(57)【要約】【課題】重りの重力とテコの原理を利用して回転体を回転する重力回転駆動装置を提供する。【解決手段】円形板状に形成され、回転軸１上に所望間隔で固定して設けた一対の回転体２Ａ，２Ｂと、両端に支持用の軸部３１を有する所定数の重錘体３Ａ…３Ｆと、両回転体に対向して４個以上偶数個づつ設けた重錘体作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆとを備える。各作動孔は、同一大きさの略楕円形状に形成され、両回転体の直径方向の中心線に対して所定方向に所望の同一角度を付与して等しい間隔で配置して設ける。前記各重錘体は両軸部を両作動孔に係入して作動孔の一端から他端間を移動自在に両回転体で支持させて設ける。【選択図】図２
2012154214.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸と、
円形板状に形成され、所望の間隔を存して前記回転軸上に固定して設けた一対の回転体と、
両端に支持用の軸部を有し、前記両回転体間に配置して前記両軸部を前記両回転体で支持させて設けられる所定数の重錘体と、
略同一大きさ、かつ、略同一形状に形成され、前記両回転体に対向させて、それぞれ４個以上所望の偶数個づつ設けた重錘体作動孔とを備え、
前記各重錘体は略同一重量に構成され、
前記各作動孔は、前記両回転体の回転中心を中心点とする第１の仮想円の円線上の任意の部位を基準点とし、前記仮想円を前記作動孔と同数の偶数に略等分割した部位を第１の分割点とし、前記各分割点と前記両回転体の前記中心点とを結ぶ直線と前記回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい角度を付与して線引きした仮想直線が前記第１の仮想円と同心円、かつ、前記第１の仮想円より大径の第２の仮想円の円線と交差する部位を第２の分割点とし、対応する前記各第１及び第２の分割点間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して開設した略楕円形状の孔で構成され、
前記各重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各作動孔に両端の前記両軸部をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体で支持させて設けるように構成した
ことを特徴とする重力回転駆動装置。
【請求項２】
前記各重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングが嵌合して設けてあることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【請求項３】
前記両回転体は任意の固定手段で一体的に固定されていることを特徴とする、請求項１に記載の重力回転駆動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重力回転駆動装置、さらに詳しくは、重錘体の重力とテコの原理を利用して回転体を回転駆動する重力回転駆動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、風力や波動或いは熱エネルギー等を利用した回転駆動装置は一般に知られている。また、近時において永久磁石の磁力を利用した回転駆動装置も提案され、実用化されつつある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、物体の重力を利用して回転体を回転駆動する装置の開発も試みられているが、実用化し得る技術は未だ提案されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２９６８９１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記したような実情に鑑みてなされたもので、物体（重錘体）の重力とテコの原理を効果的に利用して回転体を回転駆動する新規な回転駆動装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明は、回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸と、
円形板状に形成され、所望の間隔を存して前記回転軸上に固定して設けた一対の回転体と、
両端に支持用の軸部を有し、前記両回転体間に配置して前記両軸部を前記両回転体で支持させて設けられる所定数の重錘体と、
略同一大きさ、かつ、略同一形状に形成され、前記両回転体に対向させて、それぞれ４個以上所望の偶数個づつ設けた重錘体作動孔とを備え、
前記各重錘体は略同一重量に構成され、
