(57)【要約】【課題】電気化学反応に伴うカルシウムイオンの脱離及び挿入に対して、高容量を有する二次電池を提供することである。【解決手段】正極電極に下式（１）で表される正極用活物質と、負極電極に下式（２）で表される負極用活物質とを含むことを特徴とする二次電池であって、    Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６          （１）  （式中、０≦ｘ＜２）    ＣａｙＶ２Ｏ５              （２）  （式中、０≦ｙ＜２）該正極用活物質の母骨格であるＣｏ２Ｏ６がＣｏＯ３型のカラム状構造を有し、該カラム状構造を有する該正極用活物質のＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折の回折パターンが、２θ＝１５．０〜２５．０°且つ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有することを特徴とする二次電池である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
正極電極に下式（１）で表される正極用活物質と、負極電極に下式（２）で表される負極用活物質とを含むことを特徴とする二次電池であって、
Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６          （１）  （式中、０≦ｘ＜２）
ＣａｙＶ２Ｏ５              （２）  （式中、０≦ｙ＜２）
該正極用活物質の母骨格であるＣｏ２Ｏ６がＣｏＯ３型のカラム状構造を有し、該カラム状構造を有する該正極用活物質のＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折の回折パターンが、２θ＝１５．０〜２５．０°且つ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有することを特徴とする二次電池。
【請求項２】
Ｃａ［Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３)２］２を溶質とする電解質を含むことを特徴とする請求項１に記載の二次電池。
【請求項３】
エチレンカーボネートとジメチルカーボネートの混合溶媒、或いはジメチルスルホキシドを非水電解液溶媒とする電解質を含むことを特徴とする請求項２に記載の二次電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二次電池として優れた性能を有し、二価のイオンを可逆的に脱離及び挿入できるカルシウムイオン電池を提供する。
【背景技術】
【０００２】
リチウム（Ｌｉ）イオン二次電池は、４Ｖを超える比較的高い容量を備え、携帯電話やノート型パソコンなど様々な携帯電子機器に応用されている。これら携帯電子機器は情報処理量や表示画面の面積が増大する傾向にあり、電源としてのＬｉイオン二次電池に対して、より高いエネルギー密度が求められている。
また、近年、環境持続社会の実現に向けた、環境への負荷が少なくて輸送エネルギー効率の高いプラグインハイブリッド自動車や電気自動車の開発が活発になっており、そのため、二次電池は、将来的には電気自動車などの充電ステーションとして、発電及び蓄電機能を配備した住宅用途への展開も期待されるので、二次電池市場の急拡大とともに、二次電池に要求されるエネルギー密度も増大すると考えられる。その一方で、電池性能の向上のために、高容量化のみを追求すると、安全性に問題が生じる。
【０００３】
この様な高容量化実現への指針として、イオン１個が運ぶ電荷が１価であるＬｉに対して、２価のマグネシウムやカルシウム（Ｍｇ、Ｃａ)などのアルカリ土類金属を用いた二次電池の開発が期待される。また、Ｌｉは非常に反応性が高く、過充電や内部短絡が発生すると、発煙・発火などを引き起こし電池の安全性に問題があるが、ＣａやＭｇはＬｉと比べ融点も高く、Ｌｉよりも安全性は高いと考えられる。
【０００４】
