(57)【要約】【課題】コンパクトでありながら、高齢者の筋力増進、および片麻痺者の効果的なリハビリテーションを行うことができる椅子兼昇降台を提供する。  【解決手段】所定の座高を有する椅子において、座高方向（高さ方向）に複数段分割し、最下の分割段である最下段の上に分割した段を順次載置することにより、最下の分割段を含めて複数種の高さの段を創生するようにした。  この構成は、最下段を除いた前記他の段を全て椅子の背もたれ側に起こしておき、最下の分割段を含め必要な高さになるまで前記他の段を最下の分割段上に順次倒して必要な高さを得るものである。  なお、各段の上面には座面が有り、最上段の上面には座面の他、椅子からのずり落ち防止柵が設けられている。【選択図】図１
2012016506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の座高を有する椅子において、座高方向に複数段に分割し、最下の分割段の上に分割した段を順次載置することにより、最下の分割段（以下、最下段という）の高さを含めて複数種の高さの段を創生するようにしたことを特徴とする運動用椅子。
【請求項２】
前記椅子の最下段を含む各段には、上面側に座面を設けたことを特徴とする
請求項１記載の運動用椅子。
【請求項３】
前記椅子の最下段を除く他の段の椅子の背もたれ側には、それぞれに設けた水平軸により椅子の前後方向に回動可能としたことを特徴とする請求項１記載の運動用椅子。
【請求項４】
前記椅子の分割段のうち最上段には、左右の側面のうち少なくとも一方にストッパーを設けたことを特徴とする請求項１記載の運動用椅子。
【請求項５】
前記分割段のうち最上段の上面には、ずれ防止柵を設けたことを特徴とする請求項１記載の運動用椅子。
【請求項６】
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、請求項１乃至５から成る運動用椅子を備え、前記手すり棒の内側に、請求項１乃至５のうちいずれかから成る前記運動用椅子を備え、前記運動用椅子によるリハビリの昇降運動かまたは他のリハビリ運動の補助椅子として配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器。
【請求項７】
前記連続歩行用のリハビリ機器の前記ループ状の手すり棒には、少なくとも１ヶ所の開閉手段を有することを特徴とする請求項６記載の複合リハビリ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は運動用に多く用いられる椅子に関するものであって、特に高齢者の筋肉力の維持・向上を目指す運動用の他、脳梗塞、脳血栓、くも膜下出血等の脳血管障害で倒れた後に、片麻痺の後遺症が残った片麻痺症状者が、効果的なリハビリテーション（機能回復訓練）を行うことができるように、複数種の段差による昇降、あるいは他の運動や他のリハビリ機器の使用時に補助的に用いられる椅子として、種々の工夫をしたものである。
【背景技術】
【０００２】
脳血管障害を発症した場合には、病院に入院して、医師により外科的治療（手術）や薬物を用いた内科的治療が行われる。
このような外科的治療・内科的治療が行われて、筋肉や靭帯等の軟組織を傷めたような急性症状の状態から脱却したとしても、身体運動に携わっている脳内の機能組織が損傷してしまうことが多くみられる。このような脳内機能組織の損傷が発生すると、体の左右のうちどちらか一方（片側）に麻痺が起こり、身体の半分を動かすことができなくなる状態、即ち片麻痺（半身不随）となる。
この場合、脳内に発生した損傷の位置や程度等に応じて、片麻痺の出る部分や、片麻痺の程度等が変わり、片麻痺の程度や障害の種類は個人差が大きい。
【０００３】
脳血管障害の後遺症として片麻痺が発生した場合には、片麻痺を軽減し更には身体機能を回復して家庭や職場に社会復帰するために、リハビリテーションが行われる。
脳血管障害の場合、急性期（発症から約１カ月以内）と回復期（発症後の約１カ月〜１年間）において、各時期に応じた最適な種類のリハビリテーションを如何に効果的に行うかが、機能回復において重要であると言われている。
【０００４】
従前では、片麻痺になると、破壊された脳神経細胞は再生しないから、片麻痺は治療しても回復しないと考えられていた。このため、片麻痺症状者のリハビリテーションは、麻痺の無い側の下肢や上肢を鍛えて、歩行や日常生活ができるようにすることが目標とされてきた。
