(57)【要約】    【課題】バランスの取れた伸び、パワー、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止を良好に果たしつつ薄地化を可能とした伸縮性経編地を提供する。    【解決手段】非弾性糸が所定の振りでウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａと、第１弾性糸が同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを有するとともにコース間で所定の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所を有する編成組織Ｂと、第２弾性糸が左右交互に振られて挿入された編成組織Ｃと、を備える伸縮性経編地であって、編成組織Ｂで前記の複数針間オーバーラップと１ウェール分の振りがいずれも３コース以上毎に設けられているか、および／または、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられている。【選択図】図１
2012102412.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非弾性糸と弾性糸とが組み合わせて編成されている繰り返し単位を備え、当該繰り返し単位は、前記非弾性糸が１コース毎に２ウェール分以内の振り１繰り返し単位全体では１ウェール分以上の振りでウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａと、前記弾性糸のうちの第１の弾性糸が同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを有するとともにコース間で前のコースから１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所を有する編成組織Ｂと、前記弾性糸のうちの第２の弾性糸が左右交互に振られて挿入されている編成組織Ｃと、を備える伸縮性経編地であって、下記（ｉ）および／または（ｉｉ）の特徴を有している、伸縮性経編地。
（ｉ）前記編成組織Ｂでは、前記の複数針間オーバーラップと１ウェール分の振りがいずれも３コース以上毎に設けられている。
（ｉｉ）前記編成組織Ｂでは、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられている。
【請求項２】
前記編成組織Ａおよび／または前記編成組織Ｂがハーフセットで編成されてなるものである、請求項１に記載の伸縮性経編地。
【請求項３】
前記編成組織Ａの非弾性糸が１５〜７７ｄｔｅｘの太さであり、前記編成組織Ｂの弾性糸が１５〜１５６ｄｔｅｘの太さであり、前記編成組織Ｃの弾性糸が３３〜３９０ｄｔｅｘの太さである、請求項１または２に記載の伸縮性経編地。
【請求項４】
前記編成組織Ａの非弾性糸とは異なる第２の非弾性糸が挿入された編成組織Ｄをさらに備える、請求項１から３までのいずれかに記載の伸縮性経編地。
【請求項５】
前記編成組織Ｄが、１１／００／１１／２２／／、および、１１／００／００／００／１１／１１／／からなる群から選ばれる繰り返し単位を有し、前記編成組織Ｄの非弾性糸が、綿、羊毛、絹、および合成繊維からなる群から選ばれ、２２〜２３５ｄｔｅｘの太さである、請求項４に記載の伸縮性経編地。
【請求項６】
タテ方向の伸度１４０〜３５０％（荷重２．２５ｋｇｆ、１回目、以下同様）、パワー２００〜１５００ｇ（８０％伸長、以下同様）であり、ヨコ方向の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇであり、斜め方向の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇであり、引き裂き強度４９０ｃＮ以上であり、破裂強度１５０ｋＰａ以上であり、カール角度４５°以下である、請求項１から５までのいずれかに記載の伸縮性経編地。
【請求項７】
請求項１から６までのいずれかに記載の伸縮性経編地を製造する方法であって、３枚以上の筬を有する経編機を用い、前記非弾性糸による編成組織Ａを給糸量７００〜１６００ｍｍ／Ｒで編成し、前記第１の弾性糸による編成組織Ｂを給糸量７００〜１４５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成し、前記第２の弾性糸による編成組織Ｃを給糸量８５〜１６０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成する、伸縮性経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性経編地とその製造方法に関し、詳しくは、インナー衣料などに利用される伸縮性に優れた経編地と、そのような経編地を編成製造する方法とを対象にしている。
【背景技術】
【０００２】
伸縮性経編地は、非弾性糸による編成組織と、弾性糸による編成組織とを適切に組み合わせることで、伸びやパワーなどの伸縮機能、および、表面質感や外観性などの各種特性や機能を発揮させる。
スポーツ衣料やインナー衣料に利用される伸縮性経編地では、伸びやパワーが、タテ方向、ヨコ方向、さらには斜め方向にも良好に発揮できることが要求される。また、伸びやパワーを向上させた伸縮性経編地は、裁断して使用したときに裁断端辺にカールなどの欠点が発生し易く、破裂強度や引裂き強度が低下し易いという問題があり、このような問題の改善が要望されていた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、非弾性糸と弾性糸とを組み合わせた伸縮性経編地において、弾性糸を２針にオーバーラップして編む２目編により編成することで、タテ方向、ヨコ方向および斜め方向に均斉な伸度および伸縮パワーを有する高ストレッチたて編地が提供できるとする技術が提案されている。
特許文献２には、非弾性糸と弾性糸とを組み合わせた伸縮性経編地において、非弾性糸の編成組織に、１本の糸が同じコース上で複数針に渡るオーバーラップを行ない複数の編目を形成する二目編組織を採用することで、弾性糸を二目編にしたときの欠点である、破裂強度や引裂き強度を高め、カールが発生し難くしたりできるとする技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−７３９６２号公報
【特許文献２】特開２００３−２１３５５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記した二目編組織を利用する従来技術にも、目的や要求性能によっては、未だ問題点がある。
特許文献１のように、弾性糸を二目編にする技術では、特許文献２でも指摘されているように、破裂強度や引裂き強度が十分でなく、カールが発生し易いという欠点がある。弾性糸による二目編の編成組織を種々に工夫しても、問題は解消し難い。
