(57)【要約】【課題】一方向へ流体が流通するときの弁室での有効流路断面積を増加させることができるチェック弁及びパイロット形電磁弁を提供する。【解決手段】急速排気弁４０は、弁室３３１ａに設けられ、通路（パイロット圧通路）での一方向への流体圧（パイロット圧）の流通を許すとともに、一方向とは逆方向への流体圧の流通を阻止する。急速排気弁４０は、一方向への流体圧を受けて弁室３３１ａの内周面から全部が離間する一方で、逆方向への流体圧を受けて弁室３３１ａの内周面に密着するリップ部４３を有する。リップ部４３には、リップ部４３の厚み内で内周面から外周面に向けて凹む凹部４３ａが形成されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通路上の弁室に設けられ、前記通路での流体の一方向への流通を許すとともに、前記一方向とは逆方向への前記流体の流通を阻止するチェック弁であって、
前記一方向への流体圧を受けて前記弁室の内周面から一部又は全部が離間する一方で、前記逆方向への流体圧を受けて前記弁室の内周面に密着するリップ部を有し、
前記リップ部に、該リップ部の厚み内で内周面から外周面に向けて凹む凹部が形成されているチェック弁。
【請求項２】
前記凹部は、前記リップ部の周方向に等間隔おきに形成されている請求項１に記載のチェック弁。
【請求項３】
前記凹部は、前記リップ部の周方向に沿って４箇所形成されている請求項２に記載のチェック弁。
【請求項４】
前記流体はエアであり、前記一方向への流体圧は作用室への給気により生じるとともに、前記逆方向への流体圧は前記作用室からの排気により生じ、
前記チェック弁は、前記弁室に連通する排気通路を前記給気により遮断するとともに前記弁室を介して前記作用室への前記給気を許し、前記排気により前記排気通路を開放するとともに前記弁室を介して前記作用室から前記排気通路への前記排気を許す急速排気弁である請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のチェック弁。
【請求項５】
バルブケーシングに、作動体が収容されたパイロット圧作用室が形成されるとともに、前記パイロット圧作用室にパイロット圧を供給するためのパイロット圧通路が形成され、前記パイロット圧通路上には弁室が設けられるとともに、前記弁室に連通する排気通路が前記バルブケーシングに形成され、前記バルブケーシングには、前記パイロット圧通路を開閉する電磁弁が装備されており、
さらに、前記弁室に急速排気弁が設けられ、
該急速排気弁が、前記電磁弁によって前記パイロット圧通路が開放されると、一方向への前記パイロット圧を受けて前記排気通路を遮断するとともに前記弁室を介して前記パイロット圧作用室への前記パイロット圧の供給を許す一方で、
前記電磁弁の切り換えによって、前記一方向へのパイロット圧とは逆方向への前記パイロット圧作用室からの排気を受ける状態となると、前記排気通路を開放するとともに前記弁室を介して前記パイロット圧作用室から前記排気通路への前記排気の流通を許すように構成されたパイロット形電磁弁において、
前記急速排気弁は、前記排気通路を開閉するディスク部を有するとともに、前記一方向へのパイロット圧を受けて前記弁室の内周面から一部又は全部が離間する一方で、前記排気を受けて前記弁室の内周面に密着するリップ部を有し、
前記リップ部に、前記リップ部の厚み内で内周面から外周面に向けて凹む凹部が形成されていることを特徴とするパイロット形電磁弁。
【請求項６】
前記凹部は、前記リップ部の周方向に等間隔おきに形成されている請求項５に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項７】
前記凹部は、前記リップ部の周方向に沿って４箇所形成されている請求項６に記載のパイロット形電磁弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チェック弁、及びパイロット形電磁弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