更に、Ｌｉは希少金属の一つである上に、その主要な産出国は南米や中国など偏在しており、高コストになりやすく、資源調達が困難になる可能性も高い。一方で、ＣａやＭｇは資源量が非常に豊富であり、コスト面でも資源確保の点でもＬｉより優位である。将来的に、電気自動車用途あるいは住宅用蓄電池への市場が拡大すれば、正極用活物質や電解質などに用いられるＬｉ量は飛躍的に増大すると予測され、Ｌｉイオン電池を消費し続ける限り、いずれは資源問題に発展する危険性がある。
しかしながら、上記の通り、資源的に豊富でかつ安価なＭｇやＣａイオンを用いた二次電池が実現すれば、将来的な供給不足や高生産コスト等の心配をする必要はなく、更にはより安全な二次電池が提供できる。
【０００５】
このような理由等から、多価イオンを用いた二次電池において、電位や容量などの電池性能に求められる水準に関して、少なくとも従来のＬｉイオン二次電池と同等以上の性能が得られることが求められている。
【０００６】
特許文献１によると、Ｃａイオンを用いた二次電池を作製している。しかし、従来得られているＬｉイオン二次電池よりも大きな放電容量を示しているものの、作動電圧は約１Ｖと極めて低い。
【０００７】
一方、特許文献２によると、Ｍｇイオンを用いた二次電池を作製しているが、Ｌｉイオン二次電池以下の放電容量に加えて、約１Ｖと極めて低い電圧しか示していない。
【０００８】
非特許文献１によると、バナジウム酸化物（Ｖ２Ｏ５）に対して、電気化学的にＣａイオンを可逆的に挿入及び脱離しており、約４００ｍＡｈ／ｇの容量が得られている。しかしながら、Ｖ２Ｏ５のＣａに対するポテンシャルが低いため、Ｖ２Ｏ５を正極用活物質として利用するのは適当ではない。
【０００９】
上記文献に記載されている従来のＣａイオン二次電池はいずれも、電位が低いことが課題である。これは、正極に用いられる活物質のＣａに対するポテンシャルが負極活物質のポテンシャルに比べて余り高くないことに起因している。
【００１０】
従来のＬｉイオン二次電池に用いられる正極用活物質には、コバルト酸リチウム（ＬｉＣｏＯ２：１５０ｍＡｈ／ｇ）等に代表される層状岩塩型構造を有する正極材料が用いられており、負極電極にグラファイトを用いた場合約４Ｖの起電力が得られている。しかしながら、この場合、充電時に約５０％以上のＬｉイオンを放出すると母骨格の積層構造に不可逆なずれが生じて充放電特性が変化し、結果的に容量が低下することが問題となっていた。
一方、非特許文献２によると、構成元素として、従来のコバルト酸リチウムのＬｉをＣａに代替した化合物であるコバルト酸カルシウム（Ｃａ３Ｃｏ２Ｏ６）の合成が報告されている。しかしながら、結晶構造や用途目的等がコバルト酸リチウムとは全く異なっているため、これを正極用活物質に用いて電気化学反応によるＣａイオンの脱離や挿入を実施した例は今までになかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特許第３５８７７９１号
【特許文献２】特開２００５−２２８５８９号
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Hayashiら、Journal of Power Sources、vol. 119-121、pp. 617-620（2003）
【非特許文献２】Fjellvagら、Journal of Solid State Chemistry、vol. 124、pp. 190-194（1996）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、Ｃａイオンを脱離及び挿入することが可能な、正極用活物質と負極用活物質とを用いて、高容量の二次電池を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
前記の課題を解決するため、本発明者らは、鋭意検討した結果、二次電池の正極電極に下式（１）で表される活物質を、負極電極に下式（２）で表される活物質を用いた。
Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６          （１）    （式中、０≦ｘ＜２）
ＣａｙＶ２Ｏ５              （２）    （式中、０≦ｙ＜２）