特許文献２のように、非弾性糸を二目編にする技術では、弾性糸を二目編にした特許文献１の技術に比べると、破裂強度や引裂き強度が高められ、カールの発生もある程度は抑えられる。しかし、タテ・ヨコ・ナナメの全ての方向にバランスのとれた伸びおよびパワーを発揮させることが難しい場合がある。また、伸縮性経編地の用途や要求性能によっては、破裂強度や引裂き強度も十分とは言えない。特に、カール防止については、さらなる改善が望まれる。
【０００６】
ファッション性の高いインナー衣料などでは、生地を裁断したあと、縁を折り返して縫い付けるヘム処理を行うと、その部分だけが分厚くなったり目立ったりすることを嫌って、生地を裁断したまま縁処理をせずに衣料を製造することが行われている。このような縁処理を行わない裁断縁を有する衣料用の伸縮性経編地は、前記した破裂強度や引裂き強度の向上、縁におけるカール防止は、極めて重要な特性となる。
また、上述の問題を解消することに加えて、軽量化、コストダウン、質感改良のため、編地を薄型化することや、清涼感などを持たせるためにネット目や変化目などを表現することが求められてきている。
【０００７】
本発明の課題は、二目編組織が有する利点を十分に発揮させながら、その欠点を解消して、バランスの取れた伸びおよびパワーとともに、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止をも良好に果たし、前記したスポーツ衣料やインナー衣料への利用に適した伸縮性経編地を提供することである。
本発明の課題は、また、上に述べた性能を低下させることなく、薄地化を可能とすること、さらに必要に応じて、ネット目や変化目などを表現できるようにすること、である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明にかかる伸縮性経編地は、非弾性糸と弾性糸とが組み合わせて編成されている繰り返し単位を備え、当該繰り返し単位は、前記非弾性糸が１コース毎に２ウェール分以内の振り１繰り返し単位全体では１ウェール分以上の振りでウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａと、前記弾性糸のうちの第１の弾性糸が同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを有するとともにコース間で前のコースから１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所を有する編成組織Ｂと、前記弾性糸のうちの第２の弾性糸が左右交互に振られて挿入されている編成組織Ｃと、を備える伸縮性経編地であって、下記（ｉ）および／または（ｉｉ）の特徴を有している。
【０００９】
（ｉ）前記編成組織Ｂでは、前記の複数針間オーバーラップと１ウェール分の振りがいずれも３コース以上毎に設けられている（以下、適宜、「第１の発明」と称する）。
（ｉｉ）隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられている（以下、適宜、「第２の発明」と称する）。
〔非弾性糸の編成組織Ａ〕
非弾性糸の編成組織Ａが、伸縮性経編地の基本組織を構成する。
編成組織Ａの繰り返し単位では、１コース毎に２ウェール分以内の振り１繰り返し単位全体では１ウェール分以上の振りでウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する。
【００１０】
このとき、前記編成組織Ａは、フルセットで編成するようにしてもよいが、ハーフセットで編成するようにしてもよく、その場合、前記編成組織Ａが複数枚の筬に糸通しされた非弾性糸により編成されてなるものであってもよい。ハーフセットで編成することにより、例えば、複数枚の筬に糸通しされた１対の非弾性糸を相対抗させ、あるいは、コースをずらして編成して、ネット目や変化目を表現したり通気性を向上させたりすることができる。
後述する弾性糸の編成組織Ｂ、Ｃとの組み合わせによって、伸縮性経編地の機能や特性に違いが生じる。
【００１１】
〔編成組織Ａに用いる非弾性糸〕
基本的には通常の経編地と同様の糸材料が使用できる。
非弾性糸は、全く弾性の無い糸だけではなく、弾性糸に比べて弾性あるいは伸縮性の少ない糸であればよい。具体的には、本明細書において、非弾性糸とは、伸度１００％未満の糸を意味する。好ましくは、伸度６０％未満の糸である。
綿などの天然繊維、ナイロンなどの合成繊維、さらには半合成繊維や再生繊維なども使用できる。これらの繊維からなるフィラメント糸、紡績糸、交撚糸などの何れの形態でもよい。
【００１２】
非弾性糸の太さは、１５〜７７ｄｔｅｘが採用でき、２２〜４４ｄｔｅｘがより好ましい。非弾性糸は、編地の表面に弾性糸が露出しないように覆い隠せる程度の太さを有することが好ましい。その上で、出来るだけ細くて強度を有していれば、薄地の経編地を製造し易くなる。非弾性糸が太過ぎると、生地の伸縮性が悪くなり、表面質感や肌触りも悪くなる。ホツレも生じ易くなる。
なお、本明細書において、ホツレとは、伸縮性経編地を、編始めあるいは編み終わり、さらには斜め方向やカーブなどを含む任意の方向で裁断したときに、裁断端面に生じる毛羽立ちやランの現象を総称する意味である。
【００１３】
〔弾性糸の編成組織Ｂ〕
伸縮性経編地に良好な伸縮性を付与する機能を有する。また、伸縮性経編地のホツレや裂けを防止する機能も果たす。
編成組織Ｂの繰り返し単位では、弾性糸が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを有するとともにコース間で前のコースから１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所を有する。その他に、同一ウェール上で前のコースから次のコースに移る箇所などを含んでいても良い。
このような編成組織は、前記の複数針間オーバーラップによってヨコ方向に強い伸縮機能を発揮することができる。また、前記の１ウェール分の振りを有することで、ヨコ方向に加えて斜め方向の伸縮機能も良好に発揮できる。
【００１４】
コース間の振り方向は、繰り返し単位内で全て同じ方向であってもよいし、振り方向が変わるものであってもよい。振り方向を左右に変えれば、左右何れの斜め方向にも良好な伸びおよびパワーをバランス良く発揮させ易い。振り方向をコース毎に左右交互に変えるものが好ましい。
このとき、第１の発明においては、前記の複数針間オーバーラップと１ウェール分の振りがいずれも３コース以上毎に設けられている。好ましくは３コース毎または４コース毎である。第２の発明においては、このような制約はない。
第２の発明では「３コース以上毎」なる制約がないが、例えば、「１コース毎」の場合、基本的には、二目編の技術概念に含まれる編成組織の中で、コース間の移行が１ウェール分の振りでウェール方向に振られている編成組織を採用することができる。具体的には、１コース毎に同じコース内で複数針間オーバーラップさせたあと１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移り全てのコースでループを形成する編成組織が採用できる。なお、一般的には、同じコース内でのオーバーラップが２針間である場合が多いが、オーバーラップが３針間以上であってもよい。
