、スキャナ部１０９、プリンタ部１１２と電気的に接続されており、また、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を介してパーソナルコンピュータや外部の装置などと画像データやデバイス情報の通信が可能となっている。
【００１０】
ＣＰＵ１０５（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）は、画像形成装置のブートプログラムが格納されているＲＯＭ１０６（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）に基づいてシステムバス２０２に接続されたデバイスを統括的に制御する。ＤＲＡＭ１０３（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）は、ＣＰＵ１０５が動作するためのシステムワークメモリであり、電源オフにより記憶した内容が消去される。
【００１１】
ＳＲＡＭ１０４（Ｓｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）は不揮発性メモリであり、記憶した内容を電源オフ後も保持しておくように電池によるバックアップがされている。ハードディスクコントローラ１１３は、ディスクドライブ装置として機能するＨＤＤ１１４への画像データの書き込みや読み出しといった情報記憶を行う。ハードディスクコントローラ１１３は、ＨＤＤ１１４と、ＳＡＴＡ  Ｉ／Ｆ（Ｓｅｒｉａｌ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒ  Ｆａｃｅ）を介して接続される。操作部Ｉ／Ｆ１０２は、システムバス２０２と操作部１０１とを接続するためのインタフェース部である。  この操作部Ｉ／Ｆ１０２は、操作部に表示するための画像データをシステムバス２０２から受け取り、操作部１０１に出力すると共に、操作部１０１から入力された情報をシステムバス２０２へと出力する。
【００１２】
ネットワークＩ／Ｆ１１５はＬＡＮ及びシステムバス２０２に接続される。デジタル複合機は、ＬＡＮを介して外部装置と通信し、外部装置にデジタル複合機の状態を通知する。また、デジタル複合機は、ＬＡＮを介して外部装置から印刷データを受信する。スキャナ部１０９で読み取られた画像データは、スキャナＩ／Ｆ１０８を介してスキャナ画像処理部１０７に送られる。処理された画像データは、ＤＲＡＭ１０３に送られて格納される。この画像データは必要に応じて画像処理が施され、再びＤＲＡＭ１０３に格納され、ＤＲＡＭ１０３からハードディスクコントローラ１１３へ転送される。この画像データはプリンタ画像処理部１１０に送られる。プリンタ画像処理部１１０において処理された画像データはプリンタＩ／Ｆ１１１を介してプリンタ部１１２に送られる。
【００１３】
図２は、本実施形態を示す画像形成装置２００における制御を説明するフローチャートである。具体的には、画像形成処理の実行中に画像形成用のデータをＨＤＤ１１４に転送する際に発生したリトライ回数と、駆動部の動作を停止させた状態で発生するリトライ回数の差に基づいてＨＤＤ１１４を診断する処理の例である。なお、リトライ回数値は、データ転送が正常に行われなかったために、ＣＰＵ１０５が再度データの書き込みを行った回数のことである。各ステップは、ＣＰＵ１０５がＲＯＭ１０６に記憶された制御プログラムをＤＲＡＭ１０３にロードして実行することで実現される。なお、本実施形態では、ＨＤＤ１１４が１つ備える場合を示すが、複数備える画像形成装置であってもよい。
Ｓ０で、ＣＰＵ１０５は、ジョブが投入されたか否かを判定する。ジョブの種類には、スキャナ部１０９によって読み取った画像をプリンタ部１１２で印刷するコピージョブや、外部装置からＬＡＮを介して受信した印刷ジョブがある。ここでは、コピージョブを例に説明するが、以降の動作を、印刷ジョブを実行する場合に適用してもよい。ユーザが操作部１０１で設定するジョブ処理条件に従い、コピージョブを実行するためのジョブが投入されたら、ＣＰＵ１０５は、Ｓ１へ処理を進める。
そして、Ｓ１で、ＣＰＵ１０５は、ジョブを開始する前のリトライ回数値を認識し、認識したリトライ回数値ＡをＤＲＡＭ１０３に記憶する。リトライ回数値は、ＳＲＡＭ１０４に記憶されており、リトライが発生するごとに１ずつ加算されていく。
