(57)【要約】【課題】複合Ｖベルトの高効率での動力伝達を可能にする。【解決手段】複合ＶベルトＢは、各々、ベルト幅方向の両側部のそれぞれに側方に開口したスリット状の嵌合部１１が形成された複数のブロック１０と、各々、複数のブロック１０の嵌合部１１に複数のブロック１０を連結するように嵌め入れられた一対のエンドレスの張力帯２０とを備える。複数のブロック１０のそれぞれは、各嵌合部１１の上側面に嵌合凸部１２ａが形成されている。一対の張力帯２０のそれぞれは、上面側にブロック１０における嵌合部１１の上側面の嵌合凸部１２ａに嵌合する嵌合凹部２１が形成されていると共に下面側が摩擦係数０．７以上の平坦面に構成されている。【選択図】図１
2012193770.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々、ベルト幅方向の両側部のそれぞれに側方に開口したスリット状の嵌合部が形成された複数のブロックと、
各々、上記複数のブロックの嵌合部に該複数のブロックを連結するように嵌め入れられた一対のエンドレスの張力帯と、
を備え、
上記複数のブロックのそれぞれは、各嵌合部の上側面に嵌合凸部が形成されており、
上記一対の張力帯のそれぞれは、上面側に上記ブロックにおける嵌合部の上側面の嵌合凸部に嵌合する嵌合凹部が形成されていると共に下面側が摩擦係数０．７以上の平坦面に構成された複合Ｖベルト。
【請求項２】
請求項１に記載された複合Ｖベルトにおいて、
上記複数のブロックのそれぞれは、その重心がベルトピッチライン上にある複合Ｖベルト。
【請求項３】
請求項１又は２に記載された複合Ｖベルトにおいて、
上記一対の張力帯のそれぞれは、ＪＩＳ−Ｃ硬度計で測定したときのゴム硬度が７５°以上である保形ゴム層を有する複合Ｖベルト。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載された複合Ｖベルトにおいて、
上記ブロックの嵌合部の隙間をｔ１、上記張力帯の該ブロックの嵌合部への嵌め入れ部分の厚さをｔ２としたとき、α＝｛（ｔ２−ｔ１）／ｔ１｝×１００で表される締め代率αが１〜５％であり、
また、上記張力帯の上記ブロックの嵌合部からの突出量である出代をΔｄ、該ブロックの張力帯噛合位置での該張力帯の挿入ピッチ幅をｗとしたとき、β＝（Δｄ／ｗ）×１００で表される出代率βが０．３〜１．５％であり、
さらに、α×βが０．６〜５．０である複合Ｖベルト。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載された複合Ｖベルトにおいて、
用途が自動二輪無段変速である複合Ｖベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複合Ｖベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
農業用機械や自動車等における変速装置として、変速時の操作性の向上や燃料消費率の改善等を図ることができるベルト式無段変速装置が知られている（例えば、特許文献１及び２）。かかるベルト式無段変速装置に用いられる複合Ｖベルトは、エンドレスの張力帯に、多数のブロックがベルト長さ方向に間隔をおいて係止固定された構成を有し、これによりプーリに巻き付いたときに両側面がプーリからの高い側圧に耐え得るようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１２０７９４号公報
【特許文献２】国際公開２０１０／０２３８２４パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の課題は、複合Ｖベルトの高効率での動力伝達を可能にすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、各々、ベルト幅方向の両側部のそれぞれに側方に開口したスリット状の嵌合部が形成された複数のブロックと、
各々、上記複数のブロックの嵌合部に該複数のブロックを連結するように嵌め入れられた一対のエンドレスの張力帯と、
を備え、
上記複数のブロックのそれぞれは、各嵌合部の上側面に嵌合凸部が形成されており、
上記一対の張力帯のそれぞれは、上面側に上記ブロックにおける嵌合部の上側面の嵌合凸部に嵌合する嵌合凹部が形成されていると共に下面側が摩擦係数０．７以上の平坦面に構成された複合Ｖベルトである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、張力帯の上面側においてブロックに嵌合する構造を有する一方、下面側が摩擦係数０．７以上の平坦面に構成されているので、高効率での動力伝達が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】高負荷伝動用Ｖベルトの斜視図である。
【図２】図１におけるII-II断面図である。
【図３】ブロックの側面図である。