【００１５】
また、第２の発明において、「２コース毎」の場合、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、同じコース内で１針間オーバーラップするコースとを、交互に配置することができる。前記の複数針間オーバーラップが、主にヨコ方向の伸縮性に寄与し、前記の１針間オーバーラップが、主にタテ方向の伸縮性に寄与することで、タテ・ヨコ・斜めの伸縮機能のバランスを調整することができる。また、前記の１ウェール分の振りも、１コース毎でなく、２コース毎に配置することができる。この場合、前記の複数針間オーバーラップは、前のコースからの移行、あるいは、後のコースへの移行が、１ウェール分の振りでウェール方向に振られていることになる。１ウェール分の振りでウェール方向に振られる移行個所とは反対側の移行個所では、同一ウェール上で移行させることができる。同一ウェール上で移行する個所は、主にタテ方向の伸縮性に寄与し、１ウェール分の振りでウェール方向に振られて移行する個所は、主にヨコ方向および斜め方向の伸縮性に寄与する。タテ・ヨコ・斜めの伸縮機能のバランスが調整できる。
【００１６】
第１の発明においては、「３コース以上毎」であることが必要であるが、この場合、最も単純な例は、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースの次に、同じコース内で１針間オーバーラップするコースを２コース連続で配置し、再び、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを配置する例である。これにより、給糸量を減らすことができ、薄地化を達成でき、しかも、このようにしても、バランスの取れた伸びおよびパワー、破裂強度や引裂強度、カールの発生防止といった性能が低下することもないのである。
第２の発明においてもこのように「３コース以上毎」であっても良いことは言うまでもない。
【００１７】
次に、第２の発明では、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられていることが必要である。これにより、薄地化が可能となり、また、ループの重なりを減らすことができるので、ゴワゴワ感やゴムライク感をなくすることができるとともに、表面が滑らかで、光沢感や高級感が増す。
また、前記編成組織Ｂは、フルセットで編成するようにしてもよいが、ハーフセットで編成するようにしてもよく、その場合、上述の編成組織Ａと前記編成組織Ｂが複数枚の筬に糸通しされた弾性糸により編成されてなるものであってもよい。ハーフセットで編成することにより、例えば、複数枚の筬に糸通しされた１対の第１の弾性糸を相対抗させ、あるいは、コースをずらして編成して、ネット目や変化目を表現したり通気性を向上させたりすることができる。
【００１８】
〔編成組織Ｂに用いる弾性糸〕
弾性糸の材料は、通常の伸縮性経編地で使用されている弾性糸と同様のものが採用できる。例えば、ポリウレタン弾性糸が使用できる。スパンデックスとして知られる高弾性ポリウレタン糸が使用できる。弾性糸に非弾性糸を被覆した被覆弾性糸も使用できる。
弾性糸としては、伸度２００％以上のものが使用できる。好ましくは、伸度４００％以上である。
弾性糸の太さを、１５〜１５６ｄｔｅｘに設定できる。より好ましくは、３３〜７８ｄｔｅｘである。弾性糸が太いほど、伸縮性は強くなる。しかし、弾性糸が太過ぎると、生地が分厚くなったり外観品質が低下したりする。特に、編成組織Ｂは、全てのコースでループを形成するので、太過ぎる弾性糸では、生地が分厚くなり易く、表面品質も損なわれ易い。編成組織Ｂの弾性糸は比較的に細めに設定しておき、後述する編成組織Ｃの弾性糸を太くすることで、伸縮性経編地の伸縮性を確保することができる。
【００１９】
〔弾性糸の編成組織Ｃ〕
編成組織Ｂだけでは不十分な伸縮性その他の特性を伸縮性経編地に付与する機能を有する。
編成組織Ｃの繰り返し単位では、前記二目編を基本とする編成組織Ｂと異なり、第２の弾性糸が左右交互に振られて挿入される。いわゆるジグザグ状の挿入組織である。
１コース毎に左右交互に振られる場合だけでなく、２コース毎など、複数コース毎に左右交互に振られる場合も含む。
編成組織Ｃは、主にタテ方向における伸縮性に関与し、カール防止にも寄与する。編成組織Ｂが、ヨコ方向および斜め方向に優れた伸縮性を示すことと組み合わせられて、伸縮性経編地に、タテ、ヨコ、斜めの何れの方向にもバランスの取れた伸縮機能を付与することができる。
【００２０】
〔編成組織Ｃに用いる弾性糸〕
基本的には、編成組織Ｂに用いる弾性糸と共通する糸材料が使用できる。弾性糸の伸度も同程度の範囲内に設定できる。
弾性糸の太さは、前記した編成組織Ｂの弾性糸に比べると制約は少なく、比較的に広い範囲に設定することができる。通常、３３〜３９０ｄｔｅｘの範囲に設定できる。好ましくは、５５〜２３５ｄｔｅｘである。弾性糸が太いほど、伸縮性は良好になる。弾性糸が太過ぎると、生地が分厚くなったり外観品質が低下したりする。但し、ループを形成しない挿入組織である編成組織Ｃの場合は、弾性糸が太くなっても、比較的に生地の厚さや表面品質に及ぼす影響は少ない。したがって、編成組織Ｂと同じかより太い弾性糸を使用することで、編成組織Ｂだけでは不十分な伸縮機能をより向上させることができる。
【００２１】
〔編成組織Ｄ〕
前記編成組織Ａ〜Ｃに加えて、編成組織Ａの非弾性糸とは材料や特性などが異なる第２の非弾性糸が挿入された編成組織Ｄをさらに備えることができる。
伸縮性経編地の伸縮性や強度などの基本的な特性は、編成組織Ａ〜Ｃの組み合わせによって達成されるので、編成組織Ｄは、そのような基本的特性に加える付加的機能を果たすのに有効である。例えば、伸縮性生地に吸湿性や保温性などの機能を与えることができる。肌触りや滑り性などの表面品質を向上させることもできる。防臭性や抗菌性を与えることもできる。
【００２２】
編成組織Ｄは、目的とする機能を達成できるとともに、編成組織Ａ〜Ｃによる基本的特性を損なわなければ、通常の経編地における挿入組織を採用することができる。挿入組織であり、かつ、非弾性糸であれば、伸縮性に与える影響は少ない。
編成組織Ｄは、１種類の非弾性糸からなる１種類の編成組織であってもよいし、同じ編成組織で非弾性糸の種類を変えたり、異なる編成組織を組み合わせたりすることもできる。
〔編成組織Ｄに用いる非弾性糸〕
基本的には前記した編成組織Ａの非弾性糸と共通する技術が採用できる。
【００２３】
但し、基本的な生地特性にはあまり関与しなくてもよい編成組織Ｄでは、比較的に自由に糸材料を選択できる。挿入組織であるから、生地の厚さなどにも、それほど影響を及ぼさない。前記した吸湿性などの目的とする機能に優れた糸材料が使用される。この点で、編成組織Ｄに用いる非弾性糸を、編成組織Ａの非弾性糸と区別するために、機能性糸と呼ぶことができる。
具体的には、綿、羊毛、絹、レーヨン、合成繊維などからなる非弾性糸が使用できる。これらの糸材料に、吸湿性や防臭性その他の機能を向上させる成分を配合したり、目的の機能を向上させる処理を施したりしておくことができる。糸の太さは、２２〜２３５ｄｔｅｘに設定できる。好ましくは５５〜１６７ｄｔｅｘである。
