(57)【要約】【課題】バレーボール等に使用される競技用ネットに関して、ネットロープの張力を予め設定された適切な所定張力となるように調整する方法及びその調整のための支援装置を提供する。【解決手段】所定高さ(H)とされたネットの中央部上縁の位置を第１位置(P0)とし、ネットロープが実際に前記所定張力(N)を保持している状態から前記上縁に下向きの所定荷重(F)を与えたときに下降停止する該上縁の位置を第２位置(P)として条件を設定する。ネットロープの張力調整は、該ロープが目安の張力(T)により前記所定高さ(H)を保持する状態で前記上縁に前記所定荷重(F)を与え、これにより下降した前記上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)よりも上位又は下位であるかどうかを判定し、この判定に基づいて、前記上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)に近接するようにネットロープに張力を加え又は張力を減じる。【選択図】図７
2012139295.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
競技用ネットを吊持するネットロープを支柱の間に架け渡すと共に、地面からネット中央部の上縁までの高さが競技規則で定められた所定高さ(H)となるように、ネットロープに目安の張力(T)を与えて緊張させ、その後、ネットロープの張力が所定張力(N)となるように張力を調整する方法であり、
前記所定高さ(H)におけるネット中央部の上縁の位置を第１位置(P0)とし、ネットロープが実際に前記所定張力(N)を保持している状態から前記上縁に下向きの所定荷重(F)を与えたときに下降して停止する該上縁の位置を第２位置(P)とする条件設定の後、
ネットロープが前記目安の張力(T)を保持している状態においてネット中央部の上縁に前記所定荷重(F)を与える荷重付加工程と、
前記荷重付加工程におけるネット中央部の上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)よりも上位又は下位であるかどうかを判定する判定工程と、
前記判定に基づいて、前記上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)に近接するようにネットロープに張力を加え又は張力を減じる張力調整工程と、
から成ることを特徴とする競技用ネットにおけるネットロープの張力調整方法。
【請求項２】
地面から鉛直方向に起立自在とされる下部材(10)と、該下部材から上方に延長された上部材(11)と、競技用ネットの上縁(S)に係止自在とされるように前記上部材に設けられた係止手段(12)と、前記係止手段が競技規則で定められた所定高さ(H)から下降するように前記上部材(11)を昇降自在とする昇降手段と、前記上部材(11)が所定荷重(F)を伴って下降するように該上部材に荷重を付加可能とする荷重付加手段(13)と、前記下部材と上部材の間に設けられたゲージ手段(14a)(14b)とから成り、
前記ゲージ手段は、前記係止手段(12)をネット中央部の上縁(S)に係止すると共に、該上縁に下向き荷重を与えていない無負荷状態で、該上縁が前記所定高さ(H)とされた第１位置(P0)に位置するかどうかを示す第１表示手段(17)と、
前記係止手段(12)をネット中央部の上縁(S)に係止すると共に、前記荷重付加手段(13)により前記上部材(11)に前記所定荷重(F)を与えた負荷状態で、ネットロープが所定張力(N)を保持しているときにネット中央部の上縁(S)が下降して停止する第２位置(P)を示す第２表示手段(18)と、前記負荷状態で、実際にネット中央部の上縁(S)が下降して停止した下降位置(PL)(PH)と前記第２位置(P)の差を示す第３表示手段(19)を備えて成ることを特徴とする競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【請求項３】
前記上部材(11)は、下部材(10)に摺動自在に外挿されると共に、下部材の表面を透視可能とする窓部(16)と、該窓部に臨む指標手段(21)を設けており、
