(57)【要約】【課題】調理皿や扉体など着脱自在な部材が非正規な載置箇所に配置された際に当該部材の再配置を確実に促すことができる加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器１は、開口２ａを有する調理庫２と、開口２ａを通じて調理庫２内に収容自在な調理皿３と、調理庫２に設けられて調理皿３を調理庫２の内外に移動させる伸縮自在なスライドレール５と、スライドレール５に設けられて調理皿３を載置自在な保持枠体６と、調理皿３に設けられて調理皿３が保持枠体６の非正規載置箇所に配置された場合、保持枠体６に当接して調理皿３と保持枠体６との接近を阻止する誤載置防止リブ５６と、を備える。【選択図】  図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口を有する調理庫と、
前記開口を通じて前記調理庫内に収容自在な調理皿と、
前記調理庫に設けられて前記調理皿を前記調理庫の内外に移動させる伸縮自在なスライドレールと、
前記スライドレールに設けられて前記調理皿を載置自在な保持枠体と、
前記調理皿に設けられて前記調理皿が前記保持枠体の非正規載置箇所に配置された場合、前記保持枠体に当接して前記調理皿と前記保持枠体との接近を阻止する誤載置防止リブと、を備えたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記保持枠体は、前記調理皿が前記保持枠体の非正規載置箇所に配置された場合、前記調理皿と前記保持枠体との接近にともない前記誤載置防止リブに当接するよう突出形成された第二誤載置防止リブを有することを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記第二誤載置防止リブに引っ掛けられて前記保持枠体に着脱自在に固定され、前記開口を開閉自在な扉体を備えたことを特徴とする請求項２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明に係る実施形態は加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
開口を有する調理庫と、この調理庫内に引き出し状に構成された調理皿および扉体と、を備えた加熱調理器、所謂ロースターが知られている。この加熱調理器は、調理庫内から調理皿および扉体を円滑に引き出せるように、調理皿を調理庫の内外に案内する伸縮自在なスライドレールと、スライドレールに設けられて調理皿を載置自在な保持枠体と、を備える。
【０００３】
ところで、少なくとも調理皿あるいは調理皿および扉体は、これらの清掃や被加熱物の取り扱いが容易になるよう保持枠体から取り外すことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２８１６７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の加熱調理器は、引き出し状に構成された調理皿および扉体を保持枠体（あるいは、スライドレール）から取り外すことができる。
【０００６】
他方、被加熱物を加熱する際、取り外された調理皿および扉体は、保持枠体に再度取り付けられる。この際、加熱調理器は、保持枠体の正規の載置箇所なり正規の取付箇所に調理皿（および扉体）を再度配置されることによって、被加熱物の適切な加熱を行うことができる。換言すれば、加熱調理器は、保持枠体（あるいは、スライドレール）の非正規な載置箇所なり非正規な取付箇所に調理皿（および扉体）がズレて取り付けられてしまうと、被加熱物を適切に加熱できなくなる（過加熱や加熱不足を生じる）虞がある。
【０００７】
例えば、調理皿が非正規な載置箇所に配置されると、熱源と被加熱物との相対的な配置が遠すぎたり近すぎたりして、適切な加熱ができなくなる。また、扉体が非正規な取付箇所に配置されると、調理庫の開口をぴったりと閉めることができずに、調理庫内の温度を保てず適切な加熱ができなくなる。
【０００８】
ところで、このような調理皿の載置箇所のズレや扉体の取付箇所のズレは、そのズレ量が大きければ（例えば、５ｍｍ以上）使用者に容易に認知されて調理皿や扉体の再取付を促す機会となるものの、ズレ量が小さければ使用者に認知されにくくなる。
【０００９】
そこで、本発明は、調理皿や扉体など着脱自在な部材が非正規な載置箇所に配置された場合、そのことを使用者に容易に認知させて当該部材の再配置を確実に促すことができる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る加熱調理器は、開口を有する調理庫と、前記開口を通じて前記調理庫内に収容自在な調理皿と、前記調理庫に設けられて前記調理皿を前記調理庫の内外に移動させる伸縮自在なスライドレールと、前記スライドレールに設けられて前記調理皿を載置自在な保持枠体と、前記調理皿に設けられて前記調理皿が前記保持枠体の非正規載置箇所に配置された場合、前記保持枠体に当接して前記調理皿と前記保持枠体との接近を阻止する誤載置防止リブと、を備えたことを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態に係る加熱調理器が組み込まれたＩＨクッキングヒータを示した斜視図。
