(57)【要約】【課題】モアレを低減できる表示装置を得る。【解決手段】映像を表示する表示部と、液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを有する液晶バリア部とを備える。液晶バリア部は１の系列の液晶バリアを少なくとも含み、１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極（サブ電極領域７０の透明電極１１０，１２０）は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、表示部の表示面内における垂直方向Ｙおよび水平方向Ｘのどちらとも異なる第２の方向（配列方向Ｄir）に隣り合っている。【選択図】図７
2012226150.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
映像を表示する表示部と、
液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを有する液晶バリア部と
を備え、
前記液晶バリア部は１の系列の液晶バリアを少なくとも含み、
前記１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている
表示装置。
【請求項２】
前記液晶バリア部は、複数の第１系列の液晶バリアと複数の第２系列の液晶バリアを有し、
同一系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記第２の方向に隣り合っている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
複数のサブ電極は、同一系列の液晶バリアに対応する領域において、前記第２の方向にそれぞれ配列している
請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
各サブ電極は４辺によって囲まれる領域に形成され、
各サブ電極は、
前記第１の方向に延伸する第１の幹部分と、
前記第１の幹部分と交差する第３の方向に延伸する第２の幹部分と、
前記第１の幹部分および前記第２の幹部分の両方から遠ざかる方向に延伸する複数の枝部分と
を有し、
前記４辺のうちの前記第１の方向に対向する２辺は、前記第３の方向に延伸する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項５】
前記第３の方向は、前記第２の方向と一致している
請求項４に記載の表示装置。
【請求項６】
前記第３の方向は、前記水平方向と一致している
請求項４に記載の表示装置。
【請求項７】
前記複数の枝部分は、
前記第１の幹部分の片側において、前記第２の幹部分を挟んで配置された第１の枝領域および第２の枝領域と、
前記第１の幹部分に対して、前記第１の枝領域の反対側に配置された第３の枝領域と、
前記第１の幹部分に対して、前記第２の枝領域の反対側に配置された第４の枝領域
の各領域内において、同じ方向に延伸している
請求項４に記載の表示装置。
【請求項８】
前記液晶層の一方の側に設けられ、前記垂直方向および前記水平方向のうちの一方の方向に偏光した光を通過させる第１の偏光板と、
前記液晶層の、前記第１の偏光板が設けられた側とは反対側に設けられ、前記垂直方向および前記水平方向のうちの他方の方向に偏光した光を通過させる第２の偏光板と
をさらに備え、
前記第１の枝領域における枝部分および前記第４の枝領域における枝部分は、前記水平方向から反時計まわりに４５度傾いた方向に延伸し、
前記第２の枝領域における枝部分および前記第３の枝領域における枝部分は、前記水平方向から時計まわりに４５度傾いた方向に延伸している
請求項７に記載の表示装置。
【請求項９】
前記液晶バリア部は、
前記液晶層を挟んで前記サブ電極の反対側に、前記複数の液晶バリアに対応する領域にわたり共通に形成された共通電極を有する
請求項４に記載の表示装置。
【請求項１０】
前記液晶バリア部は、
前記液晶層を挟んで前記サブ電極の反対側に、前記複数の液晶バリアに対応する領域にわたり共通に形成されるとともに、各サブ電極に対応する部分にホールを有する共通電極を有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１１】
前記液晶バリア部は、
前記第１の方向に隣接するサブ電極間に、第３の方向に延伸するスリットを有する
請求項１０に記載の表示装置。
【請求項１２】
前記第３の方向は、前記第２の方向である
請求項１１に記載の表示装置。
【請求項１３】
前記第１の方向は、前記垂直方向および前記水平方向のどちらとも異なる方向である
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１４】
前記第１の方向に隣接するサブ電極は、互いに電気的に接続されている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１５】
前記第２の方向は、液晶バリアの系列間で互いに等しい
請求項３に記載の表示装置。
【請求項１６】
前記第２の方向は、液晶バリアの系列間で互いに異なる
請求項３に記載の表示装置。
【請求項１７】
３次元映像表示モードおよび２次元映像表示モードを含む複数の表示モードを有し、
前記３次元映像表示モードでは、前記表示部が複数の異なる視点映像を表示し、前記複数の第１系列の液晶バリアが透過状態になるとともに、前記複数の第２系列の液晶バリアが遮断状態になることにより、３次元映像を表示し、
前記２次元映像表示モードでは、前記表示部が１つの視点映像を表示し、前記複数の第１系列の液晶バリアおよび前記複数の第２系列の液晶バリアが透過状態になることにより、２次元映像を表示する
請求項２に記載の表示装置。
【請求項１８】
前記複数の第１系列の液晶バリアは、複数のバリアグループにグループ分けされ、
前記３次元映像表示モードでは、前記複数の第１系列の液晶バリアは、バリアグループごとに、時分割的に透過状態および遮断状態との間で切り換わる
請求項１７に記載の表示装置。
【請求項１９】
前記表示部は液晶表示部であり、
バックライトをさらに備え、
前記液晶表示部は、前記バックライトと前記液晶バリア部との間に配置されている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項２０】
前記表示部は液晶表示部であり、
バックライトをさらに備え、
前記液晶バリア部は、前記バックライトと前記液晶表示部との間に配置されている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項２１】
映像を表示する表示部の表示面と離間して配置され、液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを備え、
前記液晶バリアは、少なくとも１の系列を構成し、
前記１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている
バリア装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、立体視表示が可能なパララックスバリア方式の表示装置、およびそのような表示装置に用いられるバリア装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、立体視表示を実現できる表示装置が注目を集めている。立体視表示は、互いに視差のある（視点の異なる）左眼映像と右眼映像を表示するものであり、観察者が左右の目でそれぞれを見ることにより奥行きのある立体的な映像として認識することができる。また、互いに視差がある３つ以上の映像を表示することにより、観察者に対してより自然な立体映像を提供することが可能な表示装置も開発されている。
【０００３】
このような表示装置は、専用の眼鏡が必要なものと、不要なものとに大別されるが、観察者にとっては専用の眼鏡は煩わしく感じるものであり、専用の眼鏡が不要なものが望まれている。専用の眼鏡が不要な表示装置としては、例えば、レンチキュラーレンズ方式や、視差バリア（パララックスバリア）方式などがある。パララックスバリア方式では、例えば、表示部と重ね合わせるようにバリア部を設け、表示部に互いに視差がある複数の映像（視点映像）を同時に表示し、観察者は、バリア部のスリットを介してその映像を観察する。これにより、表示装置と観察者の視点との相対的な位置関係（角度）によって見える映像が異なるため、観察者は、その表示映像をより自然な立体映像として視認するようになっている。
【０００４】
ところで、このようなパララックスバリア方式の表示装置では、表示装置と観察者との位置関係によっては、モアレが発生するおそれがある。そこで、このような表示装置に関して、モアレの低減を図るいくつかの提案がなされている。例えば、特許文献１には、クロストークおよびモアレの発生を低減するために、バリア部のスリットを表示画面の斜め方向に延伸するように構成した、パララックスバリア方式の表示装置が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−８６５０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような表示装置では、モアレが殆ど見えなくなるのが望ましく、モアレのさらなる低減が期待されている。
