(57)【要約】      （修正有）【課題】主テーブルや収納家具とともに小テーブルを利用する際の利便性を有効に向上させる引き出し式テーブルシステムを提供する。【解決手段】主テーブル１と、この主テーブル１よりも高さの低い補助テーブル２と、この補助テーブル２よりも高さの低い収納家具であるワゴン３とを組み合わせる。補助テーブル２は、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ２１に支持された脚２２（２２Ｆ，２２Ｒ）と、この脚２２の上端部に固定された天板２４と、左右の脚２２、２２の間に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部２５とを具備し、補助テーブル２の天板２４を主テーブル１の天板１１とワゴン３の上端部との高さ方向の隙間Δに収まる関係に設定するとともに、補助テーブル２の左右の脚２２、２２をワゴン３の左右の縁部３１ｐ、３１ｐを跨げる関係に設定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせてなるものであって、
前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、左右の脚の間に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の隙間に収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定し、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしたことを特徴とする引き出し式テーブルシステム。
【請求項２】
補助テーブルは、少なくとも奥行き方向一端側の接地部を回転自在とされるとともに、主テーブルの天板と収納家具との間から引き出して独立に回転および移動可能とされている請求項１記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項３】
収納家具が少なくとも奥行き方向に移動可能な接地部に支持されて、前記補助テーブルとは独立に前記主テーブルの天板下から引き出し可能とされている請求項１又は２記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項４】
収納家具の接地部全体が補助テーブルの接地部全体とともに移動自在であり、ガイド部と収納家具とを前後方向の所定領域に亘って左右方向に当接し得るようにしている請求項３記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項５】
補助テーブルの接地部が首振り式のキャスタであり、左右のガイド部の対向隙間が前記左右のキャスタ間の最小距離よりも小さく設定されている請求項４記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項６】
補助テーブル同士が接近した際に天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けている請求項５記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項７】
主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けている請求項１〜６何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項８】
補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされている請求項１〜７何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主テーブルと補助テーブルと収納家具とを組み合わせた引き出し式テーブルシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
オフィスを始めとして広く一般に利用されるテーブルは、下端を接地部を介して移動可能とされたものが少なくない（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