しかし近年の脳科学の進歩によって、脳の一部が損傷されても、損傷を免れた他の部位が損傷された部位の役割を代行する能力、即ち可塑性があることが明らかになり、麻痺を克服することを目的としたリハビリテーション治療も行われてきている。
【０００５】
このためリハビリテーションにおいては、麻痺の無い側を鍛えて歩行や日常生活ができるようにするのみならず、麻痺の有る側を他人の介助等を受けながら動かして、麻痺側の腕や脚から脳に対して刺激を送ることにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を促す必要がある。
【０００６】
神経系の可塑化を行う際には、麻痺側の腕や脚を介助者等により動かすのに併せて、麻痺症状者は麻痺側の腕や脚を動かすようにイメージして、脳側から身体側に運動情報指令が伝わるようにイメージすることが効果的であると言われている。
つまり、麻痺側の腕や脚を強制的に動かして麻痺側の身体から脳に対して刺激（運動情報指令）を送るのに同期して、脳側から麻痺側の身体に向かって身体を動かすように指令する運動情報指令を送るようにイメージするという、双方向からの運動情報指令の連動により、可塑化を促進して機能回復を効果的に行うことができると言われている。
【０００７】
このため急性症状の状態から脱した後は、積極的にリハビリテーションが行われている。
急性期（発症から約１ヵ月以内）でのリハビリテーションは「理学療法」が中心となり、回復期（発症後の約１ヵ月〜１年間）でのリハビリテーションは、更に「作業療法」が追加される。
【０００８】
理学療法とは、身体機能に障害が生じた際に、その基本的な動作能力の改善を目的として運動療法や徒手的治療を行い、基本的身体能力の改善を図る療法である。この理学療法では、医師の指示に従い、理学療法士の補助によって、ゆっくりと寝返りをうったり、身体を動かしたりしてみることから始まる。
【０００９】
作業療法とは、いわば応用動作能力の改善を図る療法であり、ベッドに腰かけたり、物を握ったりする訓練から開始する。これにより、手足関節が拘縮することを防止している。
更に回復が進んでくると、更衣（着替え）・整容（姿・形を整える）といった身の周り動作や、歩行訓練や、食事・トイレ・入浴・洗面などの日常生活動作の獲得・改善を目的とした動作訓練を行う。このような作業療法は、当初はベッドサイドで開始し、その後は実際の場面での動作訓練を行う。
【００１０】
回復期のリハビリテーションが完了し、ある程度まで機能回復が得られたら、病院から退院をする。
退院後も、病院やリハビリ施設に定期的に通院してリハビリテーションを行うことが必要であり、医師や理学療法士が指示したメニューに沿った機能回復訓練を継続的に実行する。更に、片麻痺症状者自身も自発的・意欲的に身体を動かすように、との指導がされる。
このため自宅でのリハビリテーションの実行が重要であり、片麻痺の克服に向けての強い意欲と自主訓練の実行が必要である。
【００１１】
病院やリハビリ施設においては各種のリハビリ用機器を備え、このリハビリ用機器を用いたリハビリテーションが行われており、また自宅用のリハビリ用機器も開発されている。
リハビリ用機器としては、例えば、一対の直線状の並行棒を支柱により手すり状に水平に支持した歩行訓練用平行棒や、滑車に紐を掛けて紐の両端を左右の手で握り左右交互に紐を下方に引っ張る上肢上下運動訓練器や、自転車のペダル状の物を左右の手で握り回転させる上肢回転運動訓練器や、昇降階段や、足踏み運動装置など、各種のものが開発されている。
【００１２】
しかし、いずれもリハビリ機器には筋肉トレーニングを付加したものが多く、更には片麻痺症状者のように一方の側は健常であるのに片側を健常者用として構成された機器となっているものが少なく、両麻痺症状者用あるいは高齢者用として左右の両方共が電動式となったものや、左右の両方共を訓練可能としたものが殆どで、従って高価な大型が多いためスペースを採るものが多く、また自発的な使用が少ないため可塑化的効果が少なく,一般家庭で病院のようなリハビリ機器を用いてリハビリを継続することは困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】実用新案登録第３０８７９８０号