パイロット形電磁弁としては、例えば、特許文献１に開示のものが挙げられる。図５に示すように、特許文献１のパイロット形電磁弁８０のバルブケーシング８１には、給気ポート８２と、第１及び第２出力ポート８３ａ，８３ｂと、第１及び第２排気ポート８４ａ，８４ｂとが形成されている。
【０００３】
そして、パイロット形電磁弁８０においては、スプール弁８６が一方へ移動すると、給気ポート８２と第１出力ポート８３ａが連通し、給気ポート８２から供給された圧縮空気が第１出力ポート８３ａを介してアクチュエータに供給されるようになっている。また、スプール弁８６が他方へ移動すると、給気ポート８２と第２出力ポート８３ｂが連通し、給気ポート８２から供給された圧縮空気が第２出力ポート８３ｂを介してアクチュエータに供給されるようになっている。
【０００４】
また、スプール弁８６の端部にはピストン８７が一体に設けられるとともに、このピストン８７はバルブケーシング８１に形成されたパイロット圧作用室８８に往復動可能に収容されている。そして、上記スプール弁８６は、パイロット圧の供給に基づいて駆動されるようになっており、このパイロット圧は、パイロット形電磁弁８０が備える電磁弁９０の作動によって切り換えられるようになっている。
【０００５】
電磁弁９０は、ソレノイドコイル９１への通電により移動するプランジャ９２を有するとともに、このプランジャ９２に連動する弁体９３を有する。バルブケーシング８１には、電磁弁９０の弁室９４とパイロット圧作用室８８とを連通させる出力通路９５と、弁室９４に対しパイロット圧を供給する給気通路９６と、パイロット圧を排気するための排気通路９７とが形成されている。
【０００６】
そして、ソレノイドコイル９１へ通電を行うと、弁体９３が移動し、給気通路９６と出力通路９５とが連通されると、パイロット圧供給源からの圧縮空気がパイロット圧としてパイロット圧作用室８８に供給され、パイロット圧によりピストン８７が移動し、スプール弁８６が一方へ移動する。また、スプール弁８６が一方へ移動したとき、ソレノイドコイル９１への通電を停止させると、弁体９３の移動によって給気通路９６と出力通路９５とは非連通となるとともに、出力通路９５と排気通路９７とが連通される。そして、パイロット圧作用室８８からの排気が出力通路９５及び弁室９４を介して排気通路９７から排出される。すると、ピストン８７が移動し、スプール弁８６が他方へ移動する。
【０００７】
ところで、パイロット形電磁弁８０においては、スプール弁８６の移動速度を早くし、応答性を向上させることが望まれている。スプール弁８６は、パイロット圧作用室８８からの排気速度を早めることで、スプール弁８６の移動速度を早めることができる。このため、パイロット圧作用室８８からの排気速度を早めることを目的として、パイロット形電磁弁に、急速排気弁を設けたものがある。
【０００８】
急速排気弁としては、様々なものがあるが、その一つに、リップ部を備えたチェック弁を採用したタイプのものがある（例えば、特許文献２参照）。図６に示すように、特許文献２において、急速排気弁１００は、エアバルブ１０１と、このエアバルブ１０１の作動を制御する電磁弁（図示せず）との間に介装されているものである。エアバルブ１０１は、シリンダ１０２とシリンダヘッド１０３と、ピストン１０４とを有するとともに、ピストン１０４が収容されたピストン室１０５を有する。電磁弁は、シリンダヘッド１０３に形成された出力口１０７、通路１０８及び連通孔１０９を介してピストン室１０５へのパイロット圧の供給及びピストン室１０５からの排気を切り換えるようになっている。急速排気弁１００は、ノズル端１０９ａに開口する排気孔１１２を備えたノズル１０９を備える。さらに、急速排気弁１００は、通路１０８の内壁に接するリップ部１１１ａと、ノズル端１０９ａに接離する弁体部１１１ｂとを一体に備えるポペット１１１を備える。
【０００９】
そして、電磁弁へ通電を行うと、圧力エア供給源から出力口１０７へパイロット圧（一方向への流体圧）が供給され、ポペット１１１の弁体部１１１ｂがノズル端１０９ａに当接して排気孔１１２が遮断される。同時に、パイロット圧により、リップ部１１１ａが変形して（押し倒されて）リップ部１１１ａが通路１０８の内壁から離間する。すると、パイロット圧の連通孔１０９を介したピストン室１０５への供給（一方向への流体の流通）が可能となり、ピストン１０４が移動するようになっている。