このようなテーブルは、椅子や収納棚、ワゴン等と組み合わせて使用することが多く、これらの家具をテーブルの下肢空間に対して出し入れしたり、逆にこれらの家具を動かさずにテーブルの方を移動させるなど、目的、用途に応じて多種多様な使い方がなされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−０７２４２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、近時におけるオフィスの業務形態として、大型テーブルを用いて多数人が自由な位置に着座できるようにしたフリーアドレス制を採用する場合も増えてきており、椅子以外に収納棚やワゴンを天板下に配置したり、天板下から収納棚やワゴン、或るいは引出を傍らに引き出してパーソナルワークを遂行するシーンも見受けられる。
【０００６】
また、隣人同士、或いは隣人以外の者との打合せが必要な場合に備え、小テーブルを大型テーブルの近くに待機させたり、別の場所にミーティングテーブルを設置しておくことも少なくない。大型テーブルを用いたフリーアドレスでは特定場所にサイドテーブルを常設することが難しいため、天板面が不足する場合には小テーブルを傍らに移動させて使用することも行なわれている。
【０００７】
しかしながら、このように小テーブルやミーティングテーブルを常設すると、床面積を専有するため、オフィスの空間利用効率が低下する。また、傍らに小テーブルを設置する場合には、ワゴンを一時的に退避させて小テーブルを移動させ、作業が終われば小テーブルやワゴンを元の位置に戻さなければならないため、準備や片付けも面倒である。
【０００８】
さらに言えば、パーソナルワークからグループワークへの切り替え時に、準備や人の移動が最小限で済む環境が整備されることが一層望まれるところである。
【０００９】
本発明は、このような作業環境を改善する上で有用となる引き出し式テーブルシステムを構築することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、かかる目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。
【００１１】
すなわち、本発明の引き出し式収納システムは、主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせて構成されるものであって、前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、左右の脚の間に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の隙間に収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定し、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしたことを特徴とする。
【００１２】
このように構成すれば、主テーブルの下に収納家具を配置し、その傍らで椅子に着座して執務を行なう形態、サイドテーブル的に補助テーブルを引き出して執務を行なう形態、さらには隣人と向き合って引き出したテーブル越しにミーティングを行なう形態を、補助テーブルの最小限の移動量で好適に両立させることができる。しかも、収納位置では主テーブルと補助テーブルと収納家具の床専有面積が重畳するので、効率の良い床利用が可能となる。
【００１３】
補助テーブルをミーティングテーブルとしても利用可能にするためには、補助テーブルは、少なくとも奥行き方向一端側の接地部を回転自在とされるとともに、主テーブルの天板と収納家具との間から引き出して独立に回転および移動可能とされていることが好ましい。
【００１４】
収納家具の使い勝手を同時に高めるためには、収納家具が少なくとも奥行き方向に移動可能な接地部に支持されて、前記補助テーブルとは独立に前記主テーブルの天板下から引き出し可能とされていることが望ましい。
【００１５】
この場合、主テーブルの天板幅方向に沿って収納家具と補助テーブルを一体的に移動可能とするためには、収納家具の接地部全体が補助テーブルの接地部全体とともに移動自在であり、ガイド部と収納家具とを前後方向の所定領域に亘って左右方向に当接し得るように構成しておくことが好適である。
【００１６】
その際、補助テーブルの接地部が首振り式のキャスタである場合には、左右のガイド部の対向隙間が前記左右のキャスタ間の最小距離よりも小さく設定されていることが好都合である。
【００１７】
このような移動自在の補助テーブルを複数集合させる際の便を向上させるには、補助テーブル同士が接近した際に天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けていることが望ましい。
【００１８】