前記下部材(10)は、前記無負荷状態で窓部(16)に進入する部位に前記第１表示手段(17)を設け、前記負荷状態で窓部(16)に進入する第２表示手段(18)を設けており、
前記指標手段(21)により前記第３表示手段(19)を構成して成ることを特徴とする請求項２に記載の競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【請求項４】
前記上部材(11)の窓部(16)の側部に沿って上下方向に摺動自在なレベル表示手段(20)を設け、該レベル表示手段に前記指標手段(21)を設けて成ることを特徴とする請求項３に記載の競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【請求項５】
窓部(16)に進入した第１表示手段(17)又は第２表示手段(18)の上下位置の許容範囲(R)を示す指示手段(22a)(22b)を前記指標手段(21)の上下に設けて成ることを特徴とする請求項３又は４に記載の競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【請求項６】
前記上部材(11)に上下方向に摺動自在な水準器(26)を設けて成ることを特徴とする請求項２、３、４又は５に記載の競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【請求項７】
前記荷重付加手段(13)は、上部材(11)に着脱自在な錘(23)により構成されて成ることを特徴とする請求項２、３、４、５又は６に記載の競技用ネットにおけるネットロープの張力調整支援装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バレーボールその他のネット競技に使用される競技用ネットに関して、ネットロープの張力を適切となるように調整する方法及びその調整のための支援装置を提供する。
【背景技術】
【０００２】
バレーボールやテニス等のネット競技においては、支柱の間に競技用ネットを吊持するネットロープを架け渡し、地面からネット中央部の上縁までの高さが競技規則で定められた所定高さとなるように、ネットロープに張力を与えて緊張させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１５３０１０号公報
【特許文献２】特開平８−１９１９１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ネット競技のうち、例えば、バレーボールの場合、ネットの高さは、一般人及び大学生については男子女子ともに2m43cm、高校生については男子2m40cm女子2m20cm、中学生については男子2m30cm女子2m15cm、小学生については男子女子ともに2mのように、コート規格に定められているが、ネットの張力に関しては、現在のところ、公式の取決めがなされていない。
【０００５】
このため、ネットを張設する際には、ネットロープに目安の張力を与えることにより緊張させ、ネット中央部の上縁が前記コート規格の高さとなるように調整している。
【０００６】
しかしながら、ネットロープ（スチール製の撚りワイヤーの場合と高分子製の撚りワイヤーの場合が含まれる）は、緊張させることによりネットを所定高さまで引き上げるが、ネットの上縁が直線的な水平状態になり難いため、過度に張力を与えてしまい、ネットロープの破断事故を生じる危険や、支柱を折曲損傷するおそれがある。
【０００７】
