(57)【要約】【課題】ロータのアーム部を補強する補強部材における強度を維持し、ロータの可及的な軽量化が図れる魚釣用スピニングリールを提供する。【解決手段】魚釣用スピニングリールのロータ３は、一対のアーム部３ｂ間に橋設された補強部材１０を有する。補強部材１０は、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂によって成形されており、補強部材１０は、いずれかの領域における延在方向に垂直な断面において、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層が形成され、かつ、その内層側に、前記第１の層の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層が形成された断面構造を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転可能に設けられ、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端に装着されてベールを支持する支持部材と、一方の支持部材に設けられ釣糸を案内する釣糸案内部とを備えたロータと、
前記リール本体に前後動可能に設けられ、釣糸が巻回されるスプールと、
を有し、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、
前記一対のアーム部の一方の側部と他方のアーム部の側部とを接続し、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間すると共に、リール本体に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設された補強部材を備え、
前記補強部材は、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂によって成形されており、
前記補強部材は、いずれかの領域における延在方向に垂直な断面において、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層が形成され、かつ、その内層側に、前記第１の層の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層が形成された断面構造を備えている、ことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【請求項２】
前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた前記補強部材の部位で該補強部材を切断した断面をＡとした場合、その断面Ａが、前記第１の層と第２の層が形成された状態となっていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。
【請求項３】
前記補強部材は、その一部が前記ロータの本体部に接続されており、その接続部分を除いた前記補強部材のいずれかの領域における延在方向に垂直な断面が、前記第１の層と第２の層が形成された状態となっていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハンドルの回転操作に連動回転するロータ部分に特徴を有する魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、魚釣用スピニングリールは、釣糸案内部を備えたロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備えており、ハンドルの回転操作により前記ロータを回転させると同時に、前記スプールを往復動させる構成となっている。前記ロータには、円筒状に構成された本体部の後部両側に一対のアーム部が対向形成されており、一方のアーム部に設けられた前記釣糸案内部を介して、前後動するスプールに釣糸が巻回されるようになっている。
【０００３】
上記した構成の魚釣用スピニングリールのロータにおいて、アーム部における強度を維持しつつロータの可及的な軽量化を図ったものとして、特許文献１のようなロータが提案されている。この特許文献１に開示されているロータは、一対のアーム部の側部からロータの本体部の後部に向けて延出する補強部材を備えており、前記補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間した形状を特徴としている。
【０００４】
このような魚釣用スピニングリールによれば、アーム部の側部とロータの本体部の後部との間を補強部材で接続しているため、釣糸の張力によってアーム部に大きな負荷が作用しても、その負荷は補強部材を介して分散することができ、アーム部の変形等が防止される。また、補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間してロータの本体部に接続されるため、アーム部の基部の厚肉化が防止され、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【０００５】
