(57)【要約】【課題】安全性が高く、優れた脂質燃焼促進作用を有する組成物、医薬品、医薬部外品、飲食品、ペットフード及び飼料等の提供。【解決手段】クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分とすることを特徴とする、脂質燃焼促進剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分とすることを特徴とする、脂質燃焼促進剤。
【請求項２】
前記焙煎コーヒー豆抽出物中の前記クロロゲン酸類の含有量が、該抽出物の全固形分質量に対して２〜２０質量％であることを特徴とする請求項１記載の脂質燃焼促進剤。
【請求項３】
前記ヒドロキシヒドロキノンの含有量が上記クロロゲン酸類の含有量に対して０．０３質量％又はそれ未満であることを特徴とする請求項１又は２記載の脂質燃焼促進剤。
【請求項４】
クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分として用いることを特徴とする、脂質燃焼促進剤の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脂質燃焼促進剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
肥満は、糖質や脂質等の摂取エネルギーが脂肪として皮下あるいは内臓周囲に過剰に蓄積され、通常に比べ体重が多くなった状態のことを言う。また、近年、メタボリックシンドロームという概念が注目されているが、これは、内臓脂肪の過剰蓄積（肥満）を基盤とし、耐糖能異常（高血糖）、高中性脂肪（高脂血症）、高血圧を合併する動脈硬化易発症状態のことで、生活習慣病への罹患リスクが高まっている状態のことをいう。
【０００３】
日本においては、２００５年に発表されたメタボリックシンドロームの診断基準によれば、男性であればウエストが８５ｃｍ以上、女性であれば９０ｃｍ以上の者であって、（１）血中トリグリセリドが１５０ｍｇ/ｄｌ以上又はＨＤＬコレステロールが４０ｍｇ/ｄｌ未満であること、（２）高血糖（空腹時血糖が１１０ｍｇ/ｄｌ以上）であること、（３）高血圧（１３０/８５ｍＨｇ以上）であることの３項目のうち２項目以上が当てはまる者は、メタボリックシンドロームに該当する。そして、当該診断基準に基づく厚生労働省の調査（２００６年５月）によれば、日本人の１３００万人がメタボリックシンドロームに該当し、予備群も含めると２７００万人に達する。肥満やメタボリックシンドロームの該当者の増加は、医療費の増大を招くこともあり、肥満及びメタボリックシンドロームは、日本のみならず世界規模の大きな問題となっている。
【０００４】
肥満は、摂取エネルギー量が消費エネルギー量を上回ることにより誘導される。肥満を改善するためには、脂質や糖質などの摂取エネルギー量を減らすか、何らかの方法により生体の代謝を促進し、消費エネルギー量を増加させる方法が考えられる。
運動は、生体の代謝を活性化し、エネルギー消費を増加させる方法として、肥満やメタボリックシンドロームの予防・改善に有効である。しかし継続的に運動を行うことは現実的には難しい。そのため、エネルギー代謝、例えば、糖質や脂質の燃焼を促進することによって、特別なトレーニング等を行うことなく日常生活の中で、消費エネルギー量を増加させる物質や方法の開発が望まれている。
【０００５】
コーヒーポリフェノールの一種であるクロロゲン酸（５−カフェオイルキナ酸）が種々の生理作用を有することがこれまでに報告されている。例えば、脂肪酸合成酵素阻害作用（非特許文献１）を有することや、クロロゲン酸を含有するコーヒーが、血中グルコース吸収抑制作用及び体重抑制作用（非特許文献２）を有することが知られている。また、クロロゲン酸類が、ＰＰＡＲ（ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体）を活性化することによる脂質代謝活性化作用を有することも知られている（特許文献１）。
【０００６】
ヒドロキシヒドロキノン（ＨＨＱ）は、コーヒー飲料に含まれている成分であるが、生体内で過酸化水素を発生させるなどの好ましくない作用があることが知られている。例えば、クロロゲン酸に降圧作用があるにもかかわらず、ヒドロキシヒドロキノンを多量に含有するコーヒー飲料は十分な降圧作用を示さない場合がある（非特許文献３）。従って、ヒドロキシヒドロキノンを除去したコーヒー飲料組成物が提案されている（特許文献２及び３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−３４６３６号公報
【特許文献２】特開２００６−２７１３９２号公報
【特許文献３】特開２００８−４３２３８号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】IUBMB Life, 58(1), 39-46, 2006
【非特許文献２】J. Int. Med. Res. 35(6), 900-908, 2007
【非特許文献３】Eur. J. Clin. Nutr., 53(11), 831, 1999