ここで、該正極用活物質の母骨格であるＣｏ２Ｏ６は、ＣｏＯ３型のカラム状構造を有し、該カラム状構造を有する該正極用活物質のＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折の回折パターンが２θ＝１５．０〜２５．０°且つ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有することを特徴とする。
【００１５】
前記ＣｏＯ３型のカラム状構造として、コバルト酸カルシウムの結晶構造を図１に示す。この結晶構造では、単位セル内にＣｏＯ３の組成からなる一次元的なカラム状構造を備えており、その周囲にＣａイオンが配置されていることを特徴とする。
【００１６】
このようにＣｏＯ３型カラム状構造の周囲に多数のＣａイオンが配置されているため、従来の層状或いは格子状構造を有する正極用活物質と比較して本質的に高容量を示す。また、該カラム状構造は、Ｃａイオンの電気化学的反応に伴う脱離及び挿入に対して安定である。そして、本発明者らは、該活物質を正極電極として用いることが可能であることを見出し、本発明を完成するに至った。
また、該正極電極を備えてなる二次電池として、好適な電池性能を発現させるためには、電気化学反応に対して安定にＣａイオンを収容し得る負極電極との組合せや、更には、Ｃａイオンを対極に輸送する性能を持つ電解質との好適な組合せによってのみ実現可能であることを見出し、最終的に本発明を完成させた。
【００１７】
即ち、本発明は、以下に示す二次電池を提供するものである。
【００１８】
１．  前記の式（１）で表される正極用活物質を用いた正極電極と、前記の式（２）で表される負極用活物質を用いた負極電極とを含むことを特徴とする二次電池であって、該正極用活物質の母骨格であるＣｏ２Ｏ６がＣｏＯ３型のカラム状構造を有し、該カラム状構造を有する該活物質のＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折の回折パターンが２θ＝１５．０〜２５．０°且つ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有することを特徴とする二次電池。
２．  Ｃａ［Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３）２］２を溶質とする電解質を含むことを特徴とする上記１に記載の二次電池。
３．  エチレンカーボネート（ＥＣ）とジメチルカーボネート（ＤＭＣ）の混合溶媒、或いはジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）を非水電解液溶媒とする電解質を含むことを特徴とする上記２に記載の二次電池。
【発明の効果】
【００１９】
本発明では、Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６（０≦ｘ＜２）を正極用活物質とする正極電極を用いており、従来用いられていた正極用活物質の結晶構造とは全く異なる。前記ＣｏＯ３型カラム状構造を有する結晶構造を実現し、それによりＣａイオンの内蔵量を著しく増大させることを達成せしめた。
また、本発明者らは該活物質の結晶構造を丹念に調べた結果、ブラッグ−ブレンターノ光学系におけるＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折による回折パターンが、２θ＝１５．０〜２５．０°かつ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有していることを見出した。  本発明によればＣａイオンの脱離及び挿入反応による充放電において、結晶構造の変化が可逆的で小さく、前記ＣｏＯ３型カラム状構造の安定性が高いために、内蔵する多くのＣａイオンを脱離及び挿入することができる。
更に、本発明によれば、母骨格が前記ＣｏＯ３型カラム状構造を取っているため、それらの周囲により多くのＣａイオンが配置されることになり、本質的にＣａイオンの内蔵量が多いという特徴を併せ持つ。
また、本発明による正極電極を用いれば、電気化学的反応によるＣａイオンの脱離及び挿入に伴うＣｏ２Ｏ６の酸化還元反応を利用することができるため、従来よりも高電圧な二次電池を提供することが可能になる。その一方で、充電時に正極電極から脱離したＣａイオンを安定に収容する能力を有する負極電極と組み合わせなければ、充放電サイクルを達成することができない。