ところで、競技用ネットは、ネットロープに所定以上の張力を与えることで前記の所定高さに保持されるが、その状態からネットロープの張力を増した場合、ネットの高さは変化しないが、ネットロープの反発力が変化する。そこで、ネット競技は、相対する競技者が同じネット条件の下で競技するため、試合毎のネット条件の相違により対戦者の間に不公平を生じることはないが、前述のようなネットロープの反発力の大小によりボールの跳ね返りが変化し、このような跳ね返りボールの対処に関して競技者の技量が巧拙に影響するため、全試合を通じて、ネットロープの張力を一定に保持することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記課題を解決する競技用ネットにおけるネットロープの張力調整方法及び支援装置を提供するものであり、本発明によれば、ネットロープの張力は、ネットの高さを所定高さまで引き上げるために必要十分であるが、ネットロープを切断するおそれはなく、しかも、ボールの跳ね返りが一様とされる所定の反発力を有するように設定された所定張力として定められ、競技に際してネットを張設するたびに、簡単な作業でネットロープの張力を所定張力となるように調整可能とする。
【０００９】
そこで、本発明のネットロープの張力調整方法が手段として構成したところは、競技用ネットを吊持するネットロープを支柱の間に架け渡すと共に、地面からネット中央部の上縁までの高さが競技規則で定められた所定高さ(H)となるように、ネットロープに目安の張力(T)を与えて緊張させ、その後、ネットロープの張力が所定張力(N)となるように張力を調整する方法であり、前記所定高さ(H)におけるネット中央部の上縁の位置を第１位置(P0)とし、ネットロープが実際に前記所定張力(N)を保持している状態から前記上縁に下向きの所定荷重(F)を与えたときに下降して停止する該上縁の位置を第２位置(P)とする条件設定の後、ネットロープが前記目安の張力(T)を保持している状態においてネット中央部の上縁に前記所定荷重(F)を与える荷重付加工程と、前記荷重付加工程におけるネット中央部の上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)よりも上位又は下位であるかどうかを判定する判定工程と、前記判定に基づいて、前記上縁の下降位置(PL)(PH)が前記第２位置(P)に近接するようにネットロープに張力を加え又は張力を減じる張力調整工程とから成る点にある。
【００１０】
また、本発明のネットロープの張力調整支援装置が手段として構成したところは、地面から鉛直方向に起立自在とされる下部材と、該下部材から上方に延長された上部材と、競技用ネットの上縁に係止自在とされるように前記上部材に設けられた係止手段と、前記係止手段が競技規則で定められた所定高さ(H)から下降するように前記上部材を昇降自在とする昇降手段と、前記上部材が所定荷重(F)を伴って下降するように該上部材に荷重を付加可能とする荷重付加手段と、前記下部材と上部材の間に設けられたゲージ手段とから成り、前記ゲージ手段は、前記係止手段をネット中央部の上縁に係止すると共に、該上縁に下向き荷重を与えていない無負荷状態で、該上縁が前記所定高さ(H)とされた第１位置(P0)に位置するかどうかを示す第１表示手段と、前記係止手段をネット中央部の上縁に係止すると共に、前記荷重付加手段により前記上部材に前記所定荷重(F)を与えた負荷状態で、ネットロープが所定張力(N)を保持しているときにネット中央部の上縁が下降して停止する第２位置(P)を示す第２表示手段と、前記負荷状態で、実際にネット中央部の上縁が下降して停止した下降位置(PL)(PH)と前記第２位置(P)の差を示す第３表示手段を備えて成る点にある。
【００１１】
本発明の装置の好ましい実施形態において、前記上部材は、下部材に摺動自在に外挿されると共に、下部材の表面を透視可能とする窓部と、該窓部に臨む指標手段を設けている。前記下部材は、前記無負荷状態で窓部に進入する部位に前記第１表示手段を設け、前記負荷状態で窓部に進入する第２表示手段を設けており、前記指標手段により前記第３表示手段を構成している。
【００１２】
前記上部材は、前記窓部の側部に沿って上下方向に摺動自在なレベル表示手段を設け、該レベル表示手段に前記指標手段を設けている。
【００１３】
好ましくは、窓部に進入した第１表示手段又は第２表示手段の上下位置の許容範囲を示す指示手段が設けられており、該指示手段は、前記指標手段の上下に設けられる。
【００１４】