【００１０】
一方、電磁弁への通電を停止させると、ポペット１１１のリップ部１１１ａが原形状に復帰し、通路１０８の内壁に密着して、ピストン室１０５から圧力エア供給源側への排気が阻止される。同時に、ピストン室１０５からの排気（逆方向への流体圧）によってポペット１１１は移動してノズル端１０９ａから離間し、ピストン室１０５から排気孔１１２への排気（逆方向への流体の流通）が可能となり、ピストン１０４が復帰するようになっている。ここで、排気孔１１２の有効流路断面積を十分に確保することにより、ピストン室１０５からの排気速度を速めることが可能になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００９−１７４６４５号公報
【特許文献２】実開昭６１−２００９６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
ところが、特許文献２の急速排気弁１００において、電磁弁への通電時、リップ部１１１ａがパイロット圧によって変形する（押し倒される）ことで、出力口１０７と連通孔１０９とが通路１０８を介して連通する。このとき、リップ部１１１ａの変形量（押し倒される量）が僅かだと、リップ部１１１ａと通路１０８内壁との間に形成される隙間（有効流路断面積）が僅かになってしまう。その結果として、ピストン室１０５へ供給されるパイロット圧が絞られ、ピストン１０４の移動速度が遅くなり、エアバルブ１０１の応答性が低下してしまう。
【００１３】
本発明は、一方向へ流体が流通するときの弁室での有効流路断面積を増加させることができるチェック弁、及びパイロット形電磁弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、通路上の弁室に設けられ、前記通路での流体の一方向への流通を許すとともに、前記一方向とは逆方向への前記流体の流通を阻止するチェック弁であって、前記一方向への流体圧を受けて前記弁室の内周面から一部又は全部が離間する一方で、前記逆方向への流体圧を受けて前記弁室の内周面に密着するリップ部を有し、前記リップ部に、該リップ部の厚み内で内周面から外周面に向けて凹む凹部が形成されていることを要旨とする。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のチェック弁において、前記凹部は、前記リップ部の周方向に等間隔おきに形成されていることを要旨とする。
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載のチェック弁において、前記凹部は、前記リップ部の周方向に沿って４箇所形成されていることを要旨とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のチェック弁において、前記流体はエアであり、前記一方向への流体圧は作用室への給気により生じるとともに、前記逆方向への流体圧は前記作用室からの排気により生じ、前記チェック弁は、前記弁室に連通する排気通路を前記給気により遮断するとともに前記弁室を介して前記作用室への前記給気を許し、前記排気により前記排気通路を開放するとともに前記弁室を介して前記作用室から前記排気通路への前記排気を許す急速排気弁であることを要旨とする。
【００１７】
請求項５に記載の発明は、バルブケーシングに、作動体が収容されたパイロット圧作用室が形成されるとともに、前記パイロット圧作用室にパイロット圧を供給するためのパイロット圧通路が形成され、前記パイロット圧通路上には弁室が設けられるとともに、前記弁室に連通する排気通路が前記バルブケーシングに形成され、前記バルブケーシングには、前記パイロット圧通路を開閉する電磁弁が装備されており、さらに、前記弁室に急速排気弁が設けられ、該急速排気弁が、前記電磁弁によって前記パイロット圧通路が開放されると、一方向への前記パイロット圧を受けて前記排気通路を遮断するとともに前記弁室を介して前記パイロット圧作用室への前記パイロット圧の供