そのため、本発明では、ＣａｙＶ２Ｏ５（式中、０≦ｙ＜２）を負極用活物質とする負極電極を組み合わせることにより、より多くのＣａイオンを脱離及び挿入することを可能にしている。その結果、本発明によれば、該正極用活物質の正極電極と該負極用活物質の負極電極を併せて用いることにより、高容量な二次電池が実現可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】Ｃａ３Ｃｏ２Ｏ６の結晶構造を示す図である。
【図２】実施例１で得られたＣａ３Ｃｏ２Ｏ６のＸ線回折パターンを示す図である。
【図３】本発明の実施例で用いた三電極セルの概念図を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の一実施態様においては、下式（１）で表される正極用活物質であって
Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６          （１）  （式中、０≦ｘ＜２）
該活物質の母骨格であるＣｏ２Ｏ６がＣｏＯ３型のカラム状構造を有し、該カラム状構造を有する該活物質のＣｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折の回折パターンが、２θ＝１５．０〜２５．０°かつ３０．０〜３５．０°の範囲に回折ピークを有する活物質を正極電極として備えた二次電池であることが好ましい。より好ましくは、２θ＝１７．０〜２２．０°と３０．０〜３５．０°の両範囲に回折ピークを有することが好ましい。尚、本発明におけるＣｏＯ３型カラム状構造は、Ｃａイオンの出入りによって、２θ＝１５．０〜２５．０°の範囲にある回折強度の高い１本の回折ピークと２θ＝３０．０〜３５．０°の範囲にある２本の回折ピークの相対強度比が変化することを特徴とする。
【００２２】
該正極用活物質を構成する遷移金属であるＣｏは、結晶構造中のＣｏサイトに他の金属を固溶させることが可能であり、該金属としてはＭｎ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ａｌ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ等が好ましい。該固溶金属を該活物質に固溶させることにより、電圧や結晶相安定性、充放電容量などの二次電池電極性能を向上させることができる。前記固溶金属としては、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ａｌがより好ましい。
【００２３】
本発明を構成する正極用活物質は、目的とする元素成分比率と同様の比率となるように原料を混合し、焼成することによって得ることができる。原料物質としては、焼成により酸化物を形成するものであれば特に限定はされない。元素単体或いは酸化物、その他の化合物であっても構わない。例示すれば、カルシウム源としては、Ｃａ単体、ＣａＣＯ３、ＣａＯ等を用いることが可能であり、コバルト源としては金属Ｃｏ、ＣｏＯ、Ｃｏ２Ｏ３、Ｃｏ３Ｏ４等が挙げられる。前記遷移金属を該活物質に固溶させる場合についても同様に単体か酸化物を用いることができ、所望の比率で原材料を混合して焼成すればよい。また、生成した酸化物の組成比を確認するためには、蛍光Ｘ線分光法や誘導結合プラズマ質量分析法（ＩＣＰ−ＭＳ）、誘導結合プラズマ発光分光法（ＩＣＰ−ＡＥＳ）等の分析手法を用いればよい。
【００２４】
焼成温度および焼成時間については、９５０〜１２００℃程度の温度で１０〜５０時間ほど焼成すればよい。原材料を混合した粉末を加圧形成して、第一段階として９５０℃程度の温度で約１２時間焼成し、さらに第二段階として、目的物質によっては多少の調整が必要であるが、１０００〜１２００℃程度の温度で約４８時間焼成して、前述したＣｏＯ３型のカラム状構造を有する結晶相を形成することが可能になる。
【００２５】
また、本発明の一実施態様においては、前記正極電極を備え、かつ、下式（２）で表される負極用活物質を負極電極として有することを特徴とする二次電池であることが好ましい。