前記各作動孔は、前記両回転体の回転中心を中心点とする第１の仮想円の円線上の任意の部位を基準点とし、前記仮想円を前記作動孔と同数の偶数に略等分割した部位を第１の分割点とし、前記各分割点と前記両回転体の前記中心点とを結ぶ直線と前記回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい角度を付与して線引きした仮想直線が前記第１の仮想円と同心円、かつ、前記第１の仮想円より大径の第２の仮想円の円線と交差する部位を第２の分割点とし、対応する前記各第１及び第２の分割点間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して開設した略楕円形状の孔で構成され、
前記各重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各作動孔に両端の前記両軸部をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体で支持させて設けるように構成したことを特徴とする。
【０００７】
なお、本発明において、「円形板状」とは、真円形ないし可及的真円形に近い形状の円形板を含む用語として知られている。また、「略同一大きさ」とは、同一ないし同一に近い大きさ、「同一形状」とは、同一ないし同一に近い形状を含む意味として用いられている。さらにまた、「略同一重量」とは、同一ないし同一に近い重量を含む用語として用いられている。さらにまた、「略等分割」とは、等分割ないしそれに近い状態、「略等しい角度」とは、同一の角度ないし同一に近い角度を含む意味として用いられている。さらにまた、「略楕円形状」とは、楕円形、変形楕円形、及び楕円形のような形状を含む意味として用いられている。
【０００８】
本発明は上記のように、各重錘体の両軸部は各作動孔の一端から他端までの間を自由に移動自在に構成されているので、各重錘体の両軸部は重錘体の重力により各作動孔の下方側に位置する孔端側へ重錘体と一体的に移動する。
【０００９】
そして、各作動孔は第１の各分割点と両回転体の前記中心点（回転中心）とを結ぶ直線と回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい傾斜角度を付与して形成されている。そのため、両回転体の略下半部側に位置する各重錘体は各作動孔の第２の分割点側（第２の仮想円側）の孔端側へ移動し、これらの各錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
一方、両回転体の略上半部側に位置する各重錘体は各作動孔の第１の分割点側（第１の仮想円側）の孔端側へ移動し、これらの各重錘体の重力（重力エネルギー）が両回転体に付与される。
【００１０】
上記のように、各重錘体の重力は両回転体に付与されるが、両回転体の略下半部側に位置する各重錘体の重力（重力エネルギー）はテコの原理による作用が働くので、両回転体の略上半部側に位置する各重錘体の重力に比べ、回転体を回転させる回転エネルギーが、パーセントに換算して、強力になる。したがって、両回転体は、重錘体の重力（重力エネルギー）とテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー（回転エネルギー）により常時強力、かつ、強制的に回転させられることになる。また、上記作用に加えて重錘体の遠心力も加味されるので、回転体の回転駆動力はさらに増大する。
【００１１】
なお、重錘体の重力及びテコの作用による回転エネルギーの数値は作動孔の長さにより変わると共に前記パーセントの数値についても重錘体の位置により変位する。また、重錘体及びテコの原理による作用については、発明を実施するための形態の項においてさらに説明する。
【００１２】
本発明において、前記各重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングを嵌合して設ける構成を採用することができる。
【００１３】
本発明においては、前記両回転体を任意の固定手段で一体的に固定する構成を採用することもできる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、重錘体の重力エネルギーの作用とテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー（回転エネルギー）により、回転体を常時連続的に、強力、かつ、強制的に回転駆動させる重力回転駆動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態の重力回転駆動装置を発電装置に適用した状態の構成を概略的に示す正面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線で切断し、本発明の一実施形態の重力回転駆動装置の構成を概略的に示す側面図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】本発明の前記重力回転駆動装置の作用を示す説明図である。
【図５】同じく前記重力回転駆動装置の作用を示す説明図である。
【図６】図２のＣ−Ｃ線で切断し、その一部の構成を概略的に示す断面図である。
【図７】前記重力回転駆動装置に採用した１個の重錘体の構成を概略的に示す図であって、同図（ａ）は一部を切欠して示す拡大正面図、同図（ｂ）は拡大側面図である。