給を許す一方で、前記電磁弁の切り換えによって、前記一方向へのパイロット圧とは逆方向への前記パイロット圧作用室からの排気を受ける状態となると、前記排気通路を開放するとともに前記弁室を介して前記パイロット圧作用室から前記排気通路への前記排気の流通を許すように構成されたパイロット形電磁弁において、前記急速排気弁は、前記排気通路を開閉するディスク部を有するとともに、前記一方向へのパイロット圧を受けて前記弁室の内周面から一部又は全部が離間する一方で、前記排気を受けて前記弁室の内周面に密着するリップ部を有し、前記リップ部に、前記リップ部の厚み内で内周面から外周面に向けて凹む凹部が形成されていることを要旨とする。
【００１８】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載のパイロット形電磁弁において、前記凹部は、前記リップ部の周方向に等間隔おきに形成されていることを要旨とする。
請求項７に記載の発明は、請求項６に記載のパイロット形電磁弁において、前記凹部は、前記リップ部の周方向に沿って４箇所形成されていることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、一方向へ流体が流通するときの弁室での有効流路断面積を増加させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施形態のパイロット形電磁弁を示す断面図。
【図２】（ａ）は急速排気弁の斜視図、（ｂ）は急速排気弁の正面図、（ｃ）は急速排気弁の断面図、（ｄ）は急速排気弁の背面図。
【図３】（ａ）は急速排気弁が第１切換位置に配置された状態を示す部分断面図、（ｂ）は急速排気弁が第１切換位置に配置された状態を示す図３（ａ）のｂ−ｂ線断面図。
【図４】急速排気弁が第２切換位置に配置された状態を示す部分断面図。
【図５】特許文献１に開示の背景技術を示す断面図。
【図６】特許文献２に開示の背景技術を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明を、チェック弁としての急速排気弁を備えるパイロット形電磁弁に具体化した一実施形態を図１〜図４にしたがって説明する。
図１に示すように、パイロット形電磁弁１１のバルブケーシング１２の内部には、バルブケーシング１２の長さ方向に延びる収容孔１３が形成されるとともに、収容孔１３内には圧縮エア（圧縮流体）の流路を切り換えるスプール弁１４が往復移動可能に収容されている。スプール弁１４は、スプール弁１４の軸方向において互いに離間して配置された複数の弁部１４ａを有するとともに、各弁部１４ａの直径はスプール弁１４の軸径よりも大きく設定されている。
【００２２】
バルブケーシング１２には、給気ポート１５、第１出力ポート１６、第２出力ポート１７、第１排気ポート１８、及び第２排気ポート１９が形成されている。そして、スプール弁１４が第１移動位置に移動することにより、給気ポート１５と第１出力ポート１６、及び第２出力ポート１７と第２排気ポート１９、が互いに連通されるようになっている。また、スプール弁１４が第２移動位置に移動することにより、図１に示すように、第１出力ポート１６と第１排気ポート１８、及び給気ポート１５と第２出力ポート１７、が互いに連通されるようになっている。
【００２３】
スプール弁１４の一端には作動体としてのピストン２０が装着されるとともに、ピストン２０はバルブケーシング１２内に形成された作用室としてのパイロット圧作用室２１内に移動可能に支持されている。そして、パイロット圧作用室２１へのパイロット圧（一方向への流体圧）の供給、すなわち、パイロット圧作用室２１への給気に基づいてピストン２０が移動し、そのピストン２０と一体にスプール弁１４が移動するようになっている。また、スプール弁１４の他端と、この他端に対向する収容孔１３の内面との間にはコイルスプリング２２が配設されるとともに、コイルスプリング２２の付勢力によりスプール弁１４はパイロット圧作用室２１側へ常時付勢されている。
【００２４】