ところで、上記したように構成されるロータは、繊維強化樹脂材料を用いることで、更に軽量化を図ることが可能である。魚釣用リールの構成部材として繊維強化樹脂材料を用いることは一般的に知られており、例えば、特許文献２には、マトリクス樹脂に１〜２５ｍｍの短繊維を混入した繊維強化樹脂製のリール本体が開示されており、特許文献３には、特許文献２と同様、マトリクス樹脂に３〜６０ｍｍの短繊維を混入した繊維強化樹脂製のリール本体が開示されている。これらの公知技術では、混入されている強化繊維（短繊維）の方向を指向させたり、ランダムに分散させることが記載されている。また、特許文献４には、リール本体を熱可塑性合成樹脂でインジェクション成形すると共に、所定位置（リール取付脚）の周面に熱硬化性樹脂含浸の繊維補強層を形成した構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−４７０６号
【特許文献２】実開昭５６−４３３８１号
【特許文献３】特開昭５７−１４１２３５号
【特許文献４】特開昭５７−１８３６２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記したような特許文献１に開示されたロータ（特に補強部材）に対して、特許文献２に開示されている繊維強化樹脂材料を適用することで、その部位を補強し、より軽量化を図ることが可能と考えられるが、単に、短繊維の方向を部材の長手方向に指向させただけでは、長手方向の曲げ負荷以外の方向の負荷に対する強度が十分ではない。例えば、せん断方向の負荷、長手方向への圧縮力、捩じり負荷が作用した際の強度面に問題がある。  
また、特許文献３に開示されている技術においても、特許文献２に開示されている技術と同様な問題があると共に、強化繊維をランダムに分散させただけでは、比強度、比剛性の向上には限界がある。  
さらに、特許文献４に開示されている技術では、熱可塑性樹脂の周面に熱硬化性繊維強化樹脂を巻回して補強を図るため、２回成型が必要となり、コスト高となり、かつ生産性が低く、また、成型時の熱収縮等により、各層の層間の強度も低くなってしまう。
【０００８】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、ロータのアーム部を補強する補強部材における強度を維持し、ロータの可及的な軽量化が図れる魚釣用スピニングリールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するために、本発明は、リール本体に回転可能に設けられ、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端に装着されてベールを支持する支持部材と、一方の支持部材に設けられ釣糸を案内する釣糸案内部とを備えたロータと、前記リール本体に前後動可能に設けられ、釣糸が巻回されるスプールと、を有し、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、前記一対のアーム部の一方の側部と他方のアーム部の側部とを接続し、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間すると共に、リール本体に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設された補強部材を備え、前記補強部材は、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂によって成形されており、前記補強部材は、いずれかの領域における延在方向に垂直な断面において、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層が形成され、かつ、その内層側に、前記第１の層の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層が形成された断面構造を備えている、ことを特徴とする。
【００１０】
上記した構成の魚釣用スピニングリールによれば、一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部との間に補強部材を橋設しているため、釣糸の張力によってアーム部に大きな負荷が作用しても、その補強部材で応力の分散が図れ、アーム部を効果的に補強して変形等することが防止される。また、補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間してリール本体に向けて凸状となるように橋設されているため、アーム部の基部の厚肉化が防止され、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能になる。
【００１１】
さらに、前記補強部材は、上記したような繊維強化樹脂材料によって成形されるため、ロータのさらなる軽量化が図れるとともに、補強部材は、いずれかの領域における延在方向に垂直な断面が、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層が形成され、かつ、その内層側に、前記第１の層の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層が形成された状態となっているため、効率的に強度を高めることが可能となる。すなわち、外層側では、強化繊維である短繊維が略円形状となった状態（短繊維が長手方向に沿った状態となるように配列されている）となっていることから、曲げ方向について影響が大きい外層部が効果的に強化され、その内層側では、短繊維がランダムに指向した状態を多数含むため、曲げ方向以外の負荷に対する強度が得られるようになる。このため、単なる曲げ負荷方向の比強度、比剛性の向上のみならず、せん断方向の負荷や長手方向への圧縮力が生じた際の縦割れに対しても強化され、更に、捩じり負荷についても強化されるようになる。