次に、Ｓ２で、ＣＰＵ１０５は、投入されたジョブの処理を開始する。ここで、ＣＰＵ１０５は、プリンタ部１１２の駆動部を駆動させ、印刷の準備を開始させる。Ｓ３で、図示しないタイマによるタイマチェック処理をスタートさせて、Ｓ４へ処理を進める。
そして、ＣＰＵ１０５は、スキャナ部１０９又はネットワークＩ／Ｆ１１５を通して読み取られた画像データをＨＤＤ１１４へ保存するために、ＣＰＵ１０５はＨＤＤ領域にファイルを作成し、Ｓ５へ処理を進め、そのファイルに画像データを書き込む。
【００１４】
次に、Ｓ６へ進んで、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ領域に作成したファイルから画像データを読み出す処理を行う。そして、Ｓ７で、ＣＰＵ１０５は、読み出し処理が完了した時点で不図示のタイマによるタイマ値を取得し、データの書き込み処理、及び読み出し処理に要したデータ転送処理時間を算出する。そして、ＣＰＵ１０５は、算出されたデータ転送処理時間が予め指定された時間以内に収まっているかどうかを判断する。
ここで、指定した時間以内にデータ転送処理時間が収まっているとＣＰＵ１０５が判断した場合、ＣＰＵ１０５は、Ｓ８へ処理を進め、開始したジョブのデータに対するプリンタ部１１２による印刷処理を正常に終了して、Ｓ９へ進む。
一方、Ｓ７で、指定した時間（しきい値時間）内にデータ転送処理を完了していないとＣＰＵ１０５が判断した場合、ＣＰＵ１０５は、Ｓ１２へ処理を進め、データの書き込み及び読み出しを停止する。そして、Ｓ１３で、ＣＰＵ１０５は、操作部１０１にタイムアウト表示を行い、Ｓ９へ処理を進める。
【００１５】
そして、Ｓ９で、ＣＰＵ１０５は、Ｓ５，Ｓ６を実行した際にＨＤＤ１１４に対するデータ転送処理で測定したリトライ回数値ＢをＤＲＡＭ１０３に保持する。次に、Ｓ１０で、ＣＰＵ１０５は、Ｓ１で測定したリトライ回数値Ａとリトライ回数値Ｂとの差分を求める。そして、ＣＰＵ１０５は、その差分した値（Ｂ−Ａ）がＨＤＤ１１４に記憶されている所定値（しきい値）Ｔ１との比較を行い、所定値Ｔ１より差分値（Ｂ−Ａ）が所定値Ｔ１以上であるかどうかを判断する。つまり、データの書き込み処理、及び読み出し処理を行う際に発生したリトライ回数が所定の回数以上であるかどうかを判断する。ここで、ＣＰＵ１０５が差分した値（Ｂ−Ａ）が所定値Ｔ１よりも小さいと判断した場合は、データ転送速度の低下は発生していないと判断し、Ｓ１１へ処理を進める。Ｓ１１で、ＣＰＵ１０５は、Ｓ５でＨＤＤ１１４に書き込んだファイルを消去して、正常に印刷処理を終了する。
一方、Ｓ１０で、差分した値（Ｂ−Ａ）が所定値Ｔ１以上であるとＣＰＵ１０５が判断した場合、データ転送速度が低下していると判断し、Ｓ１４へ処理を進め、画像形成装置の震動源である駆動部の駆動を停止させて、ＨＤＤ１１４に影響を与える振動を除去する。なお、所定値Ｔ１はＲＯＭ１０６に記憶しておくとよい。
【００１６】
次に、Ｓ１５で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４に保存した画像データのファイルを展開し、Ｓ１６に処理を進め、ＣＰＵ１０５は、Ｓ５，Ｓ６で使用したＨＤＤ１１４の記憶領域と同じ記憶領域に対して任意のデータＤをファイルに書き込む。この時の任意データＤは画像データと同じサイズで、「０」データが望ましい。
そして、Ｓ１７で、ＣＰＵ１０５はＨＤＤ１１４の上記記憶領域に書き込んだファイルの先頭から画像データを読み出す。そして、画像データの読み出しを終了した後、Ｓ１８へ処理を進め、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４に対するデータ転送処理に伴って発生するリトライ値の測定値をリトライ回数値ＣとしてＤＲＡＭ１０３に記憶する。
次に、Ｓ１９で、ＣＰＵ１０５は、測定してＤＲＡＭ１０３に記憶させたリトライ回数値Ｃとリトライ回数値Ｂとの差分を求める。そして、ＣＰＵ１０５がＨＤＤ１１４に記憶されている所定値Ｔ２との比較を行い、差分した値（Ｃ−Ｂ）が所定値Ｔ２以上であるかどうかを判定する。つまり、Ｓ１９の判定結果からＨＤＤ１１４のデータ転送速度が低下した要因を判定することができる。ここで、所定値Ｔ２より差分した値（Ｃ−Ｂ）が小さいとＣＰＵ１０５が判定した場合は転送速度が低下した原因が震動源の振動による影響であるとＣＰＵ１０５が判定し、Ｓ２０へ処理を進める。