【図８】本発明の重力回転駆動装置に採用される他の実施形態の重錘体を示す図であって、同図（ａ）は縦断面図、同図（ｂ）は側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して本発明の重力回転駆動装置の実施形態の一例について説明する。
【００１７】
図１ないし図７は、本発明の一実施形態の重力回転駆動装置を示す。これらの図に示すように、本実施形態（実施形態１）の重力回転駆動装置は、回転軸１と、一対の回転体２Ａ，２Ｂと、所定数の重錘体３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅ，３Ｆと、一方の回転体２Ａに設けた所定数の重錘体作動孔４Ａ，４Ｂ，４Ｃ，４Ｄ，４Ｅ，４Ｆと、前記各作動孔４Ａ…４Ｆと対向させて他方の回転体２Ｂに設けた所定数の重錘体作動孔５Ａ，５Ｂ，５Ｃ，５Ｄ，５Ｅ，５Ｆと、両回転体２Ａ及び２Ｂを一体的に固定する固定手段６を備える。本実施形態の重力回転駆動装置は、両回転体２Ａ，２Ｂを図２、図４、図５に矢印１００で示す方向（時計方向）に回転させるように構成されている。
【００１８】
本実施形態の重力回転駆動装置は、図１に示すように、発電装置に適用した一例が開示されている。回転軸１は図１に示すように、軸受部１０に回転自在に支持させて横方向に設けてある。図１において、１１は発電機、１２は回転軸１の回転運動を発電機１１の駆動軸１３に伝達する運動伝達手段、１４は回転軸に設けたブレーキを示す。図示の運動伝達手段１２は、回転軸１に固定して軸装したスプロケット１２ａと、発電機１１の駆動軸１３に固定して軸装したスプロケット１２ｂと、両スプロケット１２ａ，１２ｂ間に掛渡した無端チェーン１２ｃとを備えて構成され、回転軸１の回転エネルギーを駆動軸１３に伝達して発電機を駆動させるように構成した例が開示されている。
【００１９】
前記ブレーキ１４は、回転軸１の回転運動を停止させるために設けたストッパー用の働きをなす。即ち、後述するように、回転軸は常時、強力かつ強制的に回転しつづけている。そのため、所要時に回転力の回転運動を停止させるためにブレーキ１４を備えている。
【００２０】
なお、本実施形態では、発電装置に適用した一例を開示したが、本発明の重力回転駆動装置は、発電機以外の各種の装置等の駆動用に適用できること勿論である。
【００２１】
前記両回転体２Ａ，２Ｂは所望の間隔を存して回転軸１上に固定して設けてある。両回転体２Ａ，２Ｂは略同一大きさの円形板状に形成され、回転軸１に相対して軸装し、任意の固定手段で固定して設けてある。これにより、回転軸１は両回転体と一体回転するように構成されている。
両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ及び厚さは特に限定するものではなく、使用する装置等の規模や用途目的等に応じて自由に決定できる。例えば直径約１０ｃｍ〜約２０ｍ程度の範囲を挙げることができる。但し、上記範囲内に限定されるものではない。両回転体２Ａ，２Ｂの厚さは回転体の大きさに対応して任意に決定する。
【００２２】
両回転体２Ａ，２Ｂは略同一重量に形成される。両回転体間の間隔は回転体の大きさ等に応じて任意に決定する。両回転体２Ａ，２Ｂの構成素材は特に限定するものではないが、例えば鉄材その他の金属板等を採用できる。
【００２３】
両回転体２Ａ，２Ｂ同士は固定手段６により一体的に固定されている。本実施形態では、固定手段６として、両端にボルト６１，６１を有する所望の径及び長さの杆体６０と、ボルト６１に螺合するナット６２，６２とを備え、ナットを締め付けて固定するように構成した例が開示されている。また、本実施形態では固定手段６により両回転体２Ａ，２Ｂの６個所を固定した例が開示されている。前記杆体６０の長さにより両回転体２Ａ，２Ｂ間の間隔が決定される。上記構成により、両回転体は一体的に回転する。なお、固定手段６は上記に限定するものではなく、図示以外の任意の構成の固定手段を採用できるものである。
【００２４】
重錘体３Ａ…３Ｆは、両回転体に設ける前記作動孔４Ａ…４Ｆ（５Ａ…５Ｆ）の数と同数設ける。本実施形態では６個の重錘体３Ａ…３Ｆを設けた例が開示されている。重錘体の数量は両回転体に設ける前記作動孔の数に対応して増減する。
【００２５】
各重錘体３Ａ…３Ｆは、重り本体３０の中心に突設した支持用の軸部３１，３１を備える。各重錘体３Ａ…３Ｆは前記両回転体２Ａ，２Ｂ間に配置して、両軸部３１，３１を両回転体２Ａ，２Ｂで支持させて設けられる。各重錘体は略同一重量に構成される。各重錘体の大きさ及び重量等は両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ及び両回転体間の間隔等に応じて適当に決定する。
【００２６】
各重錘体３Ａ…３Ｆの重り本体３０の構成素材は特に限定されないが、比重が大きい素材を選択するのが好ましい。また、重り本体３０の形状も特に限定するものではなく、任意に決定できるものであるが、例えば円柱形状等を採用できる。本実施形態の重り本体３０は鉄材で構成され、所望の直径かつ、両回転体間の間隔より幾分短尺の長さを有する円柱形状に形成されている。
【００２７】