【００１２】
なお、上記した構成では、前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた前記補強部材の部位で該補強部材を切断した断面をＡとした場合、その断面Ａが、上記した２層構造となっていることが好ましい。  
このように構成することで、補強部材を形成した際、最も強度が低い部分が効果的に補強されることとなり、効率的にロータを軽量化することが可能となる。
【００１３】
また、一対のアーム部間に橋設される補強部材については、その一部がロータの本体部に一体的に接続された構造であっても良く、このように構成することで、補強効果を高めることが可能となる。
【００１４】
なお、上記したロータの構成では、少なくとも補強部材が上記したような繊維強化樹脂材料によって成形されていれば良いが、本体部、及び本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と共に一体成形されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、ロータのアーム部を補強する補強部材における強度を維持し、ロータの可及的な軽量化が図れる魚釣用スピニングリールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示す全体構成図。
【図２】補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図。
【図３】図２のロータをアーム部が対向する方向から見た側面図。
【図４】図２のロータを上側から見た平面図。
【図５】図２のロータを下側から見た下面図。
【図６】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図２のロータの正面図。
【図７】図４，５，６のＡ−Ａ線に沿う断面図。
【図８】図７に示す断面Ａの構造を示す図。
【図９】図８の要部（符号Ｃで示す部分）拡大図。
【図１０】（ａ）〜（ｈ）を含み、それぞれ短繊維の向きと断面形状の関係を示す図。
【図１１】本発明に係る魚釣用スピニングリールの第２の実施形態を示し、補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図。
【図１２】図１１のロータをアーム部が対向する方向から見た側面図。
【図１３】図１１のロータを下側から見た下面図。
【図１４】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図１１のロータの正面図。
【図１５】図１４のＢ−Ｂ線に沿う断面図。
【図１６】図１１に示す断面Ａの構造を示す図。
【図１７】図１６の要部（符号Ｃで示す部分）拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用スピニングリールの実施形態について説明する。
【００１８】
図１から図７は本発明の第１の実施形態を示している。  
図１に示されるように、本実施形態の魚釣用スピニングリールのリール本体１には、回転操作されるハンドル２と、ハンドル２の回転操作によって回転駆動されるロータ３と、ロータ３の回転駆動と同期して前後動され且つ釣糸が巻回されるスプール５が設けられている。
【００１９】
リール本体１内には、ハンドル２が装着されたハンドル軸２ａが軸受を介して回転可能に支持されており、ハンドル軸２ａには、ハンドル２の回転操作を、ロータ３に伝達すると共に、スプール５に伝達する動力伝達機構６が係合されている。
【００２０】
動力伝達機構６は、ハンドル軸２ａに一体回転可能に装着される駆動歯車（ドライブギヤ）７と、ハンドル軸２ａに対して直交する方向に延出する回転軸筒８とを備えている。そして、回転軸筒８の基端側には、駆動歯車７と噛合するピニオン８ａが形成されており、先端部には、ロータナット９を螺合することで、ロータ３が回転軸筒８に対して取り付けられている。
【００２１】
また、回転軸筒８の内部には、前部に、釣糸が巻回されるスプール５を保持したスプール軸５ａが挿通されている。このスプール軸５ａには、公知のオシレーティング機構が連結されており、ハンドル軸２ａがハンドル２の回転操作によって回転されたとき、スプール軸５ａは軸方向に沿って前後往復駆動される。
【００２２】
上記構成によれば、ハンドル２を回転操作することで、ロータ３は、駆動歯車７及びこれに噛合するピニオン８ａ（回転軸筒８）を介して回転駆動され、かつ、スプール５は、オシレーティング機構を介して前後に往復駆動される。この場合、ロータ３には、以下に詳述するように、釣糸案内部が設けられており、スプール５の釣糸巻回胴部５ｂには、ロータ３に設けられた釣糸案内部を介して釣糸が均等に巻回される。
【００２３】
ロータ３は、略円筒状に形成された本体部３ａを備えており、その両側には、略１８０°間隔おいて一対のアーム部３ｂが形成されている。各アーム部３ｂは、図２に示すように、本体部３ａの後部（リール本体１側）から径方向外方に突き出した連結部３ｂ´と共に本体部３ａに一体形成されており、軸方向に延出している。これにより、本体部３ａと各アーム部３ｂとの間には隙間が形成され、この部分に、図１に示すように、スプール５のスカート部５ｃが位置するようになっている。