主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間が狭い場合には、指が入る程度のギャップを介してそれらを上下に対向させ、前記天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けていることが好適である。
【００１９】
主テーブルに適切に適合させるためには、補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされていることが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明は、以上のような構成であるから、主テーブルや収納家具とともに補助テーブルを必要に応じて利用できるようにしても、不使用時には床面積を専有することがなく、使用時にはサイドテーブルやミーティングテーブルとして簡易かつ即座に利用することができ、これによりパーソナルワークやグループワークにおける利便性を有効に高めた、優れた引き出し式テーブルシステムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る移動テーブルを用いたテーブルシステムを示す正面図。
【図２】図１の主テーブル全体および補助テーブルの天板を想像線にして示す平面図。
【図３】図１に対応した右側面図
【図４】同移動テーブルを示す斜視図。
【図５】図４の要部分解図。
【図６】同移動テーブルの底面図。
【図７】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図。
【図８】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図９】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図１０】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図１１】本発明の変形例を示す模式図。
【図１２】本発明の他の変形例を示す斜視図。
【図１３】本発明のさらに他の変形例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００２３】
図１〜図３は、本実施形態に係るテーブルシステムを示している。
【００２４】
このテーブルシステムは、主テーブル１と、この主テーブル１よりも高さの低い移動テーブルとして用いられる補助テーブル２と、この補助テーブル２よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン３とを組み合わせて構成される。
【００２５】
主テーブル１は、複数人が着座して使用可能な大型のもので、天板１１の幅方向に沿った一方の端部がエンド脚１２に支持され、天板１１の幅方向（図１における矢印Ｘ方向）に沿った中間部が中間脚１３に支持され、天板１１の幅方向に沿った他方の端部（図示省略）も前記一方の端部と同様、エンド脚に支持されている。この実施形態では、エンド脚１２に側板タイプのものが用いられ、中間脚１３に図１に示すようにステー１３ａと脚支柱１３ｂとを逆Ｌ型につないで下肢空間Ｓを確保したものが用いられている。中間脚１３のステー１３ａには左右に隣接する天板１１、１１が同時に載置され、必要な枚数だけ天板１１を幅方向に継ぎ足していくことができるものである。このため、天板下の下肢空間Ｓに挿入されるワゴン３や図７に示す椅子４等は中間脚１３と干渉することなく天板幅方向のどの位置にも挿入することが可能である。主テーブル１の接地部にはアジャスタ１４が採用されている。また、図１及び図３等に示されるように、天板１１の背面側において下肢空間Ｓを目隠しする位置には背板１５が取り付けられ、背板１５の前面には底板１６ａと立板１６ｂからなるＬ字状の配線ダクト１６が取り付けられている。
【００２６】
一方、補助テーブル２は、図１、図２、図４〜図６に示すように、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ２１に支持されて脚を構成する前脚２２Ｆおよび後脚２２Ｒと、これらの脚２２Ｆ、２２Ｒの上端部にブラケット２３を介して固定した天板２４と、左右の前脚２１Ｆと後脚２２Ｒの間にそれぞれ奥行き方向（図２における符号Ｙ方向）に沿って延設された内向きのガイド部２５とを具備している。図４においてブラケット２３は省略してあり、天板４の４辺には軟質樹脂等によるエッジ部材４ａが周回して設けてある。
【００２７】