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、安全性が高く、優れた脂質燃焼促進作用を有し、肥満やメタボリックシンドロームの発症リスクの低下、予防、改善等に有効な組成物、医薬品、医薬部外品、化粧料、飲食品、ペットフード、飼料等、ならびにそれらのための素材を提供することに関する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、焙煎コーヒー豆抽出物中のヒドロキシヒドロキノンの含有量をクロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満とすることにより、優れた脂質燃焼促進作用が得られることを見出した。
【００１１】
すなわち本発明は、以下を提供する。
（１）クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分とすることを特徴とする、脂質燃焼促進剤。
（２）上記焙煎コーヒー豆抽出物中の上記クロロゲン酸類の含有量が、該抽出物の全固形分質量に対して２〜２０質量％であることを特徴とする（１）記載の脂質燃焼促進剤。
（３）上記ヒドロキシヒドロキノンの含有量が上記クロロゲン酸類の含有量に対して０．０３質量％又はそれ未満であることを特徴とする（１）又は（２）記載の脂質燃焼促進剤。
（４）クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分として用いることを特徴とする、脂質燃焼促進剤の製造方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の脂質燃焼促進剤は、優れた脂質燃焼促進作用を有する。従って、本発明によれば、肥満やメタボリックシンドロームの発症リスクの低下、予防、改善等のための、医薬品、医薬部外品、化粧料、飲食品、ペットフード、飼料、及びそれらのための素材を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】呼吸交換比の食後平均値を示したグラフ（*: t-test, p< 0.05）。
【図２】脂質燃焼量の食後平均値を示したグラフ（*: t-test, p< 0.05）。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本明細書において、「非治療的」とは、医療行為、すなわち治療による人体への処置行為を含まない概念である。
【００１５】
本発明に用いられる焙煎コーヒー豆抽出物としては、焙煎方法や抽出方法は特に限定されないが、例えば、直火焙煎により処理したコーヒー豆或いはその粉砕物から、ボイリング法によって抽出する等の方法に従って調製した焙煎コーヒー豆抽出物を用いることができる。あるいは、市販されている焙煎コーヒー豆抽出物（例えば、株式会社ユニカフェ社製のＢＲＡ  ＮＯ．２  Ｌ２２／２６  ブレンド豆）を利用してもよい。
本発明に用いられる焙煎コーヒー豆抽出物は、上記抽出物に対して、さらに濃縮、希釈、あるいはフリーズドライ又はスプレードライ等の手段による乾燥等の処理を、単独で又は適宜組み合わせて施すことで得られたものであってもよい。
本発明に用いられる焙煎コーヒー豆抽出物は、粉末、顆粒、ブロック等の固形形態、ゲル等の半固形形態、液体等のいずれの形態であってもよい。
【００１６】
本発明において、クロロゲン酸類としては、キナ酸の３位、４位及び５位から選ばれる１〜２の水酸基がカフェ酸及び／又はフェルラ酸とエステル結合した化合物が挙げられ、具体的には、３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸、５−カフェオイルキナ酸（クロロゲン酸）、３，４−ジカフェオイルキナ酸、３，５−ジカフェオイルキナ酸、４，５−ジカフェオイルキナ酸、３−フェルロイルキナ酸、４−フェルロイルキナ酸、５−フェルロイルキナ酸等のフェルロイルキナ酸類等が挙げられる。
【００１７】
クロロゲン酸類の塩としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属との塩、マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属との塩、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等の有機アミンとの塩、アルギニン、リジン、ヒスチジン、オルニチン等の塩基性アミノ酸との塩等が挙げられる。ここで、クロロゲン酸類は、カルボキシル基が遊離のものを含む。
【００１８】
本発明に用いられる焙煎コーヒー豆抽出物には、これらのクロロゲン酸類又はその塩が、単独で含有されていても、又は２種以上の組み合わせで含有されていてもよい。含有量は、該抽出物の全固形分質量に対して、クロロゲン酸類換算で、２〜２０質量％、好ましくは５〜１８質量％、より好ましくは７〜１５質量％である。焙煎コーヒー豆抽出物中におけるクロロゲン酸類の含有量は、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）により測定することができる。ＨＰＬＣにおける検出手段としては、ＵＶ検出が一般的であるが、ＣＬ（化学発光）検出、ＥＣ（電気化学）検出、ＬＣ−Ｍａｓｓ検出等により更に高感度で検出することもできる。
