(57)【要約】【課題】外部への熱の流出を抑えて調理鍋の温度低下をさらに緩やかにすることにより、あたかも加熱状態が継続されているかのように調理を行うことのできる調理器具を提供する。【解決手段】調理器具１０を、セラミックス製の調理鍋１２と、天面に設けた開口から調理鍋１２を収容する調理用凹所２６が形成された本体容器２２、および調理用凹所２６の開口を覆って調理空間３０を形成する蓋体２４で構成された保温調理容器１４とで構成し、蓋体２４の天面部２４ｂにおける厚さ方向中央部に空気室３２を設けるとともに、調理鍋１２における周側面の全周から鍔部４４を突設し、当該鍔部４４を、その先端が調理空間３０を形成する内側壁３０ａに近接するように形成することで、上記課題を解決することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
セラミックス製の調理鍋と、
天面に設けた開口から前記調理鍋を収容する調理用凹所が形成された本体容器、および前記調理用凹所の開口を覆って調理空間を形成する蓋体で構成された保温調理容器とで構成されており、
前記蓋体の天面部における厚さ方向中央部には、空気室が設けられており、
前記調理鍋は、その周側面の全周から突設された鍔部を有しており、
前記鍔部は、前記調理鍋を前記調理空間に収容したときに、その先端が前記調理空間を形成する内側壁に近接する位置にあることを特徴とする調理器具。
【請求項２】
前記蓋体の天面部における内表面の中央部には、前記空気室に連通する連通孔が形成されており、
前記連通孔の内表面側周縁は、前記蓋体で前記調理用凹所を閉じたとき、収容された前記調理鍋の天面に近接する位置に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の調理器具。
【請求項３】
前記調理空間の内側壁には、周方向に延びる畝状部が突設されていることを特徴とする請求項１または２に記載の調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、煮込み料理等を収容調理する調理鍋と、当該調理鍋を収容する保温調理容器とで構成された調理器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
以前から、煮込み途中の材料を入れた加熱済みの調理鍋を保温箱に収容し、当該材料を長時間保温することによって煮込み料理を完成させる調理器具が開発されており、調理鍋を火にかけっぱなしにすることなく煮込み料理ができるので重宝されている。
【０００３】
例えば、特許文献１に開示された保温調理器具１は、図４に示すように、ステンレス等の金属で形成された調理鍋２と、内部に当該調理鍋２を収容する保温空間３を有する有底筒状の本体容器４、および当該本体容器４の天面開口を覆う蓋体５で構成された保温容器６とで構成されている。
【０００４】
保温容器６を構成する本体容器４は、真空断熱層７を挟んだ二重構造となっており、また、蓋体５の内部には、発泡材等が充填された断熱層８が形成されているので、加熱済みの調理鍋２を本体容器４の保温空間３に収容し、然る後、蓋体５で当該保温空間３を覆うことにより、調理鍋２および食材の熱を外部に逃がし難くして、保温空間３の温度低下を緩やかにすることにより、煮込み料理を完成させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公平４−２８４９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の保温調理器具１の保温能力は、蓋体５内に断熱層８を設けているものの、蓋体５からの放熱が多いため、その煮込み効果が市場の要求を真に満たすようなものではなく、保温能力が高く、より煮込み効果の高い調理器具が求められている。
【０００７】