脚２２は、上記のように２本の前脚２２Ｆおよび２本の後脚２２Ｒの計４本の脚柱から構成され、各脚柱２２Ｆ，２２Ｆ，２２Ｒ，２２Ｒの下端に支軸回りに首振り旋回可能なキャスタ２１が取り付けられている。
【００２８】
ガイド部２５は、脚柱２２Ｆ、２２Ｒから左右方向内側に張り出すように偏位して設けられ、前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間に延びている。具体的に説明すると、左右のガイド部２５は、前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間に位置し内側に向かって張り出す中央部２５ａが内向きに対向しているとともに、中央部２５ａの前後端側に前脚２２Ｆおよび後脚２２Ｒに向かって対向隙間が広がる方向に屈曲して延びる前後部２５ｆ、２５ｒが中央部２５ａに一体に連続している。これに対し、各脚柱２２Ｆ、２２Ｒの上端部には図５等に示されるようにブラケット２３が溶接等により剛接され、天板中央に向かって延びる斜片２３ａが２辺を脚柱２２Ｆとブラケット２３の入隅部（或いは脚柱２２Ｒとブラケット２３の入隅部）に配置されて溶接等により剛接してある。この斜片２３ａの角度は、前後端２５ｆ、２５ｒの屈曲した傾斜角度に対応している。そして、この斜片２３ａにガイド部２５の屈曲した前後部２５ｆ、２５ｒをボルトＶにより取り付けることで、ガイド部２５を左右それぞれ前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間に架設している。ガイド部２５の中央部２５ａの上縁には取付片２５ｂが折り曲げて形成してあり、この取付片２５ｂもブラケット２３の下面にねじ止めされる。
【００２９】
そして、前記ガイド部２５を覆う位置に図５に示す樹脂カバー２６を取り付けるようにしている。この樹脂カバー２６は、上端および前後端が開口した断面コ字形のもので、その内空は前記ガイド部２５と前記斜片２３ａを緊密に収容可能な形状を有し、これらガイド部２５と斜片２３ａに下方から被せるように装着して、前記ボルトＶによってガイド部２５とともに斜片２３ａに共締めされるようにしている。勿論、カバー２６の立面の適宜箇所に突起を設け、対応するガイド部２５の張り出し方向とは反対側の面に凹部を設けて、カバー２６を弾性変形させつつ突部をガイド部２５の凹部に嵌め合わせるように構成することもできる。
【００３０】
このような取付状態において、図１に示すように、ガイド部２５の脚柱２２Ｆ，２２Ｒからの偏位量すなわち張り出し量δが前記脚柱２２Ｆ，２２Ｒの接地部であるキャスタ２１の左右方向の専有範囲ＡＥよりも大きくなるように、換言すれば、左右のガイド部２５、２５の対向隙間ｄが前記左右のキャスタ２１、２１間の最小距離Ｗよりも小さくなるように設定されている。首振り式のキャスタ２１にあっては、左右専有範囲ＡＥとは首振り範囲のことをいう。また、本明細書に言う「ガイド部２５の脚柱２２Ｆ，２２Ｒからの張り出し量δ」、「ガイド部２５、２５間の対向隙間ｄ」には、樹脂カバー２６を取り付けた状態では当該樹脂カバー２６の肉厚を含んだ寸法を指す。
【００３１】
一方、図１〜図３に示す本実施形態のワゴン３は、前方に収納空間を開放する開口を有した筐体３１と、この筐体３１の開口に装着されて前後方向に出し入れ自在な引き出し３２ａ、３２ｂ、３２ｃとを具備するもので、下端が移動自在な接地部、例えば扁平キャスタ３３によって支持されている。そして、筐体３１の頂板３１ａは、補助テーブル２の天板２４の下面２４ａよりも低く、かつ補助テーブル２の天板２４から垂下した状態にある前記ガイド部２５と一部において上下方向に重なる高さ（ラップ量ｒｐ）関係に設定され、補助テーブル２の左右のガイド部２５、２５の中央部２５ａ、２５ａ間の対向隙間ｄは、ワゴン３の筐体３１を挿入できる範囲で当該筐体３１の左右の縁部３１ｐ、３１ｐ間の外法寸法Ｌに極力近い寸法関係に設定されている。すなわち、左右の脚柱２２Ｆ、２２Ｆ（２２Ｒ、２２Ｒ）間にワゴン３が、所定の奥行き方向位置に存した状態で、ガイド部２５とワゴン３の筐体３１の左右の縁部とが前後方向の所定領域ｐ（図２参照）に亘って左右方向に当接ないし極近接した状態にあるように構成されている。
【００３２】