【００１９】
上記焙煎コーヒー豆抽出物中におけるヒドロキシヒドロキノンの含有量は、クロロゲン酸類量に対して、０．１質量％未満、好ましくは０．０３質量％又はそれ未満、より好ましくは０．０１質量％又はそれ未満である。ここで、該抽出物中におけるヒドロキシヒドロキノンの含有量は、０であってもよい。
【００２０】
上記焙煎コーヒー豆抽出物におけるヒドロキシヒドロキノンの含有量は、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）により測定することができる。ＨＰＬＣにおける検出手段としては、ＵＶ検出が一般的であるが、ＣＬ（化学発光）検出、ＥＣ（電気化学）検出、ＬＣ−Ｍａｓｓ検出等により更に高感度で検出することもできる。また、ヒドロキシヒドロキノン含有量は、ＨＰＬＣで直接測定することもできるが、焙煎コーヒー豆抽出物から、各種クロマトグラフィーによりヒドロキシヒドロキノンを濃縮して、その濃縮画分の量を測定することによっても定量することができる。クロロゲン酸類量及びヒドロキシヒドロキノン量の測定にあたっては、例えば、該抽出物に０．１Ｎ（規定)となるように塩酸を加えて、又は、０．１Ｎの塩酸／水酸化ナトリウムバッファー系で測定するのが好ましい。測定前の抽出物は、酸素に触れないようにすることが望ましい。
【００２１】
上述のとおり、本発明に用いられる焙煎コーヒー豆抽出物は、ヒドロキシヒドロキノンの含有量がクロロゲン酸類量に対して０．１質量％未満に低減されているものである。従って、該焙煎コーヒー豆抽出物には、必要に応じて、ヒドロキシヒドロキノンを除去する処理が施されていてもよい。ヒドロキシヒドロキノンを除去する処理としては、焙煎コーヒー豆抽出物を、活性炭、逆相担体等の吸着剤で処理する方法や、酸性白土と接触させることによる方法（特開２００６−０８７３０６号公報、特開２００６−１１７６３１号公報）等が挙げられる。
【００２２】
吸着剤で処理する方法としては、例えば、焙煎コーヒー豆抽出液又は焙煎コーヒー豆抽出物の乾燥品の水溶液に、吸着剤を加え、０〜１００℃で１０分〜５時間撹拌した後、吸着剤を除去すればよい。ここで、吸着剤は、焙煎コーヒー豆重量に対して活性炭の場合は０．０２〜１．０倍、逆相担体の場合は２〜１００倍用いるのが好ましい。活性炭としては、ミクロ孔領域における平均細孔半径が５オングストローム（Å）以下、更には、２〜５オングストロームの範囲であることが好ましく、特に３〜５オングストロームの範囲であることが好ましい。活性炭の種類としては、ヤシ殻活性炭が好ましく、更に水蒸気賦活化ヤシ殻活性炭が好ましい。活性炭の市販品としては、白鷺ＷＨ２ｃ（日本エンバイロケミカルズ）、太閣ＣＷ（二村化学）、クラレコールＧＷ（クラレケミカル）等を用いることができる。逆相担体としては、ＹＭＣ・ＯＤＳ−Ａ（ＹＭＣ）、Ｃ１８（ＧＬサイエンス）等が挙げられる。活性炭を用いた吸着剤処理法は、クロロゲン酸類量を低下させることなく選択的にヒドロキシヒドロキノン含量を低減させることができるため好ましい。
【００２３】
斯くして得られたヒドロキシヒドロキノンの含有量が低減されている焙煎コーヒー豆抽出物は、後記実施例に示すとおり、ヒドロキシヒドロキノンを通常の量で含有する焙煎コーヒー豆抽出物と比較して、食後のエネルギー代謝を脂質優位に誘導し、優れた脂質燃焼促進作用を発揮する。従って、クロロゲン酸類又はその塩を含有しヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物は、脂質燃焼促進のために使用することができる。当該使用は、ヒト若しくは非ヒト動物、又はそれらに由来する検体における使用であり得、また治療的使用であっても非治療的使用であってもよい。
【００２４】
よって、一態様として、本発明は、クロロゲン酸類又はその塩を含有し且つヒドロキシヒドロキノンの含有量が該クロロゲン酸類の含有量に対して０．１質量％未満である焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分とすることを特徴とする、脂質燃焼促進剤を提供する。一実施形態として、本発明の脂質燃焼促進剤は、本質的に上記焙煎コーヒー豆抽出物から構成される。
【００２５】
上記焙煎コーヒー豆抽出物は、脂質燃焼促進のための医薬、医薬部外品、化粧料、飲食品、飼料等の有効成分として使用することができ、あるいはそれらの製造のために使用することができる。当該医薬、医薬部外品、化粧料、飲食品、飼料等は、ヒト又は非ヒト動物用として製造され、又は使用され得る。あるいは、上記焙煎コーヒー豆抽出物は、脂質燃焼促進のための医薬、医薬部外品、化粧料、飲食品、飼料等に素材として配合され得る。
【００２６】
上記医薬又は医薬部外品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分として含有する。当該医薬又は医薬部外品は、任意の投与形態で投与され得る。投与形態は、経口投与でも非経口投与でもよい。例えば、経口投与形態としては、錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤のような固形投薬形態、ならびにエリキシロール、シロップおよび懸濁液のような液体投薬形態が挙げられ、非経口投与形態としては、注射、輸液、経皮、経粘膜、経鼻、経腸、吸入、坐剤、ボーラス、外用剤、貼布剤等が挙げられる。