ＣａｙＶ２Ｏ５          （２）  （式中、０≦ｙ＜２）
【００２６】
なお、本発明における効果を奏するために、負極電極としては、前記正極電極に対してより低い（卑な）電位でＣａイオンを脱離及び挿入できるものを使用する必要がある。そのようなものであれば、上記負極電極以外にも、公知の負極電極（例えば、Ｃａ金属、Ｃａとシリコンとからなる合金、炭素（グラファイト）等）を用いることも可能である。つまり、負極電極としては、前記正極電極よりも卑な電位で充放電反応が進行するものであれば、これらの材料に特に限られない。
また、生成した負極用活物質についても、酸化物の組成比を確認するためには、前記蛍光Ｘ線分光法やＩＣＰ−ＭＳ法、ＩＣＰ−ＡＥＳ法等の分析手法を用いればよい。
【００２７】
更に、本発明の一実施態様において、前記正極電極並びに前記負極電極に用いられる両活物質は粒状に粉砕されたものであることが好ましい。前記正極用活物質並びに前記負極用活物質の粒径は５０μｍ以下であることが好ましく、前記活物質の粒径が小さいほど、電極材料としては電気化学反応に関わる表面積が大きくなるために好ましい。
しかしながら、粒径が小さすぎると活物質表面の欠陥密度が増大するため、表面における電気化学反応が活発になり、活物質が劣化し易くなる。
従って、前記正極用活物質並びに前記負極用活物質の粒径はより好ましくは５００ｎｍ以上５０μｍ以下である。更により好ましくは、５００ｎｍ以上２０μｍ以下である。
【００２８】
前記実施態様の正極電極並びに負極電極は、粒状に粉砕された前記活物質に、アセチレンブラック、カーボンブラック、黒鉛などの導電性材料と、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンなどの結着剤と混合されていることが好ましい。これらの高分子材料は前記活物質と導電材料を結着させ、本発明の効果を奏する限りにおいて制限されるものではない。
【００２９】
また、本発明の一実施態様において、前記正極電極と前記負極電極を備えた電池に用いられる電解質のうち、Ｃａ［Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３）２］２を溶質として有することを特徴とする電池であることが好ましい。本発明における二次電池に使用される電解質は溶質と溶媒とから成り、上記溶質以外に用いることのできる溶質について具体的に例示すれば、Ｃａ（ＢＦ４）２、Ｃａ（ＣｌＯ４）２、Ｃａ（ＳＯ３ＣＦ３）２、Ｃａ（ＰＦ６）２、Ｃａ（ＡｓＦ６）２、Ｃａ（ＳｂＦ６）２等の材料が挙げられる。
【００３０】
また、本発明の一実施態様において、前記正極電極と前記負極電極を備え、前記溶質を備えた電解質を構成する非水電解液溶媒が、エチレンカーボネート（ＥＣ）とジメチルカーボネート（ＤＭＣ）の混合溶媒、或いはジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）を含むこと特徴とする二次電池であることが好ましい。電解質としては、Ｃａイオン伝導をし得る前記溶質を含む非水電解液溶媒を有していればよく、上記溶媒以外に具体的に例示すれば、プロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、アセトニトリル、テトラヒドロフラン等を用いることができる。
【実施例】
【００３１】
以下、実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが、これらにより記載された本発明の請求項の範囲を制限するものではない。
【００３２】
[実施例１]
カルシウム源としてＣａＣＯ３、コバルト源としてＣｏ３Ｏ４を用い、元素比がＣａ：Ｃｏ＝３：２となるように原料を十分混合した後、該混合物を加圧形成して、坩堝に入れて電気炉で、９７０℃で１２時間焼成した。ここで得られた一次焼成物を粉砕し、再度加圧形成した。該焼成物を９７０℃、４８時間焼成してＣａ３Ｃｏ２Ｏ６の組成からなる母骨格がＣｏＯ３型のカラム状構造を有する正極用活物質を得た。得られた該活物質のＸ線回折パターンを図２に示した。該ＸＲＤパターンはＣａ３Ｃｏ２Ｏ６結晶構造データと一致しており、また、ＸＲＦ元素分析およびＩＣＰ−ＡＥＳ元素分析によって、Ｃａ／Ｃｏの組成比を確認したところ、Ｃａ：Ｃｏ＝３：２を得た。