それゆえに本発明の主たる課題は、外部への熱の流出を抑えて調理鍋の温度低下をさらに緩やかにすることにより、あたかも加熱状態が継続されているかのように調理を行うことのできる調理器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に記載した発明は、
「セラミックス製の調理鍋１２と、
天面に設けた開口から前記調理鍋１２を収容する調理用凹所２６が形成された本体容器２２、および前記調理用凹所２６の開口を覆って調理空間３０を形成する蓋体２４で構成された保温調理容器１４とで構成されており、
前記蓋体２４の天面部２４ｂにおける厚さ方向中央部には、空気室３２が設けられており、
前記調理鍋１２は、その周側面の全周から突設された鍔部４４を有しており、
前記鍔部４４は、前記調理鍋１２を前記調理空間３０に収容したときに、その先端が前記調理空間３０を形成する内側壁３０ａに近接する位置にあることを特徴とする調理器具１０」である。
【０００９】
従来の保温調理器具１の場合（図４）、金属製の調理鍋２が有する熱（内部の食材が有する熱も含む、以下同じ。）は、主に「対流伝熱」および「伝導伝熱」によって保温空間３を囲繞する内壁に伝わった後、保温容器６の外表面から外部へ放散される。
【００１０】
すなわち、調理鍋２の表面から伝導伝熱によって当該表面近傍の空気が暖められ（ａ）、暖められた空気が保温空間３内を上昇していく（対流伝熱）ことにより（ｂ）、保温空間３内は、その上部温度が下部温度に比べて高い状態となる。そして、温度の高い保温空間３上部の熱が、蓋体５の内表面５ａに伝導された後、蓋体５内を通ってその外表面から放散（ｃ）されることにより保温空間３上部の温度が低下すると、より温度の高い空気が保温空間３上部に流入（対流伝熱）して（ｄ）、当該保温空間３上部が再び高い温度になる。このようなサイクルが繰り返し行われることによって、調理鍋２が有する熱が主に保温空間３上部から外部へ放散されている。
【００１１】
もちろん、上記放熱よりも放散熱量は少ないが、調理鍋２の側面から空気を介して保温空間３の側壁に伝導伝熱によって伝わった熱が本体容器４の壁面を通ってその外側表面から放散される（ｅ）。
【００１２】
これに対し、本発明の調理器具１０は、図１に示すように、蓋体２４の天面部２４ｂにおける厚さ方向中央部に空気室３２が設けられており、かつ、セラミックス製の調理鍋１２における周側面の全周から鍔部４４が突設されている点に特徴を有しており、このような特徴を有していることにより、調理鍋１２の熱が外部へ放散される速度（放熱速度）を著しく低下させて、調理空間３０ひいては調理鍋１２の温度低下を極めて緩やかにすることができる。
【００１３】
すなわち、上述のように、伝導伝熱によって調理鍋１２の側面近傍の空気が暖められ（Ａ）、暖められた空気が、調理鍋１２と調理空間３０の内側壁３０ａとの間を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｂ）、調理空間３０内は、その上部温度が下部温度に比べて高い状態となる。
【００１４】
このとき、温度の高い調理空間３０上部の熱は、蓋体２４の天面部２４ｂにおける内表面２４ａに伝導された後、蓋体２４内を通っていくのであるが（Ｃ）、本発明の蓋体２４の天面部２４ｂには、その厚さ方向中央部に空気室３２が設けられていることから、熱伝導率が極めて小さい空気が蓋体２４の内表面２４ａから外表面に至る伝導伝熱を著しく阻害する（Ｃ’）。
【００１５】
調理空間３０上部の熱が蓋体２４の外表面から放散される速度が著しく小さくなると、調理空間３０上部は高い温度を維持し続けることになる。すると、当該調理空間３０上部に新たな空気が流入し難くなることから、調理空間３０内の空気の対流が生じ難くなり、当該調理空間３０内における熱の移動は極めて小さくなる。
【００１６】
したがって、蓋体２４の天面部２４ｂに空気室３２を設けることにより、蓋体２４を通過して行われる放熱の速度を低下させることができるとともに、対流伝熱による調理空間３０内の熱移動をも阻害することができるので、調理鍋１２の熱が外部へ放散するのを抑えることができる。