【図４】張力帯の側面図である。
【図５】張力帯の摩擦係数の測定方法を示す説明図である。
【図６】（ａ）及び（ｂ）はベルト伝動装置のプーリレイアウトを示す図である。
【図７】（ａ）及び（ｂ）は張力帯の下面側の嵌合構造の有無による作用の相異を示す説明図である。
【図８】（ａ）〜（ｄ）は、試験評価１で実施したベルト走行試験のプーリレイアウト図である。
【図９】（ａ）〜（ｃ）は、試験評価２で試験評価した試験評価ベルト１〜３の側面図である。
【図１０】試験評価２における試験方法を示す説明図である。
【図１１】恒温槽内の温度とベルト曲げ剛性との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、実施形態について図面に基づいて詳細に説明する。
【０００９】
図１及び２は本実施形態に係る複合ＶベルトＢを示す。この複合ＶベルトＢは、例えば、排気量が２５０ｃｃ以下の自動二輪の無段変速装置に変速ベルトとして好適に用いられるものである。
【００１０】
本実施形態に係る複合ＶベルトＢは、複数のブロック１０が両側部のそれぞれで一対のエンドレスの張力帯２０によって連結された構成を有する。複合ＶベルトＢは、例えば、ベルト長さが４５０〜７５０ｍｍ、ベルトピッチ幅が２０〜３０ｍｍである。複合ＶベルトＢは、例えば、ブロック１０の数が９０〜３７５個、ブロックピッチが２〜５ｍｍである。
【００１１】
図３はブロック１０を示す。
【００１２】
各ブロック１０は、平面視で上底が下底よりも長い台形状の板状体のベルト幅方向の両側部のそれぞれに側方に開口したスリット状の嵌合部１１が形成された「Ｈ」の文字を横にしたような形状に構成されている。各ブロック１０は、側面視で嵌合部１１より上側部分が均一厚さに形成されている一方、嵌合部１１より下側部分が下方に向かうに従って厚さが薄くなるように形成されている。各ブロック１０は、例えば、高さが１０〜１６．５ｍｍ、幅が２０〜３０ｍｍ、及び厚さが２〜５ｍｍである。両側部のなす角度、すなわち、ベルト角度は例えば１５〜２６°である。
【００１３】
各ブロック１０の各嵌合部１１は、中央側の奥部から側部の開口に向かって均一な間隔で水平に延びるように形成されている。各嵌合部１１は、上側面に、厚さ方向の両側が平坦面で挟まれるように、ベルト幅方向に延びる断面略矩形状の突条からなる上側嵌合凸部１２ａが形成されていると共に、下側面に、厚さ方向の全体に、ベルト幅方向に延びる断面外郭円弧状の突条からなる下側支持凸部１２ｂが形成されている。なお、下側支持凸部１２ｂの曲面の最大曲率は使用される最小プーリのプーリ径以下であることが好ましい。各嵌合部１１は、奥部が上面から連続して奥側に傾斜した面とその面に連続して外側に傾斜して下面に続く面とによって構成されている。各嵌合部１１は、例えば、ベルト厚さ方向の隙間ｔ１が０．７〜３．０ｍｍ、及びベルト幅方向の奥行きが２〜５ｍｍである。上側嵌合凸部１２ａは、例えば、高さが０．５〜１．０ｍｍ及び幅が１．０〜２．０ｍｍである。上側嵌合凸部１２ａ両側の平坦面の幅は例えば５．０〜１５．０ｍｍである。下側支持凸部１２ｂは、曲率半径が例えば１．０〜１．５ｍｍである。なお、上側嵌合凸部１２ａ及び下側支持凸部１２ｂの形状や寸法構成はこれらのものに限定されるものではない。
【００１４】
各ブロック１０は、骨格をなすように中央に配された金属補強材１３が硬質樹脂被覆材で被覆された構成を有する。なお、金属補強材１３全体が硬質樹脂被覆材で被覆されている必要はなく、少なくとも張力帯２０及びプーリとの接触部分が被覆されていればよく、その他の部分では金属補強材１３が露出していてもよい。
【００１５】
金属補強材１３は、ブロック１０と同様に「Ｈ」の文字を横にしたような形状に形成され、ベルト幅方向に延びる上側及び下側ビーム１３ａ，１３ｂの中央部間がセンターピラー１３ｃで上下に連結された構成を有する。金属補強材１３は、例えば高強度及び高弾性率の軽量アルミニウム合金等で形成されている。金属補強材１３は、例えば、上側ビーム１３ａの高さが５．０〜９．５ｍｍ、及び下側ビーム１３ｂの高さが５．０〜９．５ｍｍである。
【００１６】
硬質樹脂被覆材は、例えば硬質の熱硬化性フェノール樹脂材料から形成されており、アラミド短繊維やミルドカーボンファイバ等が混合されていてもよい。硬質樹脂被覆材は、層厚さが例えば０．８〜１．５ｍｍである。
【００１７】
図４は張力帯２０を示す。
【００１８】