バルブケーシング１２の上部一側には電磁弁２７が設けられている。この電磁弁２７は電磁駆動部２３を備えている。電磁駆動部２３のソレノイドコイル２４内には、プランジャ２５が往復動可能に支持されるとともに、プランジャ２５はソレノイドコイル２４のヨークを支点とするコイルスプリング２６の付勢力により、ソレノイドコイル２４外に向かって付勢されている。また、ソレノイドコイル２４が通電され、ソレノイドコイル２４が励磁されると、プランジャ２５はコイルスプリング２６の付勢力に抗してソレノイドコイル２４内に向かって移動するようになっている。
【００２５】
図１の拡大図に示すように、電磁弁２７内には電磁弁用弁室２８が設けられ、電磁弁用弁室２８内にはゴムで形成される弁体２９が配設されている。電磁弁用弁室２８において、弁体２９の一端面側（図１では右側）には第１弁座２８ａが設けられるとともに、弁体２９の他端面側（図１では左側）には第２弁座２８ｂが設けられている。弁体２９の一端面と、この一端面に対向するプランジャ２５との間には、弁ガイド（図示せず）が設けられるとともに、弁体２９の他端面と、この他端面に対向する電磁弁用弁室２８の内面との間には、弁付勢バネ３０が配設されている。
【００２６】
また、電磁弁用弁室２８において、第１弁座２８ａの内側には排気孔３１が開口されるとともに、第２弁座２８ｂの内側には給気孔３２が開口され、さらに、弁体２９の下方に出力孔３３が開口されている。バルブケーシング１２には、電磁弁２７の給気孔３２に一端が連通する供給通路３２１が形成されるとともに、この供給通路３２１の他端はバルブケーシング１２の下面に開口している。バルブケーシング１２の下面において、供給通路３２１の他端には、パイロット圧供給源（図示せず）が設けられている。
【００２７】
また、バルブケーシング１２には、電磁弁２７の出力孔３３に一端が連通する出力通路３３１が形成されるとともに、出力通路３３１の他端はパイロット圧作用室２１の側面に開口されている。そして、パイロット圧供給源からのパイロット圧が、供給通路３２１、給気孔３２、電磁弁用弁室２８、出力孔３３及び出力通路３３１を介してパイロット圧作用室２１に供給されるようになっている。パイロット圧がパイロット圧作用室２１に供給されると、ピストン２０が移動してスプール弁１４が移動するようになっている。また、バルブケーシング１２には、電磁弁２７の排気孔３１に一端が連通する排出通路３１１が形成されるとともに、排出通路３１１の他端はバルブケーシング１２の下面に開口し、出力通路３３１の他端には排気管（図示せず）が接続される。
【００２８】
そして、上記構成の電磁弁２７は、ソレノイドコイル２４が励磁されるときは、弁体２９は弁付勢バネ３０の付勢力により第１弁座２８ａに着座し、排気孔３１が閉じられて、給気孔３２と出力孔３３とが連通状態となる。すると、電磁弁２７によってパイロット圧通路が開放され、電磁弁２７が第１位置に位置される。一方、ソレノイドコイル２４が励磁されないときは、弁体２９はプランジャ２５及び弁ガイドにより第２弁座２８ｂに着座し、給気孔３２が閉じられて、排気孔３１と出力孔３３とが連通状態となる。すると、電磁弁２７によってパイロット圧通路が遮断されると同時に、出力通路３３１内のパイロット圧が排気され、電磁弁２７が第２位置に位置される。
【００２９】
通路としての出力通路３３１（パイロット圧通路）の途中には、出力通路３３１のその他の部位より拡径された弁室３３１ａが形成されている。図３に示すように、弁室３３１ａ内にはゴムで形成されるチェック弁としての急速排気弁４０が配設されている。また、弁室３３１ａにおいて、急速排気弁４０の一端面側（図３では左側）には、円筒状をなす弁座３３１ｂが弁室３３１ａ内に向けて突設されている。バルブケーシング１２には、弁室３３１ａ内に連通する排気通路３４が形成されるとともに、この排気通路３４は一端が弁座３３１ｂ内を貫通して弁室３３１ａに連通し、他端がバルブケーシング１２外に連通している。また、排気通路３４の流路断面積は、出力通路３３１における弁室３３１ａより出力孔３３側の流路断面積より大きく設定されている。
【００３０】