【００１７】
加えて、調理鍋１２における周側面の全周から突設された鍔部４４の先端が調理空間３０の内側壁３０ａに近接しているので、上述のように、調理鍋１２の側面から伝導伝熱によって当該表面近傍の空気が暖められたとき（Ａ）、暖められた空気が対流によって調理鍋１２と調理空間３０を構成する内側壁３０ａとの間を上昇するのを当該鍔部４４によってある程度阻害することができるようになり（Ｆ）、調理空間３０上部の昇温を遅らせ、調理鍋１２の熱が調理空間３０上部から放散するのをさらに抑えることができる。
【００１８】
また、土鍋等に代表されるセラミックス製の調理鍋１２は、同温度の金属製調理鍋に比べて大量の遠赤外線を放射（Ｄ）することができる。この遠赤外線によれば、単に調理鍋１２の中の食材を効率よく熱することができるだけでなく、調理鍋１２の熱の主たる伝熱ルートである、「空気を介した内側壁３０ａへの伝導伝熱（Ｅ）」速度を小さくして、調理鍋１２の熱が本体容器２２の側面から外部へ放散するのを抑えることができる。
【００１９】
すなわち、遠赤外線は、電磁波の一種であり、物体に吸収されることによって熱を発生させることから、遠赤外線による伝熱は放射伝熱（Ｄ）となる。放射伝熱による伝熱速度は、「高温側の温度と、低温側の温度との差」に比例する伝導伝熱（Ｅ）とは異なり、「高温側の温度と、低温側の温度とをそれぞれ４乗した値の差」に比例する。したがって、高温の調理鍋１２の側面から放射された遠赤外線は、調理空間３０内の空気を介して伝導伝熱するよりも早く、当該側面に対向する内側壁３０ａを昇温させることになり、当該内側壁３０ａが昇温すると、高温側（調理鍋１２の側面）の温度と低温側（内側壁３０ａ）の温度との差が小さくなるので、主たる伝熱ルートである「伝導伝熱」速度が小さくなり、調理鍋１２の熱が本体容器２２の側面から外部へ放散するのを抑えることができる。
【００２０】
請求項２に記載した発明は、請求項１に記載の調理器具１０の改良に関し、
「前記蓋体２４の天面部２４ｂにおける内表面２４ａの中央部には、前記空気室３２に連通する連通孔４２が形成されており、
前記連通孔４２の内表面側周縁４２ａは、前記蓋体２４で前記調理用凹所２６を閉じたとき、収容された前記調理鍋１２の天面１２ａに近接する位置に形成されている」ことを特徴とする。
【００２１】
本発明の調理器具１０では、調理空間３０に調理鍋１２を収容し、蓋体２４を被せた状態において、図２に示すように、調理鍋１２の天面１２ａ中央部（連通孔４２に対応する部分）と空気室３２とが連通孔４２を介して繋がっており、また、連通孔４２の内表面側周縁４２ａが調理鍋１２の天面１２ａに近接する位置にあることから、調理空間３０と連通孔４２とは、空気の通流という点でほぼ縁切りされている。
【００２２】
調理空間３０に加熱済みの調理鍋１２を収容したとき、上述のように、調理鍋１２の側面から伝導伝熱によって当該側面近傍の空気が暖められ（Ａ）、暖められた空気が調理空間３０内を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｂ）、調理空間３０内は、その上部温度が下部温度に比べて高い状態となる。このとき、調理空間３０と連通孔４２とは縁切りされているので、調理空間３０内を上昇してきた暖かい空気が連通孔４２（およびこれに繋がる空気室３２）に流入するおそれはほとんどない（Ｃ）。
【００２３】
一方、これと同時に、調理鍋１２の天面１２ａ中央部から伝導伝熱によって連通孔４２の空気が暖められ、暖められた空気が空気室３２内を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｄ）、調理空間３０上部の熱が蓋体２４の天面部２４ｂにおける内表面２４ａから伝導伝熱によって空気室３２に伝えられる（Ｅ）よりもはるかに早く、空気室３２が昇温される。