各張力帯２０は、エンドレスの平帯状に形成されている。各張力帯２０は、一方の側部がブロック１０の奥部の形状に対応するように上側及び下側のそれぞれで面取り加工されており、他方の側部がブロック１０の側部の傾斜に対応した傾斜面に形成されている。各張力帯２０は、上面側にベルト幅方向に延びるブロック１０の上側嵌合凸部１２ａに対応した形状の嵌合凹部２１がベルト長さ方向に一定ピッチで形成されていると共に、下面側が摩擦係数μ’０．７以上の平坦面に構成されている。各張力帯２０は、例えば、長さが４５０〜７５０ｍｍ、幅が２０〜３０ｍｍ、及び厚さが２〜５ｍｍである。特に嵌合凹部２１の底部における厚さの最も薄い部分（嵌め入れ部分）ｔ２が例えば０．７〜３．０ｍｍである。ｔ２の全体厚さに対する割合は例えば１６％である。嵌合凹部２１は、ブロック１０の上側嵌合凸部１２ａよりも大きく、例えば、深さが０．５〜１．０ｍｍ及び幅が１．０〜２．０ｍｍである。張力帯２０の下面側の摩擦係数μ’は、０．７以上であるが、０．７〜１．５であることが好ましい。張力帯２０の下面側の摩擦係数μ’は、張力帯２０の下面側を構成するゴム、繊維（補強短繊維含む）、樹脂等の材料の弾性率やその配合（例えば補強短繊維の配合量等）により調整することができる。また、摩擦係数μ’は、図５に示すように、張力帯２０を短冊状に切断して作成したテストピースＢを、下面側が接触するようにプーリＰに巻き掛け角θで巻き掛け、プーリＰから水平に延びる一方の部分の端を壁に固定したロードセルＬに接続すると共に、プーリＰから鉛直に垂下する他方の部分の端に重錘Ｗを取り付け、プーリＰを回転させたときの一方の部分の張力Ｔｔ（ロードセルＬの荷重）及び他方の部分の張力Ｔｓ（重錘Ｗの重量）から、Ｅｕｌｅｒの式ｅｘｐ（μ’θ）＝Ｔｔ／Ｔｓに基づいて、μ’＝ｌｎ（Ｔｔ／Ｔｓ）／θとして求めることができる。
【００１９】
各張力帯２０は、本体を構成する保形ゴム層２２のベルト厚さ方向の略中央に、ベルト幅方向にピッチを有する螺旋を形成するように配された心線２３が埋設されていると共に、上面側に上側補強布２４及び下面側に下側補強布２５がそれぞれ貼設された構成を有する。従って、張力帯２０の下面側の平坦面は下側補強布２５で構成されている。なお、張力帯２０は、上側補強布２４及び／又は下側補強布２５が設けられていない構成であってもよく、下側補強布２５が設けられていない構成の場合、張力帯２０の下面側の平坦面は保形ゴム層２２で構成される。
【００２０】
保形ゴム層２２は、Ｈ−ＮＢＲやＥＰＤＭ等を原料ゴムとするゴム組成物で形成されている。保形ゴム層２２を構成するゴム組成物は、原料ゴムがジメタクリル酸亜鉛やジアクリル酸亜鉛等の不飽和カルボン酸金属塩が添加されて強化されていることが好ましく、また、補強材であるカーボンブラック或いはシリカの他、アラミド短繊維やナイロン短繊維等の有機短繊維が配合されて補強されていることが好ましく、さらに、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物で架橋されていることが好ましい。保形ゴム層２２を構成するゴム組成物は、ＪＩＳ−Ｃ硬度計で測定したときに７０°以上のゴム硬度を有するものであることが好ましく、７０〜８０°のゴム硬度を有するものであることがより好ましい。
【００２１】
心線２３は、アラミド繊維、ＰＢＯ繊維、カーボン繊維等の高強度繊維の撚り糸或いは組紐にＲＦＬ水溶液に浸漬した後に加熱する処理及び／又はゴム糊に浸漬した後に乾燥させる処理が施されたもので構成されている。心線２３は、例えば、２６４０〜４４００ｄｔｅｘのフィラメント束で構成され、外径が０．５５〜０．７０ｍｍである。
【００２２】
上側及び下側補強布２４，２５のそれぞれは、アラミド繊維やナイロン繊維等の織布、編物、或いは不織布にＲＦＬ水溶液に浸漬した後に加熱する処理及び／又はゴム糊に浸漬或いはゴム糊をコートした後に乾燥させる処理が施されたもので構成されている。上側及び下側補強布２４，２５のそれぞれは、厚さが例えば０．６〜１．２ｍｍである。
【００２３】
なお、これらの寸法及び構成は、これらのものに限定するものではない。
【００２４】
本実施形態の複合ＶベルトＢは、複数のブロック１０の嵌合部１１にそれらを連結するように張力帯２０が嵌め入れられている。具体的には、各ブロック１０の各嵌合部１１には、面取り加工された一方の側部の方から張力帯２０が挿入され、嵌合部１１の上側面の上側嵌合凸部１２ａが張力帯２０の上面側の嵌合凹部２１に嵌合すると共に、下側面の下側支持凸部１２ｂの頂部が張力帯２０の下面側の平坦面に当接し、且つ嵌合部１１の奥部に張力帯２０の一方の側部が当接するように、嵌合部１１に張力帯２０が嵌め入れられている。そして、それによって複数のブロック１０が一対の張力帯２０にベルト長さ方向に間隔をおいて係止固定された構造が構成されると共に、複数のブロック１０の両側部及び外側に露出した張力帯２０の他方の側部がプーリに接触する動力伝達部に構成されている。
【００２５】
本実施形態の複合ＶベルトＢでは、ブロック１０の嵌合部１１の隙間の隙間ｔ１が張力帯２０の嵌合凹部２１における厚さｔ２よりも若干小さい。従って、張力帯２０は圧縮状態でブロック１０の嵌合部１１に嵌め入れられている。ここで、その締め代ｔ２−ｔ１は例えば０．０３〜０．１５ｍｍであり、ブロック１０の嵌合部１１の隙間の隙間ｔ１に対する締め代ｔ２−ｔ１の割合である締め代率をα＝｛（ｔ２−ｔ１）／ｔ１｝×１００で表すとすると、α＝１〜５％であることが好ましく、２〜３％であることがより好ましい。