【図２】本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した斜視図。
【図３】本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した縦断面図。
【図４】本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した平断面図。
【図５】本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した部分的な横断面図。
【図６】本発明の実施形態に係る加熱調理器の引き出し部を示した分解斜視図。
【図７】本発明の実施形態に係る加熱調理器の引き出し部を部分的に示した分解斜視図。
【図８】本発明の実施形態に係る加熱調理器の調理皿が正規な載置箇所に配置された状態を示した図。
【図９】本発明の実施形態に係る加熱調理器の調理皿が非正規な載置箇所に配置された状態を示した図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明に係る加熱調理器の実施の形態について、図１から図９を参照して説明する。
【００１３】
図１は、本発明の実施形態に係る加熱調理器が組み込まれたＩＨクッキングヒータを示した斜視図である。
【００１４】
図１に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、ＩＨクッキングヒータ１００に組み込まれた所謂ロースターである。
【００１５】
ＩＨクッキングヒータ１００は、システムキッチンＫの凹部Ｐに組み込まれた所謂ビルトインタイプのものであり、被加熱物配置部１０３ａ、１０３ｂ、１０４を有するトッププレート１０５と、トッププレート１０５に覆われてシステムキッチンＫの凹部Ｐに収容された調理器本体１０８と、トッププレート１０５に覆われて被加熱物配置部１０３ａ、１０３ｂ、１０４の下方に配置された誘導加熱コイル１０６Ａ、１０６Ｂおよびヒータ１０７と、を備える。ヒータ１０７は、例えばラジエントヒータを用いて構成された熱源である。
【００１６】
加熱調理器１は、システムキッチンＫの前面側に配置されてＩＨクッキングヒータ１００に収容される。
【００１７】
なお、加熱調理器１の構造を説明するにあたり、システムキッチンＫの前面側を正面、システムキッチンＫの奥側を背面と定義する。また、システムキッチンＫに向かう使用者から見て左手側を加熱調理器１の左方、その反対側を加熱調理器１の右方と定義する。また、加熱調理器１を構成する各部の方向については加熱調理器１に準じる。
【００１８】
図２は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した斜視図である。
【００１９】
図２に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、開口２ａを有する調理庫２と、開口２ａを通じて調理庫２内に収容自在な調理皿３と、調理庫２に設けられて調理皿３を調理庫２の内外に移動させる伸縮自在なスライドレール５と、スライドレール５に設けられて調理皿３を載置自在な保持枠体６と、開口２ａを開閉自在な扉体７と、を備える。調理皿３、スライドレール５、保持枠体６および扉体７は、調理庫２から引き出し自在に構成された引き出し部である。
【００２０】
調理庫２は、比較的扁平な直方体の耐熱容器である。調理庫２は、前面に開口２ａを有し、後部に排気ダクト８を有する。
【００２１】
調理皿３は、調理庫２の内部に収納可能な大きさの矩形状を有する。
【００２２】
スライドレール５は、調理庫２の外側であり、調理庫２の左右両側の下部に配置される。スライドレール５は、左右一対のインナーレール１１と、左右一対のアウターレール１２と、を備える。
【００２３】
保持枠体６は、アウターレール１２前端部に架設されて２本のアウターレール１２を連結させる連結部１３と、上方より見てコ字形状に形成された線材からなり連結部１３に接合された前端部を有する皿受枠体１５と、を備える。
【００２４】
扉体７は、スライドレール５によって調理庫２の前後方向へ移動し開口２ａを開閉する蓋である。扉体７は、下部前側に設けられた手掛部１７と、手掛部１７の上方に設けられた透視窓１８と、を備える。
【００２５】
図３は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した縦断面図である。