【０００７】
本開示はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、モアレを低減できる表示装置およびバリア装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の表示装置は、表示部と、液晶バリア部とを備えている。表示部は、映像を表示するものである。液晶バリア部は、液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを有するものである。上記液晶バリア部は、１の系列の液晶バリアを少なくとも含み、１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている。
【０００９】
本開示のバリア装置は、映像を表示する表示部の表示面と離間して配置され、液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを備えている。上記液晶バリアは、少なくとも１の系列を構成し、１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている。
【００１０】
本開示の表示装置およびバリア装置では、複数の液晶バリアを透過状態にすることにより、表示部に表示された映像が観察者に視認される。１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合うように形成されている。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の表示装置およびバリア装置によれば、１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの、一方の液晶バリアに属するサブ電極を、他方の液晶バリアに属するサブ電極と第２の方向に隣り合うようにしたので、モアレを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の第１の実施の形態に係る立体表示装置の一構成例を表すブロック図である。
【図２】図１に示した立体表示装置の一構成例を表す説明図である。
【図３】図１に示した表示駆動部および表示部の一構成例を表すブロック図である。
【図４】図１に示した表示部の一構成例を表す説明図である。
【図５】図４に示したサブ画素の一構成例を表す回路図である。
【図６】図１に示した液晶バリア部の一構成例を表す説明図である。
【図７】図１に示した液晶バリア部に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図８】図１に示した液晶バリア部に係る透明電極の一構成例を表す他の平面図である。
【図９】図６に示した開閉部のグループ構成例を表す説明図である。
【図１０】図１に示した表示部および液晶バリア部の関係を表す模式図である。
【図１１】図１に示した表示部および液晶バリア部の一動作例を表す模式図である。
【図１２】図７に示した透明電極の一構成例を表す他の平面図である。
【図１３】図１に示した立体表示装置におけるモアレを説明するための説明図である。
【図１４】比較例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図１５】比較例に係る透明電極の一構成例を表す他の平面図である。
【図１６】図１４に示した比較例に係る立体表示装置におけるモアレを説明するための説明図である。
【図１７】本開示の第２の実施の形態に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図１８】図１７に示した透明電極の一構成例を表す他の平面図である。
【図１９】第２の実施の形態の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２０】第２の実施の形態の他の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２１】本開示の第３の実施の形態に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２２】図２１に示した透明電極の一構成例を表す他の平面図である。
【図２３】第３の実施の形態の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２４】本開示の第４の実施の形態に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２５】第４の実施の形態の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図２６】変形例に係る立体表示装置の一構成例を表す説明図である。
【図２７】変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図２８】他の変形例に係る表示部および液晶バリア部の一動作例を表す模式図である。
【図２９】他の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【図３０】他の変形例に係る透明電極の一構成例を表す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本開示の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
１．第１の実施の形態
２．第２の実施の形態
３．第３の実施の形態
４．第４の実施の形態
【００１４】
＜１．第１の実施の形態＞
［構成例］
（全体構成例）
図１は、本開示の第１の実施の形態に係る立体表示装置の一構成例を表すものである。なお、本開示の実施の形態に係るバリア装置は、本実施の形態により具現化されるので、併せて説明する。立体表示装置１は、制御部４０と、表示駆動部５０と、表示部２０と、バックライト駆動部４２と、バックライト３０と、バリア駆動部４１と、液晶バリア部１０とを備えている。
【００１５】
制御部４０は、外部より供給される映像信号Ｓdispに基づいて、表示駆動部５０、バックライト駆動部４２、およびバリア駆動部４１に対してそれぞれ制御信号を供給し、これらがお互いに同期して動作するように制御する回路である。具体的には、制御部４０は、表示駆動部５０に対して映像信号Ｓdispに基づく映像信号Ｓを供給し、バックライト駆動部４２に対してバックライト制御信号ＣＢＬを供給し、バリア駆動部４１に対してバリア制御信号ＣＢＲを供給するようになっている。ここで、映像信号Ｓは、立体表示装置１が立体視表示を行う場合に、後述するように、それぞれが複数（この例では６つ）の視点映像を含む映像信号ＳＡ，ＳＢから構成されるものである。
【００１６】
表示駆動部５０は、制御部４０から供給される映像信号Ｓに基づいて表示部２０を駆動するものである。表示部２０は、この例では液晶表示部であり、液晶表示素子を駆動して、バックライト３０から射出した光を変調することにより表示を行うようになっている。
【００１７】
バックライト駆動部４２は、制御部４０から供給されるバックライト制御信号ＣＢＬに基づいてバックライト３０を駆動するものである。バックライト３０は、表示部２０に対して面発光した光を射出する機能を有している。バックライト３０は、例えば、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）や、ＣＣＦＬ（Cold Cathode Fluorescent Lamp）などを用いて構成されるものである。
【００１８】
バリア駆動部４１は、制御部４０から供給されるバリア制御信号ＣＢＲに基づいて液晶バリア部１０を駆動するものである。液晶バリア部１０は、バックライト３０から射出し表示部２０を透過した光を透過（開動作）または遮断（閉動作）するものであり、液晶を用いて構成された複数の開閉部１１，１２（後述）を有している。
【００１９】
図２は、立体表示装置１の要部の一構成例を表すものであり、（Ａ）は立体表示装置１の分解斜視構成を示し、（Ｂ）は立体表示装置１の側面図を示す。図２に示したように、立体表示装置１では、これらの各部品は、バックライト３０、表示部２０、および液晶バリア部１０の順に配置されている。つまり、バックライト３０から射出した光は、表示部２０および液晶バリア部１０を介して、観察者に届くようになっている。
【００２０】
（表示駆動部５０および表示部２０）
図３は、表示駆動部５０および表示部２０のブロック図の一例を表すものである。表示駆動部５０は、タイミング制御部５１と、ゲートドライバ５２と、データドライバ５３とを備えている。タイミング制御部５１は、ゲートドライバ５２およびデータドライバ５３の駆動タイミングを制御するとともに、制御部４０から供給された映像信号Ｓを映像信号Ｓ１としてデータドライバ５３へ供給するものである。ゲートドライバ５２は、タイミング制御部５１によるタイミング制御に従って、表示部２０内の画素Ｐixを行ごとに順次選択して、線順次走査するものである。データドライバ５３は、表示部２０の各画素Ｐixへ、映像信号Ｓ１に基づく画素信号を供給するものである。具体的には、データドライバ５３は、映像信号Ｓ１に基づいてＤ／Ａ（デジタル／アナログ）変換を行うことにより、アナログ信号である画素信号を生成し、各画素Ｐixへ供給するようになっている。
【００２１】
図４は、表示部２０の一構成例を表すものであり、（Ａ）は画素の配列を示し、（Ｂ）は表示部２０の断面構成を示す。
