(57)【要約】【課題】鍋で麺類等の食材を茹でる際の突沸等を防止するための調理用補助器具を提供すること。【解決手段】鍋に使用される調理用補助器具であって、中心部に位置する軸に羽根部が設けられており、加熱中に鍋内の湯の対流により羽根部が鍋底面に対して水平に回転するようになっていることを特徴とする調理用補助器具であり、特に、湯は通過するが、調理する材料は通過しないような網目を有する網で、全体が覆われている上記の調理用補助器具であり、かかる調理用補助器具の羽根部が鍋底面に対して水平になるように、上記軸が鍋底面に固定されていることを特徴とする鍋によって上記課題を解決した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋に使用される調理用補助器具であって、中心部に位置する軸に羽根部が設けられており、加熱中に鍋内の湯の対流により羽根部が鍋底面に対して水平に回転するようになっていることを特徴とする調理用補助器具。
【請求項２】
鍋の底に設置されて使用される請求項１に記載の調理用補助器具。
【請求項３】
前記羽根部が３〜８枚である請求項１又は請求項２に記載の調理用補助器具。
【請求項４】
湯は通過するが、調理する材料は通過しないような網目を有する網で、全体が覆われているものである請求項１ないし請求項３の何れかの請求項に記載の調理用補助器具。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４の何れかの請求項に記載の調理用補助器具の羽根部が、鍋底面に対して水平になるように、鍋に固定されていることを特徴とする鍋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鍋に使用される調理用補助器具に関するものであり、特に、加熱中に鍋内の湯の対流により羽根部が回転し、突沸等を防止するための調理用補助器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、鍋や茹で機を用いて、麺類等の食材を茹でる際には、お湯が噴きこぼれないように、随時、火加減を調節したり、菜箸で湯槽内を攪拌したり、差し水をしたりする必要がある。これらの手間を省くために、加熱装置を兼ね備えた自動攪拌装置が種々開発されているが（特許文献１）、加熱装置と攪拌装置が一体となっているために、他の鍋への適用が困難である。
【０００３】
一方で、従来から茹で機において、平板状の金属板に複数の孔を設け、茹で機の湯槽の底面に沈め、孔から噴流を発生させ、該噴流による湯槽内の湯の加熱時間を短縮させる調理補助器具、いわゆるバッフル板が用いられている（特許文献１〜３）。
しかしながら、これらは、湯槽内の温度を均一にし、茹で時間を短縮するためのものであり、突沸等を防止するには不十分であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００８−５３４２１５号公報
【特許文献２】特開２００４−１５４１９７号公報
【特許文献３】特開２００５−０７３９１５号公報
【特許文献４】特開２０１０−０９９３４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記背景技術に鑑みてなされたものであり、その課題は、鍋で食材を茹でる際の突沸等を防止するための調理用補助器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、鍋に、特定の構造を有する調理用補助器具を備えることにより、突沸等を防止できることを見出して、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、本発明は、鍋に使用される調理用補助器具であって、中心部に位置する軸に羽根部が設けられており、加熱中に鍋内の湯の対流により羽根部が鍋底面に対して水平に回転するようになっていることを特徴とする調理用補助器具を提供するものである。
【０００８】
また、本発明は、上記の調理用補助器具の羽根部が、鍋底面に対して水平になるように、鍋に固定されていることを特徴とする鍋を提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、前記課題を解決し、鍋で食材を茹でる際の突沸等を防止することが可能である。特に、鍋で麺類を茹でる際の突沸防止に極めて効果的であり、鍋を用いて食材を茹でる際に、湯が噴きこぼれないように、随時、火加減を調節したり、箸で湯を攪拌したり、差し水をしたりする必要がなくなる。
また、極めて簡便な器具なので、取り扱いが容易である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の調理用補助器具の一例を示す斜視図である。