【特許文献２】特開平７−８３５０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上述したように、病院やリハビリ施設や自宅において、リハビリテーションが行われているが、実際に脳梗塞となり、後遺症として片麻痺となり、闘病やリハビリテーションを行ってきた体験者の話によると、現状のリハビリテーションでは、種々の不具合があることが判明した。
【００１５】
例えば入院時においては、片麻痺症状者は、リハビリテーションを行う熱意や意思があるにもかかわらず、殆どの時間をベッドの上で静養しつつ待機しており、リハビリテーションを行う時間が短く、また、その頻度も少ないものである。
これは、リハビリテーションを身体の片側の手足が不自由な片麻痺症状者に、一人で訓練を行わせるには危険を伴うため無理が有り、安全を確保すると共に効果的な訓練指導や介助を行うために、理学療法士や介助者が付き添って訓練をしなければならないからである。また、リハビリ設備の広さやリハビリ用機器の設置台数に制限があると共に、理学療法士や介助者の員数にも制限があるため、多数の片麻痺症状者が充分にリハビリテーションを行うことができないという事情もある。
【００１６】
一方、退院後においては、自宅でリハビリテーションを行う必要がある。このため各種の自宅用のリハビリ用機器は存在するが、それらは構造が複雑で大掛かりな上、回復対象機能が少なく高価なため、自宅で使用するには不便であり、しかも効果的な機能回復訓練をするには不足なものであった。
【００１７】
特に現在使用中の椅子は、椅子だけの機能しか無いものが多く、台を用いた昇降のリハビリには別の台を用いなければならなかった。従って椅子と昇降用の台とを２種類用意することは、スペースおよび費用の面から自宅用としては不適なものが多かった。更には椅子そのものも用途によっては特殊なものを必要とすることが多く有り、片麻痺症状者となった者の実体験から言うと、現在のリハビリ用機器は、片麻痺症状者の身体的・精神的状態や要望を充分には考慮したものとはなっていない。
【００１８】
例えば特許文献１（実用新案登録第３０８７９８０号）に示す「木製の座高可変椅子」では、図４に示すように座高可変椅子Ａの高さ設定を、椅子の各足それぞれの下端に継足脚５、６を継足して行うようになっている。この場合、椅子の足４本にボルトとナットとを利用してねじ込みにより継足脚を継足さねばならないが、高齢者等の弱者や片麻痺症状者が２部品である継足脚５、６を継足したり逆に除去する作業は、不自由な身体では大変な労力と危険が伴うものである。
更に、特許文献１では椅子の直前に足載せ台Ｂが有り、足載せ板１２の後縁側は椅子Ａの前脚間に跨設された連結部材３にフック部材１３で係脱自在に引っ掛けるようになっているが、足載せ板１２の前縁側には左右一組の台脚１１があり、前記椅子の
脚の高さに合わせて台脚１１も、継足脚５、６により高さを合わせる必要がある。
【００１９】
また、特許文献２（特開平７−８３５０）「変形自在椅子」では、液圧シリンダー
の押側と引側とを連絡（切換弁を開）したり閉鎖（切換弁を閉）することによって、液圧シリンダーを流動的にしたり固定したりして機械的な装置をコントロールするようになっている。この結果、椅子の高さ、前後動作、背もたれの屈曲動作、両腿や両脇の狭広動作、膝下の前後や上下動作、枕の前後や上下動作等がポンプレバーの簡単な操作で可能となる。
ただし高価になることは必定で、自宅に常設することは難しい。
【００２０】
以上述べたように、本発明の対象者である高齢者や片麻痺症状者では、特許文献１のような椅子の高さ調節では時間が掛かったり危険が伴う事も有るものでは、リハビリ用としては不適であり、また特許文献２ではあまりにも自動化が進み、自発的な動作から期待する、脳の可塑性を目的としたリハビリテーションが全く実施できないことは言うまでもない。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題を解決する本発明の運動用椅子は、
所定の座高を有する椅子において、座高方向に複数段に分割し、最下の分割段の上に分割した段を順次載置することにより、最下の分割段（以下、最下段という）の高さを含めて複数種の高さの段を創生するようにしたことを特徴とする。
本発明の運動用椅子の最下段を含む各段には、上面側に座面を設けたことを特徴とする。
【００２２】
また本発明の運動用椅子の最下段を除く他の段の椅子の背もたれ側には、それぞれに設けた水平軸により椅子の前後方向に回動可能としたことを特徴とする。