【００２４】
一対のアーム部３ｂの先端には、公知のように、ベール３ｅを支持する支持部材３ｃが支軸３ｃ´を中心として釣糸巻き取り位置と釣糸放出位置との間で反転可能に支持されており、一方の支持部材３ｃの先端部には、スプール５に巻回される釣糸を案内する釣糸案内部（ラインローラ）３ｄが設けられている。また、両支持部材３ｃの間には、ベール３ｅが設けられており、支持部材３ｃが釣糸放出位置から釣糸巻き取り位置へ反転した際、釣糸をピックアップして釣糸案内部３ｄへ案内する。
【００２５】
前記一対のアーム部３ｂの内、一方の内部には、支持部材３ｃを釣糸巻き取り位置と釣糸放出位置との間で反転させて振り分け保持する反転保持機構（図示せず）が配設されている。また、一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部との間には、以下に詳述する
補強部材１０が橋設されている。
【００２６】
以下、本実施形態の補強部材１０の構成について詳細に説明する。  
補強部材１０は、図２から図６に示すように、一対のアーム部３ｂの側部からロータ３の本体部３ａの後部（リール本体１側）に向けて延出されており、本体部３ａに接続されていない。この場合、補強部材１０は、図３に示すように、一対のアーム部３ｂそれぞれの両側部に設けておくことが好ましく、両側部に設けられた補強部材１０は、好ましくは略同一の形状とされ、アーム部３ｂの側部の前部（支持部材３ｃが設けられる部分）から基部（連結部３ｂ´側の部分）に向かって延出し、基部側に移行するに連れて、次第に離間する形状となっている。すなわち、両アーム部３ｂが対向する方向の側面視において、略ハの字型となる形状に形成されており、これによりアーム部３ｂの基部の両サイドでは、補強部材１０との間で隙間Ｓが存在するようになっている。なお、隙間Ｓは、側面視において次第に拡がるようになっている。
【００２７】
また、本実施形態では、補強部材１０は、図２から図５に示すように、一対のアーム部３ｂ間で橋設された構造となっており、一対のアーム部３ｂ間において切れることなく連続形成されてリール本体側に向けて凸状となっている。
【００２８】
本実施形態では、補強部材１０は、一対のアーム部３ｂ間でリール本体１側に向けて湾曲した形状となっており、図６に示されるように、少なくとも最下端部分（長手方向中間部９９の領域）については、スプール５が往復動して最もリール本体側に移動した際、スプールのスカート部５ｃの後縁部（Ｒで示すライン）よりもリール本体側に位置するようにしている。より具体的には、ラインＲで示すように、スプール５が最もリール本体側に移動したとき、スカート５ｃの後端の両側の一部が重なる程度になっており、スプール５が往復動しても、その前後動の状況は、補強部材１０によって遮られることはなく、容易に視認できるようになっている。
【００２９】
また、本実施形態には、補強部材１０によって剛性を高めつつ補強部材１０を効率良く軽量化できる特別な設計思想が盛り込まれている。具体的には、図３に示されるように、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍ（本実施形態のように釣糸案内部３ｄがローラ形態の場合には、ローラの幅方向の中心で且つローラ円の中心（軸心））からロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌが最も大きい）補強部材１０の部位（したがって、補強部材１０の円弧の凸状の頂点部、すなわち、長手方向中間部９９の領域における最下端部分・・・本実施形態のように補強部材１０がロータの本体部３ａに接続されていない構成では、この部位で応力がほぼ最大となる）で補強部材１０を延在方向に垂直に切断した断面（楕円形状）をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている。そして、本実施形態では、断面Ａの形状は、強軸方向（構造力学上、断面２次モーメントが最大となる軸）がｎ軸方向と一致するように設計されている。このように、直線軸ｎは、断面Ａの強軸と略一致（±３０°）することが好ましく、完全に一致させるのが特に好ましい。また、本構成においては、図７に示すように、点Ｋがロータ３の両側の補強部材１０，１０で一致するようになっている。
【００３０】
以上のようなロータ構造を有する魚釣用スピニングリールによれば、アーム部３ｂの側部とロータ３の本体部３ａの後部との間を補強部材１０で接続したことで、釣糸の張力によってアーム部３ｂに大きな負荷が作用しても、補強部材１０を通じて応力を分散させることが可能となりアーム部の変形等を防止することが可能となる。また、図３から図５に示されるように、アーム部３ｂの基部を厚肉化することなく、補強部材１０を梁構造のようにして、適度に隙間Ｓのような空隙部を設けておくことができるため、アーム部の強度維持を図りながら、可及的な軽量化を図ることが可能となる（したがって、魚釣り操作性に優れる）。
【００３１】