【００２７】
上記医薬や医薬部外品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物を単独で含有していてもよく、又は薬学的に許容される担体と組み合わせて含有していてもよい。斯かる担体としては、例えば、賦形剤、被膜剤、結合剤、増量剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、希釈剤、分散剤、緩衝剤、浸透圧調整剤、ｐＨ調整剤、分散剤、乳化剤、防腐剤、安定剤、酸化防止剤、着色剤、紫外線吸収剤、保湿剤、増粘剤、活性増強剤、抗炎症剤、殺菌剤、香料、矯味剤、矯臭剤等が挙げられる。また、当該医薬や医薬部外品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物の脂質燃焼促進作用が失われない限り、他の有効成分や薬理成分を含有していてもよい。
【００２８】
上記医薬又は医薬部外品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物から、あるいは必要に応じて上記担体及び／又は他の有効成分や薬理成分を組みあわせて、常法により製造することができる。当該医薬又は医薬部外品における上記焙煎コーヒー豆抽出物の含有量（クロロゲン酸類換算）は、２〜２０質量％が好ましく、５〜１８質量％がより好ましく、７〜１５質量％がさらに好ましい。
【００２９】
上記化粧料は、上記焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分として含有する。上記化粧料は、該焙煎コーヒー豆抽出物を単独で含有していてもよく、又は化粧料として許容される担体と組み合わせて含有していてもよい。
斯かる担体としては、例えば、賦形剤、被膜剤、結合剤、増量剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、希釈剤、分散剤、緩衝剤、浸透圧調整剤、ｐＨ調整剤、分散剤、乳化剤、防腐剤、安定剤、酸化防止剤、着色剤、紫外線吸収剤、保湿剤、増粘剤、活性増強剤、抗炎症剤、殺菌剤、香料、矯味剤、矯臭剤等が挙げられる。また、当該化粧料は、上記焙煎コーヒー豆抽出物の脂質燃焼促進作用が失われない限り、他の有効成分や化粧成分、例えば、保湿剤、美白剤、紫外線保護剤、細胞賦活剤、洗浄剤、角質溶解剤、メークアップ成分（例えば、化粧下地、ファンデーション、おしろい、パウダー、チーク、口紅、アイメーク、アイブロウ、マスカラ、その他）等を含有していてもよい。
化粧料の形態としては、クリーム、乳液、ローション、懸濁液、フォーム、ジェル、パウダー、パック、シート、パッチ、スティック、ケーキ等、化粧料に使用され得る任意の形態が挙げられる。例えば、化粧料は、痩身用のローション、乳液、クリーム、ジェル等の形態であり得る。
【００３０】
上記化粧料は、上記焙煎コーヒー豆抽出物から、あるいは必要に応じて上記担体及び／又は他の有効成分や化粧成分を組みあわせて、常法により製造することができる。該化粧料における該焙煎コーヒー豆抽出物の含有量（クロロゲン酸類換算）は、２〜２０質量％が好ましく、５〜１８質量％がより好ましく、７〜１５質量％がさらに好ましい。
【００３１】
上記医薬又は化粧料として許容される担体の具体例としては、乳糖、カオリン、ショ糖、結晶セルロース、コーンスターチ、タルク、寒天、ペクチン、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、レシチン、塩化ナトリウム等の固形状坦体、ならびにグリセリン、落花生油、ポリビニルピロリドン、オリーブ油、エタノール、ベンジルアルコール、プロピレングリコール、水等の液状坦体が挙げられる。
【００３２】
上記飲食品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物を有効成分として含有し、脂質燃焼促進機能をコンセプトとして、当該機能を必要に応じて表示した、美容用飲食品、栄養機能飲食品、病者用飲食品、特定保健用飲食品等の機能性飲食品であり得る。上記飲食品の種類は特に限定されない。飲料としては、例えば、果汁飲料、炭酸飲料、茶系飲料、コーヒー飲料、乳飲料、アルコール飲料、清涼飲料等、あらゆる飲料が挙げられる。食品の形態は、固形、半固形、液状等の任意の形態であってもよく、また錠剤形態、丸剤形態、タブレット、カプセル形態、液剤形態、シロップ形態、粉末形態、顆粒形態等であってもよい。例えば、食品としては、パン類、麺類、パスタ、ゼリー状食品、各種スナック類、ケーキ類、菓子類、アイスクリーム類、スープ類、乳製品、冷凍食品、インスタント食品、その他加工食品、調味料、サプリメント等が挙げられる。
【００３３】