【００２４】
〔その他の編成組織〕
前記した編成組織Ａ〜Ｄに加えて、弾性糸あるいは弾性糸を用いた別の編成組織を組み合わせて伸縮性経編地を構成することもできる。
例えば、非弾性糸あるいは弾性糸による柄や模様となる編成組織を組み合わせることができる。編成組織Ａと同様に地組織を構成する非弾性糸の編成組織を加えたり、編成組織Ｃとは別の弾性糸による挿入組織を加えたりすることができる。
具体的には、ヘム仕様の伸縮性経編地を得るために、染色加工後に抜き取られる連結糸を構成する編成組織を付け加えたものや、部分的に太さの違う弾性糸による編成組織を加えたもの、弾性糸の編成組織で、通糸する本数を２本、３本など違えたものなどが挙げられる。
【００２５】
〔伸縮性経編地の編成〕
基本的には、通常の伸縮性経編地と共通する編成装置および編成方法が適用できる。
編成に用いる経編機は、３枚以上の筬を有する必要がある。模様や柄を形成したり、特別な機能を付与したりするには、編成組織によって、４枚以上の筬を有する経編機を使用しなければならない場合もある。
経編機としては、トリコット編機、ラッセル編機、さらにはジャガード機構付き編機などが使用できる。
通常、非弾性糸の編成組織Ａをフロント筬で編成し、弾性糸の編成組織Ｂをミドル筬で編成し、弾性糸の編成組織Ｃをバック筬で編成する。但し、編成組織と筬との組み合わせを変えることもできる。ジャカード機構付筬やミドル筬を複数備える経編機の場合、ジャカード筬またはミドル筬の一部あるいはバック筬で別の編成組織を編成して、編成組織Ａ〜Ｃと組み合わせることができる。非弾性糸の編成組織Ｄを編成するには、少なくとも４枚の筬が必要である。
【００２６】
各筬における各糸の給糸量を調整することで、伸縮性や意匠性などの特性を変えることができる。通常は、非弾性糸の編成組織Ａを、給糸量７００〜１６００ｍｍ／Ｒで編成することができる。弾性糸の編成組織Ｂは、給糸量７００〜１４５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成することができる。弾性糸の編成組織Ｃは、給糸量８５〜１６０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成することができる。非弾性糸の編成組織Ｄを加える場合は、給糸量２００〜４００ｍｍ／Ｒで編成することができる。
ここで、給糸量単位〔ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）〕は、整経ストレッチ（ＳＴ．）を１００％に設定した時の給糸量ｍｍ／Ｒを意味する。実際の経編地の製造において、整経ストレッチ（ＳＴ．）を１００％以外の数値条件に設定する場合には、ＳＴ．１００％に換算したときの給糸量ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）が、上記規定範囲に収まるようにする。
【００２７】
伸縮性経編地の仕上り性量は、使用する糸の太さや編成組織、給糸量などの編成条件によって異なるが、通常、８０〜１６０ｃ／ｉｎ、３５〜５５ｗ／ｉｎのものが得られる。特に、ウェール方向の仕上り性量ｗ／ｉｎを比較的に小さくできることで、薄手の生地が得られる。
編成された経編地は、セット加工や精練処理、染色処理などの、通常の伸縮性経編地に行われている処理工程を経て、伸縮性経編地製品となる。
特に、セット加工により、弾性糸が、糸同士の交差部分や編目部分で熱融着を起こして接合されることで、引き裂きに対する抵抗性が高まり、破裂強度が向上する。セット加工の処理条件は、使用する非弾性糸および弾性糸の種類や特性によっても異なるが、通常、１８０〜１９５℃の熱セット加工が採用される。
【００２８】
〔伸縮性経編地〕
製造された伸縮性経編地は、編成組織Ａ〜Ｃの組み合わせ構造によって、タテ・ヨコ・斜めの何れの方向にもバランスの取れた伸びとパワーを発揮することができる。しかも、良好な表面質感を備え、裁断端縁からの引き裂けが起き難く破裂強度に優れたものとなる。カールの発生問題も解消される。
伸縮性経編地の生地厚は、使用する糸の太さや編成組織、給糸量などの編成条件によって異なるが、本発明によれば、例えば、０．６ｍｍ以下という薄い生地厚であっても、バランスの取れた伸び、パワー、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止といった機能を良好に果たす。生地厚の下限については、通常、０．４ｍｍ以上である。
【００２９】
＜伸縮特性＞
伸縮性経編地の基本的な伸縮特性として、伸び（伸度）およびパワーがある。伸度およびパワーは常法により測定される。具体的には、伸度は、生地の引張試験において、荷重２．２５ｋｇｆ（４４．１３Ｎ）で１回目の伸長時に測定された値で規定される。パワーは、８０％伸長で引張試験を行ったときに、３回目の伸長時に測定された値で規定される。必要に応じて、３０％伸長でのパワーや、５０％伸長でのパワーを評価することもできる。
引張試験を、生地のタテ方向、ヨコ方向、右斜め方向、左斜め方向のそれぞれで行うことができる。斜め方向の伸びおよびパワーは、右斜め方向と左斜め方向との平均値で規定することができる。右斜め方向と左斜め方向とで数値にそれほど違いが無ければ、何れか一方の測定値で代表させることもできる。
【００３０】
伸縮性経編地の具体的な数値条件として、タテ方向の伸度１４０〜３５０％（荷重２．２５ｋｇｆ、以下同様）、パワー２００〜１５００ｇ（８０％伸長、以下同様）に設定できる。以下では、特にことわりがない場合は、伸度は荷重２．２５ｋｇｆでの値、パワーは８０％伸長でのパワーを表す。これ以外の条件の場合は、その条件を付記する。ヨコ方向の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇに設定できる。斜め方向（左右の何れも）の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇに設定できる。ヨコ方向および斜め方向のパワーについても、タテ方向と同様にパワー２００ｇ以上に設定しておいてもよい。
【００３１】
より好ましくは、タテ方向の伸度１５０〜２５０％、パワー３５０〜６００ｇに設定できる。ヨコ方向の伸度１５０〜２５０％、パワー３５０〜６００ｇに設定できる。斜め方向の伸度１５００〜２５０％、パワー３００〜６００ｇに設定できる。
伸長回復性も重要である。伸長回復性は、前記引張試験における伸長前に対する伸長後の長さ（％）を測定する。１回目の伸長時、あるいは、３回目の伸長時に測定することができる。伸長回復性（１回目、以下同様）を、９０％以上に設定できる。好ましくは、９３％以上である。
＜その他の特性＞
使用時の裂けやホツレ易さを評価する特性として、引裂強度および破裂強度が測定される。
【００３２】
引裂強度の高いものが好ましく、具体的には引裂強度４９０ｃＮ以上に設定できる。好ましくは引裂強度７００ｃＮ以上、より好ましくは引裂強度１０５０ｃＮ以上である。また、破裂強度の高いものが好ましく、破裂強度１５０ｋＰａ以上に設定できる。より好ましくは、破裂強度１６０ｋＰａ以上である。