【００２４】
このように、調理空間３０上部の温度と空気室３２の温度との差がより早く小さくなることにより、調理空間３０上部の熱が伝導伝熱によって空気室３２に伝わる速度がさらに低くなることから、調理鍋１２の熱が上部へ放散するのをさらに抑えて、当該熱が保温調理容器１４から外部へ放散するのをさらに抑えることができる。
【００２５】
請求項３に記載した発明は、請求項１または２に記載の調理器具１０の改良に関し、
「前記調理空間３０の内側壁３０ａには、周方向に延びる畝状部４８が突設されている」ことを特徴とする。
【００２６】
本発明では、調理空間３０の内側壁３０ａから突設された、周方向に延びる畝状部４８の存在により、暖められた空気が対流によって調理鍋１２と調理空間３０を構成する内側壁３０ａとの間を上昇するのをある程度阻害することができるようになる（図３中（Ｇ））ので、調理空間３０上部の昇温を遅らせることができ、調理鍋１２の熱が調理空間３０上部から放散するのをさらに抑えることができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、外部への熱の流出を抑えて調理鍋の温度低下をさらに緩やかにすることにより、あたかも加熱状態が継続されているかのように調理を行うことのできる調理器具を提供することができた。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１実施例の調理器具を示す断面図である。
【図２】第２実施例の調理器具を示す断面図である。
【図３】第２実施例に係るその他の調理器具を示す断面図である。
【図４】従来技術を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の実施態様について図面を用いて説明する。最初に、蓋体２４の内表面２４ａと空気室３２との間に連通孔４２が設けられていない第１実施例について説明し、然る後、連通孔４２が設けられた第２実施例について説明する。
【００３０】
なお、第２実施例の説明における第１実施例との共通部分については、第１実施例の説明を援用してその説明を省略し、相違部分を中心に説明する。
【００３１】
（第１実施例）
本実施例の調理器具１０は、図１に示すように、大略、調理鍋１２と、保温調理容器１４とで構成されている。
【００３２】
調理鍋１２は、セラミックス（例えば、土鍋）製の鍋本体１６および鍋蓋１８で構成されており、必要に応じて、鍋蓋１８の頂部に摘み２０が取り付けられている。
【００３３】
また、調理鍋１２には、当該調理鍋１２における周側面の全周から突き出すようにして鍔部４４が形成されており、当該鍔部４４の先端４４ａは、調理空間３０の内側壁３０ａに近接するようになっている。
【００３４】
この、「調理空間３０の内側壁３０ａに近接する」とは、調理鍋１２の側面からの熱によって暖められた空気が、対流によって調理鍋１２と内側壁３０ａとの間を上昇するのをある程度阻害することができるような位置に鍔部４４の先端４４ａが有ることを意味している。
【００３５】
したがって、鍔部４４は、対流を阻害する点で、調理鍋１２の全周から突設されているのが好適であるが、これに限定されるものではなく、全周の内の一部から突設されていればよい（鍔部４４に手を掛けて調理鍋１２を持ち上げることになるから、少なくとも調理鍋１２の周側面における互いに対向する位置に一対の鍔部４４を設けることが考えられる。）。
【００３６】
なお、鍔部４４は、保温調理容器１４を構成する本体容器２２（後述）と蓋体２４（後述）との合わせ面の位置よりも上方に設けるのが好適である。蓋体２４を取り外した状態で本体容器２２の調理用凹所２６に調理鍋１２を出し入れする際、本体容器２２の上端よりも上方に設けられた鍔部４４が露出するので、当該鍔部４４に手を掛けやすいからである。
【００３７】