図２（ａ）に示すように、急速排気弁４０は、弁本体４１を備えるとともに、この弁本体４１の一端側には円柱状のディスク部４２が設けられている。さらに、急速排気弁４０は、ディスク部４２を取り囲むように弁本体４１の外周面から延びるリップ部４３を備える。図２（ａ）、（ｄ）に示すように、弁本体４１の外周面には、凹溝４１ａが弁本体４１の周方向に沿って４箇所に等間隔おきに形成されるとともに、凹溝４１ａは弁本体４１の軸方向に沿って延びるように形成されている。
【００３１】
ディスク部４２の先端面は平坦面状をなし、ディスク部４２の直径は弁座３３１ｂの外径より大きくなっている。そして、急速排気弁４０は、ディスク部４２の先端面が弁座３３１ｂに対して接離可能に弁室３３１ａ内を往復動するようになっている。リップ部４３は弾性変形可能に形成されており、外径が弁室３３１ａの内径より若干大きく形成されている。
【００３２】
また、図２（ａ）、（ｂ）、（ｃ）に示すように、リップ部４３の内周面とディスク部４２の周面との間は、ディスク部４２を取り囲むように環状の凹条４４が形成されている。そして、リップ部４３は、凹条４４の存在によってディスク部４２に向けて倒れるように弾性変形可能になっている。
【００３３】
また、リップ部４３の内周面には、凹部４３ａがリップ部４３の内周面から外周面に向けて半円状に凹むように形成されるとともに、凹部４３ａは、リップ部４３の周方向に等間隔を開けて４箇所形成されている。リップ部４３の凹部４３ａが形成された部位は、リップ部４３のその他の部位と比べて厚みが薄くなっている。凹部４３ａは、リップ部４３の開口端から凹条４４の奥部に至るまで延びるように形成されている。
【００３４】
そして、図３（ａ）に示すように、上記急速排気弁４０は、ディスク部４２によって排気通路３４を遮断するとともに、リップ部４３の全部が弁室３３１ａ内周面から離間する第１切換位置を取り得る。急速排気弁４０が第１切換位置にあるときは、弁室３３１ａを基準とした上流と下流とが、弁室３３１ａを介して連通する。すると、パイロット圧通路（通路）を介してパイロット圧供給源とパイロット圧作用室２１とが連通し、パイロット圧供給源からパイロット圧作用室２１にエアの供給（給気）が行われる。すなわち、パイロット圧供給源からパイロット圧作用室２１（作用室）へ向けたエアの一方向への流通が許され、結果として、パイロット圧作用室２１へのパイロット圧（一方向への流体圧）の供給が許される。
【００３５】
また、図４に示すように、急速排気弁４０は、ディスク部４２により排気通路３４を開放するとともに、リップ部４３の全部が弁室３３１ａ内周面に密着して弁室３３１ａ内を出力孔３３側と排気通路３４側とに区画する第２切換位置を取り得る。急速排気弁４０が第２切換位置にあるときは、弁室３３１ａがリップ部４３によって遮断される。すると、急速排気弁４０によって、パイロット圧作用室２１からパイロット圧供給源へ向けた、前記一方向とは逆方向へのエアの流通が阻止される。同時に、弁室３３１ａを介してパイロット圧作用室２１と排気通路３４とが連通し、パイロット圧作用室２１から排気通路３４への排気が許される。
【００３６】
次に、上記構成のパイロット形電磁弁１１の作用について説明する。
さて、電磁弁２７において、ソレノイドコイル２４が励磁されると、弁体２９が第１弁座２８ａに着座し、給気孔３２と出力孔３３とが連通して、電磁弁２７によってパイロット圧通路が開放される（電磁弁２７が第１位置に位置される）。すると、パイロット圧供給源からの一方向へのパイロット圧（流体圧：給気）が、供給通路３２１、給気孔３２及び電磁弁用弁室２８を介して出力孔３３から出力通路３３１に供給され、弁室３３１ａにパイロット圧が供給される。図３（ａ）に示すように、弁室３３１ａでは、急速排気弁４０（チェック弁）が出力孔３３側からのパイロット圧（給気）により、エアが弁本体４１の凹溝４１ａの延びる方向に沿って流れ、パイロット圧がリップ部４３の背面に作用する。
【００３７】
すると、パイロット圧を受けてディスク部４２が弁座３３１ｂに着座して排気通路３４が遮断される。同時に、リップ部４３がパイロット圧によって変形して（押し倒されて）、リップ部４３の全部が弁室３３１ａ内周面から離間する。すなわち、急速排気弁４０が第１切換位置に配置される。同時に、リップ部４３は、凹部４３ａが薄肉に形成されているため、パイロット圧を受けて凹部４３ａが開口幅を狭めるように変形する。すると、図３（ｂ）に示すように、リップ部４３は、隣り合う凹部４３ａ同士を繋ぐ円弧部が、凹部４３ａを頂点としてリップ部４３の内周面に向かうように変形し（押し潰され）、急速排気弁４０の正面視ではリップ部４３が略菱形状をなすように変形する。