【００２６】
また、本実施形態の複合ＶベルトＢでは、張力帯２０はブロック１０の側部からはみ出して突出した状態に設けられており、これによって複合ＶベルトＢがプーリに突入する際の衝撃を突出した張力帯２０により緩和することができる。ここで、その出代Δｄは例えば０．０３〜０．１５ｍｍであり、一方、ベルトピッチラインにおける張力帯２０の挿入ピッチ幅ｗは例えば７．５〜１２．０ｍｍであり、ベルトピッチラインにおけるブロック１０の張力帯噛合位置での張力帯２０の挿入ピッチ幅（又はブロック１０の張力帯噛合位置でのブロックピッチ幅の半分）ｗに対する出代Δｄの割合である出代率をβ＝（Δｄ／ｗ）×１００で表すとすると、β＝０．３〜１．５％であることが好ましく、０．４〜７％であることがより好ましい。なお、この出代Δｄは、複合ＶベルトＢの側面をコントレーサ（輪郭形状測定器）で走査すれば容易に測定することができる。
【００２７】
これらの締め代率αと出代率βとの積α×βは０．６〜５．０であることが好ましく、０．８〜２．１であることがより好ましい。
【００２８】
図６（ａ）及び（ｂ）は上記複合ＶベルトＢを用いたベルト伝動装置３０を示す。
【００２９】
このベルト伝動装置３０は、駆動軸３１とそれに平行に配置された従動軸３３とを備え、駆動軸３１上には駆動プーリ３２が、また、従動軸３３上には駆動プーリ３２と略同径の従動プーリ３４が、それぞれ設けられている。駆動プーリ３２は、駆動軸３１上に回転一体に且つ摺動不能に固定された固定シーブと、その固定シーブに対向するように回転一体に且つ摺動可能に支持された可動シーブと、を備えている。同様に、従動プーリ３４は、従動軸３３上に回転一体に且つ摺動不能に固定された固定シーブと、その固定シーブに対向するように回転一体に且つ摺動可能に支持された可動シーブとを備えている。駆動プーリ３２及び従動プーリ３４のそれぞれは、固定シーブと可動シーブとの間にＶ溝が構成され、これらの駆動プーリ３２及び従動プーリ３４のＶ溝間に複合ＶベルトＢが掛け渡されている。駆動プーリ３２及び従動プーリ３４のそれぞれは、プーリピッチ径（ベルトピッチラインに対応する位置でのプーリ径）が５５〜１５５ｍｍの範囲で可変に構成されている。
【００３０】
そして、このベルト伝動装置３０では、ベルト伝動に要する動力が駆動軸３１側で供給されて従動軸３３側で消費され、また、駆動プーリ３２のベルト巻き掛け径及び従動プーリ３４の巻き掛け径が変化することにより複合ＶベルトＢの走行速度が変化するように構成されている。具体的には、駆動プーリ３２の可動シーブを固定シーブに接近させ、且つ従動プーリ３４の可動シーブを固定シーブから遠ざけると、図６（ａ）に示すように、駆動プーリ３２のベルト巻き掛け径の方が従動プーリ３４のベルト巻き掛け径よりも大きくなり、その結果、複合ＶベルトＢは高速で走行することとなる。逆に、駆動プーリ３２の可動シーブを固定シーブから遠ざけ、且つ従動プーリ３４の可動シーブを固定シーブに接近させると、図６（ｂ）に示すように、駆動プーリ３２のベルト巻き掛け径の方が従動プーリ３４のベルト巻き掛け径よりも小さくなり、その結果、複合ＶベルトＢは低速で走行することとなる。つまり、このベルト伝動装置３０では、以上のような構成により無段変速機構を構成している。
【００３１】
以上の本実施形態の複合ＶベルトＢでは、張力帯２０の上面側においてブロック１０に嵌合する構造を有する一方、下面側が摩擦係数μ’０．７以上の平坦面に構成されているので、張力帯２０の下面側における嵌合構造を有さず、ブロック１０が張力帯２０に対して適度な拘束を受けつつ自由度が高められ、図７（ａ）に示すように、プーリに巻き掛かって曲げ変形が加わった際でも、ベルト曲げ剛性が高まるのを回避して発熱を抑制することができる。これに対し、張力帯２０の下面側に嵌合構造を有すると、図７（ｂ）に示すように、プーリに巻き掛かって曲げ変形が加わった際には、張力帯２０の下面側の嵌合凹部２１’が閉じられ、ブロック１０への嵌合力は高まり、それに伴って圧縮歪みが生じて発熱が大きくなってしまう。また、張力帯２０の上面側及び下面側の両方に嵌合構造を有すると、ベルト温度が上昇した際に、張力帯２０の膨張がブロック１０の膨張よりも著しいため、ブロック１０による張力帯２０の締め付け力が高まってベルト曲げ剛性の上昇を招くこととなるが、本実施形態の複合ＶベルトＢの場合、かかるベルト曲げ剛性の上昇を抑制することができる。そして、その結果、本実施形態の複合ＶベルトＢによれば、高効率での動力伝達が可能となる。なお、自動車等におけるベルト式無段変速装置等における極めて高い負荷の動力伝達の場合、張力帯２０の下面側のブロック１０との嵌合構造が重要となるが、排気量が２５０ｃｃ以下の自動二輪の無段変速装置程度の負荷であれば、本実施形態の複合ＶベルトＢのように張力帯２０の上面側にブロック１０との嵌合構造を有し且つ下面側に嵌合構造を有さない構造とすることにより、著しく高効率での動力伝達が可能となる。本実施形態の複合ＶベルトＢでは、かかる高効率での動力伝達を可能にする観点から、ブロック１０の重心がベルトピッチライン上、つまり、ベルト厚さ方向の心線２３の中心位置にあることが好ましい。