上記飲食品は、上記焙煎コーヒー豆抽出物を単独で含有していてもよく、又は他の食材や、溶剤、軟化剤、油、乳化剤、防腐剤、香科、安定剤、着色剤、酸化防止剤、保湿剤、増粘剤等の添加剤を組み合わせて含有していてもよい。当該飲食品中の該焙煎コーヒー豆抽出物の含有量（クロロゲン酸類換算）は、通常、飲料の形態では、０．０１〜５質量％であり、０．０５〜３質量％が好ましく、０．１〜２質量％がより好ましく、０．１〜１質量％がさらに好ましく、０．１５〜１質量％がよりさらに好ましい。また、ゼリー類では、通常０．０１〜１質量％であり、０．０２〜０．５質量％が好ましく、０．０５〜０．３質量％がより好ましい。また、コーヒー飲料では、通常０．０１〜１質量％であり、０．０５〜１質量％が好ましく、０．１〜１質量％がより好ましく、０．１５〜１質量％がさらに好ましい。
【００３４】
上記焙煎コーヒー豆抽出物を飼料の有効成分として用いる場合、当該ペットフード又は飼料としては、例えば牛、豚、鶏、羊、馬等に用いる家畜用飼料、ウサギ、ラット、マウス等に用いる小動物用飼料、マグロ、ウナギ、タイ、ハマチ、エビ等に用いる魚介類用飼料、犬、猫、小鳥、リス等に用いるペットフード等が挙げられる。飼料を製造する場合には、上記焙煎コーヒー豆抽出物を単独で、又はこの他に、牛、豚、羊等の肉類、蛋白質、穀物類、ぬか類、粕類、糖類、野菜、ビタミン類、ミネラル類等一般に用いられる飼料原料、更に一般的に飼料に使用されるゲル化剤、保型剤、ｐＨ調整剤、調味料、防腐剤、栄養補強剤等を必要に応じて配合し、常法により当該飼料を加工製造することがきできる。
当該飼料中の上記焙煎コーヒー豆抽出物の含有量（クロロゲン酸類換算）は、０．０１〜５質量％であり、０．０５〜３質量％が好ましく、０．１〜２質量％がより好ましく、０．１〜１質量％がさらに好ましく、０．１５〜１質量％がよりさらに好ましい。
【００３５】
上記焙煎コーヒー豆抽出物はまた、上記飲食品及び飼料の材料に含有され、上記飲食品及び飼料の有効成分となり得る。例えば、上記焙煎コーヒー豆抽出物は、上記コーヒー飲料の材料となる濃縮コーヒー液、フリーズドライ又はスプレードライされたインスタントコーヒー等に含有され得る。
【００３６】
また本発明は、本発明の脂質燃焼促進剤を投与することを特徴とする脂質燃焼促進方法を提供する。一態様において、当該脂質燃焼促進方法は、脂質代謝促進による美容目的の痩身をコンセプトとした、非治療的方法であり得る。当該方法において、本発明の脂質燃焼促進剤は、脂質燃焼促進のため、それらを必要とする対象に有効量で投与されるか、あるいはそれらを必要とする対象に有効量で摂取される。投与又は摂取する対象としては、動物、好ましくはヒト又は非ヒト哺乳動物、より好ましくはヒトが挙げられる。
【００３７】
投与又は摂取する対象としては、脂質燃焼促進を必要としているヒト又は動物であれば特に限定されない。対象の好ましい例として、美容目的での痩身を所望するヒト又は動物が挙げられ、より好ましくはヒトが挙げられる。あるいは、対象の好ましい例として、肥満やメタボリックシンドローム者やその予備群が挙げられる。肥満の基準としては、日本においてはＢＭＩ＝２５以上の者、欧米においてはＢＭＩ＝３０以上の者が主に該当する。メタボリックシンドロームの診断基準は、日本人の場合、男性であればウエストが８５ｃｍ以上、女性であれば９０ｃｍ以上の者であって、（１）血中トリグリセリドが１５０ｍｇ/ｄｌ以上又はＨＤＬコレステロールが４０ｍｇ/ｄｌ未満であること、（２）高血糖（空腹時血糖が１１０ｍｇ/ｄｌ以上）であること、（３）高血圧（１３０/８５ｍＨｇ以上）であることの３項目のうち１項目以上が当てはまる者が予備群に該当し、２項目以上が当てはまる者がメタボリックシンドロームに該当することから、これらの者が本発明の対象者として好ましい。米国の場合は、腹囲（男性で１０２ｃｍ以上、女性で８８ｃｍ以上）、高中性脂肪、低ＨＤＬ、高血圧、高空腹時血糖のうち、３つ以上を満たすものがメタボリックシンドロームに該当することから、２つ以上に該当する予備群のものを含め、これらの者が本発明の対象者として好ましい。
【００３８】
あるいは、投与又は摂取する対象は、脂質燃焼促進を所望するヒト又は動物由来の組織、器官、細胞、又はそれらの分画物であり得る。当該組織、器官、細胞、又はそれらの分画物は、好ましくは、天然由来又は生物学的若しくは生物工学的に改変された組織、器官、細胞、又はそれらの分画物である。
【００３９】
本発明の脂質燃焼促進剤の投与又は摂取の有効量は、投与又は摂取する対象が脂質燃焼促進効果を得られる量であれば、特に限定されない。有効量は、対象の状態、体重、性別、年齢又はその他の要因に従って変動し得るが、経口投与の場合の成人１人当たりの１日の投与量は、通常、クロロゲン酸類として１００〜３０００mgが好ましく、３００〜２０００mgがより好ましく、３００〜１０００mgが特に好ましい。また、上記剤は、任意の投与計画に従って投与され得るが、１日１回〜数回に分けて投与することが好ましい。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例を示し、本発明をより具体的に説明する。
【００４１】
参考例１  焙煎コーヒー豆抽出物の調製