【００３８】
リップ部４３の変形により、リップ部４３の全部が弁室３３１ａ内周面から離間すると、リップ部４３による弁室３３１ａ内の遮断が解除され、出力孔３３から供給されたパイロット圧がパイロット圧作用室２１に供給される。すなわち、パイロット圧通路を介してパイロット圧供給源とパイロット圧作用室２１が連通し、パイロット圧作用室２１へのパイロット圧の供給が許される。
【００３９】
図３（ｂ）において、２点鎖線に凹部４３ａが形成されていない場合に、リップ部４３が押し倒されたときのリップ部４３を示す。また、図３（ｂ）の実線に示すように、凹部４３ａを形成することにより、エアがパイロット圧としてパイロット圧供給源からパイロット圧作用室２１に供給されるときの、リップ部４３の外周面と弁室３３１ａの内周面との間に形成される有効流路断面積を増加させることができる。その結果、パイロット圧作用室２１へ供給されるパイロット圧が十分に確保でき、ピストン２０を速やかに移動させることができる。
【００４０】
一方、電磁弁２７において、ソレノイドコイル２４が非励磁とされると、弁体２９が第２弁座２８ｂに着座して電磁弁２７が第１位置から切り換えられ、排気孔３１と出力孔３３とが連通して、電磁弁２７によってパイロット圧通路が遮断されると同時に出力通路３３１内のパイロット圧が排気される（第２位置に位置される）。すると、図４に示すように、パイロット圧作用室２１からの排気（逆方向への流体圧）が弁室３３１ａに流れ込む。弁室３３１ａでは、急速排気弁４０が排気を受けると、その排気がリップ部４３の表面側（ディスク部４２側）に作用する。リップ部４３の全部は、排気を受けて外周面が弁室３３１ａの内周面に密着し、弁室３３１ａを出力孔３３側とパイロット圧作用室２１側とに区画する。
【００４１】
また、急速排気弁４０は、排気を受けてディスク部４２が弁座３３１ｂから離間して排気通路３４が開放される。すると、リップ部４３の弁室３３１ａ内周面への密着により、リップ部４３よりも出力孔３３側の排気は、出力孔３３から排出通路３１１を介して排出されるとともに、リップ部４３よりもパイロット圧作用室２１側の排気は排気通路３４を介して排出される。このとき、排気通路３４の流路断面積は、出力通路３３１における弁室３３１ａより出力孔３３側の流路断面積より大きく設定されている。このため、排圧が排気通路３４から効率良く排出される。
【００４２】
上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）急速排気弁４０を備えるパイロット形電磁弁１１は、パイロット圧通路（通路）上の弁室３３１ａにチェック弁としての急速排気弁４０を備える。この急速排気弁４０のリップ部４３には、リップ部４３を内周面から外周面に向けて凹ませてなる凹部４３ａが形成され、リップ部４３においては凹部４３ａが形成された部位はその他の部位より薄肉になっている。このため、リップ部４３は、凹部４３ａが形成されず、周方向に沿って一定の厚みとなっている場合と異なり、パイロット圧（一方向への流体圧：給気）を受けたとき、外周面側から内周面側に向けて押し倒されるだけでなく、凹部４３ａの開口が閉じるように変形する（押し潰される）。よって、リップ部４３が押し倒されて変形するだけの場合と比べると、押し潰された分だけ弁室３３１ａの内周面からリップ部４３が離間する量を増やすことができる。その結果として、凹部４３ａが形成されない場合と比べると、リップ部４３の外周面と弁室３３１ａの内周面との間に形成される有効流路断面積を増加させることができる。したがって、リップ部４３に凹部４３ａを形成することにより、パイロット圧作用室２１に向けてパイロット圧が供給されるときのパイロット圧通路での有効流路断面積を増加させることができ、パイロット形電磁弁１１におけるスプール弁１４の応答性を向上させることができる。