【００２２】
図４（Ａ）に示したように、表示部２０には、画素Ｐixがマトリクス状に配置されている。各画素Ｐixは、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）にそれぞれ対応する３つのサブ画素ＳＰixを有している。サブ画素ＳＰix間には、いわゆるブラックマトリクスが形成され、バックライト３０から射出され、表示部２０に入射した光が遮光されるようになっている。これにより、表示部２０では、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の混色がおこりにくくなっている。
【００２３】
表示部２０は、図４（Ｂ）に示したように、駆動基板２０１と対向基板２０５との間に、液晶層２０３を封止したものである。駆動基板２０１は、上記ＴＦＴ素子Ｔｒを含む画素駆動回路（図示せず）が形成されたものであり、この駆動基板２０１上には、サブ画素ＳＰix毎に画素電極２０２が配設されている。対向基板２０５には、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）に対応するカラーフィルタ（図示せず）やブラックマトリクス（図示せず）が形成されており、更に液晶層２０３側の面には、対向電極２０４が各サブ画素ＳＰixに共通の電極として配設されている。表示部２０の光入射側（ここでは、バックライト３０側）および光出射側（ここでは、液晶バリア部１０側）には、偏光板２０６ａ，２０６ｂが、互いにクロスニコルまたはパラレルニコルとなるように貼り合わせられている。
【００２４】
図５は、サブ画素ＳＰixの回路図の一例を表すものである。サブ画素ＳＰixは、ＴＦＴ（Thin Film Transistor）素子Ｔｒと、液晶素子ＬＣと、保持容量素子Ｃとを備えている。ＴＦＴ素子Ｔｒは、例えばＭＯＳ−ＦＥＴ（Metal Oxide Semiconductor-Field Effect Transistor）により構成されるものであり、ゲートがゲート線Ｇに接続され、ソースがデータ線Ｄに接続され、ドレインが液晶素子ＬＣの一端と保持容量素子Ｃの一端に接続されている。液晶素子ＬＣは、一端がＴＦＴ素子Ｔｒのドレインに接続され、他端は接地されている。保持容量素子Ｃは、一端がＴＦＴ素子Ｔｒのドレインに接続され、他端は保持容量線Ｃｓに接続されている。ゲート線Ｇはゲートドライバ５２に接続され、データ線Ｄはデータドライバ５３に接続されている。
【００２５】
（液晶バリア部１０）
図６は、液晶バリア部１０の一構成例を表すものであり、（Ａ）は液晶バリア部１０における開閉部の配置構成を示し、（Ｂ）は（Ａ）の液晶バリア部１０におけるＶＩ−ＶＩ矢視方向の断面構成を示す。液晶バリア部１０はノーマリーブラック動作を行うものである。つまり、液晶バリア部１０は、駆動されていない状態では光を遮断するものである。
【００２６】
液晶バリア部１０は、いわゆるパララックスバリアであり、図６（Ａ）に示したように、光を透過または遮断する複数の開閉部（液晶バリア）１１，１２を有している。これらの開閉部１１，１２は、立体表示装置１が通常表示（２次元表示）および立体視表示のどちらを行うかにより、異なる動作を行う。具体的には、開閉部１１は、後述するように、通常表示の際には開状態（透過状態）になり、立体視表示を行う際には、閉状態（遮断状態）となるものである。開閉部１２は、後述するように、通常表示の際には開状態（透過状態）、立体視表示の際には、時分割的に開閉動作を行うものである。
【００２７】
これらの開閉部１１および開閉部１２は、ＸＹ平面における一方向（ここでは、例えば垂直方向Ｙから所定の角度θをなす方向）に延在して設けられている。角度θは、例えば１８度に設定可能である。開閉部１１の幅Ｅ１と、開閉部１２の幅Ｅ２とは、互いに異なっており、ここでは例えばＥ１＞Ｅ２となっている。但し、開閉部１１，１２の幅の大小関係はこれに限定されず、Ｅ１＜Ｅ２であってもよく、また、Ｅ１＝Ｅ２であってもよい。このような開閉部１１，１２は、液晶層（後述する液晶層１９）を含んで構成されており、この液晶層１９への駆動電圧によって、開閉が切り替わるようになっている。
【００２８】
液晶バリア部１０は、図６（Ｂ）に示したように、例えばガラス等からなる透明基板１３と透明基板１６との間に液晶層１９を備えたものである。この例では、透明基板１３が光入射側、透明基板１６が光出射側に配置されている。透明基板１３の液晶層１９側の面、および透明基板１６の液晶層１９側の面には、例えばＩＴＯなどからなる透明電極層１５，１７がそれぞれ形成されている。透明基板１３の光入射側および透明基板１６の光出射側には、偏光板１４，１８が貼り合わせられている。液晶層１９は、例えば、ＶＡ（垂直配向）モードの液晶が用いられる。
【００２９】
透明電極層１５は、複数の透明電極１１０，１２０を有している。そして、透明電極層１７は、各開閉部１１，１２に共通の電極として設けられている。この例では、透明電極層１７には０Ｖが印加されている。透明電極層１５の透明電極１１０と、透明電極層１７におけるその透明電極１１０に対応する部分とは、開閉部１１を構成している。同様に、透明電極層１５の透明電極１２０と、透明電極層１７におけるその透明電極１２０に対応する部分とは、開閉部１２を構成している。これらの透明電極層１５，１７の液晶層１９側の面には、図示しない配向膜がそれぞれ形成されている。
【００３０】
偏光板１４，１８は、液晶層１９への入射光および出射光の各偏光方向を制御するものである。偏光板１４の透過軸は、例えば水平方向Ｘの方向に配置され、偏光板１８の透過軸は、例えば垂直方向Ｙの方向に配置される。すなわち、偏光板１４，１８の各透過軸は、互いに直交するように配置される。
【００３１】
この構成により、液晶バリア部１０では、透明電極１１０，１２０に電圧を選択的に印加し、液晶層１９がその電圧に応じた液晶配向になることにより、開閉部１１，１２毎の開閉動作を行うことができるようになっている。具体的には、透明電極層１５（透明電極１１０，１２０）および透明電極層１７に電圧を印加してその電位差が大きくなると、液晶層１９における光の透過率が増大し、開閉部１１，１２は透過状態（開状態）になる。一方、その電位差が小さくなると、液晶層１９における光の透過率が減少し、開閉部１１，１２は遮断状態（閉状態）となる。
【００３２】
図７および図８は、透明電極層１５における透明電極１１０，１２０の一構成例を表すものである。
【００３３】
図７に示したように、透明電極１１０，１２０は、それぞれ、開閉部１１，１２の延伸方向と同じ方向（垂直方向Ｙから所定の角度θをなす方向）に延伸する幹部分６１を有している。透明電極１１０，１２０には、それぞれ、幹部分６１の延伸方向に沿ってサブ電極領域７０が並設されている。各サブ電極領域７０は、幹部分６２と、枝部分６３とを有している。幹部分６２は、幹部分６１と交差するとともに、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に延伸するように形成されている。このサブ電極領域７０は、４辺で囲まれている。サブ電極領域７０を囲う４辺のうち、幹部分６１と交差する２つの辺は、幹部分６２の延伸方向と同じ方向（すなわち、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向）に延びている。また、サブ電極領域７０を囲う４辺のうち、幹部分６１と交差しない２つの辺は、開閉部１１，１２の延伸方向と同じ方向に延びている。なお、図７，８では、角度αは、角度θとほぼ等しくなっているが、これに限定されるものではない。すなわち、角度αは、角度θと同じでもよいし、角度θと異なっていてもよい。
【００３４】
隣り合う透明電極１１０におけるサブ電極領域７０は、幹部分６２の延伸方向と同じ方向（配列方向Ｄir）に配列しており、隣り合う透明電極１２０におけるサブ電極領域７０は、隣り合う透明電極１１０におけるサブ電極領域７０と同様に、この配列方向Ｄirに配列している。すなわち、隣接するサブ電極領域７０は、水平方向Ｘおよび垂直方向Ｙのどちらとも異なる方向に並んでいる。
【００３５】
図８に示したように、各サブ電極領域７０には、幹部分６１および幹部分６２により区切られた４つの枝領域（ドメイン）７１〜７４が設けられている。枝部分６３は、各枝領域７１〜７４において、幹部分６１，６２から延びるように形成されている。枝部分６３のライン幅は、枝領域７１〜７４において互いに等しくなっており、同様に、枝部分６３の間隔（スリット幅）も、これらの枝領域７１〜７４において互いに等しくなっている。各枝領域７１〜７４における枝部分６３は、各領域内において同じ方向に延伸している。枝領域７１の枝部分６３の延伸方向と、枝領域７３の枝部分６３の延伸方向とは、垂直方向Ｙを軸として線対称になっており、同様に、枝領域７２の枝部分６３の延伸方向と、枝領域７４の枝部分６３の延伸方向とは、垂直方向Ｙを軸として線対称になっている。また、枝領域７１の枝部分６３の延伸方向と、枝領域７２の枝部分６３の延伸方向とは、水平方向Ｘを軸として線対称になっており、同様に、枝領域７３の枝部分６３の延伸方向と、枝領域７４の枝部分６３の延伸方向とは、水平方向Ｘを軸としては線対称になっている。この例では、具体的には、枝領域７１，７４の枝部分６３は、水平方向Ｘから反時計まわりに所定の角度βだけ回転させた方向に延伸しており、枝領域７２，７３の枝部分６３は、水平方向Ｘから時計まわりに所定の角度βだけ回転させた方向に延伸している。角度βは、例えば４５度が望ましい。このように構成することにより、観察者が立体表示装置１の表示画面を観察する際、左方向および右方向から観察したときの視野角特性を対称にすることができるとともに、上方向および下方向から観察したときの視野角特性を対称にすることができる。