なお、引裂強度や破裂強度を高めようとすると、伸縮機能が弱くなり、逆に、伸縮機能を高めると引裂強度や破裂強度が低下する傾向がある。使用する用途や要求性能に合わせて、これらの特性を適切な範囲に設定できるように、使用する糸や編成条件を調整することが望ましい。
【００３３】
カール性、透け感などについても、常法により評価される。勿論、カール性がないものが好ましい。カール性については、後述する実施例に記載の測定方法で測定されるカール角度が４５°以下であるものが好ましい。より好ましくは、カール度１０°以下である。
通常の衣料では透け感が少ないものが望ましい。意匠性などの点で、ある程度の透け感を持たせる場合もある。
〔用途〕
通常の伸縮性経編地が使用される用途に使用できる。特に、外観性や着用感の良い伸縮性経編地が必要とされる各種の衣料品などに好適である。ファンデーション衣料などのインナー衣料に特に好適である。スポーツ衣料などのアウター衣料にも好適である。裁断した縁部を縁処理しない衣料に好適である。
【発明の効果】
【００３４】
本発明にかかる伸縮性経編地は、地組織となる非弾性糸による特定の編成組織Ａと、第１の弾性糸による二目編に相当する特定の編成組織Ｂと、第２の弾性糸が挿入された特定の編成組織Ｃとを組み合わせることによって、従来における、弾性糸の二目編を採用した伸縮性経編地に比べて、タテ・ヨコ方向に加えて斜め方向にもバランスの取れた良好な伸びおよびパワーを発揮させることができる。
特に、弾性糸による編成組織として、第１の弾性糸による編成組織Ｂと、第２の弾性糸による編成組織Ｃとを組み合わせ、編成組織Ｂでは弾性糸がヨコ方向にオーバーラップするだけでなく斜め方向に移行する部分を有することによって、前記した全ての方向にバランスのとれた良好な伸縮機能が達成できる。なお、編成組織Ｃを有さず、編成組織Ｂだけでは、編成組織をいかに工夫しても弾性糸の太さを変えてみても、タテ・ヨコ・斜め方向への伸びおよびパワーをバランス良く発揮させることは困難である。
【００３５】
しかも、編成組織Ｃを設けることで、特定方向への過度の伸縮などを原因とするカールの発生が、効果的に抑制される。破裂強度や引裂強度なども向上する。特に、伸びおよびパワーが適切になるように編成組織Ａ、Ｂを工夫しても、カールの発生を十分に防止することは難しいが、編成組織Ｃが加わることでカールの発生が良好に防止できる。
従来は、カール防止を優先するために編成組織Ａ、Ｂに大きな制約を受けるということもあった。しかし、編成組織Ｃによってカール防止機能を向上させれば、編成組織Ａ、Ｂに大きな制約を受けることがなくなり、前記した伸びやパワーなどの性能を、より高めることができる。
【００３６】
その結果、スポーツ衣料やインナー衣料など、薄くて伸縮機能に優れ、しかも、破裂強度や引裂強度、カールの発生防止などに優れた生地が必要とされる各種分野において優れた使用性能を発揮することが可能になる。
そして、本発明によれば、上述の性能を維持しつつ、薄地化により、軽量化、コストダウンが可能であり、ループの重なりを抑えることができるので、ゴワゴワ感やゴムライク感がなくなるとともに、表面が滑らかで光沢感が出ることにより高級感が得られる。
加えて、前記編成組織Ａおよび／または前記編成組織Ｂがハーフセットで編成されてなるものであれば、上述の性能を維持しつつ、ネット目、変化目を表現することができるので、通気性を向上させたり清涼感を与えたりすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】第１の発明の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図２】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図３】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図４】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図５】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図６】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図７】第１の発明の別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図８】第２の発明の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図９】第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１０】第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１１】第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる別の実施形態を表す伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１２】比較例１にかかる伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１３】比較例２にかかる伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１４】カール角度の測定方法を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
〔第１の発明にかかる編成組織例〕
図１は第１の発明にかかる伸縮性経編地の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
図１において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、１２／１０／０１／１０／１２／２１／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／１２／２１／０２／２１／１２／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在していることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、３３／１１／２２／００／２２／１１／／の繰り返し単位からなり、１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００３９】
図１に示す編成組織では、各編成組織Ａ〜Ｃが何れも、フルセットで編成されている。全ての編目で、非弾性糸１０がループを形成して絡んでいる。弾性糸３０は、各ウェールにタテ方向に挿入されている。弾性糸２０のうち、ヨコ方向に延びているところがヨコ方向の伸縮性に大きく関与し、斜め方向に延びているところが斜め方向の伸縮性に大きく関与することになる。さらに、弾性糸３０が、タテ方向に延びていることで、タテ方向の伸縮性に大きく関与する。但し、弾性糸２０、３０による伸縮機能は、タテ、ヨコ、斜めに複合的に作用し、弾性糸２０、３０の太さの組み合わせや給糸量の違いによっても、各方向の伸縮性のバランスに変化が生じる。