本実施形態の各重錘体の両軸部３１，３１には、ベアリング３２がそれぞれ嵌合すると共に脱落するのを防止して設けてある。前記ベアリング３２は前記作動孔へ係入して重錘体を支持させた両軸部３１，３１、つまり重錘体の移動を円滑に行なわせるために設けたものである。なお、所望に応じ、各重錘体の重り本体３０の両端にスラストベアリング（図示せず）を取付ける構成を採用してもよい。
【００２８】
両回転体２Ａ，２Ｂは、両回転体に対向させて、それぞれ４個以上所望の偶数個の重錘作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆを備えている。前記作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆの大きさ及び数は両回転体２Ａ，２Ｂの大きさ等に応じて適当に決定する。なお、上述したように、前記作動孔の数は４個でもよいが、６個以上所望の偶数個設けた方が好ましい。本実施形態では、両回転体２Ａ，２Ｂに前記作動孔をそれぞれ６個づつ設けた例が開示されている。前記各作動孔は略同一大きさ、かつ、同一形状の略楕円形状の孔４０，５０で構成されている。
【００２９】
本実施形態の各作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆは例えば次のように構成されている。即ち、図４等に示すように、両回転体２Ａ，２Ｂの回転中心を中心点Ｐ０として所望の径の第１の仮想円７を描き、前記仮想円７の円線上の任意の部位を基準点Ｐ１とする。そして、前記仮想円７を前記作動孔と同数（本実施形態では６）の偶数に略等分割した部位を前記基準点Ｐ１も含めて第１の分割点Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４，Ｐ５，Ｐ６とする。
本実施形態では、両回転体２Ａ，２Ｂの任意の部位に直径方向の中心線Ｌ１を表記し、中心線Ｌ１が前記仮想円７の円線と交差する部位を前記基準点Ｐ１に設定してある。そして、基準点Ｐ１を基準として仮想円を６つに等分割した部位を第１の分割点に設定してある。
【００３０】
次に前記回転中心を中心点Ｐ０として、第１の仮想円７より大径の第２の仮想円８（第２の仮想円８は第１の仮想円７と同心円）を描く。本実施形態の第２の仮想円８は両回転体２Ａ，２Ｂの周縁近くに沿わせ、第１の仮想円７の直径の３倍の直径の大きさの円で描いた例が開示されている。そして、前記各第１の分割点Ｐ１，Ｐ２…Ｐ６と両回転体の前記中心点Ｐ０とを結ぶ直線Ｌ２…Ｌ２と両回転体を回転させる方向へそれぞれ所望の略等しい角度を付与して線引きした仮想直線Ｌ３が前記第２の仮想円８の円線と交差する部位を第２の分割点Ｐａ，Ｐｂ，Ｐｃ，Ｐｄ，Ｐｅ，Ｐｆとする。次いで、対応する各第１の分割点及び第２の分割点間、即ち、分割点Ｐ１とＰａ、Ｐ２とＰｂ、Ｐ３とＰｃ、Ｐ４とＰｄ、Ｐ５とＰｅ、Ｐ６とＰｆ間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して両回転体に開設した略楕円形状の孔４０，５０で各作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆが形成されている。なお、前記各作動孔の符号４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆ、及び前記楕円形状の孔の符号４０，５０については図２，図３，図５等に付してある。
【００３１】
上記したように、各作動孔４Ａ…４Ｆ、５Ａ…５Ｆは略楕円形状の孔４０，５０で構成されているが、本実施形態の各孔４０，５０は、両回転体を回転させる方向側の前記孔４０，５０の孔縁４１の曲率（Ｒ）を反対側の孔縁４２の曲率（Ｒ）より小さい曲率でカーブを付与して形成されている。また、前記各孔４０，５０の両端の孔縁、即ち、前記各作動孔の両端の孔縁４３，４４は適当な大きさの円弧状に形成されている。これにより、前記各重錘体の軸部３１は前記孔４０，５０の両端の孔縁に移動自在に接触するように構成してある。なお、前記各孔４０，５０の前記各孔縁の符号４１，４２，４３，４４については図２に付してある。
【００３２】
前記各第２の分割点Ｐａ…Ｐｆは、上述したように前記直線Ｌ２と前記下方向へ所望の略等しい角度を付与して線引きした仮想円８の円線と交差する部位に位置決めされている。本実施形態では、前記直線との角度を３０度に設定した例が開示されている。この場合、前記角度は、例えば約２０度ないし約５０度程度の範囲内で任意に変更可能である。
【００３３】
前記各重錘体３Ａ…３Ｆは、両回転体２Ａ，２Ｂの対向する各作動孔４Ａと５Ａ、４Ｂと５Ｂ、４Ｃと５Ｃ、４Ｄと５Ｄ、４Ｅと５Ｅ、４Ｆと５Ｆに両軸部３１をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間、即ち、各作動孔の両端の孔縁４３，４４間を移動自在に両回転体２Ａ，２Ｂで支持させて１個宛づつ設けてある。なお、本実施形態の各重錘体は軸部３１に設けたベアリング３２が回転して移動するように構成してある。これにより、各重錘体の移動が円滑良好に行なわれる。