【００３６】
液晶バリア部１０では、複数の開閉部１２はグループを構成し、同じグループに属する複数の開閉部１２は、立体視表示を行う際、同じタイミングで開動作および閉動作を行うようになっている。以下に、開閉部１２のグループについて説明する。
【００３７】
図９は、開閉部１２のグループ構成例を表すものである。開閉部１２は、この例では２つのグループを構成している。具体的には、並設された複数の開閉部１２が、交互にグループＡおよびグループＢを構成するようになっている。なお、以下では、グループＡに属する開閉部１２の総称として開閉部１２Ａを適宜用い、同様に、グループＢに属する開閉部１２の総称として開閉部１２Ｂを適宜用いるものとする。
【００３８】
バリア駆動部４１は、立体視表示を行う際、同じグループに属する複数の開閉部１２が同じタイミングで開閉動作を行うように駆動する。具体的には、バリア駆動部４１は、後述するように、グループＡに属する複数の開閉部１２Ａと、グループＢに属する複数の開閉部１２Ｂとを、時分割的に交互に開閉動作するように駆動する。
【００３９】
図１０は、立体視表示および通常表示（２次元表示）を行う場合の液晶バリア部１０の状態を、断面構造を用いて模式的に表すものであり、（Ａ）は立体視表示を行う一状態を示し、（Ｂ）は立体視表示を行う他の状態を示し、（Ｃ）は通常表示を行う状態を示す。液晶バリア部１０には、開閉部１１および開閉部１２（開閉部１２Ａ，１２Ｂ）が交互に配置されている。この例では、開閉部１２Ａは、表示部２０の６つの画素Ｐixに１つの割合で設けられている。同様に、開閉部１２Ｂは、表示部２０の６つの画素Ｐixに１つの割合で設けられている。図１０では、液晶バリア部１０の開閉部１１，１２Ａ，１２Ｂのうち、光が遮断される開閉部を斜線で示している。
【００４０】
立体視表示を行う場合には、表示駆動部５０に映像信号ＳＡ，ＳＢが交互に供給され、表示部２０はそれらに基づいて表示を行う。そして、液晶バリア部１０では、開閉部１２（開閉部１２Ａ，１２Ｂ）が時分割的に開閉動作を行い、開閉部１１が閉状態（遮断状態）を維持する。具体的には、映像信号ＳＡが供給された場合には、図１０（Ａ）に示したように、開閉部１２Ａが開状態になるとともに、開閉部１２Ｂが閉状態になる。表示部２０では、後述するように、この開閉部１２Ａに対応した位置に配置された互いに隣接する６つの画素Ｐixが、映像信号ＳＡに含まれる６つの視点映像に対応する表示を行う。これにより、観察者は、後述するように、例えば左眼と右眼とで異なる視点映像を見ることにより、表示された映像を立体的な映像として感じるようになっている。同様に、映像信号ＳＢが供給された場合には、図１０（Ｂ）に示したように、開閉部１２Ｂが開状態になるとともに、開閉部１２Ａが閉状態になる。表示部２０では、後述するように、この開閉部１２Ｂに対応した位置に配置された互いに隣接する６つの画素Ｐixが、映像信号ＳＢに含まれる６つの視点映像に対応する表示を行う。これにより、観察者は、後述するように、例えば左眼と右眼とで異なる視点映像を見ることにより、表示された映像を立体的な映像として感じるようになっている。立体表示装置１では、このように、開閉部１２Ａと開閉部１２Ｂを交互に開放して映像を表示することにより、後述するように、表示装置の解像度を高めることができるようになっている。
【００４１】
通常表示（２次元表示）を行う場合には、液晶バリア部１０では、図１０（Ｃ）に示したように、開閉部１１および開閉部１２（開閉部１２Ａ，１２Ｂ）がともに開状態（透過状態）を維持するようになっている。これにより、観察者は、映像信号Ｓに基づいて表示部２０に表示された通常の２次元映像をそのまま見ることができる。
【００４２】
ここで、開閉部１１，１２は、本開示における「液晶バリア」の一具体例に対応する。開閉部１２は、本開示における「第１系列の液晶バリア」の一具体例に対応し、開閉部１１は、本開示における「第２系列の液晶バリア」の一具体例に対応する。サブ電極領域７０における透明電極１１０，１２０は、本開示における「サブ電極」の一具体例に対応する。配列方向Ｄirは、本開示における「第２の方向」の一具体例に対応する。
【００４３】
幹部分６１は、本開示における「第１の幹部分」の一具体例に対応する。幹部分６２は、本開示における「第２の幹部分」の一具体例に対応する。枝領域７１〜７４は、本開示における「第１の枝領域」、「第２の枝領域」、「第３の枝領域」、「第４の枝領域」の一具体例にそれぞれ対応する。透明電極層１７の電極は、本開示における「共通電極」の一具体例に対応する。
【００４４】
［動作および作用］
続いて、本実施の形態の立体表示装置１の動作および作用について説明する。
【００４５】
（全体動作概要）
まず、図１を参照して、立体表示装置１の全体動作概要を説明する。制御部４０は、外部より供給される映像信号Ｓdispに基づいて、表示駆動部５０、バックライト駆動部４２、およびバリア駆動部４１に対してそれぞれ制御信号を供給し、これらがお互いに同期して動作するように制御する。バックライト駆動部４２は、制御部４０から供給されるバックライト制御信号ＣＢＬに基づいてバックライト３０を駆動する。バックライト３０は、面発光した光を表示部２０に対して射出する。表示駆動部５０は、制御部４０から供給される映像信号Ｓに基づいて表示部２０を駆動する。表示部２０は、バックライト３０から射出した光を変調することにより表示を行う。バリア駆動部４１は、制御部４０から供給されるバリア制御命令ＣＢＲに基づいて液晶バリア部１０を駆動する。液晶バリア部１０の開閉部１１，１２（１２Ａ，１２Ｂ）は、バリア制御命令ＣＢＲに基づいて開閉動作を行い、バックライト３０から射出し表示部２０を透過した光を透過または遮断する。
【００４６】
（立体視表示の詳細動作）
次に、立体視表示を行う場合の詳細動作を説明する。
【００４７】
図１１は、表示部２０および液晶バリア部１０の動作例を表すものであり、（Ａ）は、映像信号ＳＡが供給された場合を示し、（Ｂ）は映像信号ＳＢが供給された場合を示す。
【００４８】
映像信号ＳＡが供給された場合には、図１１（Ａ）に示したように、表示部２０の画素Ｐｉｘのそれぞれは、映像信号ＳＡに含まれる６つの視点映像のそれぞれに対応する画素情報Ｐ１〜Ｐ６を表示する。このとき、画素情報Ｐ１〜Ｐ６は、開閉部１２Ａ付近に配置された画素Ｐixにそれぞれ表示される。映像信号ＳＡが供給された場合には、液晶バリア部１０では、開放部１２Ａが開状態（透過状態）になるとともに、開放部１２Ｂが閉状態になるように制御される。表示部２０の各画素Ｐixから出た光は、開閉部１２Ａによりそれぞれ角度が制限されて出力される。観察者は、例えば左眼で画素情報Ｐ３を、右眼で画素情報Ｐ４を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。
【００４９】
映像信号ＳＢが供給された場合には、図１１（Ｂ）に示したように、表示部２０の画素Ｐixのそれぞれは、映像信号ＳＢに含まれる６つの視点映像のそれぞれに対応する画素情報Ｐ１〜Ｐ６を表示する。このとき、画素情報Ｐ１〜Ｐ６は、開閉部１２Ｂ付近に配置された画素Ｐixにそれぞれ表示される。映像信号ＳＢが供給された場合には、液晶バリア部１０では、開放部１２Ｂが開状態（透過状態）になるとともに、開放部１２Ａが閉状態になるように制御される。表示部２０の各画素Ｐixから出た光は、開閉部１２Ｂによりそれぞれ角度が制限されて出力される。観察者は、例えば左眼で画素情報Ｐ３を、右眼で画素情報Ｐ４を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。
【００５０】
このように、観察者は、左眼と右眼とで、画素情報Ｐ１〜Ｐ６のうちの異なる画素情報を見ることとなり、観察者は立体的な映像として感じることができる。また、開閉部１２Ａと開閉部１２Ｂを時分割的に交互に開放して映像を表示することにより、観察者は、互いにずれた位置に表示される映像を平均化して見ることとなる。よって、立体表示装置１は、開閉部１２Ａのみをもつ場合に比べ、２倍の解像度を実現することが可能となる。言い換えれば、立体表示装置１の解像度は、２次元表示の場合に比べ１／３（＝１／６×２）で済むこととなる。
【００５１】
（モアレについて）
次に、立体表示装置１において画像を表示した際のモアレについて説明する。まず、立体表示装置１が立体視表示を行う場合を例に説明する。
【００５２】
図１２は、立体視表示に係る透明電極層１５の一構成例を表すものである。なお、図１２では、立体視表示時において、時分割的に開閉動作を行う開閉部１２に係る透明電極１２０のみを示している。
【００５３】