【００４０】
弾性糸２０が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所とが、３コース毎に設けられているので、給糸量が少なくて済む結果、薄地化を達成でき、しかも、このようにしても、バランスの取れた伸びおよびパワー、破裂強度や引裂強度、カールの発生防止といった性能が低下することもない。
〔第１の発明にかかる別の編成組織例（１）、（２）〕
図２，３は第１の発明にかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものである。各図において、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
【００４１】
図２に示す編成組織例は、編成組織Ａだけが前記図１に示す編成組織例と異なる。
すなわち、図２に示す編成組織例では、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、３４／３２／２１／１０／１２／２３／／の繰り返し単位からなる。
図２に示す編成組織例では、非弾性糸１０が、前記図１に示す編成組織例と比べて、斜め方向への動きが大きいので、タテ、ヨコ、斜めの伸びのバランスがより優れたものとなる。
図３に示す編成組織例も、非弾性糸１０が、前記図１に示す編成組織例と比べて、斜め方向への動きが大きいので、タテ、ヨコ、斜めの伸びのバランスがより優れたものとなるものであり、さらに、コース間をタテ方向に移行する部分も存在しているので、前記図２に示す編成組織例よりも、タテ方向のパワーが強くなる。
【００４２】
〔第１の発明にかかる別の編成組織例（３）、（４）〕
図４，５は第１の発明にかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものである。各図において、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
図４において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、第１の筬〔Ｇ１〕に糸通しされた２３／２１／１２／１０／１２／２１／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と、第２の筬〔Ｇ２〕に糸通しされた１０／１２／２１／２３／２１／１２／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成されている。第３の筬〔Ｇ３〕、第４の筬〔Ｇ４〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、第３の筬〔Ｇ３〕に糸通しされた３１／１２／２１／０２／２１／１２／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と、第４の筬〔Ｇ４〕に糸通しされた０２／２１／１２／３１／１２／２１／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成され、二目編を構成している。図４において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っていることが判る。第５の筬〔Ｇ５〕、第６の筬〔Ｇ６〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、第５の筬〔Ｇ５〕に糸通しされた１１／００／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と第６の筬〔Ｇ６〕に糸通しされた００／１１／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成されている。編成組織Ｃは同じウェールを１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００４３】
図５に示す編成組織例は、図４に示す編成組織例において、編成組織Ａのみが異なっている。すなわち、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、第１の筬〔Ｇ１〕に糸通しされた１０／１２／１０／２３／２１／２３／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と、第２の筬〔Ｇ２〕に糸通しされた２３／２１／２３／１０／１２／１０／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成されている。
図４，５に示す編地全体の編成組織では、各編成組織Ａ〜Ｃのいずれもがハーフセットで編成されている。このように、編成組織Ａ、Ｂの少なくともいずれかをハーフセットで編成することで、編成組織において、部分的に空隙が設けられ、メッシュ模様が形成されている。
【００４４】
〔第１の発明にかかる別の編成組織例（５）〕
図６は第１の発明にかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
図６において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、第１の筬〔Ｇ１〕に糸通しされた１０／１２／１０／２３／２１／２３／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と、第２の筬〔Ｇ２〕に糸通しされた２３／２１／２３／１０／１２／１０／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成されている。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／１２／２１／０２／２１／１２／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在していることが判る。第４の筬〔Ｇ４〕、第５の筬〔Ｇ５〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、第４の筬〔Ｇ４〕に糸通しされた１１／００／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織と第５の筬〔Ｇ５〕に糸通しされた００／１１／／の繰り返し単位からなるハーフセットの編成組織から構成されている。編成組織Ｃは同じウェールを１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００４５】
図６に示す編地全体の編成組織では、各編成組織Ａ〜Ｃのいずれもがハーフセットで編成されているが、編成組織Ｂでは、相対抗する２枚の筬を用いる図４，５に示す編成組織例と異なり、１枚の筬のみを用いている。このように、ハーフセットを採用する場合に、必ずしも複数枚の筬を用いる必要はない。１枚の筬でハーフセットで編成する場合、給糸量をさらに少なくすることができるので、薄地化、軽量化、コスト削減といった利点がある。