更に本発明の運動用椅子の分割段のうち最上段には、左右の側面のうち少なくとも一方にストッパーを設けたことを特徴とする請求項１記載の運動用椅子。
また本発明の運動用椅子の前記分割段のうち最上段の上面には、ずれ防止柵を設けたことを特徴とする。
【００２３】
また、本発明の発明者が以前から提案している、複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、本発明の運動用椅子を備え、前記手すり棒の内側に、本発明の前記運動用椅子を備え、前記運動用椅子によるリハビリの昇降運動かまたは他のリハビリ運動の補助椅子として配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器である。
前記連続歩行用のリハビリ機器の前記ループ状の手すり棒には、少なくとも１ヶ所の開閉手段を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の運動用椅子の特徴は、特に高齢者の筋肉力の維持・向上を目指す運動用の他、脳血管障害で倒れた後に、片麻痺の後遺症が残った片麻痺症状者が、効果的なリハビリテーション（機能回復訓練）を行うことができるように、複数種の段差による昇降、あるいは他の運動や他のリハビリ機器の使用時に補助的に用いられる椅子として、発明されたものである。
【００２５】
即ち本発明は、高齢者の筋肉力の維持・向上および片麻痺症状者のリハビリにも適用可能とした、椅子兼昇降台である。従って適用できる運動の種類としては台の昇降
運動であるが、筋肉力や麻痺の程度、または用途の形態により台の高さが一定ではない。そこで、椅子としての座高を複数段に分割して、最下段に順次上の分割段を載置してゆくことで、必要な高さに近いものを創生することができる。
【００２６】
しかも昇降運動は自分の意思および自分の手や足を用いて指示できるので自発性が強く、脳の可塑性促進に一層の効果的が期待できる。また装置の大きさは適度に小さく、更には本発明者の既出特許であるループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器等から成る複合リハビリ機器にも本発明を複合できるので、使用にあたっての占有面積を小さくできる。以上により前述の脳の可塑性がより一層促進されると共に、リハビリ機能を複合させたため小スペースで適応できるので、自宅においても使用可能である。
【００２７】
なお本発明を前記連続歩行用のリハビリ機器の内外近傍で用いることにより、前記
ループ状の手すり棒を転倒防止用に持って運動を行うことができる。
また、分割段の最上部面（椅子としての座面）にずれ防止柵を設置するようにしたので、特に運動動作時にずれの多い、しかもずれても知覚し難い片麻痺症状者には好評である。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明である椅子の（ａ）平面図、（ｂ）正面図、（ｃ）側面図。
【図２】分割段の組合せによる、複数段（４段）の創生図。            （ａ）台高ｈ１（最下段）、（ｂ）台高ｈ２（最下段＋１段目）、            （ｃ）台高ｈ３（最下段＋１段目＋２段目）          （参考：図１ｃ）台高ｈ４（座高：最下段＋１段目＋２段目＋３段目）
【図３】複合リハビリ機器
【図４】従来の座高可変椅子
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、発明を実施するための形態について、実施例に基づき詳細に説明する。
【実施例】
【００３０】
図１、図２は本発明の実施例に係る運動用椅子１８で、昇降訓練などを行うことができる台機能と、本発明の最上部に座り他の運動、或いはリハビリを行うことができる椅子機能とから成っている。
【００３１】
即ち図１（ｃ）に示されるように、椅子としての機能である座高値ｈ４を有するが、同時にここでは座高値ｈ４を高さ方向に例えば４段に分割して最下段２０（以下最下段という）の上に１段目、２段目、３段目（以下最上段という）が重なり、所定の座高値ｈ４を実現している。
ここに１段目乃至３段目の分割段を順次ではあるが組みやすくするために、各段の右端近傍には椅子を貫通した支点ロッド３１乃至３３が設けられており、各段はこの支点ロッドを中心に孤状に回転するようになっている。
【００３２】