図１１に示したように、隣り合う透明電極１２０におけるサブ電極領域７０は、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に並んでいるため、透明電極１２０における枝領域（ドメイン）７１〜７４の境界部分は、図１２に示したように、その配列方向Ｄirに延びる一直線上（ドメイン境界線ＬＤ上）に配列することとなる。具体的には、枝領域７１，７３と枝領域７２，７４との間の境界部分は、ドメイン境界線ＬＤ上に配列する。言い換えれば、幹部分６２、および、開閉部１２の延伸方向に隣接するサブ電極領域７０間の境界部分は、ドメイン境界線ＬＤ上に配列する。これらの枝領域（ドメイン）７１〜７４の境界部分では、透明電極層１７および透明電極１２０間に電圧を印加しても、液晶層１９における液晶分子の配向が不十分になるため、十分に光を透過することができない。すなわち、このドメイン境界線ＬＤは、いわゆる暗線となる。
【００５４】
図１３は、表示部２０のブラックマトリクスと、液晶バリア部１０のドメイン境界線ＬＤの相対関係を表すものである。図１３では、説明の便宜上、表示部２０におけるブラックマトリクスのうち、横方向に延びるブラックマトリクス（遮光線ＬＢＭ）のみを示している。
【００５５】
図１３に示したように、表示部２０の遮光線ＬＢＭと、ドメイン境界線ＬＤとは、立体表示装置１の表示面内において互いに交差する。すなわち、上述したように、表示部２０の遮光線ＬＢＭは表示面内の水平方向Ｘに延びているのに対して、液晶バリア部１０のドメイン境界線ＬＤは表示面内の水平方向Ｘと角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に延びている。これにより、以下に比較例を挙げて説明する、表示部２０の遮光線ＬＢＭの周期性と、液晶バリア部１０のドメイン境界線ＬＤの周期性に起因するモアレを目立たなくすることができる。
【００５６】
なお、ここでは、立体表示装置１が立体視表示を行う場合を例に説明したが、通常表示（２次元表示）を行う場合でも同様である。通常表示を行う場合には、開閉部１２に加えて開閉部１１も開状態（透過状態）になるため、開閉部１２に係る透明電極１２０のドメイン境界線ＬＤに加え、開閉部１１に係る透明電極１１０のドメイン境界線をも考慮する必要がある。しかしながら、立体表示装置１では、隣り合う透明電極１１０におけるサブ電極領域７０もまた、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に配列しているため、開閉部１１に係るドメイン境界線もまた表示面内の水平方向Ｘと角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に延びるため、モアレを目立たなくすることができる。
【００５７】
（比較例）
次に、比較例と対比して、本実施の形態の作用を説明する。本比較例に係る立体表示装置１Ｒは、所定の角度αを０度に設定することにより、サブ画素電極の配列方向Ｄirを水平方向Ｘと同じ方向にしたものである。
【００５８】
図１４は、本比較例に係る液晶バリア部１０Ｒにおける透明電極１１０Ｒ，１２０Ｒの一構成例を表すものである。透明電極１１０Ｒ，１２０Ｒには、それぞれ、幹部分６１の延伸方向に沿ってサブ電極領域７０Ｒが並設されている。各サブ電極領域７０Ｒは、幹部分６２Ｒを有している。幹部分６２Ｒは、幹部分６１と交差するとともに、水平方向Ｘに延伸するように形成されている。隣り合う透明電極１１０Ｒにおけるサブ電極領域７０Ｒは、幹部分６２Ｒの延伸方向と同じ水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に配列しており、隣り合う透明電極１２０Ｒにおけるサブ電極領域７０Ｒは、隣り合う透明電極１１０Ｒにおけるサブ電極領域７０Ｒと同様に、この水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に配列している。各サブ電極領域７０Ｒには、幹部分６１および幹部分６２Ｒにより区切られた４つの枝領域（ドメイン）７１Ｒ〜７４Ｒが設けられている。
【００５９】
図１５は、透明電極１２０Ｒの一構成例を表すものである。本比較例に係る液晶バリア部１０Ｒでは、隣り合う透明電極１２０Ｒにおけるサブ電極領域７０Ｒは、水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に並んでいるため、透明電極１２０Ｒにおける枝領域（ドメイン）７１Ｒ〜７４Ｒの境界部分は、水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に延びる一直線上（ドメイン境界線ＬＤＲ上）に配列する。なお、ここでは透明電極１２０Ｒのみについて説明したが、透明電極１１０Ｒについても同様であり、透明電極１１０Ｒにおける枝領域（ドメイン）７１Ｒ〜７４Ｒの境界部分もまた、水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に延びる一直線上に配列する。
【００６０】
図１６（Ａ）は、表示部２０の遮光線ＬＢＭと、液晶バリア部１０Ｒのドメイン境界線ＬＤＲの相対関係を表すものであり、図１６（Ｂ）は、表示画面に現れるモアレを表すものである。
【００６１】
図１６（Ａ）に示したように、表示部２０の遮光線ＬＢＭと、液晶バリア部１０Ｒのドメイン境界線ＬＤＲとは、ともに立体表示装置１Ｒの表示面内において水平方向Ｘに延びている。また、表示部２０および液晶バリア部１０Ｒは、図２に示したように、観察者が立体表示装置１Ｒを観察するときの奥行き方向に並んで配置されている。これにより、立体表示装置１Ｒと観察者との位置関係によっては、垂直方向Ｙの方向における、遮光線ＬＢＭの配置周期とドメイン境界線ＬＤＲの配置周期との間にずれが生じ、観察者は、図１６（Ｂ）に示したようなモアレを観察するおそれがある。具体的には、例えば、ドメイン境界線ＬＤＲと遮光線ＬＢＭがほぼ重なっている表示画面領域では、明部Ｒ１になり、ドメイン境界線ＬＤＲと遮光線ＬＢＭとが大きくずれている表示画面領域は、暗部Ｒ２になる。このようにして、観察者は、明部Ｒ１と暗部Ｒ２の輝度差をモアレとして感じてしまう。
【００６２】
このように、本比較例に係る立体表示装置１Ｒでは、隣り合う透明電極１２０Ｒ（１１０Ｒ）におけるサブ電極領域７０Ｒを水平方向Ｘ（配列方向ＤirR）に配列したので、ドメイン境界線ＬＤＲもまた水平方向Ｘに延びるため、そのドメイン境界線ＬＤＲと、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間で干渉することにより、モアレが生じてしまう。
【００６３】
一方、本実施の形態に係る立体表示装置１では、隣り合う透明電極１２０（１１０）におけるサブ電極領域７０を、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に配列したので、ドメイン境界線ＬＤがその配列方向Ｄirの方向に延びるため、このドメイン境界線ＬＤと、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間の干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。
【００６４】
［効果］
以上のように本実施の形態では、隣り合う透明電極１２０（１１０）におけるサブ電極領域を、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に配列したので、モアレを目立たなくすることができる。
【００６５】
また、本実施の形態では、幹部分６２の延伸方向と、サブ電極領域の配列方向とを同じにしたので、電極構造をよりシンプルにすることができる。
【００６６】
＜２．第２の実施の形態＞
次に、第２の実施の形態に係る立体表示装置２について説明する。本実施の形態は、幹部分６２の延伸方向が、サブ電極領域の配列方向Ｄirと異なるものである。なお、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００６７】
図１７は、本実施の形態の立体表示装置２に係る透明電極２１０，２２０の一構成例を表すものである。透明電極２１０，２２０には、それぞれ、幹部分６１の延伸方向に沿ってサブ電極領域２７０が並設されている。各サブ電極領域２７０は、幹部分２６２を有している。幹部分２６２は、幹部分６１と交差するとともに、水平方向Ｘに延伸するように形成されている。隣り合う透明電極２１０におけるサブ電極領域２７０は、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に配列しており、隣り合う透明電極２２０におけるサブ電極領域２７０は、隣り合う透明電極２１０におけるサブ電極領域２７０と同様に、その配列方向Ｄirに配列している。各サブ電極領域２７０には、幹部分６１および幹部分２６２により区切られた４つの枝領域（ドメイン）２７１〜２７４が設けられている。
【００６８】
すなわち、本実施の形態に係る立体表示装置２では、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１の場合（図７）と異なり、幹部分２６２が水平方向Ｘの方向に延伸するように形成されており、幹部分２６２の延伸方向と、サブ電極領域２７０の配列方向とが、互いに異なるようになっている。
【００６９】
また、上述した比較例に係る立体表示装置１Ｒとの違いの観点からは、サブ電極領域の配列方向に違いがある。すなわち、本実施の形態に係る立体表示装置２では、比較例に係る立体表示装置１Ｒの場合（図１４）と異なり、隣り合う透明電極２２０（２１０）におけるサブ電極領域２７０を、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向に配列している。