前記上部材は、上下方向に摺動自在な水準器を設けることが好ましく、前記荷重付加手段は、上部材に着脱自在な錘により構成することが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、競技に際してネットを張設するたびに、簡単な作業でネットロープの張力を設定された所定張力Ｎとなるように調整することが可能であり、これによりネットを張設する際のネットロープの破断事故を防止することができ、しかも、競技毎にボールの跳ね返りが変化しない公正な競技を行わせることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】ネット競技の１例としてのバレーボール競技に使用されるネットを例示的に説明する斜視図である。
【図２】本発明方法を説明しており、（Ａ）はサンプルネットにより条件を設定する方法を示す正面図、（Ｂ）は目安の張力により張設されたネットに本発明方法を実施した際にネットロープの張力が設定張力よりも低いと判定された場合の正面図、（Ｃ）は目安の張力により張設されたネットに本発明方法を実施した際にネットロープの張力が設定張力よりも高いと判定された場合の正面図である。
【図３】本発明装置の１実施形態を分解状態で示す斜視図である。
【図４】本発明装置の１実施形態を組立状態で示す斜視図である。
【図５】（Ａ）は図４のＡ−Ａ線断面拡大図、（Ｂ）図４のＢ−Ｂ線断面拡大図、（Ｃ）はレベル表示手段を示す正面図である。
【図６】本発明装置の使用状態を示し、無負荷状態としたネットと共に示す斜視図である。
【図７】本発明装置の使用状態を示し、負荷状態としたネットと共に示す斜視図である。
【図８】本発明装置により本発明方法を実施した状態を示し、（Ａ）はネットが無負荷状態とされたときのゲージ手段の状態を示す正面図、（Ｂ）はネットが負荷状態とされたときにネットロープの張力が設定張力よりも低いと判定された場合のゲージ手段の状態を示す正面図、（Ｃ）はネットが負荷状態とされたときにネットロープの張力が設定張力よりも高いと判定された場合のゲージ手段の状態を示す正面図である。
【図９】本発明装置の別の実施形態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下図面に基づいて本発明の好ましい実施形態を詳述する。
【００１８】
図１は、ネット競技の１例としてのバレーボール競技に使用されるネットを例示的に示している。ネット１は、上縁部に固着された袋状の帯体２にネットロープ３を挿通し、下縁部に固着された袋状の帯体４に補助ロープ５を挿通している。ネット１を張設するに際しては、支柱６、６の間にネットロープ３を架け渡し、目安の張力Ｔを与え緊張させることにより、地面（床面を含む。以下同じ。）からネット中央部の上縁（以下、中央上縁Ｓという。）までの高さが競技規則で定められた所定高さＨとなるまでネット１を引き上げる。
【００１９】
ネットロープ３の緊張に際しては、図例のようなウインチ７を使用する場合と使用しない場合があるが、ネットロープ３は、ネット１の中央上縁Ｓを所定高さＨまで引き上げた状態で、目安の張力Ｔを保持している。尚、補助ロープ５は、ネット１の下方で支柱６に連繋される。
【００２０】
ネットロープ３は、目安の張力Ｔでネット１を引き上げた状態で、本発明方法及び本発明装置により、その張力が設定張力Ｎとなるように調整される。バレーボール用ネットの場合、ネット１の高さをコート規格に定められた所定高さＨまで引き上げるために必要十分であるが、ネットロープ３を切断するおそれがなく、しかも、ボールの跳ね返りが一様とされる所定の反発力を具備させることが可能な設定張力Ｎ（ニュートン）に設定することが好ましい。
【００２１】
従って、本発明方法及び本発明装置は、以下、バレーボール用ネットに関して説明するが、本発明がバレーボール以外のネット競技におけるネットに関して実施可能なことは勿論であり、ネット条件に応じて設定張力Ｎを変更すると共に、下記の構成に準じながら装置を適宜変更すれば、種々のネット競技におけるネットに適用可能であることを諒解されたい。
【００２２】
（本発明方法）