【００３２】
次に、複合ＶベルトＢの製造方法について説明する。
【００３３】
−シート状未架橋ゴム組成物準備工程−
バンバリーミキサー等のゴム練り加工機に原料ゴム素練りした後、これにゴム配合剤を投入して混練りする。そして、練り上がった未架橋ゴム組成物をカレンダロールによりシート状に加工する。
【００３４】
−心線準備工程−
撚り糸又は組紐に、ＲＦＬ水溶液に浸漬した後に加熱する処理及び／又はゴム糊に浸漬した後に乾燥させる処理を施したものを心線２３とする。なお、これらの処理の前に撚り糸等にエポキシ溶液やイソシアネート溶液に浸漬した後に乾燥させる処理を施してもよい。
【００３５】
−上側及び下側補強布準備工程−
織布、編物、或いは不織布に、ＲＦＬ水溶液に浸漬した後に加熱する処理及び／又はゴム糊に浸漬或いはゴム糊をコートした後に乾燥させる処理を施したものを上側及び下側補強布２４，２５とする。なお、これらの処理の前に織布等に、エポキシ溶液やイソシアネート溶液に浸漬した後に乾燥させる処理を施してもよい。
【００３６】
−張力帯成形工程−
外周面に凹凸を有さない円筒金型を筒状に形成した下側補強布２５で被覆し、その上にシート状に加工した未架橋ゴム組成物を所定層設ける。
【００３７】
次いで、加熱加圧装置の中に円筒金型を入れ、未架橋ゴム組成物の架橋が半分程度進行するように、装置内を所定の温度及び圧力に設定して所定時間その状態を保持する。このとき、未架橋ゴム組成物の架橋が半分程度進行して保形ゴム層２２の下側半分の形状が成形される。
【００３８】
続いて、加熱加圧装置の中から円筒金型を取り出し、半架橋したゴム組成物の上から心線２３を等ピッチで螺旋状に巻き付け、その上に再びシート状に加工した未架橋ゴム組成物を所定層設け、その上から筒状に形成した上側補強布２４を被せる。
【００３９】
次いで、内周面に張力帯２０の嵌合凹部２１の形状の金型軸方向に延びる突条が周方向に等ピッチで設けられた筒状のスリーブを最外層に被せる。
【００４０】
そして、加熱加圧装置の中に材料をセットした円筒金型を入れ、装置内を所定の温度及び圧力に設定して所定時間その状態を保持する。このとき、半架橋及び未架橋ゴム組成物の架橋が進行して保形ゴム層２２が構成される。また、心線２３表面の接着剤と保形ゴム層２２とが相互拡散することにより、心線２３が保形ゴム層２２に一体に接着すると共に、上側及び下側補強布２４，２５に付着した接着剤と保形ゴム層２２とが相互拡散することにより、上側及び下側補強布２４，２５が保形ゴム層２２に一体に接着する。以上のようにして、円筒金型表面に円筒状のスラブが成形される。
【００４１】
最後に、加熱加圧装置から円筒金型を取り出し、その周面上に形成された円筒状のスラブを脱型し、これを所定幅の帯状に輪切りし、それを面取り加工等を行うことにより張力帯２０を成形する。
【００４２】
−ブロック成形工程−
ブロック成形型に形成されたキャビティ内に金属補強材１３をセットして型締めした後、そこに硬質樹脂被覆材を射出して冷却後に型開きし、金属補強材１３が硬質樹脂被覆材内にインサートされたブ成形品であるブロック１０を取り出す。そして、成形したブロック１０に、強度を高めるために必要な各種の加工を施す。
【００４３】
−組立工程−
一方の張力帯２０の嵌合凹部２１にブロック１０の上側嵌合凸部１２ａを対応させ、嵌合凹部２１に上側嵌合凸部１２ａが嵌め入れられ、また、張力帯２０の下面側の平坦面がブロック１０の下側支持凸部１２ｂの頂部に当接するように、ブロック１０の一方の嵌合部１１に張力帯２０を挿入し、ブロック１０を張力帯２０に係止させる。この操作を張力帯２０の全周について行う。同様に、他方の張力帯２０をブロック１０の他方の嵌合部１１に挿入し、それによって複合ＶベルトＢを得る。
【実施例】
【００４４】
［試験評価１］
（複合Ｖベルト）
以下の試験評価用の複合Ｖベルトを作製した。それぞれの構成は表１にも示す。
【００４５】
＜実施例１＞
上記実施形態と同様の構成の複合Ｖベルトであって、ベルト長さが６１２ｍｍ、ベルト角度が２６°、ベルトピッチ幅が２５ｍｍ、ブロックピッチが３ｍｍ、ブロック厚さが２．９５ｍｍ、ブロック高さが１２．５ｍｍ、金属補強材の上側ビーム高さが３ｍｍ、張力帯の保形ゴム層を構成するゴム組成物のＪＩＳ−Ｃ硬度計で測定したゴム硬度が８１°、張力帯の下面側の摩擦係数μ’が０．９、締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０５ｍｍ及び締め代率αが１．６７％、出代Δｄが０．０５ｍｍ及び出代率βが０．５０％、並びにα×βが０．８３であるものを実施例１とした。
【００４６】