図２で詳述すると、先ず最上段２３を支点ロッド３３周に右回転させると、背もたれ２７を通過した辺りで、前記最上段２３は幅方向に設けられたストッパー２５，２６のうち少なくとも一方が側板２８に当たり停止する。
その後２段目、１段目も同様にそれぞれ支点ロッド３２周、支点ロッド３１周を
回転して、２段目は３段目（最上段）に、１段目は２段目に当たって停止する。
これが図２（ａ）の状態で、この時最下段２０は高さｈ１の台（以下、台高という）となり、この台を利用してその高さに合った昇降訓練などを行うことができる。
【００３３】
次に図２（ａ）の状態において、１段目２１を支点ロッド３１周に左回転させると
図２（ｂ）の状態となり、最下段２０に１段目２１の高さが加わったｈ２の台高が実現できる。
同様に図２（ｂ）の状態において、２段目２２を支点ロッド３２周に左回転させると図２（ｃ）の状態となり、最下段２０に１段目２１と２段目２２の高さが加わった台高ｈ３が実現できる。
さらに図２（ｃ）の状態において、３段目２３を支点ロッド３３周に左回転させると、最下段２０と１段目２１と２段目２２とに３段目２３の高さが加わることになり、結果として図１（ｃ）にみられる台高ｈ４が実現できる。
【００３４】
以上ｈ１〜ｈ４の高さの違いを利用して、昇降運動や他の機器を扱う上での補助椅子とすることができる。
なお、前記ｈ１〜ｈ４の高さは、それぞれを運動の種類や目的によって使用することが有るため、最下段を含む各段の上面には、座ったり、足で乗ったりすることのできる座面を持つことが好ましい。
【００３５】
次に、図３は本発明者が提案している複合リハビリ機器８０（特願２０１０−０９１１９４）で、連続歩行用のリハビリ機器１００として適度の高さの複数の支柱１０５にループ状の手すり１０６を設け、その手すり内に本体支柱２０１に設けた手回転運動用のリハビリ機器αと足回転運動用のリハビリ機器βとから成る回転運動用のリハビリ機器２００とを有し、更に前記手回転運動用のリハビリ機器αと足回転運動用のリハビリ機器βとは、歯付プーリー２１２と２２２とが歯付ベルト２３０を介して連動し、それぞれクランク２１３と２２３とが回転して駆動可能となっている。
【００３６】
なお、ループ状の手すり１０６内に入るには、手すりの一部である１０６ｃの左端に設けたスリーブ１０８ａを右にスライドさせ、蝶番１０８ｂで矢印のように手すり１０６ｃを下に曲げるか、または手すり１０６ｂの継ぎ目１０７ａ、１０７ｂの一方を抜いて他方を中心に回転させれば入口ができるので、その入口を利用する。
【００３７】
ところで健常な手または足で麻痺部のリハビリを行うと神経系の可塑化を促せると述べてきたが、自発的な運動であれば同種の運動（手関連、脚関連…など）を継続して行うと、やはり可塑化に効果が有る。
そこで、図３の複合リハビリ機器８０における連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状のエリア（手すり１０６）内に本発明の運動用椅子を設け、前記手すり１０６を持ちながら昇降運動を行えば、転倒防止や滑り等の不慮の事態にも対処できると共に、昇降運動と前後して連続歩行用のリハビリ機器１００等、足（脚）関連の運動も併せて行うようにすれば、前記可塑化が促進できる。
【００３８】
また本発明の運動用椅子は、本発明者が提案している複合リハビリ機器８０（特願２０１０−０９１１９４）内の回転運動用のリハビリ機器２００や、複合リハビリ機器８０に併設可能な上肢回転運動用のリハビリ機器（特願２０１０−１４１６０４）、足スライド運動用機器（特願２０１０−１４１６０３）、上肢上下運動機器等のリハビリ機器（特願２０１０−０９１１９５）の付属用椅子として利用できる。
これにより、一層の可塑化が促進できる。
【符号の説明】
【００３９】
１８    運動用椅子
２０    最下段
２１    １段目
２２    ２段目
２３    ３段目
２４    ずれ防止柵
２５，２６    ストッパー
２７    背もたれ
２８，２９    側板
３１，３２，３３    支点ロッド
８０    複合リハビリ機器
１００    連続歩行用のリハビリ機器
２００    回転運動用のリハビリ機器
【図１】
2012016506.tif 000003
【図２】
2012016506.tif 000004
【図３】
2012016506.tif 000005
【図４】
2012016506.tif 000006