【図２】全体が網で覆われている本発明の調理用補助器具の一例を示す斜視図である。
【図３】本発明の調理用補助器具が鍋に固定されている状態の一例を示す斜視図である。
【図４】本発明の調理用補助器具が３個鍋に固定されている状態の一例を示す斜視図である。
【図５】本発明の調理用補助器具が鍋に固定されている状態の一例を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明するが、本発明は、以下の実施の具体的形態のみに限定されるものではなく、技術的思想の範囲内で任意に変形することができる。
【００１２】
図１、図２に、本発明の調理用補助器具１の基本構成の一例を示し、図３乃至図５に、本発明の調理用補助器具１が鍋に固定されている状態の一例を示した。
図１は、本発明の調理用補助器具１の好ましい基本構成を示す図であり、本発明の調理用補助器具１は、中心部に位置する軸３に羽根部２が設けられており、加熱中に鍋内の湯の対流により羽根部２が鍋底面に対して水平に回転するような構造を有している。
図２は、全体が網で覆われている本発明の調理用補助器具１の好ましい基本構成を示す図である。
【００１３】
本発明の調理用補助器具１は、中心部に位置する軸３に複数枚の羽根部２が設けられている。羽根部２の形状は、プロペラ型、パドル型、タービン型等公知の形状を用いることができるが、これらの中でも鍋内の湯の対流により羽根部２が鍋底面に対して水平に回転しやすい点で、プロペラ型が好ましい。羽根部２は、３〜８枚が好ましく、攪拌効率の点、洗浄等のメンテナンスがしやすい点、特に麺等の調理する材料が絡まりにくい点で、４〜６枚が更に好ましい。軸３及び羽根部２の材質は、プラスチック、金属等、特に制限なく公知のものを用いることができるが、加熱中の鍋内で用いるので耐熱性のプラスチックが好ましい。
【００１４】
本発明の調理用補助器具１は、湯は通過するが、湯以外の例えば調理する材料は通過しないような網目を有する網で、全体が覆われていてもよい（図２）。全体が網で覆われている場合には、湯のみ通過し、調理する材料が通過しないので、羽根部２に調理する材料が絡まらないので、羽根部２の回転が阻害されない、羽根部２の洗浄が簡単である、汎用の鍋を改造しなくても設置できる等の利点がある。また、羽根部２を網から取り外して洗浄がし易い点で、網が例えば上下等に分かれる構造を有していることが好ましい。
【００１５】
網目の大きさは、開き部が正方形の場合には、一辺２ｍｍ〜２０ｍｍが好ましく、一辺４ｍｍ〜１６ｍｍがより好ましく、一辺６ｍｍ〜１２ｍｍが特に好ましい。開き部が正方形でない場合にも、上記した開き部の面積になることが望ましい。
網の材質は、プラスチック、金属等、特に制限なく公知のものを用いることができる。
【００１６】
本発明の調理用補助器具１は、鍋に使用されるものであるが、羽根部２の形状、大きさ等を随時変更することにより、鍋の種類、大きさ等は特に制限なく公知のものに適用するようにできる。
【００１７】
また、本発明の調理用補助器具１は、鍋の中央部に１個用いてもよいが、複数個を横に並べてもよい（図４）。複数個の調理用補助器具は、互いに接するように並べてもよいし、隙間をあけて点在させてもよい。複数個を用いた場合には、鍋内の湯の対流で羽根部２が回転し易い。複数個並べる場合の本発明の調理用補助器具の個数は、２〜１０個が好ましく、３〜７個が特に好ましい。
【００１８】
調理する材料が絡まない、効率よく突沸等を防止できる点で、本発明の調理用補助器具１は、鍋の底に設置されて使用されるものであることが好ましい。「設置」には、鍋の底に固定することと鍋の底に沈めることを含む。
加熱中に鍋内の湯の対流により、羽根部２が鍋底面に対して水平に回転しさえすれば、本発明の調理用補助器具１は、鍋内に固定されるようになっているものでも、鍋内に沈設されるようになっているものでもよい。
【００１９】
本発明の調理用補助器具１は、本発明の調理用補助器具１を組み合わせて、図３乃至図５に示すような鍋の形態になるような構造を有していることが好ましい。すなわち、本発明の調理用補助器具１の軸３の下部には、調理用補助器具１の軸３を鍋底に固定できるような固定治具が存在することが好ましい。
【００２０】
該固定治具は、例えば、鍋底の中央部に凸部がある鍋に、該凸部を挟み込んだり、嵌合したりするような構造になっていてもよいし、逆に、例えば、鍋底の中央部に角柱状の凹部がある突起がある鍋に、該凸部を挟み込んだり、該凸部に嵌合したりするような構造になっていてもよい。
また、該固定治具は、図５に示したように、軸３から延びているワイヤー等を、鍋の取っ手等に引っかける等して鍋に固定できるような構造になっていることも好ましい。