＜実施例２＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０３ｍｍ及び締め代率αが１．００％、出代Δｄが０．０６ｍｍ及び出代率βが０．６０％、並びにα×βが０．６０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例２とした。
【００４７】
＜実施例３＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０６ｍｍ及び締め代率αが２．００％、出代Δｄが０．０３ｍｍ及び出代率βが０．３０％、並びにα×βが０．６０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例３とした。
【００４８】
＜実施例４＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０９ｍｍ及び締め代率αが３．００％、出代Δｄが０．０９ｍｍ及び出代率βが０．９０％、並びにα×βが２．７０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例４とした。
【００４９】
＜実施例５＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１２ｍｍ及び締め代率αが４．００％、出代Δｄが０．１２ｍｍ及び出代率βが１．２０％、並びにα×βが４．８０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例５とした。
【００５０】
＜実施例６＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１０ｍｍ及び締め代率αが３．３３％、出代Δｄが０．１５ｍｍ及び出代率βが１．５０％、並びにα×βが５．００であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例６とした。
【００５１】
＜実施例７＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１５ｍｍ及び締め代率αが５．００％、出代Δｄが０．１０ｍｍ及び出代率βが１．００％、並びにα×βが５．００であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例７とした。
【００５２】
＜実施例８＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０３ｍｍ及び締め代率αが１．００％、出代Δｄが０．１４ｍｍ及び出代率βが１．４０％、並びにα×βが１．４０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例８とした。
【００５３】
＜実施例９＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１４ｍｍ及び締め代率αが４．６７％、出代Δｄが０．０３ｍｍ及び出代率βが０．３０％、並びにα×βが１．４０であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例９とした。
【００５４】
＜実施例１０＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が０．７であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例１０とした。
【００５５】
＜実施例１１＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が１．２であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを実施例１１とした。
【００５６】
＜比較例１＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０４ｍｍ及び締め代率αが１．３３％、出代Δｄが０．０４ｍｍ及び出代率βが０．４０％、並びにα×βが０．５３であり、張力帯の下面側に、ブロックの嵌合部の下面側の下側支持凸部に嵌合する嵌合凹部が形成された、従って、張力帯の上面側及び下面側のいずれにも嵌合構造を有することを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例１とした。
【００５７】
＜比較例２＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１３ｍｍ及び締め代率αが４．３３％、出代Δｄが０．１４ｍｍ及び出代率βが１．４０％、並びにα×βが６．０７であることを除いて比較例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例２とした。