〔第１の発明にかかる別の編成組織例（６）〕
図７は第１の発明にかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
【００４６】
図７において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、２３／２１／１２／１０／１２／２１／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／１２／２１／０２／２１／１２／／の繰り返し単位からなり、ハーフセットで編成され、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在していることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、００／１１／／の繰り返し単位からなる。編成組織Ｃは同じウェールを１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００４７】
図７に示す編地全体の編成組織では、各編成組織Ａ，Ｃがフルセットで編成され、編成組織Ｂがハーフセットで編成されている。このように、編成組織Ｂのみをハーフセットとしても良い。
〔第２の発明にかかる編成組織例〕
図８は第２の発明にかかる伸縮性経編地の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
図８において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、２３／２１／１０／１２／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／２２／０２／１１／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在し、また、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられていることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、００／１１／２２／１１／／の繰り返し単位からなり、２コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００４８】
図８に示す編地全体の編成組織では、各編成組織Ａ〜Ｃが何れも、フルセットで編成されている。
この編成組織例では、第１の弾性糸１０により、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられているため、給糸量が少なく、薄地化、軽量化、コストダウンという利点があるとともに、ループの重なりを抑えることができるので、ゴワゴワ感やゴムライク感のない編地となる。
この第２の発明においても、第１の発明と同様に、非弾性糸による編成組織Ａを種々変更したり、各編成組織Ａ〜Ｃにおいてハーフセットを採用したりといった、様々な実施形態が適用可能である。
【００４９】
〔第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる編成組織例〕
図９は第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる伸縮性経編地の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
図９において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、２１／１２／１０／１２／２１／２３／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／１１／２２／０２／２２／１１／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在し、また、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられていることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、２２／００／１１／００／２２／／の繰り返し単位からなり、１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００５０】
この編成組織例では、編成組織Ｂが、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振りでウェール方向に振られて次のコースに移る個所とを、３コース以上毎に有しており、かつ、編成組織Ｂにおいて、第１の弾性糸により、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられている。
このように、第１の発明と第２の発明とは組み合わせることができる。
〔第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる別の編成組織例（１）〕
図１０は第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
【００５１】
図１０に編成組織例は、編成組織Ａだけが前記図９に示す編成組織例と異なる。
すなわち、図１０に編成組織例では、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、１２／１０／０１／１０／１２／２１／／の繰り返し単位からなる。
〔第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる別の編成組織例（２）〕
図１１は第１の発明および第２の発明の組み合わせにかかる伸縮性経編地の別の編成組織を模式的に示すものであり、左側には各糸の個別の編成組織を、右側には各糸を組み合わせた編成組織を、それぞれ示している。
【００５２】
図１１において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、２１／１２／１０／１２／２１／２３／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／１１／２２／０２／２２／１１／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っているとともに、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在し、また、隣接する複数針間オーバラップにおいて前の複数針間オーバーラップと次の複数針間オーバーラップの間に挿入箇所が設けられていることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、２２／００／１１／００／２２／１１／／の繰り返し単位からなり、１コース毎に左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００５３】