【００７０】
図１８は、透明電極２２０の一構成例を表すものである。本実施の形態に係る立体表示装置２では、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１とは異なり、幹部分２６２を、水平方向Ｘに延伸するようにしている。しかしながら、隣り合う透明電極２２０におけるサブ電極領域２７０は、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に並んでいるため、表示画面全体からみると、透明電極２２０における枝領域（ドメイン）２７１〜２７４の境界部分は、その配列方向Ｄirに延びる直線（境界線ＬＢ）に対応する位置に配置されることとなる。言い換えれば、境界線ＬＢの位置に、枝領域（ドメイン）２７１〜２７４の境界部分に起因する暗線が生じる。すなわち、この境界線ＬＢは、上記第１の実施の形態におけるドメイン境界線ＬＤに対応するものとなる。
【００７１】
なお、ここでは透明電極２２０のみについて説明したが、透明電極２１０についても同様であり、透明電極２１０における枝領域（ドメイン）２７１〜２７４の境界部分もまた、その配列方向Ｄirに延びる直線（境界線ＬＢ）に対応する位置に配置されることとなる。
【００７２】
このように、本実施の形態に係る立体表示装置２では、幹部分２６２を水平方向Ｘに延伸して形成するとともに、隣り合う透明電極２２０（２１０）におけるサブ電極領域２７０を、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に配列している。これにより、本実施の形態に係る立体表示装置２では、上記第１の実施の形態のドメイン境界線ＬＤに対応する境界線ＬＢが、その配列方向Ｄirの方向に延びるため、その境界線ＬＢと、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間の干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。
【００７３】
さらに、立体表示装置２では、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１とは異なり、幹部分２６２の延伸方向と、サブ電極領域２７０の配列方向Ｄirとを独立して設定することができる。これにより、設計の自由度を高めることができる。具体的には、サブ電極領域２７０の配列方向Ｄirを、モアレの低減を考慮して決定するとともに、幹部分２６２等の延伸方向を、例えば、各枝領域２７１〜２７４における液晶の配向などを考慮して決定することが可能となる。
【００７４】
以上のように本実施の形態では、幹部分６１と交差する幹部分２６２の延伸方向と、サブ電極領域の配列方向とを独立して設定するようにしたので、設計の自由度を高めることができる。その他の効果は、上記第１の実施の形態の場合と同様である。
【００７５】
［変形例２−１］
上記実施の形態では、幹部分２６２は水平方向Ｘに延伸するものとしたが、これに限定されるものではなく、どのような方向であってもよい。以下に、その一例を示す。
【００７６】
図１９は、本実施の形態の立体表示装置２Ｂに係る透明電極２１０Ｂ，２２０Ｂの一構成例を表すものである。幹部分６２は、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に延伸するように形成されている。隣り合う透明電極２１０Ｂにおけるサブ電極領域７０は、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に配列しており、隣り合う透明電極２２０Ｂにおけるサブ電極領域７０は、隣り合う透明電極２１０Ｂにおけるサブ電極領域７０と同様に、その配列方向Ｄirに配列している。このように構成しても、モアレを目立たなくすることができるとともに、設計の自由度を高めることができる。
【００７７】
［変形例２−２］
上記実施の形態では、隣り合う透明電極２１０におけるサブ電極領域２７０の配列方向と、隣り合う透明電極２２０におけるサブ電極領域２７０の配列方向とを、互いに同じ方向にしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、隣り合う透明電極２１０におけるサブ電極領域２７０の配列方向と、隣り合う透明電極２２０におけるサブ電極領域２７０の配列方向とを、互いに異なる方向にしてもよい。以下に、その例について説明する。
【００７８】
図２０は、本変形例の立体表示装置２Ｃに係る透明電極２１０Ｃ，２２０Ｃの一構成例を表すものである。立体表示装置２Ｃでは、隣り合う透明電極２１０Ｃにおけるサブ電極領域２７０を、水平方向Ｘから所定の角度φ１をなす方向（配列方向Ｄir1）に配列するとともに、隣り合う透明電極２２０Ｃにおけるサブ電極領域２７０を、水平方向Ｘから所定の角度φ２をなす方向（配列方向Ｄir2）に配列している。
【００７９】
本変形例に係る立体表示装置２Ｃでは、開閉部１１に係る透明電極２１０Ｃのサブ電極領域２７０を配列方向Ｄir1の方向に配列したので、開閉部１１に係る境界線ＬＢ１は配列方向Ｄir1の方向に延びるようになる。同様に、開閉部１２に係る透明電極２２０Ｃのサブ電極領域２７０を配列方向Ｄir2の方向に配列したので、開閉部１２に係る境界線ＬＢ２は配列方向Ｄir2の方向に延びるようになる。よって、立体表示装置２Ｃでは、立体視表示を行う場合には、開閉部１２に係る境界線ＬＢ２が配列方向Ｄir2の方向に延びるため、この境界線ＬＢ２と、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間の干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。また、通常表示（２次元表示）を行う場合には、開閉部１２に係る境界線ＬＢ２が配列方向Ｄir2の方向に延びることに加え、さらに、開閉部１１に係る境界線ＬＢ１が配列方向Ｄir1の方向に延びるため、これらの境界線ＬＢ１，ＬＢ２と、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。
【００８０】
＜３．第３の実施の形態＞
次に、第３の実施の形態に係る立体表示装置３について説明する。本実施の形態は、上記第１の実施の形態に係る液晶バリアを、いわゆるピンホール型の液晶バリアに適用したものである。なお、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００８１】
図２１は、本実施の形態の立体表示装置３に係る透明電極層１５，１７における透明電極の一構成例を表すものである。透明電極層１５は、透明電極３１０，３２０を有している。透明電極３１０，３２０には、それぞれ、開閉部１１，１２の延伸方向と同じ方向（垂直方向Ｙから所定の角度θをなす方向）に沿ってサブ電極領域３７０が並設されている。透明電極３１０，３２０には、サブ電極領域３７０内において一面に電極が形成されるとともに、開閉部１１，１２の延伸方向に互いに隣接するサブ電極領域３７０の境界部分において、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に延伸するスリット３６０が形成されている。また透明電極層１７には、各サブ電極領域３７０の中央付近に対応する位置に、ホール３１７が形成されている。すなわち、本変形例に係る液晶バリアは、いわゆるピンホール型のものである。なお、図２１では、角度αは、開閉部１１，１２の延伸方向と垂直方向Ｙとの間の角度θとほぼ等しくなっているが、これに限定されるものではない。すなわち、角度αは、角度θと同じでもよいし、角度θと異なっていてもよい。
【００８２】
隣り合う透明電極３１０におけるサブ電極領域３７０は、スリット３６０の延伸方向と同じ方向（配列方向Ｄir）に配列しており、隣り合う透明電極３２０におけるサブ電極領域３７０は、隣り合う透明電極３１０におけるサブ電極領域３７０と同様に、この配列方向Ｄirに配列している。
【００８３】
図２２は、透明電極３２０の一構成例を表すものである。図２１に示したように、隣り合う透明電極３２０におけるサブ電極領域３７０は、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に並んでいるため、スリット３６０は、図２２に示したように、その配列方向Ｄirに延びる一直線上（境界線ＬＢ上）に配置されることとなる。このスリット３６０の部分では、透明電極層１７および透明電極３２０間に電圧を印加しても、液晶層１９における液晶分子の配向が不十分になるため、十分に光を透過することができない。すなわち、この境界線ＬＢは、いわゆる暗線となる。
【００８４】
なお、ここでは透明電極３２０のみについて説明したが、透明電極３１０についても同様であり、透明電極３１０におけるスリット３６０もまた、その配列方向Ｄirに延びる一直線上に配列する。
【００８５】
このように、本実施の形態に係る立体表示装置３では、隣り合う透明電極３２０（３１０）におけるサブ電極領域３７０を、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向（配列方向Ｄir）に配列したので、境界線ＬＢがその配列方向Ｄirの方向に延びるため、この境界線ＬＢと、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間の干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。