【００５８】
＜比較例３＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０３ｍｍ及び締め代率αが１．００％、出代Δｄが０．１７ｍｍ及び出代率βが１．７０％、並びにα×βが１．７０であることを除いて比較例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例３とした。
【００５９】
＜比較例４＞
締め代（ｔ２−ｔ１）が０．１７ｍｍ及び締め代率αが５．６７％、出代Δｄが０．０３ｍｍ及び出代率βが０．３０％、並びにα×βが１．７０であることを除いて比較例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例４とした。
【００６０】
＜比較例５＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が１．２、締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０５ｍｍ及び締め代率αが１．６７％、出代Δｄが０．０５ｍｍ及び出代率βが０．５０％、並びにα×βが０．８３であることを除いて比較例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例５とした。
【００６１】
＜比較例５＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が１．２、締め代（ｔ２−ｔ１）が０．０５ｍｍ及び締め代率αが１．６７％、出代Δｄが０．０５ｍｍ及び出代率βが０．５０％、並びにα×βが０．８３であることを除いて比較例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例５とした。
【００６２】
＜比較例６＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が１．２であり、ブロックの嵌合部の上側面及び下側面のいずれもが平坦面で、且つ張力帯の上面側及び下面側のいずれもが平坦面に形成された、従って、張力帯の上面側及び下面側のいずれにも嵌合構造を有さないことを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例６とした。
【００６３】
＜比較例７＞
張力帯の下面側の摩擦係数μ’が０．６であることを除いて実施例１と同一構成の複合Ｖベルトを比較例７とした。
【００６４】
【表１】
2012193770.tif 000003
【００６５】
（試験評価方法）
以下のベルト走行試験を行った。
【００６６】
＜伝動特性試験＞
実施例１〜１１及び比較例１〜７のそれぞれの複合ＶベルトＢについて、図８（ａ）に示すように、プーリピッチ径が６５．２ｍｍの駆動プーリ７１及びプーリピッチ径が１３０．４ｍｍの従動プーリ７２に巻き掛けると共に、従動プーリ７２に３０００Ｎのデッドウエイトを負荷し、恒温槽７３内を室温として、駆動プーリ７１を２６００ｒｐｍの回転数で回転させ、スリップ率２％として、そのときの入力トルク（Ｎ・ｍ）を伝動特性として求めた。
【００６７】
＜伝動効率試験＞
実施例１〜１１及び比較例１〜７のそれぞれの複合ＶベルトＢについて、図８（ｂ）に示すように、プーリピッチ径が１３０．４ｍｍの駆動プーリ７１及びプーリピッチ径が６５．２ｍｍの従動プーリ７２に巻き掛けると共に、従動プーリ７２に２０００Ｎのデッドウエイトを負荷し、恒温槽７３内を室温として、駆動軸トルク３０Ｎ・ｍで駆動プーリ７１を６０００ｒｐｍの回転数で回転させ、そのときのＮ１：入力回転数、Ｎ２：出力回転数、Ｔｒ１：入力トルク、及びＴｒ２：出力トルクとして、（Ｎ２×Ｔｒ２）／（Ｎ１×Ｔｒ１））×１００を伝動効率として求めた。また、恒温槽７３内に９０℃の温風を吹き込みながら、同様に伝動効率を求めた。
【００６８】
＜発熱特性試験＞
実施例１〜１１及び比較例１〜７のそれぞれの複合ＶベルトＢについて、図８（ｃ）に示すように、プーリピッチ径が１３０．４ｍｍの駆動プーリ７１及びプーリピッチ径が６５．２ｍｍの従動プーリ７２に巻き掛けると共に、従動プーリ７２に３０００Ｎのデッドウエイトを負荷し、恒温槽７３内に１２０℃の温風を吹き込みながら、駆動軸トルクを無負荷として駆動プーリ７１を３０００ｒｐｍの回転数で回転させ、ベルト表面の温度を非接触型温度計で測定し、定常となったベルト温度を発熱特性として求めた。
【００６９】
＜高速耐久性試験＞
実施例１〜１１及び比較例１〜７のそれぞれの複合Ｖベルトについて、図８（ｄ）に示すように、プーリピッチ径が１３３．６ｍｍの駆動プーリ７１及びプーリピッチ径が６１．４ｍｍの従動プーリ７２に巻き掛けると共に、従動プーリ７２に２５００Ｎのデッドウエイトを負荷し、恒温槽７３内に１２０℃の温風を吹き込みながら、駆動軸トルク６３．７Ｎ・ｍで駆動プーリ７１を５０１６ｒｐｍの回転数で回転させ、最長走行時間５００時間としてベルトが破壊するまで走行させた。そして、ベルトが破壊するまでの走行時間を高速耐久性の寿命とした。