図２は、本発明方法の原理を実施可能とするように示している。図２（Ａ）は、本発明を実施するに先立ち、条件を設定するためのサンプルネット１ａを示している。サンプルネット１ａは、ネットロープ３の張力を張力測定器具により予め設定された所定張力Ｎに保持し、中央上縁Ｓを前記所定高さＨに保持しており、この中央上縁Ｓの高さ方向の位置を第１位置Ｐ０とする。そこで、この状態から、前記中央上縁Ｓに下向きの所定荷重Ｆを与えると、ネットロープ３の撓みにより、中央上縁Ｓが第１位置Ｐ０から下降して停止するので、その停止位置を第２位置Ｐとして測定し、設定された条件として取得する（条件設定工程）。所定荷重Ｆは、例えばフック金具を中央上縁Ｓに係止することにより吊持した状態で、該フック金具に所定重量の錘をぶら下げることにより得られる。例えば、１０kgの錘を使用すれば、所定荷重Ｆは１０kgとなる。これにより、第２位置Ｐを測定してデータを取得し、以後の本発明方法を実施するための条件として利用する。尚、第２位置Ｐは、具体的な数値としては、地面から第２位置Ｐまでの高さ距離又は第１位置Ｐ０から第２位置Ｐまでの高さ距離として、メジャー等により測定することができる。
【００２３】
図２（Ｂ）は、実際に張設されたネット１に関して、ネットロープ３が目安の張力Ｔにより緊張されているが、所定張力Ｎよりも低い場合に対して、本発明方法を実施した例を示している。
【００２４】
ネット１は、目安の張力Ｔであっても中央上縁Ｓを所定高さＨとされた第１位置Ｐ０に位置させており、この状態から、中央上縁Ｓに前述した所定荷重Ｆを与えると（荷重付加工程）、中央上縁Ｓが距離Ｍ１だけ下降して停止するので、その下降停止位置を下降位置ＰＬとして測定し、条件設定工程で得られた第２位置Ｐと比較し、下降位置ＰＬが第２位置Ｐよりも上位であるか下位であるかを判定する（判定工程）。
【００２５】
図２（Ｂ）の例では、下降位置ＰＬが第２位置Ｐよりも距離−Ｌで示すように下位に位置しており、目安の張力Ｔが所定張力Ｎよりも低いと判定されるので、その状態から、中央上縁Ｓを第２位置Ｐに近接する位置まで引き上げるようにネットロープ３に新たな張力Ｎ＋を与える（張力調整工程）。これにより、ネットロープ３は、所定張力Ｎを保持することになるので、本発明方法を終了する。
【００２６】
図２（Ｃ）は、実際に張設されたネット１に関して、ネットロープ３が目安の張力Ｔにより緊張されているが、所定張力Ｎよりも高い場合に対して、本発明方法を実施した例を示している。
【００２７】
ネット１は、目安の張力Ｔであっても中央上縁Ｓを所定高さＨとされた第１位置Ｐ０に位置させており、この状態から、中央上縁Ｓに前述した所定荷重Ｆを与えると（荷重付加工程）、中央上縁Ｓが距離Ｍ２だけ下降して停止するので、その下降停止位置を下降位置ＰＨとして測定し、条件設定工程で得られた第２位置Ｐと比較し、下降位置ＰＨが第２位置Ｐよりも上位であるか下位であるかを判定する（判定工程）。
【００２８】
図２（Ｃ）の例では、下降位置ＰＨが第２位置Ｐよりも距離＋Ｌで示すように上位に位置しており、目安の張力Ｔが所定張力Ｎよりも高いと判定されるので、その状態から、中央上縁Ｓを第２位置Ｐに近接する位置まで下げるようにネットロープ３の張力をＮ−で示すように減じる（張力調整工程）。これにより、ネットロープ３は、所定張力Ｎを保持することになるので、本発明方法を終了する。
【００２９】
図２（Ｂ）及び図２（Ｃ）の何れの場合も、第１位置Ｐ０、第２位置Ｐ、下降位置ＰＬ及びＰＨは、メジャー等により測定することができ、所定荷重Ｆの付加は、条件設定工程の場合と同様の錘を使用することにより行うことができる。
【００３０】
（本発明装置）
図３ないし図８は、本発明装置の１実施形態を示している。装置は、地面から鉛直方向に起立自在とされる下部材としての下支柱１０と、該下支柱１０から上方に延長される上部材としての上支柱１１と、競技用ネット１の中央上縁Ｓに係止自在とされるように前記上支柱１１に設けられたフック等から成る係止手段１２と、前記係止手段１２が所定高さＨとされた中央上縁Ｓに係止可能なように上支柱１１を上昇すると共に上昇位置から下降するように昇降自在とする昇降手段と、前記上支柱１１が所定荷重Ｆを伴って下降するように該上支柱１１に荷重を付加可能とする荷重付加手段１３と、前記下支柱１０と上支柱１１の間に設けられたゲージ手段１４により構成されている。