そして、Ｓ２０で、ＣＰＵ１０５は、転送速度が低下した要因が震動源の振動による影響である旨を操作部１０１に通知する。このとき、サービスマンを呼び出すサービスマンを呼び出す処理をユーザに要求してもよい。そして、Ｓ１１へ進み、ＣＰＵ１０５は、Ｓ１６でＨＤＤ１１４の記憶領域に書き込んだファイルを消去して、本処理を終了する。なお、Ｓ２０でユーザに要求する表示は、ＣＰＵ１０５が操作部１０１に表示可能な画面を介して行う。ただし、表示すべきメッセージ等の内容は、特に限定されず、表示された画面に表示するボタン等で画面を消去することも可能である。
一方で、Ｓ１９で、所定値Ｔ２より差分した値（Ｃ−Ｂ）が大きいとＣＰＵ１０５が判断した場合は、ＨＤＤ１１４に対するデータ転送速度が低下する要因が震動源による振動による要因以外の要因であるとＣＰＵ１０５が判断し、Ｓ２１へ進む。なお、震動源による振動による要因以外の要因とは、ＨＤＤ１１４自身の故障である。
そして、ＣＰＵ１０５は、Ｓ２１でＨＤＤ１１４の異常が振動による影響以外の要因（ＨＤＤの故障）であることを操作部１０１に通知して、ユーザにサービスマンを呼び出すサービスコールを実行する。また、この際に、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤの交換を促す通知を操作部１０１に表示してもよい。そして、Ｓ１１へ進み、Ｓ１６で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４に書き込んだファイルを消去して、本処理を終了する。
これにより、実際にジョブを処理している状態で、ＨＤＤ１１４に対するデータ転送速度の低下が発生した場合、データ転送に伴って使用されるＨＤＤ１１４の記憶領域と同じ記憶領域にデータを書き込む処理等を行い、その低下要因を特定することができる。つまり、実際のジョブ処理で使用するＨＤＤ１１４の記憶領域を用いたデータ転送処理を実行させることで、震動源による振動がデータ転送速度を低下させる要因かどうかを確実に特定することができる。
【００１７】
図３は、図１に示した画像形成装置の回転系を駆動する駆動部（モータ制御部）の構成を説明するブロック図である。本例は、コントローラ部３００が複数の回転系のモータ（震動源）の駆動を制御する例である。
図３において、コントローラ部３００はシステム制御コントローラ２００と通信線３０４で接続されている。ＣＰＵ４００は、プログラムが格納されたＲＯＭ４０３に基づいてシステムバス３０２に接続されたデバイスのアクセスを統括的に制御し、ＲＡＭ４０２はシステムワークメモリとして使用される。モータドライバ４０１はそれぞれ定着モータＭ１、ドラムモータＭ２、給紙モータＭ３を制御する。ここで、定着モータＭ１とは、図示しない定着ユニット内に収容される定着ローラに回転駆動力を伝達するモータとして機能する。ドラムモードＭ２とは、図示しない感光ドラム等に回転駆動力を伝達するモータとして機能する。給紙モータＭ３は、給紙カセット等の用紙収納手段に収容された用紙をピックアップローラや、搬送ローラを駆動するための回転駆動力を伝達するモータとして機能する。なお、各ローラは、図示しないクラッチにより回転駆動力が制御される。ＣＰＵ１０５は、これらの複数の震動源を駆動して、コピー処理、プリント処理等を行う。この際、ＨＤＤ１１４は、これら震動源からの振動の影響を少なからず受ける。
【００１８】
以下、ＨＤＤ１１４のアドレスの割り付け状態を説明する。
図４は、図１に示したＨＤＤ１１４に割り付られるアドレスの一例を説明するメモリマップ図である。
図４において、５００はＨＤＤ１１４の使用可能記憶領域を表しており、未使用記憶領域５０１、使用済記憶領域５０２、画像記憶領域５０３から構成される。現在、使用可能記憶領域５００の状態はＨＤＤ領域に作成したファイル（ファイルＣｒｅａｔｅ）、すなわち画像データを保存しているファイルの状態を示している。
ＣＰＵ１０５がＨＤＤ１１４に格納されたファイルを展開（ファイルＯｐｅｎ）すると、使用可能記憶領域５００のアドレス（先頭アドレス）、つまりファイルの先頭から、ファイルに対して書き込み／読み込み（Ｗｒｉｔｅ／Ｒｅａｄ）を実行することができる。以上の内容から、使用可能記憶領域５００は、ＨＤＤ１１４の物理的に同一領域に同じサイズのデータだけ書き込み、読み込みを行うことができることを示している。
【００１９】
〔第２実施形態〕
上記実施形態では、データ転送処理におけるリトライ回数を測定してデータ転送速度が低下しているかどうかを判断する場合について説明した。ＨＤＤ１１４に対するデータ転送時間を測定してデータ転送速度が低下しているかどうかを判断する構成としてもよい。以下、その実施形態について詳述する。