【００７０】
（試験評価結果）
試験結果を表２に示す。
【００７１】
【表２】
2012193770.tif 000004
【００７２】
伝動特性は、実施例１〜９が８３．０Ｎ・ｍ、実施例１０が７８．０Ｎ・ｍ、及び実施例１１が９０．０Ｎ・ｍであり、並びに比較例１〜５が８３．０Ｎ・ｍ、比較例６が４０．０Ｎ・ｍ、及び比較例６が６０．０Ｎ・ｍであった。
【００７３】
伝動効率は、室温では、実施例１〜１１が９８％であり、並びに比較例１が９７％、比較例２が９６％、比較例３が９７％、比較例４が９７％、比較例５が９７％、比較例６が９８％、及び比較例７が９８％であった。９０℃では、実施例１〜６が９８％、実施例７が９７％、及び実施例８〜１１が９８％であり、並びに比較例１が９２％、比較例２が９０％、比較例３が９１％、比較例４が９１％、比較例５が９１％、比較例６が９８％、及び比較例７が９８％であった。
【００７４】
発熱特性は、実施例１が１０６℃、実施例２が１０６℃、実施例３が１０５℃、実施例４が１０８℃、実施例５が１１４℃、実施例６が１１２℃、実施例７が１１５℃、実施例８が１０８℃、実施例９が１１０℃、実施例１０が１００℃、及び実施例１１が１１０℃であり、並びに比較例１が１１０℃、比較例２が１４５℃、比較例３が１２５℃、比較例４が１４５℃、比較例５が１１２℃、比較例６が１３５℃、及び比較例７が１３０℃であった。
【００７５】
高速耐久寿命は、実施例１〜１１が５００時間以上、並びに、比較例１が５００時間以上、比較例２が３５０時間、比較例３が５００時間以上、比較例４が５００時間以上、比較例５が５００時間以上、比較例６が３００時間、及び比較例７が４５０時間であった。比較例２、６、及び７のいずれも破損モードはブロック破損であった。
【００７６】
トータルの評価は、実施例１〜１１が○、及び比較例１〜７が×であった。
【００７７】
［試験評価２］
図９（ａ）に示すように張力帯２０の上面側及び下面側の両方に嵌合構造が構成された複合Ｖベルト（試験評価１の比較例５）を試験評価ベルト１、図９（ｂ）に示すように張力帯２０の上面側が平坦面に形成されたことを除いて試験評価ベルト１と同一構成の複合Ｖベルトを試験評価ベルト２、及び図９（ｃ）に示すように張力帯２０の下面側が平坦面に形成されたことを除いて試験評価ベルト１と同一構成の複合Ｖベルト（試験評価１の実施例１）を試験評価ベルト３とした。
【００７８】
試験評価ベルト１〜３のそれぞれについて、図１０に示すように、恒温槽９１内において、下側支持部材９２とロードセル９３に結合した上側押圧部材９４との間に、ベルトピッチラインにおける曲率半径が６ｃｍとなるように保持し、恒温槽９１内の温度を室温から１７０℃前後まで上昇させながらロードセル９３により反力Ｆを検知した。そして、ベルト曲げ剛性ＥＩを、数式ＥＩ＝１．７４×Ｆ×６２×１０−１に基づいて計算して求めた。
【００７９】
図１１は、恒温槽９１内の温度とベルト曲げ剛性との関係を示す。
【００８０】
図１１によれば、試験評価ベルト１では、恒温槽９１内の温度上昇に伴ってベルト曲げ剛性が著しく上昇するのに対し、試験評価ベルト２では、ベルト曲げ剛性の上昇率が試験評価ベルト１よりも小さく、試験評価ベルト３では、ベルト曲げ剛性の上昇がほとんど無いことが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００８１】
本発明は複合Ｖベルトについて有用である。
【符号の説明】
【００８２】
Ｂ  複合Ｖベルト
１０  ブロック
１１  嵌合部
１２ａ  上側嵌合凸部
１２ｂ  下側支持凸部
１３  金属補強材
１３ａ  上側ビーム
１３ｂ  下側ビーム
１３ｃ  センターピラー
２０  張力帯
２１，２１’  嵌合凹部
２２  保形ゴム層
２３  心線
２４  上側補強布
２５  下側補強布
３０  ベルト伝動装置
３１  駆動軸
３２  駆動プーリ
３３  従動軸
３４  従動プーリ
７１  駆動プーリ
７２  従動プーリ
７３  恒温槽
９１  恒温槽
９２  下側支持部材
９３  ロードセル
９４  上側押圧部材
【図１】
2012193770.tif 000005
【図２】
2012193770.tif 000006
【図３】
2012193770.tif 000007
【図４】
2012193770.tif 000008
【図５】
2012193770.tif 000009
【図６】
2012193770.tif 000010
【図７】
2012193770.tif 000011
【図８】
2012193770.tif 000012
【図９】
2012193770.tif 000013
【図１０】
2012193770.tif 000014
【図１１】
2012193770.tif 000015