[実施例２]
実施例１で得られた本発明の正極用活物質Ｃａ３Ｃｏ２Ｏ６を正極電極として用い、負極電極にＶ２Ｏ５を負極用活物質として用いた。正極電極並びに負極電極の両電極作製には、活物質：アセチレンブラック：ポリテトラフルオロエチレン＝７０：２５：５の重量比で混合したペレットを用いた。正極電極と負極電極の活物質の混合量は、両活物質のＣａイオンの可逆的な脱離及び挿入量を考慮して、負極用活物質を正極用活物質の２倍量とした。電解質には、溶質に１ＭのＣａ［Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３）２］２をＥＣ／ＤＭＣ混合溶媒に混合させた電解質を用いた。また、参照極に、非水溶媒系用の銀（Ａｇ／Ａｇ＋）電極を用いて充放電特性を評価した。本発明における実施例に用いた上記三電極セルの概念図を図３に示した。このようにして作製した電池を、電流密度５０μＡ／ｃｍ２で充放電試験を実施したところ、約３．２Ｖの電圧で作動し、その充電容量は正極活物質当たり約１８０ｍＡｈ／ｇであった。
[実施例３]
実施例２と同様の正極電極及び負極電極を用いて、実施例２で用いた溶質を溶媒としてＤＭＳＯに混合させた電解質を用いて三電極セルを作製し、実施例１と同様、銀参照極を用いて充放電特性を評価した。上記のようにして作製した電池を、電流密度５０μＡ／ｃｍ２で充放電試験を実施したところ、約２．７Ｖの電圧で作動し、その充電容量は正極活物質当たり約１８０ｍＡｈ／ｇであることを確認した。
[実施例４]
実施例２および３で充放電反応を行った正極電極について、ＸＲＦ法およびＩＣＰ−ＡＥＳ法による元素組成分析を行った。充電後の正極用活物質は、１００％放電状態の正極用活物質がＣａ３Ｃｏ２Ｏ６であるのに対して、過渡的な充電ステージにおいて、Ｃａ３−ｘＣｏ２Ｏ６（０＜ｘ＜２）の組成比で表されることを確認し、Ｃａイオンが該活物質の母骨格であるＣｏＯ３型のカラム状構造の中に、充放電反応に伴って脱離及び挿入をしていることを確認した。
[実施例５]
実施例２および３で充放電反応を行った負極電極について、実施例４と同様に、ＸＲＦ法およびＩＣＰ−ＡＥＳ法による元素組成分析を行った。充電後の負極用活物質は、１００％放電状態の負極用活物質がＶ２Ｏ５であるのに対して、過渡的な充電ステージにおいて、ＣａｙＶ２Ｏ５（０＜ｙ＜２）の組成比で表されることを確認し、Ｃａイオンが充放電反応に伴って該活物質の母骨格であるＶ２Ｏ５中に挿入及び脱離反応をしていることを確認した。
【００３３】
[比較例１]
正極用活物質としてＬｉＣｏＯ２を用いて、実施例２と同様の方法で正極電極を作製した。負極電極は、金属リチウム箔を使用し、電解質については、溶質を１ＭのＬｉＣｌＯ４をＥＣ／ＤＭＣ混合溶媒に混合させた電解質を用いた。上記の電極と電解質を用いて、実施例２および３と同様の三電極セルを作製し、電流密度５００μＡ／ｃｍ２で充放電試験を実施したところ、約３．８Ｖの電圧で作動し、充電容量が正極活物質当たり約１４０ｍＡｈ／ｇであった。
【００３４】
本発明を構成する正極電極及び負極電極を用いて、良好な充放電反応を実現するためには、電極に用いられた活物質と電解質との好適な組合せが必要であり、それによって良好な充放電反応が達成されることを確認した。上記の実施例により得られた電池の性能を比較した結果を表１にまとめた。その結果、本発明によるＣａ二次電池の作動電圧は、従来のＬｉＣｏＯ２を正極電極に用いた電池と比較すると、低電圧ではあるものの、容量は従来のＬｉＣｏＯ２を正極電極に用いた電池と同等以上の大きな値を示すことが分かった。
【００３５】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明によれば、安定性が高く、高容量を有する二次電池を利用することが可能となる。スマートフォンやノート型パソコン等の電子機器、プラグインハイブリッド車や電気自動車等の輸送機器、蓄電装置等の電力貯蔵機器等の様々な分野での利用が可能となる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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