以上のように構成される本実施形態のテーブルシステムは、図１に示すように補助テーブル２の天板２４を前記主テーブル１の天板１１と前記ワゴン３の頂板３１ａとの高さ方向の隙間Δに収めることができる関係にあり、かつ、補助テーブル２の左右の脚２２がワゴン３の筐体３１の左右の縁部３１ｐ、３１ｐを跨げる程度の内法寸法Ｔに設定されていて、補助テーブル２は主テーブル１ともワゴン３とも独立して移動可能なものである。このため、図１及び図２に示すように前記主テーブル１の天板１１下に前記補助テーブル２および前記ワゴン３を順次重畳させて収納することができるほか、この状態から図７、図８（ａ）に示すように前記ワゴン３を静止させたまま当該ワゴン３の左右の縁部３１ｐ、３１ｐに前記補助テーブル２のガイド部２５をガイドさせつつ当該補助テーブル３を奥行き方向に沿って前記主テーブル１の天板１１下からほぼ真っ直ぐに引き出すことも可能である。逆に、図８（ｂ）に示すように、主テーブル１と補助テーブル２とワゴン３が重合した状態からワゴン３の引出３２ａ〜３２ｃのみを補助テーブル２の左右の脚柱２２Ｆ、２２Ｆ間を通過して前後方向に開閉することも支障なく行なうことができる。
【００３３】
さらに、補助テーブル２は、主テーブル１の天板１１とワゴン３の間から引き出して独立に回転および移動可能であるため、図９に示すように隣人同士が９０°向きを変えて引き出した補助テーブル２越しにミーティングを行なったり、図１０に示すように背合わせに主テーブル１に着座している者が主テーブル１、１間に補助テーブル２を単一または複数個移動させ、振り向いて補助テーブル２越しにミーティングを行なう態様も可能となっている。補助テーブル２，２同士を複数突き合せて天板面を拡張する際の便のために、補助テーブル２．２同士が接近した際に天板２４，２４同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブル２の一部の縁辺２ｐおよび当該縁辺２ｐに対向する他の縁辺２ｑに設けておいてもよい。この連結機構の一態様としては、図１に示すように、天板２４の一部の縁辺２ｐと他の縁辺２ｑに、天板２４を他の天板２４と隙間なく面一に突き合せた際に互いに磁力によって吸着し合う磁気的係合部２０ｐ、２０１を設けるようにしたものが挙げられる。
【００３４】
なお、図１に示すように、主テーブル１の天板１１と補助テーブル２の天板２４との間、および、補助テーブル２の天板２４とワゴン３の頂板３１ａとの間は、指が入る程度のギャップｇ１２、ｇ２３を介して上下に対向している。このため、ワゴン３の頂板３１ａの上面に手を掛けてワゴン３を引くことのできる手掛け部３ｓ（図２参照）を頂板３１ａの上面に凹設するとともに、補助テーブル２の天板２４の奥行き方向前端となる縁辺２ｒ側の下面（図４参照）に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部２ｓが凹設してある。
【００３５】
以上のように、本実施形態の引き出し式テーブルシステムは、主テーブル１と、この主テーブル１よりも高さの低い補助テーブル２と、この補助テーブル２よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン３とを組み合わせてなるものであって、前記補助テーブル２は、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ２１に支持された脚２２（２２Ｆ，２２Ｒ）と、この脚２２の上端部に固定された天板２４と、左右の脚２２、２２に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部２５とを具備し、前記補助テーブル２の天板２４を前記主テーブル１の天板１１と前記ワゴン３の上端部との高さ方向の隙間Δに収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブル２の左右の脚２２、２２を前記ワゴン３の左右の縁部３１ｐ、３１ｐを跨げる関係に設定したものである。そして、前記主テーブル１の天板１１の下に前記補助テーブル２およびワゴン３を重畳させて収納した状態から、前記ワゴン３を静止させたまま当該ワゴン３の左右の縁部３１ｐ、３１ｐに前記補助テーブル２のガイド部２５をガイドさせつつ当該補助テーブル２を奥行き方向に沿って前記主テーブル１の天板１１の下から引き出せるようにしたものである。
【００３６】
このように構成すれば、主テーブル１の下に収納家具であるワゴン３を配置し、その傍らで椅子に着座して執務を行なう形態、サイドテーブル的に補助テーブル２を引き出して執務を行なう形態、さらには隣人と向き合って引き出した補助テーブル２越しにミーティングを行なう形態を、補助テーブル２の最小限の移動量で好適に両立させることができる。しかも、収納位置では主テーブル１と補助テーブル２とワゴン３の床専有面積が重畳するので、効率の良い床利用が可能となる。