金属メッシュを備えたカラム型抽出機に、色差計で測定した焙煎度Ｌ１４とＬ１６．５、中挽きのブラジル豆をブレンド（１：１）したもの６０ｋｇを仕込み、９８℃のイオン交換水を流通して、４１３ｋｇの焙煎コーヒー豆抽出液を得た。得られた抽出液を適宜分取して濃度調製を行い、下記分析値を有する活性炭処理前焙煎コーヒー豆抽出液を調製した（後記プラセボ飲料に相当）。
ヒドロキシヒドロキノン（ＨＨＱ）濃度：  ３６．５ｍｇ／ｋｇ
クロロゲン酸類濃度：                    １８０５ｍｇ／ｋｇ
カフェイン濃度：                        ３８５．９ｍｇ／ｋｇ
次に、本抽出物を、活性炭白鷲ＷＨ２Ｃ  ４２／８０Ｌ  ＳＳ（日本エンバイロケミカルズ(株)製）を充填したカラムに通液（コーヒー固形物に対する活性炭の量：５０％）し、下記分析値を有する活性炭処理焙煎コーヒー豆抽出液（後記試験飲料に相当）を得た。
ＨＨＱ濃度：                            １．５ｍｇ／ｋｇ
クロロゲン酸類濃度：                    １６８６ｍｇ／ｋｇ
カフェイン濃度：                        ３５７ｍｇ／ｋｇ
【００４２】
上記抽出液中のＨＨＱ、クロロゲン酸類、及びカフェイン濃度の分析は、下記のごとく行った。
（１）ヒドロキシヒドロキノンの分析法：
分析機器はＨＰＬＣ−電気化学検出器（クーロメトリック型）であるクーロアレイシステム（モデル５６００Ａ、米国ＥＳＡ社製）を使用した。装置の構成ユニットの名称・型番は次の通りである。
アナリティカルセル：モデル５０１０、クーロアレイオーガナイザー、クーロアレイエレクトロニクスモジュール・ソフトウエア：モデル５６００Ａ、溶媒送液モジュール：モデル５８２、グラジエントミキサー、オートサンプラー：モデル５４２、パルスダンパー、デガッサー：Ｄｅｇａｓｙｓ Ｕｌｔｉｍａｔｅ ＤＵ３００３、カラムオーブン：５０５．カラム：ＣＡＰＣＥＬＬ ＰＡＫ Ｃ１８ ＡＱ  内径４．６ｍｍ×長さ２５０ｍｍ  粒子径５μｍ（（株）資生堂）。
分析条件は次の通りである。
サンプル注入量：１０μＬ、流量：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
電気化学検出器の印加電圧：０ｍＶ
カラムオーブン設定温度：４０℃
溶離液Ａ：０．１（Ｗ／Ｖ）％リン酸、０．１ｍＭ １−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸、５（Ｖ／Ｖ）％メタノール溶液、溶離液Ｂ：０．１（Ｗ／Ｖ）％リン酸、０．１ｍＭ １−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸、５０（Ｖ／Ｖ）％メタノール溶液。溶離液Ａ及びＢの調製には、高速液体クロマトグラフィー用蒸留水（関東化学（株））、高速液体クロマトグラフィー用メタノール（関東化学（株））、リン酸（特級、和光純薬工業（株））、１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸（６０％水溶液、東京化成工業（株））。
濃度勾配条件
時間    溶離液Ａ    溶離液Ｂ
０．０分    １００％        ０％
１０．０分    １００％        ０％
１０．１分        ０％    １００％
２０．０分        ０％    １００％
２０．１分    １００％        ０％
５０．０分    １００％        ０％
分析に際しては、試料５ｇを精秤後、０．５（Ｗ／Ｖ）％リン酸、０．５ｍＭ １−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸、５（Ｖ／Ｖ）％メタノール溶液にて１０ｍＬにメスアップし、この溶液について遠心分離を行い、上清を分析試料とした。この上清について、ボンドエルートＳＣＸ（固相充填量：５００ｍｇ、リザーバ容量：３ｍＬ、ジーエルサイエンス（株））に通液し、初通過液約０．５ｍＬを除いて通過液を得た。この通過液について、メンブレンフィルター（ＧＬクロマトディスク２５Ａ，孔径０．４５μｍ，ジーエルサイエンス（株））にて濾過し、速やかに分析に供した。
上記の条件における分析において、ＨＨＱの保持時間は、６．３８分であった。得られたピークの面積値から、ヒドロキシヒドロキノン（和光純薬工業（株））を標準物質とし、質量％を求めた。
【００４３】
（２）クロロゲン酸類の分析法：
分析機器はＨＰＬＣを使用した。装置の構成ユニットの型番は次の通り。
ＵＶ−ＶＩＳ検出器：Ｌ−２４２０（（株）日立ハイテクノロジーズ）、カラムオーブン：Ｌ−２３００（（株）日立ハイテクノロジーズ）、ポンプ：Ｌ−２１３０（（株）日立ハイテクノロジーズ）、オートサンプラー：Ｌ−２２００（（株）日立ハイテクノロジーズ）、カラム：Ｃａｄｅｎｚａ ＣＤ−Ｃ１８  内径４．６ｍｍ×長さ１５０ｍｍ、粒子径３μｍ（インタクト（株））。
分析条件は次の通りである。
サンプル注入量：１０μＬ、流量：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
ＵＶ−ＶＩＳ検出器設定波長：３２５ｎｍ
カラムオーブン設定温度：３５℃