【００８６】
以上のように本実施の形態では、ピンホール型の液晶バリアにおいて、隣り合う透明電極３２０（３１０）におけるサブ電極領域を、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に配列したので、モアレを目立たなくすることができる。その他の効果は、上記第１の実施の形態等の場合と同様である。
【００８７】
［変形例３−１］
上記実施の形態では、角度αと角度θはほぼ等しいとしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、図２３に示したように、角度αと角度θとが互いに異なるようにしてもよい。
【００８８】
＜４．第４の実施の形態＞
次に、第４の実施の形態に係る立体表示装置４について説明する。本実施の形態は、上記第２の実施の形態に係る液晶バリアを、いわゆるピンホール型の液晶バリアに適用したものである。なお、立体表示装置２，３と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００８９】
図２４は、本実施の形態の立体表示装置４に係る透明電極４１０，４２０の一構成例を表すものである。スリット３６０は、水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に延伸するように形成されている。隣り合う透明電極４１０におけるサブ電極領域３７０は、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に配列しており、隣り合う透明電極４２０におけるサブ電極領域２７０は、隣り合う透明電極４１０におけるサブ電極領域３７０と同様に、その配列方向Ｄirに配列している。
【００９０】
このように、本実施の形態に係る立体表示装置４では、スリット３６０を水平方向Ｘから所定の角度αをなす方向に延伸するように形成するとともに、サブ電極領域３７０の配列方向を、水平方向Ｘから所定の角度φをなす方向（配列方向Ｄir）に配列している。これにより、本実施の形態に係る立体表示装置４では、境界線ＬＢがその配列方向Ｄirの方向に延びるため、水平方向Ｘに延びる表示部２０の遮光線ＬＢＭとの間の干渉を低減することができ、モアレを目立たなくすることができる。さらに、本実施の形態では、スリット３６０の延伸方向と、サブ電極領域３７０の配列方向Ｄirとを独立して設定することができるため、設計の自由度を高めることができる。
【００９１】
以上のように本実施の形態では、ピンホール型の液晶バリアにおいて、スリットと、サブ電極領域の配列方向とを独立して設定するようにしたので、設計の自由度を高めることができる。その他の効果は、上記第１の実施の形態等の場合と同様である。
【００９２】
［変形例４−１］
上記実施の形態では、隣り合う透明電極４１０におけるサブ電極領域３７０の配列方向と、隣り合う透明電極４２０におけるサブ電極領域３７０の配列方向とを、互いに同じ方向にしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、上記第２の形態の変形例２−２と同様に、隣り合う透明電極４１０におけるサブ電極領域３７０の配列方向と、隣り合う透明電極４２０におけるサブ電極領域３７０の配列方向とを、互いに異なる方向にしてもよい。この場合の例を図２５に示す。このように構成しても、モアレを目立たなくすることができる。
【００９３】
以上、いくつかの実施の形態および変形例を挙げて本技術を説明したが、本技術はこれらの実施の形態等には限定されず、種々の変形が可能である。
【００９４】
例えば、上記実施の形態等では、立体表示装置１のバックライト３０、表示部２０、液晶バリア部１０は、この順に配置したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、図２６に示したように、バックライト３０、液晶バリア部１０、表示部２０の順に配置してもよい。
【００９５】
図２７は、本変形例に係る表示部２０および液晶バリア部１０の動作例を表すものであり、（Ａ）は、映像信号ＳＡが供給された場合を示し、（Ｂ）は映像信号ＳＢが供給された場合を示す。本変形例では、バックライト３０から射出した光は、まず液晶バリア部１０に入射する。そして、その光のうち、開閉部１２Ａ，１２Ｂを透過した光が表示部２０において変調されるとともに、６つの視点映像を出力するようになっている。
【００９６】
また、例えば、上記実施の形態等では、開閉部１２は２つのグループを構成したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば３つ以上のグループを構成するようにしてもよい。これにより、表示の分解能をさらに改善することができる。以下に、その詳細を説明する。
【００９７】
図２８は、開閉部１２が３つのグループＡ，Ｂ，Ｃを構成する場合の例を表すものである。上記実施の形態と同様に、開閉部１２ＡはグループＡに属する開閉部１２を示し、開閉部１２ＢはグループＢに属する開閉部１２を示し、開閉部１２ＣはグループＣに属する開閉部１２を示す。
【００９８】
このように、開閉部１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃを時分割的に交互に開放して映像を表示することにより、この変形例に係る立体表示装置は、開口部１２Ａのみをもつ場合に比べ、３倍の解像度を実現することが可能となる。言い換えれば、この立体表示装置の解像度は、２次元表示の場合に比べ１／２（＝１／６×３）で済むこととなる。
【００９９】
また、例えば、上記実施の形態等では、一例として、開閉部１１の幅Ｅ１は、開閉部１２の幅Ｅ２より広い（Ｅ２＞Ｅ１）として図示したが、これに限定されるものではなく、開閉部１１の幅Ｅ１と開閉部１２の幅Ｅ２とが互いに等しく（Ｅ１＝Ｅ２）してもよいし、開閉部１１の幅Ｅ１を、開閉部１２の幅Ｅ２より狭く（Ｅ１＜Ｅ２）してもよい。図２９，３０に、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１および上記第３の実施の形態に係る立体表示装置３において、開閉部１１の幅Ｅ１と開閉部１２の幅Ｅ２とを等しく（Ｅ１＝Ｅ２）した場合の一例をそれぞれ示す。
【０１００】
また、例えば上記実施の形態等では、サブ電極領域は、開閉部１１および開閉部１２の延伸方向に並設されるとともに、配列方向Ｄirに配列したが、これに限定するものではなく、例えば、サブ電極領域が、ランダムな方向に隣り合うようにしてもよい。その際、全てのサブ電極領域が、水平方向Ｘおよび垂直方向Ｙと異なる方向に隣り合う必要はなく、一部のサブ電極領域が、水平方向Ｘおよび垂直方向Ｙに隣り合っていてもよい。この場合には、ドメイン境界線ＬＤや境界線ＬＢ自体が一直線にならないため、モアレを低減することができる。
【０１０１】
また、例えば、上記実施の形態等では、映像信号ＳＡ，ＳＢが６つの視点映像を含むようにしたが、これに限定されるものではなく、５つ以下の視点映像や、７つ以上の視点映像を含むようにしてもよい。この場合、図１０に示した液晶バリア部１０の開閉部１２Ａ，１２Ｂと、画素Ｐixとの関係も変化する。すなわち、例えば、映像信号ＳＡ，ＳＢが５つの視点映像を含む場合には、開閉部１２Ａは、表示部２０の５つの画素Ｐixに１つの割合で設けることが望ましく、同様に、開閉部１２Ｂは、表示部２０の５つの画素Ｐixに１つの割合で設けることが望ましい。
【０１０２】
また、例えば、上記実施の形態等では、開閉部１２は複数のグループを構成するようにしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、グループを構成せずに、立体視表示において全ての開閉部１２を開くようにしてもよい。
【０１０３】
また、例えば、上記実施の形態等では、表示部２０は液晶表示部としたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば有機ＥＬ（Electro Luminescence）などを用いたＥＬ表示部であってもよい。この場合、図１に示したバックライト駆動部４２およびバックライト３０は不要となる。
【０１０４】
なお、本技術は以下のような構成とすることができる。
【０１０５】
（１）映像を表示する表示部と、
液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを有する液晶バリア部と
を備え、
前記液晶バリア部は１の系列の液晶バリアを少なくとも含み、
前記１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている
表示装置。
【０１０６】
（２）前記液晶バリア部は、複数の第１系列の液晶バリアと複数の第２系列の液晶バリアを有し、
同一系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記第２の方向に隣り合っている
前記（１）に記載の表示装置。
【０１０７】
（３）複数のサブ電極は、同一系列の液晶バリアに対応する領域において、前記第２の方向にそれぞれ配列している
前記（２）に記載の表示装置。
【０１０８】
（４）各サブ電極は４辺によって囲まれる領域に形成され、
各サブ電極は、
前記第１の方向に延伸する第１の幹部分と、