【００３７】
また、補助テーブル２は、奥行き方向一端側のみならず両端側の接地部にキャスタ２１を採用して回転自在とされるとともに、主テーブル１の天板１１とワゴン３の間から補助テーブル２を引き出して独立に回転および移動させることが可能であるため、複数の補助テーブル２を適宜引き出して必要な個数突き合せ、複数人が囲めるような天板面積の広いミーティングテーブルをも簡易に構成することができ、ミーティングに特化したテーブルの常設も不要となって、コストダウンにも資するものとなる。
【００３８】
さらに、ワゴン３も奥行き方向に移動可能な接地部たる扁平キャスタ３３に支持されて、前記補助テーブル２とは独立に前記主テーブル１の天板１１の下から引き出し可能としているので、補助テーブル２を主テーブル１の下に置き去りにしたままでワゴン３のみを引き出す態様も実現可能となる。このため、主テーブル１の天板１１の下から同じ位置に補助テーブル２又はワゴン３の何れかを選択して引き出すことができ、取り扱い自由度が更に向上することとなる。
【００３９】
特に、ワゴン３の接地部全てに扁平キャスタ３３を採用して補助テーブル２ともども移動自在であり、ガイド部２５とワゴン３とを前後方向の所定領域Ｐに亘って左右方向に当接し得るようにしているので、ガイド部２５とワゴン３が当接した状態で補助テーブル２に移動力を加えることで、主テーブル１の天板幅方向（図１における矢印Ｘ方向）に沿ってワゴン３と補助テーブル２を一体的に移動させることができ、主テーブル１がフリーアドレスタイプのような下肢空間Ｓの連続した大型テーブルである場合等に特に使い勝手の良いものとなる。
【００４０】
この場合、補助テーブル２の接地部が首振り式のキャスタ２１であり、左右のガイド部２５の対向隙間ｄが前記左右のキャスタ２１，２１間の最小距離Ｗよりも小さく設定されているので、補助テーブル２を奥行き方向（図２における矢印Ｙ方向）及び天板幅方向（図１における矢印Ｘ方向）に円滑に移動できるようにしても、補助テーブル２のキャスタ２１がワゴン３と干渉することを有効に回避することができる。しかも、上記寸法関係を採用すれば、補助テーブル２とワゴン３との間に天板幅方向の隙間が確保されるため、補助テーブル２やワゴン３を引き出す際に補助テーブル２の内側やワゴン３の外側からも手を掛け易いものとなる。
【００４１】
さらに、補助テーブル２，２同士が接近した際に天板２４、２４同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブル２の一部の縁辺２ｐおよび当該縁辺２ｐに対向する縁辺２ｑに設けておけば、主テーブル１の天板１１の下で補助テーブル２，２同士を隣接させて格納する場合や、補助テーブル２を引き出して他の補助テーブル２とミーティングテーブルを構成する場合等に、補助テーブル２、２同士の突き合せを簡単、確実に行なうことができ、ミーティングの準備や片付けに便利の良いものとなる。
【００４２】
そして、主テーブル１の天板１１と補助テーブル２の天板２４との間、および、補助テーブル２の天板２４と収納家具であるワゴン３の頂板３１ａとの間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記天板２４の奥行き方向前端となる縁辺２ｒ側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部２ｓを設けておけば、主テーブル１と補助テーブル２の間、補助テーブル２とワゴン３の間がそれぞれほぼ詰まっている状態であっても、補助テーブル２を適切に引き出すことができるようになる。
【００４３】
なお、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではない。
【００４４】
例えば、ガイド部の張り出し量が前記脚柱の接地部の左右専有範囲よりも大きく設定する限りにおいては、接地部はキャスタ以外に、ローラ式のものやボール式のものであってもよい。また、移動自在な接地部を採用する場合にも、奥行き方向一端側のみに移動自在な接地部を採用し、他端側は固定キャスタ等を採用しても構わない。勿論、移動性に支障がなければ、全ての接地部を固定キャスタ等を用いて構成することも可能である。
【００４５】
また、図１１に示すように中間脚１３のステー１３ａよりも補助テーブル２の天板２４が低くなるように主テーブル１と補助テーブル２の関係を設定し、なおかつこの補助テーブル２の天板２４の下面にワゴン３等の収納家具が配置可能な関係に設定することも有効である。このようにすると、中間脚１３の下肢空間Ｓをワゴン３や椅子のみならず、補助テーブル２も通過できるようになるため、主テーブル１をフリーアドレス的に利用する場合の使い勝手を有効に向上させることができる。