【００４３】
（２）凹部４３ａは、リップ部４３の周方向に等間隔おきに形成されている。このため、リップ部４３がパイロット圧を受けたとき、凹部４３ａによってリップ部４３を均等に変形させる（押し潰す）ことができる。よって、弁室３３１ａの周方向に沿って等間隔おきにパイロット圧の流路を形成することができ、急速排気弁４０の傾き等を防止することができる。
【００４４】
（３）凹部４３ａは、リップ部４３の周方向に等間隔おきに４箇所形成されている。このため、凹部４３ａによってリップ部４３が変形した（押し潰された）とき、リップ部４３をほぼ菱形に変形させることができ、弁室３３１ａでの有効流路断面積を確保することができる。
【００４５】
（４）凹部４３ａは、リップ部４３をその他の部位より薄肉にすることで形成されている。よって、リップ部４３が排気（逆方向への流体圧）を受けたとき、変形した（押し潰された）リップ部４３は速やかに原形状に復帰するため、リップ部４３を弁室３３１ａの内周面に速やかに密着させることができる。
【００４６】
（５）凹部４３ａは、リップ部４３の内周面から外周面に向けて半円状に凹むように形成されている。このため、リップ部４３に凹部４３ａを形成したとしても、凹部４３ａの形成領域がリップ部４３の周方向全体を占めることなく、凹部４３ａ同士の間に凹部４３ａの形成されていない領域を設けることができる。したがって、リップ部４３に凹部４３ａを形成しつつも、リップ部４３に所要の強度を確保して、リップ部４３が過度に押し倒されやすくなること、及び押し潰されやすくなることそれぞれを防止することができる。
【００４７】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
○  実施形態では、パイロット圧を受けてリップ部４３の全部が弁室３３１ａの内周面から離間したが、パイロット圧の流通が可能となれば、リップ部４３は一部が弁室３３１ａの内周面から離間するだけであってもよい。
【００４８】
○  凹部４３ａの数は、１〜３箇所、又は５箇所以上であってもよい。
○  凹部４３ａは、リップ部４３の周方向に不等間隔おきに設けられていてもよい。
○  実施形態では、パイロット形電磁弁１１に具体化したが、電磁弁２７と、急速排気弁４０と、スプール弁１４を備える弁部とを別体に設けてもよい。
【００４９】
○  凹部４３ａは、リップ部４３の内周面から外周面に向けて半円状に凹むように形成したが、凹部４３ａの形状は任意に変更してもよい。
○  実施形態では、パイロット圧作用室２１で作動する作動体としてピストン２０に具体化したが、作動体はピストン２０以外のものであってもよい。
【００５０】
○  実施形態では、チェック弁を急速排気弁に具体化したが、チェック弁を、急速排気弁ではなく、単に、通路での流体の一方向への流通を許すとともに、一方向とは逆方向への流体の流通を阻止する逆止弁として用いてもよい。例えば、チェック弁を、流体としてのエア供給源からアクチュエータへの給気を許すとともに、アクチュエータからの排気を阻止する逆止弁として用いてもよい。
【００５１】
○  実施形態では、急速排気弁４０をパイロット形電磁弁１１に設けたが、パイロット形電磁弁１１以外のバルブに設けてもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１１…パイロット形電磁弁、１２…バルブケーシング、２０…作動体としてのピストン、２１…作用室としてのパイロット圧作用室、２７…電磁弁、２８…通路及びパイロット圧通路を構成する電磁弁作用室、３２…通路及びパイロット圧通路を構成する給気孔、３３…通路及びパイロット圧通路を構成する出力孔、３４…排気通路、４０…チェック弁としての急速排気弁、４２…ディスク部、４３…リップ部、４３ａ…凹部、３２１…通路及びパイロット圧通路を構成する供給通路、３３１…通路及びパイロット圧通路を構成する出力通路、３３１ａ…弁室。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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