保温調理容器１４は、本体容器２２と、蓋体２４とで構成されている。
【００３８】
本体容器２２は、調理鍋１２を収容する、天面が開口した調理用凹所２６が形成された、平断面が略円形の発泡スチロール製の部材である。また、調理用凹所２６の外周上端部には、蓋体２４の嵌合凸部６２（後述）が嵌合される、当該凹所２６よりも浅い嵌合段部６０が形成されている。
【００３９】
蓋体２４は、本体容器２２に形成された調理用凹所２６の開口を覆ってその内部に調理空間３０を構成する、本体容器２２と同じく平断面が略円形の発泡スチロール製部材である。また、蓋体２４の中央部には、本体容器２２の調理用凹所２６と組み合わされて調理空間３０となる上部調理用凹所２７が形成されているとともに、当該上部調理用凹所２７の外周下端部には、本体容器２２の嵌合段部６０に嵌合される嵌合凸部６２が形成されている。
【００４０】
本体容器２２と蓋体２４とを組み合わせることにより、図示するような、内部に調理空間３０を有する樽状の保温調理容器１４となる。なお、本体容器２２と蓋体２４とは、上述のような嵌め込みタイプでもよいし、嵌合凸部６２および嵌合段部６０の両対向面に雌雄ねじを形成して螺合させてもよい。
【００４１】
また、蓋体２４の天面部２４ｂにおける厚さ方向中央部には、空気が閉じこめられた空気室３２が設けられている。本実施例では、蓋体２４は、本体容器２２に被せられる蓋本体３４と、当該蓋本体３４の天面に組み合わされる天蓋３６とに分けられており、蓋本体３４の天面に蓋本体凹所３８を形成するとともに、当該蓋本体凹所３８の外周に同凹所３８よりも浅い嵌合段部３９を形成し、かつ、天蓋３６の内面（下面）に天蓋凹所４０を形成するとともに、当該天蓋凹所４０の外周に蓋本体３４の嵌合段部３９に嵌り込む嵌合凸部４１を形成することにより、天蓋３６の嵌合凸部４１を蓋本体３４の嵌合段部３９に嵌め込んで天蓋３６と蓋本体３４とを組み合わせたときに、蓋本体凹所３８および天蓋凹所４０によって空気室３２が形成されるようになっている。
【００４２】
もちろん、蓋体２４を一体形成してもよいが、本実施例のように分割することにより、空気室３２の形成が容易になる点で好適である。なお、当該空気室３２に保冷材や氷等を入れて保温調理容器１４をクーラーボックスとして使用することもできる。また、天蓋３６と蓋本体３４とは、上述のような嵌め込みタイプでもよいし、嵌合凸部４１および嵌合段部３９の両対向面に雌雄ねじを形成して螺合させてもよい。
【００４３】
なお、本体容器２２および蓋体２４は、低熱伝導率材料であれば発泡スチロール製に限られることはなく、例えば、樹脂板や金属板の間に断熱材を挟んだものであってもよい。
【００４４】
また、本実施例では、調理用凹所２６の底面にコルク板２８が鍋敷きとして配設されている。当該コルク板２８は、調理鍋１２の底面からの熱を断熱する役割だけでなく、加熱済みの調理鍋１２が載置された調理用凹所２６の底面が発泡スチロールの三次発泡によって溶融変形するのを防止する役割も有している。もちろん、金属板のように変形のおそれがない表面材料を使用する場合には、必ずしもコルク板２８を用いる必要はない。
【００４５】
本実施例の調理器具１０は、調理鍋１２がセラミックス製であり、かつ、保温調理容器１４の蓋体２４における厚さ方向中央部に空気室３２が設けられていることから、図示しないガスコンロ等で食材を入れた調理鍋１２を加熱し、然る後、本体容器２２の調理用凹所２６に収容して、蓋体２４を被せることにより、調理鍋１２が有する熱が外部へ放散される速さ（放熱速度）を著しく低下させて、あたかも加熱状態が継続されているかのように調理鍋１２の温度低下を緩やかにして調理を行うことができる。
【００４６】
すなわち、調理鍋１２の表面から伝導伝熱によって当該表面近傍の空気が暖められ（Ａ）、暖められた空気が、調理鍋１２と調理空間３０を構成する内壁面との間を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｂ）、調理空間３０内は、その上部温度が下部温度に比べて高い状態となる。