【００４６】
特に、この図のように補助テーブル２の天板２４と主テーブル１の天板１１の間にある程度の隙間が存する場合には、補助テーブル２の天板２４を、例えば外筒と内筒を嵌め合わせその嵌め合い位置を長手方向に複数個所で選択的に固定／解除できるようにした昇降機構１２２Ｂを備えた脚１２２によって昇降可能としておくことも有効である。このようにすれば、主テーブル１が必要に応じてセンター引出１００をオプションで取り付けられる構造のものである場合等に、引出１００の有無に応じて補助テーブル２の天板２４の高さも変更可能となるため、利便性は更に向上したものになる。
【００４７】
さらに、補助テーブルの脚は上記のような脚柱４本からなるものに限られず、例えば図１２（ａ）に示す脚２２２のようにベース２２２ａから支柱２２２ｂが立設されているような逆Ｔ字状のものや、図１２（ｂ）に示す脚３２２のようにベース３２２ａから支柱３２２ｂを介してステー３２２ｃが支持されているようなコ字状のものであっても構わない。このような場合には、図１２（ａ）の構造に対しては支柱２２２ｂの上端部の内面にガイド部２２５を一体又は別体に構成し、図１２（ｂ）の構造に対してはステー３２２ｃの内面にガイド部３２５を一体又は別体に構成することで、上記実施形態に準じた作用効果を奏することができる。
【００４８】
さらにまた、ガイド部は必ずしも脚の上端部に構成することも必須ではなく、基本的な作用効果を奏する範囲でガイド部は下端部もしくは上下方向の中間部に設ける構成を妨げない。
【００４９】
さらに言えば、ガイド部は必ずしも脚に設けることも必須ではない。例えば、図１３に示すように、移動テーブル２の天板２４の下面に前記ブラケット２３にねじ孔を形成する等してガイド部２５の取付部２０を設け、天板２４の下面にもインサートナットを埋設する等してガイド部２５の取付部２０を設け、これらの取付部２０にガイド部２５を取付片２５ｂ等を介して取り付けるようにすれば、左右の脚柱２２Ｆ，２２Ｆ（２２Ｒ，２２Ｒ）間よりも左右方向内側へ大きく偏位する位置にガイド部２５を配置することができる。ブラケット２３が天板２４の下面から突出している場合には、ブラケット２３に当接する取付片２５ｂと天板２４の下面に当接する取付部２５ｂとで高さ位置を異ならせておけば足りる。そして、このように構成することで、左右の脚柱２２Ｆ，２２Ｆ（２２Ｒ，２２Ｒ）間の距離よりもワゴン等の収納家具の外法寸法が遥かに小さい場合等に、収納家具が移動テーブル２の天板２４の下で左右に大きく遊動することを有効に規制することができ、また、移動テーブル２が収納家具に適切にガイドされる関係を容易に成立させることができる。この場合、幅寸法の異なる複数の収納家具に対してこのような効果を得るために、同図に示すようにガイド部２５の取付部２０を左右方向に複数個所設け、ガイド部２５の位置を必要に応じてずらして取り付けることでガイド部間の対向距離を変更できるようにしておくことが望ましい。
【００５０】
上記のガイド取付構造において、強度的に問題がない場合等には、ガイド部２５はブラケット２３の取付部２０のみを利用して取り付けてもよいし、天板２４の取付部２０のみを利用して取り付けてもよい。これらの場合には、取付部２０は少なくともブラケット２３又は天板２４の何れか一方にのみ設けておいてもよい。
【００５１】
逆に、強度的に補強を要する場合には、前記実施形態と同様に脚柱２２に斜片２３ａを設けておき、ガイド部２５を図示の位置からずらしてブラケット２３や天板２４の取付部２０に取り付けると同時に斜片２３ａにも取り付けるようにすれば、ガイド部２５の強度を有効に向上させることが可能となる。
【００５２】
その他の構成も、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１…主テーブル
２…補助テーブル
２ｐ、２ｑ、２ｒ…縁辺
２ｓ…手掛け部
３…収納家具（ワゴン）
１１…天板（主テーブル）
２１…接地部（キャスタ）
２２、２２Ｆ、２２Ｒ…脚
２４…天板（補助テーブル）
２５…ガイド部
３１ｐ…縁部
３３…接地部（扁平キャスタ）
ｄ…ガイド部間の対向隙間
Ｐ…所定領域
Ｗ…キャスタ間の最小距離
Δ…高さ方向の隙間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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