特に、本実施形態では、補強部材１０は、リール本体１側に向けて凸状（湾曲状）になるようにアーム部３ｂ間に橋設されているため、アーム部に対して径方向に負荷が加わった際、応力を効果的に分散して応力集中を回避できるようになり、アーム部をより効果的に補強することができる。また、補強部材１０を、アーム部３ｂの両側部に設けているため、アーム部３ｂの補強をより効果的に向上することが可能になると共に、ロータ３の回転バランスの向上が図れる。また、ロータ３の前方側に重量が偏ることがないため、効率良く重量バランスを図ることもできる。また、スプール５の外周側に補強部材１０が配置されていないため、釣糸が補強部材１０に絡むことはなく、また、補強部材１０が邪魔になってラインホルダへの釣糸係止が行ない難くなることもない。
【００３２】
更に、両補強部材１０を、アーム部３ｂの両側部に対しアーム部の基部側に移行するに連れて互いに離間させて、側面視で略ハの字状に形成したことで、アーム部がいわゆる先細形状となり、糸フケや放出時の糸縒れ等によってアーム部へ釣糸の絡み付きが発生しても容易に前方に抜け易くなり、トラブルを解消することが可能となる。また、湾曲状の補強部材１０を、スプール５のスカートの下縁よりもさらに下方側に突出させたことにより、ロータ部分の形状が変化し、外観の向上を図ることが可能となる。
【００３３】
また、本実施形態では、上記したＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係を成り立たせることにより、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、補強部材１０を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材１０の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。特に、直線軸ｎを断面Ａの強軸に略一致（±３０°）させれば、断面Ａの最大剛性方向を負荷方向と略一致させることができ、ロータ３の更なる可及的軽量化を図ることが可能となる。
【００３４】
そして、上記のように構成される補強部材１０は、軽量化が図れるように、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂によって成形されている。この場合、上記のように特定される断面Ａでは、後述するように、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層が形成され、かつ、その内層側に、第１の層８０の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層が形成された構造となっている。
【００３５】
ここで、補強部材を構成する繊維強化樹脂材料について、具体的に説明する。  
前記マトリクス樹脂は、熱可塑性樹脂であるポリアミド樹脂を主成分としたもので構成することが可能であり、それ以外の熱可塑性樹脂、例えば、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル樹脂；ポリフェニレンエーテル；ポリアセタール；ポリカーボネート等の熱可塑性樹脂を含有していても良い。更には、これらの材料に加えて、流動改質剤、帯電防止剤、離型剤、酸化防止剤などの添加剤を含有していても良い。
【００３６】
また、前記マトリクス樹脂に多数本混入される強化繊維は、例えば、ＰＡＮ系またはピッチ系の炭素繊維、具体的には、断面が円形状（真円以外にも形成時の誤差等によって、多少非円形のものが含まれていても良く、後述するように、短長軸比が１：１．００〜１．０２程度のものであっても良い）で、延在方向に対して垂直な断面Ａの領域で単位体積を考慮した場合、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲となる短繊維が用いられている（これらの短繊維は、上記のようにマトリクス樹脂に対して３０〜６０質量％の範囲で含有されている）。なお、混入される強化繊維については、弾性率が２３０〜５００ＧＰａのものを用いることが好ましい。
【００３７】
ここで、強化繊維の大きさを上記した範囲に設定したのは、強化繊維の平均繊維径が４μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍよりも小さくなると、繊維強化樹脂として所定の弾性率を得るためには、多量の繊維を混入する必要があって成形性（流動性）が悪くなる傾向があり、また、平均繊維径が７μｍ、平均繊維長さが４．０ｍｍよりも大きくなると、繊維が大きすぎるため、成形性（流動性）が悪くなる傾向があるためである。すなわち、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲の短繊維を用いることで、ロータ成型用の金型に対して射出成形する際、繊維強化樹脂の流動性の低下が抑制され、これにより強化繊維が満遍なく行き渡って良好な形態を成形することが可能になるとともに、補強部材１０の比強度、比剛性を効果的に高めることが可能となる。
【００３８】
また、強化繊維の含有量をマトリクス樹脂に対して３０質量％以上にすることで、充分な曲げ剛性を得ることが可能となり、６０質量％以下にすることで、一般的な溶融混練装置によって安定して押し出し成形（射出成形）することが可能となる。
【００３９】
具体的に、図８及び図９を参照して、補強部材１０において、上記したように特定される断面Ａ部分の構造について説明する。  