【００３１】
下支柱１０は、地面に起立自在であれば良いが、安定して自立できるように、下端に台座１５を設けている。下支柱１０と上支柱１１は、断面を長円形等の異形とされたパイプ材により形成され、図４に示すように、下支柱１０の上方から上支柱１１を摺動自在に外挿することにより前記昇降手段を構成する。
【００３２】
図５に示すように、上支柱１１を下支柱１０に摺動自在に外挿した状態で、上下支柱１１、１０は断面を長円形とされているので相互に回動不能とされ、相互に重なり合う所定幅Ｗの平板部１１ａ、１０ａを備え、上支柱１１の平板部１１ａには、下支柱１０の平板部１０ａを外部から視認可能とする窓部１６を形成している。図例の場合、窓部１６を開口する窓孔により形成しているが、透明板を設けても良い。尚、上下支柱１１、１０の摺動面には、滑りを良くするためのリブ又は溝を長手方向に形成するのが好ましい。
【００３３】
前記ゲージ手段１４は、図３に示すように、下支柱１０に設けられた固定側のゲージ手段１４ａと、上支柱１１の窓部１６に臨んで設けられた移動側のゲージ手段１４ｂにより構成されている。
【００３４】
固定側のゲージ手段１４ａは、上述した第１位置Ｐ０を表示するための第１表示手段１７と、第２位置Ｐを表示するための第２表示手段１８を構成し、これらの表示手段１７、１８を前記下支柱１０の平板部１０ａに設けている。上述のように、バレーボールにおいては、一般人及び大学生や、高校生や、中学生等のように、競技者によってネットの所定高さＨを相違する複数種類が存在する。従って、表示手段１７、１８は、少なくとも１種類の競技者に対応するように設ければ良いが、図示実施形態の場合、第１種類の競技者の所定高さＨに対応する表示手段１７ａ、１８ａと、第２種類の競技者の所定高さＨに対応する表示手段１７ｂ、１７ｃを上下に配置し、１つの装置で複数種類に対応可能となるように構成している。尚、３種類以上の競技者の所定高さＨに対応するように表示手段を追加配置しても良い。
【００３５】
前記表示手段１７、１８は、下支柱１０に外挿された上支柱１１を上方に摺動させることにより係止手段１２をネットの中央上縁Ｓに係止した状態で、該中央上縁Ｓが所定高さＨの位置で無負荷状態とされているときに第１表示手段１７が窓部１６に進入し、この状態から所定荷重Ｆを与え、中央上縁Ｓを下降させた負荷状態のときに第２表示手段１８が窓部１６に進入するように配置されている。換言すると、このような配置関係を可能とするように、下支柱１０における下端接地面から表示手段１７、１８までの距離と、上支柱１１における係止手段１２の係止面から窓部１６までの距離が定められている。この際、前記配置関係を可能とした上で、使用時における窓部１６の高さ位置が通常の身長の作業者の目線の範囲内に位置するように設定することが望ましい。尚、本明細書において係止手段１２と中央上縁Ｓの「係止」とは、図例のようなフック形状の係止手段１２を中央上縁Ｓに引っかけ状態とする構成に限定されるものではなく、ほぼ水平とされた係止手段１２を中央上縁Ｓの上に当接させた状態とする構成を含む意味であり、要するにネット１の中央上縁Ｓの高さＨを検知可能とし、所定荷重Ｆを与えたときに該中央上縁Ｓを下向きに付勢可能とするものであれば良い。
【００３６】
移動側のゲージ手段１４ｂは、上支柱１１の窓部１６に臨む第３表示手段１９により構成され、図示実施形態の場合、窓部１６の側部に沿って上下方向に摺動自在とされたレベル表示手段２０に矢印状のマーク等から成る指標手段２１を設けることにより構成されている。
【００３７】
図５（Ａ）（Ｂ）に示すように、レベル表示手段２０は、両端を窓部１６の両側縁に臨ませて断面長円形とされた上支柱１１を抱持する可撓性部材により構成され、上支柱１１の外面に弾接されることにより、摺動自在であるが、自由な位置に自己固定自在であり、図５（Ｃ）に示すように、前記指標手段２１の上下に「−００Ｎ」「＋００Ｎ」等により表示された許容範囲Ｒを示す指示手段２２ａ、２２ｂを設けている。このような摺動自在なレベル表示手段２０の上下に位置して、図５（Ｃ）に矢印状のマークとして示すように、上支柱１１に表示２１ａ、２１ｂを設けることにより、レベル表示手段２０の適正位置を指示することが好ましい。尚、レベル表示手段２０の上下寸法は、後述するようなネット１の所定高さＨに関する容認可能な公差Ｑを示す表示１Ｈ、１Ｌとして機能するが、この公差Ｑを示す表示は、前記指示手段２２ａ、２２ｂ又は表示２１ａ、２１ｂにより代替しても良い。