図５は、本実施形態を示す画像形成装置における制御の方法を説明するフローチャートである。本例は、ＨＤＤ１１４の故障を診断する処理の例である。各ステップは、ＣＰＵ１０５がＲＯＭ１０６に記憶された制御プログラムをＤＲＡＭ１０３にロードして実行することで実現される。
Ｓ０で、ユーザが操作部１０１で設定するジョブ処理条件に従い、ジョブが投入されたら、Ｓ１で、ＣＰＵ１０５は、操作部１０１を用いてユーザから要求されたョブの処理を開始し、ＣＰＵ１０５は、Ｓ２で転送レートを測定するための処理を開始する。そして、Ｓ３で、ＣＰＵ１０５は、タイマチェックを実行するための図示しないタイマをスタートさせて、Ｓ４へ処理を進める。ここで、スキャナ部１０９又はネットワークＩ／Ｆ１１５を通して読み取られた画像データをＨＤＤ１１４へ保存するために、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ領域の未使用領域にファイルを作成し、Ｓ５へ処理を進める、そのファイルに画像データを書き込む。
【００２０】
次に、Ｓ６へ進み、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４のＨＤＤ領域の未使用領域に作成したファイルからデータを読み出す処理を行い、Ｓ７へ処理を進める。そして、Ｓ７で、ＣＰＵ１０５は、データの読み出し処理を終了した時間が予め指定した時間ＯＫＴを経過しているかどうかをＳ３で開始したタイマが計時した値と比較して判断する。ここで、測定されたデータ処理時間が指定した時間ＯＫＴ以内であるとＣＰＵ１０５が判断した場合は、Ｓ８へ進み、プリンタ部１１２による印刷処理を正常に終了する。なお、ＯＫＴの値は、予めＲＯＭ１０６等に格納しておくとよい。
一方、Ｓ７で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４のファイルにデータを書き込む処理を開始してから同データを読み出す処理を終了するまでの時間が予め指定した時間ＯＫＴを超えているかどうかを判断する。ここで、指定した時間ＯＫＴを超えているとＣＰＵ１０５が判断した場合、Ｓ１２へ処理を進める。Ｓ１２で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の記憶領域に上記ファイルにデータを書き込む処理、及び読み出す処理を停止する。そして、Ｓ１３で、ＣＰＵ１０５は、ＣＰＵ１１５は、操作部１０１にタイムアウト表示を行う。
【００２１】
次に、Ｓ９で、ＣＰＵ１０５は、測定した時間とデータ転送量から算出されるデータ転送レートをデータ転送レート値ＳＡとしてＤＲＡＭ１０３上に保持する。次に、Ｓ１０でＣＰＵ１０５は、測定したデータ転送レート値ＳＡと、ＲＯＭ１０６に記憶されている所定値Ｔ１１との比較を行う。
具体的に、ＣＰＵ１０５は、データ転送レート値ＳＡがＲＯＭ１０６等に保持される所定値Ｔ１１以上であるかどうかを判断する。ここで、ＣＰＵ１０５が測定したデータ転送レート値ＳＡが所定値Ｔ１１以上であると判断した場合は、データ転送速度の低下が発生していないと判断して、Ｓ１１へ進む。
そして、Ｓ１１で、ＣＰＵ１０５は、Ｓ５でＨＤＤ１１４の記憶領域に書き込んだファイルを当該記憶領域から消去して、本処理を終了する。
一方、Ｓ１０で、ＣＰＵ１０５が測定したデータ転送レート値ＳＡが所定値Ｔ１１未満であると判断した場合は、データ転送速度が低下していると判断し、Ｓ１４へ進む。そして、Ｓ１４で、画像形成装置の振動源である上記各モータＭ１〜Ｍ３の駆動を一時的に停止させて、データ転送処理時に発生する振動を低減させる。なお、駆動を停止するモータについては、振動力の高いいずれかの１つのモータを停止させる構成としてもよい。
【００２２】
次に、Ｓ１５で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４に対するデータ転送レートを測定するための処理を開始し、Ｓ１６で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の記憶領域に保存した画像データのファイルを展開する。そして、Ｓ１７で、任意のデータをＨＤＤ１１４のファイルに書き込む。なお、この時の任意データは画像データと同じサイズで、「０」データが望ましい。