【００４７】
このとき、温度の高い調理空間３０上部の熱は、蓋体２４の天面部２４ｂにおける内表面２４ａに伝導された後、蓋体２４内を通っていくのであるが（Ｃ）、本実施例の蓋体２４の天面部２４ｂには、その厚さ方向中央部に空気室３２が設けられていることから、熱伝導率が極めて小さい空気が蓋体２４の内表面２４ａから外表面に至る伝導伝熱を著しく阻害する（Ｃ’）。
【００４８】
調理空間３０上部の熱が蓋体２４の外表面から放散される放熱速度が著しく小さくなると、調理空間３０上部は高い温度を維持し続けることになる。すると、当該調理空間３０上部に新たな空気が流入し難くなることから、調理鍋１２と調理空間３０の内側壁３０ａとの間における空気の対流が生じ難くなり、当該調理空間３０内における熱の移動は極めて小さくなる。
【００４９】
したがって、蓋体２４の天面部２４ｂに空気室３２を設けることにより、蓋体２４を通過して行われる放熱速度を低下させることができるだけでなく、対流伝熱による調理空間３０内の熱移動をも阻害することができるので、調理鍋１２の熱が外部へ放散するのを抑えることができる。
【００５０】
加えて、調理鍋１２における周側面の全周から突設された鍔部４４の先端が調理空間３０の内側壁３０ａに近接しているので、上述のように、調理鍋１２の側面からの熱で暖められた空気が対流によって調理鍋１２と内側壁３０ａとの間を上昇するのを当該鍔部４４によってある程度阻害することができるようになり（Ｆ）、調理空間３０上部の昇温を遅らせることによって調理鍋１２の熱が調理空間３０上部から放散するのをさらに抑えることができる。
【００５１】
また、土鍋等に代表されるセラミックス製の調理鍋１２は、同温度の金属製調理鍋に比べて大量の遠赤外線を放射（Ｄ）することができる。この遠赤外線によれば、単に調理鍋１２の中の食材を効率よく熱することができるだけでなく、調理鍋１２の熱の主たる伝熱ルートである、「空気を介した内側壁３０ａへの伝導伝熱（Ｅ）」速度を小さくして、調理鍋１２の熱が本体容器２２の側面から外部へ放散するのを抑えることができる。
【００５２】
すなわち、遠赤外線は、電磁波の一種であり、物体に吸収されることによって熱を発生させることから、遠赤外線による伝熱は放射伝熱（Ｄ）となる。放射伝熱による伝熱速度は、「高温側の温度と、低温側の温度との差」に比例する伝導伝熱（Ｅ）とは異なり、「高温側の温度と、低温側の温度とをそれぞれ４乗した値の差」に比例する。したがって、高温の調理鍋１２の側面から放射された遠赤外線は、調理空間３０内の空気を介して伝導伝熱するよりも早く、当該側面に対向する内側壁３０ａを昇温させることになり、当該内側壁３０ａが昇温すると、高温側（調理鍋１２の側面）の温度と低温側（内側壁３０ａ）の温度との差が小さくなるので、主たる伝熱ルートである「伝導伝熱」速度が小さくなり、調理鍋１２の熱が本体容器２２の側面から外部へ放散するのを抑えることができる。
【００５３】
（第２実施例）
第２実施例について図２を用いて説明する。なお、上述した第１実施例と、この第２実施例とは、基本的に、蓋体２４に連通孔４２が設けられている点において相違しているだけであるから第２実施例の説明における第１実施例との共通部分については、第１実施例の説明を援用してその説明を省略し、相違部分を中心に説明する。
【００５４】