図１１に示す編成組織例は、第１の発明と第２の発明との組み合わせにおいて、編成組織Ｂをハーフセットで編成したものであり、このように、編成組織Ａ、Ｂの少なくともいずれかをハーフセットで編成することで、編成組織において、部分的に空隙が設けられ、メッシュ模様が形成されている。
〔編成組織Ｄの編成例〕
上に述べたごとき編地において、編成組織Ａ〜Ｃの他に、吸湿性に優れた綿などの非弾性糸による編成組織Ｄを組み合わせることができる（図示は省略）。編成組織Ｄは、編成組織Ｃと同様の挿入組織であるが、ウェール方向への振りは異なる。編成組織Ｄの機能性糸（非弾性糸）は、例えば、１１／００／１１／２２／／の繰り返し単位からなる。
【００５４】
このような編成組織を有する伸縮性経編地の場合も、基本的な伸縮機能や生地特性は、編成組織Ａ〜Ｃによって果たされる。そこに、編成組織Ｄに用いた機能性糸による吸湿性の向上機能が付け加えられることになる。スポーツ衣料やインナー衣料にとって好ましい吸湿性の高い生地が得られる。なお、編成組織Ｄは、非弾性糸である機能性糸が挿入されているだけであるから、弾性糸２０、３０の伸縮機能などに大きな影響を与えることはない。編成組織Ｄの非弾性糸を、別の機能を有する糸材料に変更すれば、別の機能を付与することができる。
【実施例】
【００５５】
本発明にかかる伸縮性経編地を製造し、その性能を評価した。
編成装置としては、カールマイヤー社製ラッシェル機、タイプＲＳＥ４Ｎ３Ｋ、５６ＧＧを用いた。
また、後述する実施例、比較例における編成組織Ａ，Ｂ，Ｃは、いずれも、下記の糸使いとした。
編成組織Ａ：ナイロン６６、４４−３４ブライト（東レ社製）
編成組織Ｂ：ライクラ５０−９０６（Ｃ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：ライクラ２００−９０６（Ｃ）（オペロンテックス社製）
なお、編地特性については、常法により編地の各種特性値を測定した。
【００５６】
すなわち、まず、引張試験を行い、以下の伸縮特性値を得た。表中、伸度は、引張試験の１回目の伸長時に測定された値である。パワーは、３回目の伸長時に測定された値で示す。
破裂強度、引裂強度、カール角度についてもそれぞれ常法により測定した。
カール角度は、以下の測定方法による値である。
すなわち、図１４に示す測定を行う。
平坦な台上に、対象となる伸縮性経編地から切り取られた試験片Ｓを載せる。試験片Ｓの端部が湾曲してカールを生じたときに、試験片Ｓの端点Ｐで、試験片Ｓが延びる方向を直線で延長した線、言いかえると、試験片Ｓの端点Ｐで湾曲カーブの接線Ｔを想定する。この接線Ｔから水平面Ｈまでの回転角度θを測定してカール角度θとする。測定結果には、カールした方向も付記しておく。
【００５７】
カールが全く無ければ、カール角度θ＝０°になり、カール角度が大きくなるほど、カルが甚だしいことになる。カールが１周している場合は、カール角度θ＝３６０°を超えることになる。
〔実施例１：第１の発明にかかる伸縮性経編地〕
図１に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
給糸量などの編成条件の詳細は後述の表１に、性能試験の結果は後述の表２に示す。以下の実施例２〜６、比較例１，２についても同様とする。
【００５８】
〔実施例２：第１の発明にかかる別の伸縮性経編地〕
図２に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
〔実施例３：第１の発明にかかる別の伸縮性経編地〕
図４に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
〔実施例４：第１の発明にかかる別の伸縮性経編地〕
図６に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
【００５９】
〔実施例５：第２の発明にかかる伸縮性経編地〕
図８に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
〔実施例６：第１の発明と第２の発明の組み合わせにかかる伸縮性経編地〕
図９に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
〔比較例１〕
図１２に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
【００６０】
〔比較例２〕
図１３に示す各編成組織Ａ〜Ｃを上述の糸使いで編成して伸縮性経編地を製造し、得られた編地の性能を上述の方法で評価した。
【００６１】
【表１】
2012102412.tif 000003
【００６２】
【表２】
2012102412.tif 000004
【００６３】
〔評価〕
表１，２に見るように、実施例にかかる伸縮性経編地では、比較例にかかる伸縮性経編地と比較して、目付が小さく、編地の厚みも薄いことが示されており、薄型化、軽量化、コストカットが実現できていることが分かる。その上で、バランスの取れた伸び、パワー、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止をも良好に果していることが分かる。
実施例３，４にかかる伸縮性経編地は、ハーフセットを採用しているので、メッシュ調の外観を呈しており、清涼感を感じさせるものであり、また、通気性が良好であった。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明の伸縮性経編地は、例えば、インナー衣料の素材として好適に利用できる。インナー衣料に要求されるタテ・ヨコおよび斜め方向の何れにもバランスの取れた伸縮機能、補整機能などの特性が発揮できる。裁断端辺からの裂けなどが発生し難く、カールが生じ難いので、縁部の折り返し処理を行う必要がなく、全体が薄手で着用感が良く、外観的に目立ち難いファッション性の高いインナー衣料を提供することができる。
【符号の説明】
【００６５】
１０    非弾性糸
２０    第１の弾性糸
３０    第２の弾性糸
Ａ〜Ｃ  編成組織
Ｇ１〜Ｇ６  筬
【図１】
2012102412.tif 000005
【図２】
2012102412.tif 000006
【図３】
2012102412.tif 000007
【図４】
2012102412.tif 000008
【図５】
2012102412.tif 000009
【図６】
2012102412.tif 000010
【図７】
2012102412.tif 000011
【図８】
2012102412.tif 000012
【図９】
2012102412.tif 000013
【図１０】
2012102412.tif 000014
【図１１】
2012102412.tif 000015
【図１２】
2012102412.tif 000016
【図１３】
2012102412.tif 000017
【図１４】
2012102412.tif 000018