【００３８】
前記荷重付加手段１３は、それ自体が重量を有する上支柱１１と、少なくとも１個又は複数個（図示実施形態の場合は２個）の錘２３により構成され、該錘２３を上支柱１１に着脱自在とするフランジ状の円板から成る支持手段２４が該上支柱１１の下端近傍部に設けられている。図例の場合、錘２３は、長円形断面とされた上支柱１１の外周面に外嵌可能な凹形の溝２３ａを設け、下面に前記支持手段２４を嵌入可能とする凹部２３ｂを形成すると共に、該凹部２３ｂに嵌入可能な凸部２３ｃを上面に形成している。従って、錘２３は、前記溝２３ａに上支柱１１を嵌入させることにより着脱自在に装着される。この際、錘２３は上下に摺動自在であるが、溝２３ａが上支柱１１の外面を抱持することにより回動不能とされ、錘２３を下降すると凹部２３ｂに支持手段２４を嵌入させることにより脱落不能に装着される。複数の錘２３を積層する際、下側の錘２３の凸部２３ｃが上側の錘２３の凹部２３ｂに嵌入して一体化し、上側の錘２３も脱落不能に装着される。尚、錘２３の脱着作業を容易とするため、該錘２３の両側に指掛け部２３ｄが設けられている。
【００３９】
図示実施形態の場合、前記窓部１６の下方に位置して、上支柱１１に上下方向に摺動自在なブラケット２５を介して水準器２６が設けられている。図５（Ｂ）に示すように、ブラケット２５は、長円形断面とされた上支柱１１を抱持する可撓性部材により構成され、上支柱１１の外面に弾接されることにより、摺動自在であるが、自由な位置に自己固定自在であり、該ブラケット２５の庇部２５ａに気泡型水平器から成る水準器２６を設けている。従って、装置を地面（床面）に起立させる際に、水準器２６を目視することにより、上下支柱１１、１０が鉛直線に沿っているかどうかの確認を可能とする。尚、ブラケット２５を上下に摺動させることにより、水準器２６を作業者の見やすい位置に移動できる。
【００４０】
本発明装置により本発明方法を実施する手順を図６ないし図８に基づいて説明する。先ず、図６に示すように、台座１５を接地させ、水準器２６で上下支柱１１、１０の鉛直姿勢を確認した上で、上支柱１１を上方に伸長させることにより、上述した目安の張力Ｔにより所定高さＨとされたネット１の中央上縁Ｓに係止手段１２を係止し、その位置で作業者により上支柱１１を保持する。従って、この状態において、ネット１の中央上縁Ｓは、無負荷状態とされている。
【００４１】
図８（Ａ）に示すように、係止手段１２を中央上縁Ｓに係止した無負荷状態のときは、第１表示手段１７が窓部１６に進入して現れる。ネット１の中央上縁Ｓが所定高さＨに正確に位置し、レベル表示手段２０が表示２１ａ、２１ｂの適正位置に設定されているときは、図示のように第１表示手段１７が指標手段２１に合致するので、そのまま次の作業を進める。
【００４２】
第１表示手段１７が指標手段２１に合致しない場合は、ネット１が所定高さＨとされていないが、前述の公差Ｑが容認されるときは、作業続行可能と判断し、レベル表示手段２０を摺動させることにより指標手段２１を第１表示手段１７に合致させ、次の作業を進める。
【００４３】
もしも、第１表示手段１７が前記公差Ｑの範囲から外れた位置にある場合は、ネット１の中央上縁Ｓの高さそれ自体が認められないので、ネットロープ３の張力を増し又は減じることにより、所定高さＨとするように調整した後、再度、上記の作業を行う。
【００４４】