【００２６】
図３に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、調理庫２の内部上側に設けられた上ヒータ２１と、調理庫２の内部下側に設けられた下ヒータ２２と、を備える。
【００２７】
加熱調理器１は、扉体７を閉じると調理庫２の内の最下部に調理皿３が配置され、調理皿３の直上に下ヒータ２２が重なり、下ヒータ２２のさらに上方に上ヒータ２１が重なるよう構成される。調理皿３から適宜の高さに被加熱物（図示省略）を保持する焼網２３を装着すれば、被加熱物を上ヒータ２１と下ヒータ２２とで挟み込んで炙り焼くことができる。
【００２８】
図４は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した平断面図である。
【００２９】
図４に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１の調理庫２は、最外殻である遮熱壁２５と、遮熱壁２５に覆われた内箱２６と、を備える。
【００３０】
遮熱壁２５は、調理庫２の上下左右の周囲全部を覆う壁であり、耐熱材（例えば鉄板）を用いて形成される。遮熱壁２５は、内側の複数箇所に切起こし部２７を有する。遮熱壁２５は、切起こし部２７の頂部を内箱２６の外面に当てて内箱２６を位置規制するとともに、内箱２６との間に所要の隙間をあけて内箱２６を保持する。
【００３１】
スライドレール５は、アウターレール１２の後端部に設けられた可動側マグネット２８と、遮熱壁２５に取付板２９を介して設けられた固定側マグネット３１と、を備える。これらのマグネット２８、３１は、扉体７で開口２ａを閉じるようにスライドレール５を縮めたときに対向して引かれ合い、この状態を維持する。
【００３２】
インナーレール１１は、調理庫２の前後方向に延びた長尺なレールである。インナーレール１１は、調理庫２の開口２ａよりも後方に位置された前端を有する。
【００３３】
図５は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示した部分的な横断面図である。
【００３４】
図５に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１の調理庫２は、左右両側の下部にスライドレール５が配置された凹部３２を有する。凹部３２は、遮熱壁２５に形成された凹部３２ａと、凹部３２ａに対応させて内箱２６に形成された凹部３２ｂと、によって構成される。遮熱壁２５は、凹部３２ａの前後二箇所に設けられた凸部３３を備える。凸部３３は、凹部３２ａの左右側方を指向する縦壁部３５から側方外側へ突出させて形成される。
【００３５】
スライドレール５は、遮熱壁２５の外側（ひいては調理庫２の外側）に形成された凹部３２ａに配置されて固定される。また、スライドレール５は、インナーレール１１およびアウターレール１２の他に、インナーレール１１とアウターレール１２との間に介在して円滑にスライドさせるベアリングボール３６、３７と、ベアリングボールを保持するリテーナ３８と、を備える。
【００３６】
インナーレール１１は、各々、調理庫２の全幅の内側に配置されるとともに、凸部３３に主体部１１ａを当接させ、締結部材３９の締結によって固定される。インナーレール１１は、長手方向に直交する面において調理庫２の外側に開いたコ文字形状を有する。このコ文字形状のうちの中間部は主体部１１ａであり、上部１１ｂは上向きに凹み、下部１１ｃは下向きに凹む。
【００３７】
アウターレール１２は、インナーレール１１と対称的に調理庫２の内側に開くとともにインナーレール１１よりも大きなコ文字形状断面を有する。アウターレール１２の主体部１２ａはインナーレール１１を調理庫２の外側方より覆い、上部１２ｂはインナーレール１１の上部１１ｂに重なり、下部１２ｃはインナーレール１１の下部１１ｃに重なる。アウターレール１２の上部１２ｂは下向きに凹み、下部１２ｃは上向きに凹む。
【００３８】
ベアリングボール３６は、インナーレール１１の上部１１ｂの凹みとアウターレール１２の上部１２ｂの凹みとの間に挟み込まれる。ベアリングボール３７は、インナーレール１１の下部１１ｃの凹みとアウターレール１２の下部１２ｃの凹みとの間に挟み込まれる。
【００３９】
リテーナ３８は、レール１１、１２と同様にコ文字形状断面を有し、アウターレール１２とインナーレール１１との間に配置されてベアリングボール３６、３７を保持する。
【００４０】
このように構成されたスライドレール５は、調理庫２に固定されたインナーレール１１に対して調理庫２の前後方向へスライド自在なアウターレール１２を保持する。アウターレール１２は、リテーナ３８を一体にともなってベアリングボール３６、３７を転動させつつ、インナーレール１１に沿ってスライドする。
【００４１】