補強部材１０は、上記した繊維強化樹脂によって一体成形される。この場合、補強部材１０は、断面Ａにおいて、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維８１の比率が多い第１の層８０が形成され、かつ、その内層側に、第１の層８０の短繊維８１と比較してランダムに指向した短繊維８６を多く含む第２の層８５が形成されるように成形されている（具体的な製造方法については後述する）。
【００４０】
本実施形態では、図８に示すように、第１の層８０が、補強部材１０の表面から所定の深さ囲繞した状態にあり、その内側にコアとなって第２の層８５が形成されている。この場合、第１の層８０の厚さについては、曲げ剛性を効果的に高める機能が発現されれば良く、一対のアーム部３ｂを効果的に補強するためには、０．５〜３．５ｍｍあれば良い。
【００４１】
前記第１の層８０は、表層側に位置する層であり、図９に示すように、強化繊維である短繊維８１が略円形となった状態、すなわち、多数混入される短繊維が、概ね長手方向に沿った状態（全体として長手方向に沿った状態）となるように配列されていれば良く、具体的には、ある程度の曲げ剛性が確保されるように、多数配列されている短繊維は、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率がその層内において多い状態となっていれば良い。
【００４２】
なお、短長軸長比が、１：１．１５５以上になってしまうと、短繊維は、長手方向に対して３０°以上傾いた状態となってしまうため、曲げ剛性を向上する上では、十分な配列状態でなくなってしまう。
【００４３】
この状態を、具体的に図１０を参照して説明する。  
上記したように、混入される個々の短繊維は、断面が円形状で、平均の繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均の繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲となる略円柱形状となっている。このような短繊維は、図１０（ａ）に示すように、補強部材１０の延出方向（長手軸Ｘ）に対して垂直な方向で断面視した際、断面は真円（短長軸比が１：１．００〜１．０２程度のものであっても良い）となっているが、長手軸Ｘに対して多少傾いた状態（傾き角度をθとする）になると、断面は楕円形状となる。
【００４４】
この傾き角θは大きくなればなるほど、楕円の長軸が長くなり、短繊維の直径をＬｄとすると、その長軸Ｌ１は、Ｌ１＝Ｌｄ／ｃｏｓθで定義される。仮にＬｄを１とした場合、θが０°ではＬ１＝１（図１０（ｂ）参照）、θが１５°ではＬ１＝１．０３５（図１０（ｃ）参照）、θが３０°ではＬ１＝１．１５５（図１０（ｄ）参照）、θが４５°ではＬ１＝１．４１４（図１０（ｅ）参照）、θが６０°ではＬ１＝２（図１０（ｆ）参照）、θが７５°ではＬ１＝３．８６２（図１０（ｇ）参照）、そして、θが９０°になると、横向きの状態が視認されるようになる（図１０（ｈ）参照）。
【００４５】
この短繊維の方向については、長手方向に延在すること、すなわち、個々の繊維のすべてが図１０（ｂ）に示す状態に配列されることで、曲げ方向に対する強度が最も向上することとなるが、現実的には、短長軸長比１：１〜１：１．１５５（長手軸Ｘに対する傾きが３０°以下）となる略円形状の短繊維の比率が、その層内において多い状態となっていることで、効果的に曲げ強度の向上が図れるようになる。
【００４６】
また、前記第２の層８５については、図９に示すように、第１の層８０の短繊維の配列状態と比較して、ランダムに指向した短繊維８６を多く含む状態となっていれば良い。
【００４７】
上記した補強部材１０により、曲げ方向について影響が大きい（断面２次モーメントへの影響が大きい）外層部（第１の層８０）が効果的に強化され、その内層側（第２の層８５）には、短繊維がランダムに指向した状態を多数含むため、曲げ方向以外の負荷に対する強度が得られるようになる。すなわち、補強部材１０の軽量化を図りながら、単なる曲げ負荷方向の比強度、比剛性の向上のみならず、せん断方向の負荷や長手方向への圧縮力が生じた際の縦割れに対しても強化され、更に、捩じり負荷についても強化を図ることが可能となる。この結果、ロータ３のアーム部３ｂに作用する大きな負荷を分散させる機能を果たす補強部材１０の強度がより高められたことで、より効果的にロータ部分の可及的な軽量化を図ることが可能となる。特に、上記したように特定される断面Ａを、上記第１の層８０、第２の層８５で構成される断面構造とすることで、効率的に強度を向上することが可能となる。
【００４８】
なお、前記第１の層８０は、上記した短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維８１の比率が、その層の断面に現れる繊維数の５０％以上を占めるようにすることで、より比強度、比剛性に優れた構成部材とすることが可能である。
【００４９】
また、前記第１の層８０と第２の層８５との間（境界Ｒ１）は、長手方向に対して直角方向、かつ、最も近い外表面Ｐ１に対して、平行な方向に指向する短繊維（図９において、そのような繊維を符号８６ａで示す）が多数存在するように形成しておくことが好ましい。
【００５０】
このように、第１の層８０と第２の層８５との境界Ｒ１に、そのような方向性のある短繊維を多数存在させておくことで、補強部材１０の縦割れを効果的に抑制することができ、かつ、捩じり剛性の向上が図れ、より捩じり負荷に強い構造とすることが可能である。
【００５１】