【００２１】
図２に示したように、本発明の調理用補助器具１が、湯は通過するが調理する材料は通過しないような網目を有する網で全体が覆われているものである場合には、鍋に固定せず、公知の又は汎用の鍋の底に、単に沈設して使用するようになっているものが好ましい。
【００２２】
本発明の調理用補助器具１が、固定治具で鍋に固定されるようになっている場合には、該鍋の方にも固定治具が存在し、従って、本発明の調理用補助器具専用の鍋になるが、本発明の調理用補助器具１が、鍋内に沈設させて使用されたり、軸３から延びているワイヤー等で鍋の取っ手等に引っかけて固定して使用されたりするような形態になっている場合には、鍋は、本発明の調理用補助器具専用のものである必要はなく、汎用の鍋が使用可能である。
【００２３】
本発明における鍋５は、本発明の調理用補助器具１の羽根部２が鍋底面に対して水平になるように固定されているものである。固定方法に特に制限はないが、調理用補助器具１の軸３を鍋底に固定する方法（図３）や、軸３から延びているワイヤー等を鍋の取っ手に引っかける等して固定する方法（図５）等が挙げられる。
羽根部２が鍋底面に対して水平に回転しやすい点で、調理用補助器具１の軸３を鍋底に固定する方法（図３）が好ましい。
また、鍋底に固定器具がない鍋にも本発明の調理用補助器具１を固定できる点で、軸３から延びているワイヤー等を鍋の取っ手に引っかける等して固定する方法（図５）が好ましい。
【００２４】
本発明の調理用補助器具１が、鍋で麺類等の食材を茹でる際の突沸等を防止する作用・原理は明らかではないが、以下のことが考えられる。ただし本発明は、以下の作用・原理の範囲に限定されるわけではない。
すなわち、本発明の調理用補助器具は、その羽根部が加熱中の鍋内の湯の対流により鍋底面に対して水平に回転することによって、湯層内の温度や湯の対流が均一になり、そのため、突沸を防ぐことができるものと考えられる。例えば、鍋を用いて麺類等の食材を茹でる際に、お湯が噴きこぼれないように、随時、火加減を調節したり、菜箸で湯槽内を攪拌したり、差し水をしたりする必要がなくなるものと考えられる。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例、比較例に基づき本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００２６】
実施例１
図１に例示した本発明の調理用補助器具Ａを作製した。
【００２７】
実施例２
実施例１の調理用補助器具Ａの全体を金属製の網で覆い、図２に例示した本発明の調理用補助器具Ｂを作製した。
【００２８】
実施例３
図３に例示したように、実施例１で作製した本発明の調理用補助器具Ａを鍋底に固定した鍋Ａを作製した。
【００２９】
実施例４
実施例３において、調理用補助器具Ａの代わりに実施例２で作製した調理用補助器具Ｂを用いた以外は、実施例３と同様にして鍋Ｂを作製した。
【００３０】
実施例５
図４に例示したように、実施例２で作製した本発明の調理用補助器具Ｂを３個鍋底に固定した鍋Ｃを作製した。
【００３１】
実施例６
図５に例示したように、実施例１で作製した本発明の調理用補助器具Ａを鍋の取っ手にひっかけて固定した鍋Ｄを作製した。
【００３２】
比較例１
実施例１〜５において用いた鍋と同じ大きさであり、本発明の調理用補助器具が設置されていない鍋ａを準備した。
【００３３】
鍋Ａ〜Ｄ、鍋ａを用いて、ラーメンの麺及び具材を茹でてみたところ、鍋Ａ〜Ｄを用いたときは、何れも茹でている最中に湯が噴きこぼれないように、随時、火加減を調節したり、菜箸で湯槽内を攪拌したりする必要がなかった。
更に、鍋Ｂ、Ｃを用いたときは、網が存在するために、調理用補助器具Ｂにラーメン等の調理する材料が全く絡まることがなかった。
【００３４】
一方、鍋ａを用いたときは、お湯が噴きこぼれないように、随時、火加減を調節したり、菜箸で湯槽内を攪拌したりする必要があった。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明の調理用補助器具を使用すれば、鍋で食材を茹でる際の突沸を防止することができ、随時、火加減を調節したり、湯を攪拌したり、差し水をしたりする必要がなくなり、また、極めて簡便に鍋に設置できるので、料理器具等の産業分野に広く利用できるものである。
【符号の説明】
【００３６】
１    調理用補助器具
２    羽根部
３    軸
４    網
５    鍋
６    取っ手
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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