図６は、本発明の実施形態に係る加熱調理器の引き出し部を示した分解斜視図である。
【００４２】
図６に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１の引き出し部は、調理皿３、スライドレール５、保持枠体６および扉体７を備え、調理庫２から引き出し自在に構成される。
【００４３】
保持枠体６の連結部１３は、左右のアウターレール１２に架け渡された主体部１３ａと、主体部１３ａの両端部に形成されて連結部１３をアウターレール１２に固定させる継手部１３ｂと、主体部１３ａの上縁に設けられた扉掛部４１と、を備える。連結部１３は、金属材料製の板材を曲げて成形される。
【００４４】
主体部１３ａは、主面を調理庫２の前面に指向させるとともに、上縁に沿い後方に向かって折り曲げられたリブ状の補強部４２を有する。
【００４５】
扉掛部４１は、主体部１３ａの主面に連続しつつ主体部１３ａの上縁から上方に向けて延びたリブであるとともに第二誤載置防止リブとしても機能する。扉掛部４１は、主体部１３ａの左右の端部近傍にそれぞれ配置される。
【００４６】
皿受枠体１５は、前方に開放されたコ文字形状を有する。
【００４７】
扉体７および調理皿３は、保持枠体６へ一体的に着脱できる。
【００４８】
先ず、調理皿３は、保持枠体６の皿受枠体１５上に載置されて保持される。調理皿３は、外周縁部にフランジ部３ａを備え、フランジ部３ａを皿受枠体１５に引っ掛けるようにして載置、保持される。また、調理皿３は、前縁両端部に設けられた一対の掛爪４５と、前面中央下部に設けられて掛爪４５間に配置された掛爪４６と、を備える。
【００４９】
扉体７は、背面（すなわち、調理庫２の内側の空間を仕切り開口２ａを塞ぐ面）に設けられて調理庫２の底面に接する安定部４７と、同じく背面に設けられて扉体７を開放させるときに使用者が手を添えるのに供される添え部４８と、同じく背面に設けられて調理皿３の掛爪４６が引っ掛けられる掛孔４９を有する掛合片５１と、を備える。
【００５０】
扉体７の背面を構成する背板５２は、調理皿３を組み合わせる際に調理皿３の掛爪４５が引っ掛けられる掛孔５３を有する。また、背板５２は、扉体７を保持枠体６に組み合わせたときに保持枠体６の扉掛部４１が差し込まれて引っ掛けられる掛孔５５を有する。
【００５１】
図７は、本発明の実施形態に係る加熱調理器の引き出し部を部分的に示した分解斜視図である。
【００５２】
図７に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、調理皿３に設けられて調理皿３が保持枠体６の非正規載置箇所に配置された場合、保持枠体６に当接して調理皿３と保持枠体６との接近を阻止する誤載置防止リブ５６を備える。
【００５３】
保持枠体６は、主体部１３ａの前面下部に扉受部５７を備える。扉受部５７は、扉体７を保持枠体６に組み合わせたときに扉体７の下縁に引っ掛かる。
【００５４】
図８は、本発明の実施形態に係る加熱調理器の調理皿が正規な載置箇所に配置された状態を示した図である。
【００５５】
図９は、本発明の実施形態に係る加熱調理器の調理皿が非正規な載置箇所に配置された状態を示した図である。
【００５６】
先ず、図８に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、調理皿３および扉体７が正規な載置箇所に配置されると、調理皿３のフランジ部３ａが保持枠体６の皿受枠体１５に引っ掛けられ、保持枠体６の扉掛部４１が扉体７の掛孔５５に差し込まれて引っ掛けられる。特に、フランジ部３ａの後端部は、皿受枠体１５の後端部に引っ掛かり、調理皿３および扉体７を正規な載置箇所に位置決めする基準位置になる。
【００５７】
このように調理皿３および扉体７が正規な載置箇所に配置されれば、加熱調理器１は、引き出し部を円滑に開閉させることができる。
【００５８】
他方、図９に示すように、本実施形態に係る加熱調理器１は、調理皿３および扉体７が非正規な載置箇所に配置されると、調理皿３の誤載置防止リブ５６が保持枠体６（より詳しくは、扉掛部４１）に当接して調理皿３と保持枠体６との接近を阻止する。すなわち、扉掛部４１は、調理皿３が保持枠体６の非正規載置箇所に配置された場合、調理皿３と保持枠体６との接近にともない誤載置防止リブ５６に当接するよう突出形成された第二誤載置防止リブである。
【００５９】
ここで、調理皿３および扉体７の非正規な載置箇所とは、フランジ部３ａの後端部が皿受枠体１５の後端部に引っ掛かり損ない、正規な載置箇所に対して調理皿３および扉体７が前後左右に偏って配置された状態である。
【００６０】
使用者が調理皿３および扉体７を保持枠体６に載置する場合、通常は調理皿３の奥側（フランジ部３ａの後端部）を保持枠体６に引っ掛かり、次いで皿受枠体１５の後端部に引っ掛かったフランジ部３ａの後端部を中心に調理皿３および扉体７を回転させながら扉掛部４１を掛孔５５に差し込む。