溶離液Ｃ：０．０５Ｍ 酢酸、０．１ｍＭ １−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸、１０ｍＭ 酢酸ナトリウム、５（Ｖ／Ｖ）％アセトニトリル溶液、溶離液Ｄ：アセトニトリル。
濃度勾配条件
時間    溶離液Ｃ    溶離液Ｄ
０．０分    １００％        ０％
１０．０分    １００％        ０％
１５．０分      ９５％        ５％
２０．０分      ９５％        ５％
２２．０分      ９２％        ８％
５０．０分      ９２％        ８％
５２．０分      １０％      ９０％
６０．０分      １０％      ９０％
６０．１分    １００％        ０％
７０．０分    １００％        ０％
分析に際しては、試料１ｇを精秤後、溶離液Ａにて１０ｍＬにメスアップし、メンブレンフィルター（ＧＬクロマトディスク２５Ａ，孔径０．４５μｍ，ジーエルサイエンス（株））にて濾過後、分析に供した。
クロロゲン酸類の保持時間（単位：分）
（Ａ１）モノカフェオイルキナ酸：５．３、８．８、１１．６の計３点
（Ａ２）フェルラキナ酸：１３．０、１９．９、２１．０の計３点
（Ａ３）ジカフェオイルキナ酸：３６．６、３７．４、４４．２の計３点。
ここで求めた９種のクロロゲン酸類の面積値から５−カフェオイルキナ酸を標準物質とし、質量％を求めた。
【００４４】
（３）カフェインの分析法：
分析には、ＨＰＬＣ（島津製作所（株））を使用した。装置の構成ユニットの型番は次の通り。
ディテクター：ＳＰＤ−Ｍ１０Ａ、オーブン：ＣＴＯ−１０ＡＣ、ポンプ：ＬＣ−１０ＡＤ、オートサンプラー：ＳＩＬ−１０ＡＤ、カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−２（内径４．６ｍｍ×長さ２５０ｍｍ）。
分析条件は次の通りである。
サンプル注入量：１０μＬ、流量：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
紫外線吸光光度計検出波長：２７０ｎｍ
溶離液Ｅ：０．０５Ｍ酢酸３％アセトニトリル溶液、溶離液Ｆ：０．０５Ｍ酢酸１００％アセトニトリル溶液。
濃度勾配条件
時間    溶離液Ｅ    溶離液Ｆ
０分    １００％        ０％
２０分      ８０％      ２０％
３５分      ８０％      ２０％
４５分        ０％    １００％
６０分        ０％    １００％
７０分    １００％        ０％
１２０分    １００％        ０％
【００４５】
実施例１  食後エネルギー代謝に及ぼすＨＨＱ除去焙煎コーヒー豆抽出物摂取の影響
（材料と方法）
プラセボ飲料及び試験飲料を被験飲料として用いた。飲料は、いずれも定法に従いレトルト殺菌等を行い、１８５ｇ缶入りコーヒー飲料とした。プラセボ飲料としては、参考例１に記載の活性炭処理前焙煎コーヒー豆抽出液を用い、当該飲料中のＨＨＱ含有量は、６．７５ｍｇ／１８５ｇであった。一方、試験飲料としては、参考例１に記載の活性炭処理焙煎コーヒー豆抽出液を用い、当該飲料中のＨＨＱ含有量は、０．２７ｍｇ／１８５ｇであった。
なお、プラセボ飲料及び試験飲料には、通常コーヒー飲料と同レベルのクロロゲン酸類（各々、３３４／１８５ｇ及び３１２ｍｇ／１８５ｇ）、及びカフェイン（各々、７１．４／１８５ｇ及び６６．０ｍｇ／１８５ｇ）が含まれていた。
【００４６】
年齢２０〜４０歳代の健常男性１０名を対象とし、ＨＨＱ除去焙煎コーヒー豆抽出物が食後エネルギー代謝に及ぼす影響を検証した。試験は、ダブルブラインド−クロスオーバーデザインで、各１週間の被験飲料飲用期間、及び各飲料飲用開始前１週間のウォッシュアウト期間を設定して行った。試験参加者に対して、ウォッシュアウト開始時より、活動量計の携行及び飲食制限（コーヒーを含む飲食品及びカテキンを含む茶類の摂取禁止）を施した。
ウォッシュアウト期間終了後、一晩絶食下、呼気分析法によりエネルギー代謝の評価を行った。呼気分析は、生体ガス分析用質量分析システム（アルコシステム社製ＡＲＣＯ２０００）を用い、食事摂取前及び食事＋被験飲料摂取後３．５時間に行った（食事内容：熱量５４０ｋｃａｌ、蛋白質２３ｇ、脂質１６ｇ、炭水化物７６ｇ）。
その後、１週間の飲用期間中、プラセボ飲料あるいは試験飲料のいずれかを、１日１本摂取させた。なお、プラセボ飲料及び試験飲料は、就業時間中等の日中活動時に、１時間以上の時間をかけずに摂取することとした。また、呼気分析２日前からの食事制限期間中においては、定められたタイミング（朝食時）に摂取することとした。
飲用期間終了後、先述と同様の方法で呼気分析を行った。呼気分析終了後、再度、「１週間のウォッシュアウト→呼気分析→１週間の飲料飲用（クロスオーバー）→呼気分析」を繰り返した。
【００４７】
酸素消費量及び二酸化炭素産生量の測定値から、下記計算式により、呼吸交換比及び脂質燃焼量（Jequier et al., Annu Rev Nutr, 187-208, 1987）を算出した。
呼吸交換比＝二酸化炭素産生量/酸素消費量
脂質燃焼量＝1.689×(酸素消費量−二酸化炭素産生量), (mg/分)