次に、Ｓ１８で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の記憶領域に確保されるファイルの先頭から画像データを読み出す処理を開始し、読み出す処理を終了したら、Ｓ１９へ進む。そして、Ｓ１９で、ＣＰＵ１０５が読み出す処理を終了するまでに測定したデータ転送レートを値ＳＢとしてＤＲＡＭ１０３に保持する。
【００２３】
次に、Ｓ２０で、ＣＰＵ１０５が測定したデータ転送レートを示す値ＳＢとＲＯＭ１０６に記憶されている所定値Ｔ１２との比較を行い、測定したデータ転送レートを示す値ＳＢが所定値Ｔ１２以上であるかどうかを判断する。つまり、Ｓ２０の判定結果からＨＤＤ１１４のデータ転送速度が低下した要因を判定することができる。ここで、データ転送レートを示す値ＳＢが所定値Ｔ１２以上であるとＣＰＵ１０５が判断した場合は、データ転送速度が低下する要因が振動体の振動によるものであるとＣＰＵ１０５が判断し、Ｓ２１へ処理を進める。
そして、Ｓ２１で、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の異常が振動体の振動によるものである旨を操作部１０１にユーザインタフェースを介して通知する処理を実行する。なお、この処理には、サービスマンを呼び出すサービスコールする処理が含まれる。そして、Ｓ１１へ進み、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の記録領域に書き込んだファイルを消去して、本処理を終了する。
一方で、Ｓ２０でデータ転送レートを示す値ＳＢが所定値Ｔ１２未満であるとＣＰＵ１１４が判断した場合、データ転送速度の低下する要因が振動体の振動による影響以外の要因（ＨＤＤの故障）でデータ転送レートが低下しているとＣＰＵ１０５が判断する。そして、ＣＰＵ１０５は、Ｓ２２へ処理を進める。
そして、Ｓ２２で、ＨＤＤ１１４のデータ転送速度を低下させる要因が画像形成装置の駆動部の振動による影響以外の要因（ＨＤＤの故障）であると判断する。そして、ＣＰＵ１０５は、データ転送速度を低下させる要因が画像形成装置の駆動部の振動による影響以外の要因（ＨＤＤの故障）である旨を示すメッセージを操作部１０１にユーザインタフェースを介して表示する。なお、この処理には、サービスマンを呼び出すサービスコールする処理が含まれる。また、この際に、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤの交換を促す通知を操作部１０１に表示してもよい。そして、Ｓ１１へ進み、ＣＰＵ１０５は、ＨＤＤ１１４の記録領域に書き込んだファイルを消去して、本処理を終了する。
これにより、実際にジョブを処理している状態で、ＨＤＤ１１４に対するデータ転送速度の低下が発生した場合、データ転送に伴って使用されるＨＤＤ１１４の記憶領域と同じ記憶領域にデータを書き込む処理等を行い、その低下要因を特定することができる。つまり、実際のジョブ処理で使用するＨＤＤ１１４の記憶領域を用いたデータ転送処理を実行させることで、震動源による振動がＨＤＤ１１４のデータ転送速度を低下させる要因かどうかを確実に特定することができる。
なお、上述した実施形態では、所定の値Ｔ１，Ｔ２，Ｔ１１，Ｔ１２の値を、ＲＯＭに固定の値として記憶する例を説明した。しかしながら、本発明はこれに限らず、所定の値Ｔ１，Ｔ２，Ｔ１１，Ｔ１２の値をＳＲＡＭ１０４に記憶し、これらの値を操作部１０１を介してサービスマン等によって変更可能にしてもよい。また、Ｔ１の値とＴ２の値、Ｔ１１の値とＴ１２の値とは同じ値であってもよい。
【００２４】
本発明の各工程は、ネットワーク又は各種記憶媒体を介して取得したソフトウエア（プログラム）をパソコン（コンピュータ）等の処理装置（ＣＰＵ、プロセッサ）にて実行することでも実現できる。
【００２５】
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づき種々の変形（各実施形態の有機的な組合せを含む）が可能であり、それらを本発明の範囲から除外するものではない。
【符号の説明】
【００２６】
１０１  操作部
１０５  ＣＰＵ
１０６  ＲＯＭ
１１４  ＨＤＤ
【図１】
2012226811.tif 000003
【図２】
2012226811.tif 000004
【図３】
2012226811.tif 000005
【図４】
2012226811.tif 000006
【図５】
2012226811.tif 000007