前記第１の幹部分と交差する第３の方向に延伸する第２の幹部分と、
前記第１の幹部分および前記第２の幹部分の両方から遠ざかる方向に延伸する複数の枝部分と
を有し、
前記４辺のうちの前記第１の方向に対向する２辺は、前記第３の方向に延伸する
前記（１）から（３）のいずれかに記載の表示装置。
【０１０９】
（５）前記第３の方向は、前記第２の方向と一致している
前記（４）に記載の表示装置。
【０１１０】
（６）前記第３の方向は、前記水平方向と一致している
前記（４）に記載の表示装置。
【０１１１】
（７）前記複数の枝部分は、
前記第１の幹部分の片側において、前記第２の幹部分を挟んで配置された第１の枝領域および第２の枝領域と、
前記第１の幹部分に対して、前記第１の枝領域の反対側に配置された第３の枝領域と、
前記第１の幹部分に対して、前記第２の枝領域の反対側に配置された第４の枝領域
の各領域内において、同じ方向に延伸している
前記（４）から（６）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１２】
（８）前記液晶層の一方の側に設けられ、前記垂直方向および前記水平方向のうちの一方の方向に偏光した光を通過させる第１の偏光板と、
前記液晶層の、前記第１の偏光板が設けられた側とは反対側に設けられ、前記垂直方向および前記水平方向のうちの他方の方向に偏光した光を通過させる第２の偏光板と
をさらに備え、
前記第１の枝領域における枝部分および前記第４の枝領域における枝部分は、前記水平方向から反時計まわりに４５度傾いた方向に延伸し、
前記第２の枝領域における枝部分および前記第３の枝領域における枝部分は、前記水平方向から時計まわりに４５度傾いた方向に延伸している
前記（７）に記載の表示装置。
【０１１３】
（９）前記液晶バリア部は、
前記液晶層を挟んで前記サブ電極の反対側に、前記複数の液晶バリアに対応する領域にわたり共通に形成された共通電極を有する
前記（４）から（８）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１４】
（１０）前記液晶バリア部は、
前記液晶層を挟んで前記サブ電極の反対側に、前記複数の液晶バリアに対応する領域にわたり共通に形成されるとともに、各サブ電極に対応する部分にホールを有する共通電極を有する
前記（１）から（３）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１５】
（１１）前記液晶バリア部は、
前記第１の方向に隣接するサブ電極間に、第３の方向に延伸するスリットを有する
前記（１０）に記載の表示装置。
【０１１６】
（１２）前記第３の方向は、前記第２の方向である
前記（１１）に記載の表示装置。
【０１１７】
（１３）前記第１の方向は、前記垂直方向および前記水平方向のどちらとも異なる方向である
前記（１）から（１２）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１８】
（１４）前記第１の方向に隣接するサブ電極は、互いに電気的に接続されている
前記（１）から（１３）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１９】
（１５）前記第２の方向は、液晶バリアの系列間で互いに等しい
前記（３）に記載の表示装置。
【０１２０】
（１６）前記２の方向は、液晶バリアの系列間で互いに異なる
前記（３）に記載の表示装置。
【０１２１】
（１７）３次元映像表示モードおよび２次元映像表示モードを含む複数の表示モードを有し、
前記３次元映像表示モードでは、前記表示部が複数の異なる視点映像を表示し、前記複数の第１系列の液晶バリアが透過状態になるとともに、前記複数の第２系列の液晶バリアが遮断状態になることにより、３次元映像を表示し、
前記２次元映像表示モードでは、前記表示部が１つの視点映像を表示し、前記複数の第１系列の液晶バリアおよび前記複数の第２系列の液晶バリアが透過状態になることにより、２次元映像を表示する
前記（２）または（３）に記載の表示装置。
【０１２２】
（１８）前記複数の第１系列の液晶バリアは、複数のバリアグループにグループ分けされ、
前記３次元映像表示モードでは、前記複数の第１系列の液晶バリアは、バリアグループごとに、時分割的に透過状態および遮断状態との間で切り換わる
前記（１７）に記載の表示装置。
【０１２３】
（１９）前記表示部は液晶表示部であり、
バックライトをさらに備え、
前記液晶表示部は、前記バックライトと前記液晶バリア部との間に配置されている
前記（１）から（１８）のいずれかに記載の表示装置。
【０１２４】
（２０）前記表示部は液晶表示部であり、
バックライトをさらに備え、
前記液晶バリア部は、前記バックライトと前記液晶表示部との間に配置されている
前記（１）から（１８）のいずれかに記載の表示装置。
【０１２５】
（２１）映像を表示する表示部の表示面と離間して配置され、液晶層と複数のサブ電極を含み、光を透過および遮断する、第１の方向に延在する複数の液晶バリアを備え、
前記液晶バリアは、少なくとも１の系列を構成し、
前記１の系列の互いに隣接する一組の液晶バリアのうちの一方の液晶バリアに属するサブ電極は、他方の液晶バリアに属するサブ電極と、前記表示部の表示面内における垂直方向および水平方向のどちらとも異なる第２の方向に隣り合っている
バリア装置。
【符号の説明】
【０１２６】
１，１Ｂ…立体表示装置、１０，１０Ｃ…液晶バリア部、１１，１２，１２Ａ，１２Ｂ…開閉部、１３，１６…透明基板、１４，１８…偏光板、１５，１７…透明電極層、１９…液晶層、２０…表示部、３０…バックライト、４０…制御部、４１…バリア駆動部、４２…バックライト駆動部、５０…表示駆動部、５１…タイミング制御部、５２…ゲートドライバ、５３…データドライバ、６１，６２，２６２…幹部分、６３…枝部分、７０，２７０，３７０，３７０Ｂ…サブ電極領域、７１〜７４…枝領域、１１０，１２０，２１０，２１０Ｂ，２１０Ｃ，２２０，２２０Ｂ，２２０Ｃ，３１０，３１０Ｂ，３２０，３２０Ｂ，４１０，４１０Ｂ，４２０，４２０Ｂ…透明電極、２０１…駆動基板、２０２…画素電極、２０３…液晶層、２０４…対向電極、２０５…対向基板、２０６ａ，２０６ｂ…偏光板、３１７…ホール、３６０，３６０Ｂ…スリット、Ａ，Ｂ…グループ、Ｃ…保持容量素子、ＣＢＬ…バックライト制御信号、ＣＢＲ…バリア制御信号、Ｃｓ…保持容量線、Ｄ…データ線、Ｄir，Ｄir1，Ｄir2…配列方向、Ｇ…ゲート線、ＬＣ…液晶素子、ＬＢ…境界線、ＬＢＭ…遮光線、ＬＤ…ドメイン境界線、Ｐix…画素、Ｒ１…明部、Ｒ２…暗部、Ｓ，Ｓ１，ＳＡ，ＳＢ，Ｓdisp…映像信号、ＳＰix…サブ画素、Ｔｒ…ＴＦＴ素子、α，β，θ，φ…角度。
【図１】
2012226150.tif 000003
【図２】
2012226150.tif 000004
【図３】
2012226150.tif 000005
【図４】
2012226150.tif 000006
【図５】
2012226150.tif 000007
【図６】
2012226150.tif 000008
【図７】
2012226150.tif 000009
【図８】
2012226150.tif 000010
【図９】
2012226150.tif 000011
【図１０】
2012226150.tif 000012
【図１１】
2012226150.tif 000013
【図１２】
2012226150.tif 000014
【図１３】
2012226150.tif 000015
【図１４】
2012226150.tif 000016
【図１５】
2012226150.tif 000017
【図１６】
2012226150.tif 000018
【図１７】
2012226150.tif 000019
【図１８】
2012226150.tif 000020
【図１９】
2012226150.tif 000021
【図２０】
2012226150.tif 000022
【図２１】
2012226150.tif 000023
【図２２】
2012226150.tif 000024
【図２３】
2012226150.tif 000025
【図２４】
2012226150.tif 000026
【図２５】
2012226150.tif 000027
【図２６】
2012226150.tif 000028
【図２７】
2012226150.tif 000029
【図２８】
2012226150.tif 000030
【図２９】
2012226150.tif 000031
【図３０】
2012226150.tif 000032
【手続補正書】
【提出日】平成24年6月14日(2012.6.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2012226150.tif 000033
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2012226150.tif 000034
【手続補正書】
【提出日】平成24年6月25日(2012.6.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2012226150.tif 000035
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2012226150.tif 000036