蓋体２４の内表面２４ａ（本実施例のように、蓋体２４の中央部に上部調理用凹所２７が形成されている場合には、当該凹所２７の底面がこれに相当する。）の中央部には、空気室３２と外部とを互いに連通する連通孔４２が形成されており、当該連通孔４２の内表面側周縁４２ａは、調理鍋１２を収容した状態で蓋体２４を本体容器２２に嵌め合わせたとき、当該調理鍋１２の天面に近接するような位置に形成されている（換言すれば、空気室３２と調理空間３０との間には、平板リング状の庇部４６が蓋体２４から内壁から突設されている。）。なお、「調理鍋１２の天面に近接する位置」とは、調理鍋１２の側面から伝導伝熱によって暖められた空気が調理鍋１２と調理空間３０の内側壁３０ａとの間を対流によって上昇していったとき（Ｂ）、当該暖められた空気が連通孔４２（および空気室３２）に流入するのを阻害できる（Ｃ）程度に、調理空間３０と連通孔４２とを縁切りする位置を意味しており、連通孔４２の内表面側周縁４２ａと調理鍋１２の天面１２ａとが互いに接触している状態に限られるものではない。
【００５５】
本実施例の調理器具１０によれば、第１実施例で述べた作用効果に加えて、以下の作用効果を奏することができる。
【００５６】
すなわち、調理空間３０に調理鍋１２を収容し、蓋体２４を被せた状態において、図２に示すように、調理鍋１２の天面１２ａ中央部（連通孔４２に対応する部分）と空気室３２とが連通孔４２を介して繋がっており、また、連通孔４２の内表面側周縁が、上述のように、調理空間３０と連通孔４２とを、空気の通流という点でほぼ縁切りしている。
【００５７】
このため、調理空間３０に加熱済みの調理鍋１２を収容したとき、上述のように、調理鍋１２の側面から伝導伝熱によって当該表面近傍の空気が暖められ（Ａ）、暖められた空気が、調理鍋１２と調理空間３０の内側壁３０ａとの間を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｂ）、調理空間３０内は、その上部温度が下部温度に比べて高い状態となるが、調理空間３０と連通孔４２とは縁切りされているので、調理空間３０内を上昇してきた暖かい空気が連通孔４２（および空気室３２）に流入するおそれはほとんどない（Ｃ）。
【００５８】
一方、これと同時に、調理鍋１２の天面１２ａ中央部から伝導伝熱によって連通孔４２に有る空気が暖められ、暖められた空気が空気室３２内を上昇していく（対流伝熱）ことにより（Ｄ）、調理空間３０上部の熱が蓋体２４の内表面２４ａから伝導伝熱によって庇部４６を通過して空気室３２に伝えられる（Ｅ）よりもはるかに早く、空気室３２が昇温される。
【００５９】
このように、調理空間３０上部の温度と空気室３２の温度との差がより早く小さくなることにより、調理空間３０上部の熱が伝導伝熱によって空気室３２に伝わる速度がさらに低くなることから、調理鍋１２の熱が上部へ放散するのをさらに抑えて、当該熱が保温調理容器１４から外部へ放散するのをさらに抑えることができる。
【００６０】
なお、図３に示すように、調理空間３０の内側壁３０ａとなる本体容器２２や蓋体２４の内側面に、周方向に延びる畝状部４８を突設してもよい。当該畝状部４８の存在により、暖められた空気が対流によって調理鍋１２と調理空間３０の内側壁３０ａとの間を上昇するのをある程度阻害することができるようになる（Ｇ）ので、調理空間３０上部の昇温を遅らせることができ、調理鍋１２の熱が調理空間３０上部から放散するのをさらに抑えることができる。したがって、当該畝状部４８も、鍔部４４と同様、対流を阻害する点で、内側壁３０ａの全周から突設されているのが好適であるが、これに限られるものではない。
【符号の説明】
【００６１】
１０…調理器具
１２…調理鍋
１４…保温調理容器
１６…鍋本体
１８…鍋蓋
２０…摘み
２２…本体容器
２４…蓋体
２６…調理用凹所
２７…上部調理用凹所
２８…コルク板
３０…調理空間
３２…空気室
３４…蓋本体
３６…天蓋
３８…蓋本体凹所
３９…嵌合段部
４０…天蓋凹所
４１…嵌合凸部
４２…連通孔
４４…鍔部
４６…庇部
４８…畝状部
６０…嵌合段部
６２…嵌合凸部
【図１】
2012130549.tif 000003
【図２】
2012130549.tif 000004
【図３】
2012130549.tif 000005
【図４】
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