上記したような補強部材１０は、金型を用いて上述した繊維強化樹脂を射出することで成形することが可能であるが、ロータ３の本体部３ａ及び一対のアーム部３ｂとともに、一体成形することも可能である。
【００５２】
具体的には、本体部３ａ、一対のアーム部３ｂ、及び補強部材１０を有するロータ３の外形状に対応する空洞が形成された金型に対し、注入ゲートを介して、上述したような、断面が円形状で平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂材を、所定の射出圧力で空洞部内に注入する。この場合、補強部材の領域を、上記したような２層構造とするためには、金型の注入ゲートを、補強部材に沿って繊維強化樹脂材が流れるような位置に形成しておけば良い（特に、断面Ａの領域の近傍に、そのような注入ゲートを形成しておけば良い）。
【００５３】
そして、金型の温度よりも、高い温度の繊維強化樹脂材料を注入すると、金型との温度差によって、注入される繊維強化樹脂材料が、金型と接触する表層側から冷却されて硬化することが可能となる。この場合、両者の温度差は、１００〜２５０℃であれば良く、これにより、ゲートを介して空洞部内に注入された繊維強化樹脂材料は、補強部材の形状となる長手方向に沿って、所定の射出圧で移動すると共に、そこに混入されている多数の短繊維は、マトリクス樹脂の流れる方向（補強部材の形状となる長手方向）に沿って配列されるようになる。
【００５４】
その後、金型の空洞部の長手方向に沿って流れた繊維強化樹脂材料は、両者の温度差によって、金型内面と接触する表面側から所定の厚さ分硬化するようになる。すなわち、表面側から硬化することで、表層側には、図８及び図９に示したような、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維の比率が多い第１の層８０が形成されるようになる。
【００５５】
そして、所定の射出圧で繊維強化樹脂材料を注入した後、未だ硬化していない繊維強化樹脂（内層側は硬化する前となっている）に対して、短繊維がランダムに分散するような圧力（分散圧力）を付与する。この分散圧力を付与することで、硬化前のマトリクス樹脂に含まれている多数の短繊維は遊動するようになり、結果として、内層側には、図９及び図１０に示したような、第１の層８０の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維を多く含む第２の層８５が形成されるようになる。
【００５６】
その後、繊維強化樹脂材料の温度が徐々に金型の温度に近付くと（冷却しても良い）、繊維強化樹脂材料は全体が硬化し、前記第１の層８０及び第２の層８５が形成されるようになる（図９参照）。
【００５７】
上記した製造工程において、第１の層８０、及び第２の層８５の層厚や、内部に分散する短繊維の方向については、金型と繊維強化樹脂材料の温度差、射出圧力や分散圧力の大きさ、分散圧力を付与するタイミング及び時間、繊維強化樹脂材料の注入方向などによって適宜、調整することが可能である。
【００５８】
また、第１の層８０と第２の層８５との間の境界Ｒ１は、硬化した第１の層８０に対して分散圧力を付与し、これが硬化したことで生じる部分である。この境界Ｒ１に、長手方向に対して直角方向、かつ、最も近い外表面Ｐ１に平行な方向に指向する短繊維８６ａを多数存在させるには、部品形状により条件は異なるため、例えば、分散圧力の大きさと付与するタイミング及び時間の各水準を変化させた試作を行なうことで最適な条件を見つけることが可能となる。
【００５９】
次に、図１１から図１７を参照して、本発明の第２の実施形態を説明する。  
本実施形態では、補強部材１０の長手方向中間部が、接続部１０ａを介してロータ３の本体部３ａの後部に一体形成で接続されている。また、本実施形態では、ロータ３の本体部３ａに、開口９０を形成している。開口９０は、矩形状で、アーム部３ｂが形成される位置に対して略９０°の対向する位置に形成されている。このように、開口９０は、アーム部３ｂの強度を低下させないように、アーム部形成位置と異なる位置に形成されている。そして、開口９０の下端位置で、補強部材１０の中間部が接続部１０ａを介して本体部３ａに一体的に連結されている。
【００６０】
また、本実施形態のように、補強部材１０がロータ３の本体部３ａに接続される構成では、両側の補強部材１０によって剛性を高めつつ両側の補強部材１０を効率良く軽量化できるようにするための設計形態が第１の実施形態と異なる。すなわち、具体的には、補強部材１０とロータ３の本体部３ａとの接続部１０ａを除く補強部材１０の部位のうち接続部１０ａに対して釣糸案内部３ｄ側に位置し且つ釣糸案内部３ｄの中心点Ｍ（本実施形態のように釣糸案内部３ｄがローラ形態の場合には、ローラの幅方向の中心で且つローラ円の中心（軸心））からロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌ（図１２参照）が最も大きい）部位（したがって、接続部１０ａの釣糸案内部側端部７０に隣接する部位・・・本実施形態のように補強部材１０がロータの本体部３ａに接続される構成では、釣糸から負荷を受ける釣糸案内部３ｄに近いこの部位で応力がほぼ最大となる）で補強部材１０を延在方向に垂直に切断した断面のうち最も面積が小さい断面（楕円形状）をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸（弱軸）ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸（強軸）ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている（この場合、直線軸ｎは、断面Ａの強軸と略一致（±３０°）することが好ましい）。そして、本実施形態では、断面Ａの形状は、強軸方向がｎ軸方向と一致するように設計されている。