【００６１】
この一連の動作において、調理皿３の奥側が保持枠体６に適切に引っ掛からなかった場合（すなわち、調理皿３および扉体７が前側に偏って配置された場合）、誤載置防止リブ５６は、第二誤載置防止リブである扉掛部４１に当接して調理皿３および扉体７が非正規な載置箇所に配置されることを阻止する。このとき、調理皿３は、第二誤載置防止リブである扉掛部４１および誤載置防止リブ５６の合計高さ分だけ正規な載置箇所から離れることになるので、調理皿３が正規な載置箇所に載っていないことを使用者に確実に認知させることができる。このリブ４１、５６の合計高さは、例えば５ｍｍ以上、望ましくは１０ｍｍ以上に設定される。また、この合計高さは、調理皿３および扉体７が非正規な載置箇所に配置されたままでは調理庫２内に収容できないように設定しても良い。
【００６２】
つまり、誤載置防止リブ５６は、調理皿３および扉体７が皿受枠体１５の後端部を中心に回転した際は扉掛部４１に当接することなく、回転中心が皿受枠体１５の後端部から外れた際は扉掛部４１に当接して調理皿３および扉体７の回転を妨げる。
【００６３】
なお、調理皿３および扉体７が後側に偏って配置された場合は、扉掛部４１が扉体７の下端部に当接して調理皿３および扉体７の接近を妨げる。また、調理皿３および扉体７が左右に偏って配置された場合は、調理皿３と皿受枠体１５とが干渉し、または扉掛部４１が扉体７の掛孔５５に差し込まれずに調理皿３および扉体７の接近を妨げる。
【００６４】
なお、本実施形態に係る加熱調理器１は、調理皿３および扉体７を一体的に保持枠体６へ着脱自在な構成を有する例について説明したが、調理皿３と扉体７とを別々に保持枠体６に着脱自在な構成を有するものであっても良く、保持枠体６に扉体７が固定されて調理皿３のみ着脱自在な構成を有するものであっても良い。いずれの構成であっても、調理皿３が非正規な載置箇所に配置されると、誤載置防止リブ５６が保持枠体６（より詳しくは、扉掛部４１またはこれに類する突出部（図示省略））に当接して調理皿３と保持枠体６との接近を阻止するよう構成できる。
【００６５】
このように構成された本実施形態に係る加熱調理器１によれば、調理皿３および扉体７が非正規な載置箇所に配置されていない場合、保持枠体６と調理皿３との接近を阻止して調理皿３および扉体７を正規な載置箇所に再度配置するよう使用者に促すことができる。
【００６６】
また、加熱調理器１は、調理皿３を確実に正規な載置箇所に配置させることができ、被加熱物の不適切な加熱を未然かつ確実に予防し、被加熱物の適切な加熱を確実に遂行できる。また、加熱調理器１は、扉体７によって調理庫２の開口２ａを確実に塞ぎ、調理庫２内の温度を適切に保つことができる。
【００６７】
したがって、本実施形態に係る加熱調理器１によれば、調理皿３や扉体７など着脱自在な部材が非正規な載置箇所に配置された場合、そのことを使用者に容易に認知させて当該部材の再配置を確実に促すことができる。
【００６８】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００６９】
１  加熱調理器
２  調理庫
２ａ  開口
３  調理皿
３ａ  フランジ部
５  スライドレール
６  保持枠体
７  扉体
８  排気ダクト
１１  インナーレール
１１ａ  主体部
１１ｂ  上部
１１ｃ  下部
１２  アウターレール
１２ａ  主体部
１２ｂ  上部
１２ｃ  下部
１３  連結部
１３ａ  主体部
１３ｂ  継手部
１５  皿受枠体
１７  手掛部
１８  透視窓
２１  上ヒータ
２２  下ヒータ
２３  焼網
２５  遮熱壁
２６  内箱
２７  切起こし部
２８  可動側マグネット
２９  取付板
３１  固定側マグネット
３２、３２ａ、３２ｂ  凹部
３３  凸部
３５  縦壁部
３６、３７  ベアリングボール
３８  リテーナ
３９  締結部材
４１  扉掛部
４２  補強部
４５、４６  掛爪
４７  安定部
４８  添え部
４９  掛孔
５１  掛合片
５２  背板
５３、５５  掛孔
５６  誤載置防止リブ
５７  扉受部
１００  ＩＨクッキングヒータ
１０３ａ  被加熱物配置部
１０５  トッププレート
１０６Ａ  誘導加熱コイル
１０７  ヒータ
１０８  調理器本体
【図１】
2012077954.tif 000003
【図２】
2012077954.tif 000004
【図３】
2012077954.tif 000005
【図４】
2012077954.tif 000006
【図５】
2012077954.tif 000007
【図６】
2012077954.tif 000008
【図７】
2012077954.tif 000009
【図８】
2012077954.tif 000010
【図９】
2012077954.tif 000011