そこで、指標手段２１を第１表示手段１７に合致させた状態で、図７に示すように、錘１９を装着し、上支柱１１を作業者の保持から解放すると、上支柱１１の自重と錘１９の合計重量による所定荷重Ｆが与えられるので、係止手段１２を介してネット１の中央上縁Ｓが下方に撓み、負荷状態とされ、これに伴って上支柱１１が下降することにより、図８（Ｂ）（Ｃ）に示すように、第２表示手段１８が窓部１６に進入して現れる。ネットロープ３の張力が所定張力Ｎとされているときは、第２表示手段１８が指標手段２１に合致するが、ネットロープ３の張力が所定張力Ｎより低いときは、図８（Ｂ）に示すように第２表示手段１８が指標手段２１よりも上位に現れ、反対に、ネットロープ３の張力が所定張力Ｎよりも高いときは、図８（Ｃ）に示すように第２表示手段１８が指標手段２１よりも下位に現れる。
【００４５】
図８（Ｂ）のようにネットロープ３の張力が不足すると判定したときは、この状態でネットロープ３の張力を増加させることにより中央上縁Ｓを上昇させる。上支柱１１の上昇と共に指標手段２１が第２表示手段１８に近接したとき、ネットロープ３が所定張力Ｎを保持したと判断し、作業を終了する。
【００４６】
反対に、図８（Ｃ）のようにネットロープ３の張力が過大であると判定したときは、この状態でネットロープ３の張力を減少させることにより中央上縁Ｓを下降させ、上支柱１１の下降と共に指標手段２１が第２表示手段１８に近接したとき、ネットロープ３が所定張力Ｎを保持したと判断し、作業を終了する。
【００４７】
ネットロープ３の所定張力Ｎに許容範囲を認める場合は、指標手段２１が第２表示手段１８に合致するまでネットロープ３の張力を調整する必要はなく、第２表示手段１８が指示手段２２ａ、２２ｂで示される許容範囲Ｒにあれば競技に差し支えないと判断することができる。
【００４８】
（別の実施形態）
上記実施形態においては、錘２３により荷重付加手段１３を構成した例を示したが、図９のように、スプリング２７により荷重付加手段１３を構成することが可能である。
【００４９】
図９に示す別の実施形態の場合、下部材を構成する下支柱１０と上部材を構成する上支柱１１の間にスプリング２７が介装され、該スプリング２７により上支柱１１に対して下向きの所定荷重Ｆを与えることが可能となるように構成されている。
【００５０】
下支柱１０には、ウインチ等の駆動手段２８が設けられ、前記スプリング２７に抗して上支柱１１を引き上げ、所定の引き上げ位置で停止可能とする係脱手段２９が設けられている。
【００５１】
従って、この実施形態によれば、駆動手段２８により上支柱１１を上昇させ、フック等の係止手段１２をネットの中央上縁Ｓに係止した位置で、係脱手段２９により上支柱１１を停止させれば、上述した実施形態と同様のゲージ手段１４ａ、１４ｂを介して無負荷状態のネット１が所定高さＨであるかどうかを確認できる。
【００５２】
そこで、前記係脱手段２９を解除すると、上支柱１１がスプリング２７により付勢され、ネットの中央上縁Ｓに所定荷重Ｆが与えられた負荷状態とされるので、上述した実施例と同様に、ゲージ手段１４ａ、１４ｂを介してネットロープ３の張力の過不足を判定し、所定張力Ｎとなるようにネットロープ３の張力を増減調整すれば良い。
【００５３】
（本発明の構成）
本発明が上記実施形態に限定されないことは勿論であり、上支柱１１の上昇、所定荷重Ｆの付加等は、例えば、電気モータその他の動力を使用することにより行っても良い。また、ゲージ手段１４ａ、１４ｂによるネット高さＨの判定や、所定荷重Ｆを与えたときのネットロープ３の張力の過不足の判定や、張力を増減した後に所定張力Ｎに調整されたかどうかの判定等は、上記実施形態のような作業者による目視の他、ゲージ１４ａ、１４ｂに磁気的又は電気的な感知センサー等を設けることより自動的に判定できるように構成しても良い。
【符号の説明】
【００５４】
１  ネット
３  ネットロープ
１０  下支柱
１１  上支柱
１２  係止手段
１３  荷重付加手段
１４ａ  固定側のゲージ手段
１４ｂ  移動側のゲージ手段
１６  窓部
１７  第１表示手段
１８  第２表示手段
１９  第３表示手段
２０  レベル表示手段
２１  指標手段
２２ａ、２２ｂ  指示手段
２３  錘
２４  支持手段
２６  水準器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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