また、エネルギー代謝は筋肉や心肺活動の影響を受けるため、運動などによる活動量の変化が呼吸交換比や脂質燃焼量の結果に影響を及ぼす可能性が考えられた。そこで、活動量の影響を考慮するため、飲料飲用期間中における各被験対象者の活動を携帯型活動量計により計測し、計測した活動量と体重から飲料飲用期間中における各被験対象者の消費エネルギーを算出した。
各算出値より、プラセボ飲料群及び試験飲料群の平均値及び標準誤差を求め、群間で有意差検定を行った。有意差検定は、対応のあるt-testにて行った（両側検定、有意水準p<0.05）。
【００４８】
（結果）
飲料１週間飲用後の体重は、プラセボ飲料群で６７．８±４．９（飲用開始時：６８．１±４．８）、試験飲料群で６７．９±４．８（飲用開始時：６８．２±４．９）ｋｇであり、プラセボ飲料群と試験飲料群の体重に有意な差は認められなかった。
各飲料飲用期間中の一日の平均活動量（消費エネルギー量）は、プラセボ飲料群で２２４２．３±２４２．８ｋｃａｌ、試験飲料群で２１５３．２±２４４．４ｋｃａｌであり、群間の日常活動量に差はなかった。
【００４９】
図１に、試験開始時及び飲料飲用１週間後における呼吸交換比の食後平均値を示した。飲料飲用１週間後の呼吸交換比は、プラセボ飲料群（(+)HHQ）と比較して、試験飲料群（(-)HHQ）において有意な低値を示した。呼吸交換比は、消費エネルギーにおける糖質と脂質の燃焼割合を示しており、値が小さい程、エネルギー代謝が脂質燃焼寄りにシフトしていることを表わしている。従って今回の結果より、ＨＨＱを除去した焙煎コーヒー豆抽出物は、食後のエネルギー代謝を脂質優位に誘導することが示された。
図２に、食後脂質燃焼量の平均値を示した。飲料飲用１週間後において、試験飲料群（(-)HHQ）はプラセボ飲料群（(+)HHQ）に対して、脂質燃焼量が有意な高値を示した。この結果より、ＨＨＱを除去した焙煎コーヒー豆抽出物は、食後の脂質燃焼量を向上させることが示された。
【００５０】
以上、呼吸交換比及び脂質燃焼量の結果より、ＨＨＱを除去した焙煎コーヒー豆抽出物を摂取することにより、食後のエネルギー代謝が脂質優位型に誘導され、その結果、脂質燃焼が促進されることが明らかとなった。
【００５１】
実施例２  食後エネルギー代謝に及ぼすクロロゲン酸除去焙煎コーヒー豆抽出物摂取の影響
（焙煎コーヒー豆抽出物の調製）
焙煎度Ｌ１４とＬ１６．５、中挽きのブラジル豆ブレンド（１：１）焙煎コーヒー豆抽出液（１）を得た。当該抽出液（１）を、活性炭白鷲ＫＬ（日本エンバイロケミカルズ(株)製）を充填したカラムに通液し（コーヒー固形物に対する活性炭の量：５０％）、得られた抽出液を適宜分取して濃度調製を行い、下記分析値を有するクロロゲン酸除去焙煎コーヒー豆抽出液（後記プラセボ飲料に相当）を得た。
クロロゲン酸類濃度：  ０ｍｇ／ｋｇ
ＨＨＱ濃度：          ０．０３ｍｇ／ｋｇ
カフェイン濃度：      ４２２ｍｇ／ｋｇ
また、上記焙煎コーヒー豆抽出液（１）を、活性炭白鷲ＷＨ２Ｃ ４２／８０Ｌ ＳＳ（日本エンバイロケミカルズ(株)製）を充填したカラムに通液し（コーヒー固形物に対する活性炭の量：５０％）、得られた抽出液を適宜分取して濃度調製を行い、下記分析値を有するクロロゲン酸含有コーヒー豆抽出液（後記試験飲料に相当）を得た。
クロロゲン酸類濃度：  １９４０ｍｇ／ｋｇ
ＨＨＱ濃度：          ０．５７ｍｇ／ｋｇ
カフェイン濃度：      ４４３ｍｇ／ｋｇ
【００５２】
年齢２０〜４０歳代の健常男性７名を対象とし、クロロゲン酸除去焙煎コーヒー豆抽出物が食後エネルギー代謝に及ぼす影響を検証した。被験飲料は、プラセボ飲料（クロロゲン酸除去）及び試験飲料（クロロゲン酸含有）の２品で、いずれも１８５ｇ缶入りコーヒー飲料とした。被験飲料飲用や呼気分析等の手順については、実施例１と同様の方法で行い、１週間飲用の前後に呼気分析を行った。
【００５３】
（結果）
飲料１週間飲用後の体重は、プラセボ飲料群で６７．２±６．７（飲用開始時：６７．１±６．５）、試験飲料群で６７．０±６．８（飲用開始時：６７．１±６．９）ｋｇであり、プラセボ飲料群と試験飲料群の体重に有意な差は認められなかった。
各飲料飲用期間中の一日の平均活動量（消費エネルギー量）は、プラセボ飲料群で２２５２．２±２４１．１ｋｃａｌ、試験飲料群で２２３０．９±１８６．４ｋｃａｌであり、群間の日常活動量に差はなかった。
【００５４】
表１に、飲料飲用１週間後の安静時における、各群の酸素消費量及び脂質燃焼量の平均値を時間別に示した。飲料飲用１週間後では、プラセボ飲料群に対して、試験飲料群において、食事摂取３０〜１５０分後の酸素消費量が有意な高値を示した。また、脂質燃焼量は、食後３０〜１２０分間において、試験飲料群がプラセボ群に対して有意に高い値を示し、特に食後早期の脂質燃焼量増加が認められた。
これらの結果より、クロロゲン酸を含有し且つＨＨＱ量が低減された焙煎コーヒー豆抽出物を摂取することにより、食後のエネルギー代謝、特に、脂質燃焼が促進されることが明らかとなった。
【００５５】
【表１】
2012062275.tif 000002
【図１】
2012062275.tif 000003
【図２】
2012062275.tif 000004