【００６１】
したがって、本実施形態においても、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、本来負荷の大きくなる補強部材１０の長手方向中央部９９において補強部材１０とロータ３の本体部３ａとが接続部１０ａを介して接続されるため、その部分の剛性が高くなるとともに、接続部１０ａを除く補強部材１０の非接続側断面Ａの形態をＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つようにすることで、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、第１の実施形態と同様あるいはそれ以上に、補強部材１０を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材１０の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。また、本実施形態では、接続部１０ａの近傍に開口９０が設けられているため、接続部１０ａの剛性が周辺に比べて高くなり過ぎることが防止され、補強部材１０の接続部１０ａ端近傍への応力集中が緩和され、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【００６２】
そして、本実施形態においても、第１実施形態と同様、上記のように構成される補強部材１０は、軽量化が図れるように、平均繊維径が４μｍ〜７μｍ、平均繊維長さが１．５ｍｍ〜４．０ｍｍの短繊維を３０〜６０質量％の範囲でマトリクス樹脂に含浸した繊維強化樹脂によって成形されている。この場合、上記のように特定される断面Ａにおいて、図１６及び図１７に示すように、表層側に、短長軸長比１：１〜１：１．１５５となる略円形状となる短繊維８１の比率が多い第１の層８０が形成され、かつ、その内層側に、第１の層８０の短繊維と比較してランダムに指向した短繊維８６を多く含む第２の層８５が形成された状態となっている。
【００６３】
なお、本実施形態の補強部材１０は、接続部１０ａを介してロータの本体部３ａに接続しているため、第１の実施形態と比較して、捩じり負荷に対する強度を高める必要が少なくなる。このため、第１の実施形態と比較して、第２の層８５の層厚を薄くしたり、第２の層８５内の短繊維の含有比率を少なくしても良い。
【００６４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
【００６５】
上記した補強部材１０については、その形状については、適宜変形することが可能である。例えば、リール本体側に向けて凸状に形成するに際しては、湾曲状ではなく、略Ｖ字状や略Ｕ字状にする等、直線状にしても良い。また、補強部材１０の表面については、平坦面にするのではなく、中間部を厚肉部とし、この部分をロータ３の本体部３ｂの後部に接続しても良い。このように構成することで、接続部分の強度の向上を図ることが可能となる。さらに、補強部材１０の肉厚についても適宜変形することができ、ロータ３の本体部に対する接続位置についても、スプール５の前後動に支障を与えなければ、適宜変形することが可能である。
【００６６】
また、第１および第２の実施形態では、上記したように特定される断面Ａを楕円として示しているが、断面Ａの形状および方向性はこれに限らない。例えば、断面Ａは、円形状や矩形状であっても良い。また、補強部材１０は、図に示したように表面が平坦に形成されている以外にも、例えば、長手方向に沿うようにリブや溝を形成しても良い。このように、長手方向に沿うようにして、リブや溝を形成することで、繊維強化樹脂材料を金型に対して射出する際、短繊維を長手方向に指向させ易くすることが可能となる。
【００６７】
なお、補強部材にリブを形成することで、断面２次モーメントを効果的に大きくして曲げ負荷方向の比強度、比剛性を高めることが可能となる。特に、凸状に湾曲する補強部材１０の圧縮側となる上面側にリブを形成することで、その比強度、比剛性を高めることが可能となる。
【００６８】
また、上述したような第１の層８０と第２の層８５は、少なくとも補強部材１０のいずれかの領域における延在方向と垂直な面に形成されていれば良いが、補強部材１０の全ての範囲において、第１の層８０と第２の層８５による断面構造となっていることが好ましい。さらには、ロータの本体部３ａやアーム部３ｂにおいても、そのような２層構造となっていても良い。
【符号の説明】
【００６９】
１  リール本体
３  ロータ
３ａ  本体部
３ｂ  アーム部
３ｃ  支持部材
３ｄ  釣糸案内部
５  スプール
１０  補強部材
８０  第１の層
８５  第２の層
Ａ  断面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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