【００３４】
本実施形態（実施形態１）の重力回転駆動装置は上記のように構成したもので、次に作用等について図４及び図５を参照して説明する。
【００３５】
図４は前記中心線Ｌ１を鉛直に向けた姿勢で前記重力回転駆動装置の作用を説明するために示す説明図である。以下の説明では、各重錘体３Ａ…３Ｆの回転エネルギーの変動を％に換算して説明する。各重錘体は全て同一重量に構成されているので、各重錘体それ自体の重量エネルギー（回転エネルギー）を１００％として説明する。
【００３６】
図４の状態において、各重錘体３Ａ…３Ｆの回転エネルギーは、次の（１）〜（７）で説明するように変動する。なお、（１）〜（３）は中心線Ｌ１の右側の説明であり、（４）〜（７）は左側の説明である。
（１）重錘体３Ａは、中心線Ｌ１に対して０度の角度（即ち、角度０）で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ａの重力は全て回転軸１に鉛直に付加されるので、回転エネルギーの変動は無い。
（２）重錘体３Ｂは、中心線Ｌ１に対して９０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。また、前記中心点Ｐ０から第２の分割点Ｐ１までの距離は、前記中心点Ｐ０から第１の分割点Ｐ２までの距離の３倍の長さになっている。したがって、テコの原理による作用により、重錘体３Ｂの回転エネルギーは前記距離に基づいて１００×３＝３００になり、これに角度に基づいて９０×３＝２７０がプラスされる。即ち、３００＋２７０＝５７０（％）になる。
（３）重錘体３Ｃは、中心線Ｌ１に対して３０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｃの回転エネルギーは、距離に基づいて１００×３＝３００になり、これに角度に基づいて３０×３＝９０がプラスされる。即ち、３００＋９０＝３９０（％）になる。
（４）重錘体３Ａは前記（１）と同じに回転エネルギーの変動は無い。
（５）重錘体３Ｆは、中心線Ｌ１に対して６０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｆの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、角度に基づいて１００＋６０＝１６０（％）になる。なお、距離に基づく変動は無い。
（６）重錘体３Ｅは、中心線Ｌ１に対して６０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｅの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、角度に基づいて１００＋６０＝１６０（％）になる。なお、距離に基づく変動は無い。
（７）重錘体３Ｄは、中心線Ｌ１に対して３０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｄの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、距離に基づいて１００＋３０＝１３０になり、これに角度に基づいて３０×３＝９０がプラスされる。即ち、１３０＋９０＝２２０（％）になる。
【００３７】
上記した各重錘体３Ａ…３Ｆの回転エネルギーの変動する状態の数値等を理解し易くするために、下記表１に示す。
【００３８】
【表１】
2012154214.tif 000003
【００３９】
上記表１で明らかなとおり、図４の状態において、正方向側の回転エネルギーの方が逆方向側の回転エネルギーより大幅に大になる。したがって、両回転体２Ａ，２Ｂは矢印１００方向（正方向）へ強力、かつ、強制的に回転する。
【００４０】
次に図５は、図４の状態から両回転体２Ａ，２Ｂを矢印１００方向へ３０度回転した姿勢で前記重力回転駆動装置の作用を説明するために示す説明図である。図５において、ＬＸは両回転体２Ａ，２Ｂの直径方向に表記した中心線で、中心線ＬＸを鉛直に向けた姿勢になっている。
【００４１】
図５の状態において、各重錘体３Ａ…３Ｆの回転エネルギーは、次の（１）〜（６）で説明するように変動する。なお、（１）〜（３）は中心線ＬＸの右側の説明であり、（４）〜（６）は左側の説明である。
（１）重錘体３Ａは、中心線ＬＸに対して３０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ａの回転エネルギーは、角度に基づいて１００＋３０＝１３０（％）になる。なお、距離に基づく変動は無い。
（２）重錘体３Ｂは、中心線ＬＸに対して６０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｂの回転エネルギーは、距離に基づいて１００×３＝３００となり、これに角度に基づいて６０×３＝１８０がプラスされる。即ち、３００＋１８０＝４８０（％）になる。
（３）重錘体３Ｃは、中心線ＬＸに対して０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｃの回転エネルギーは、距離に基づいて１００×３＝３００（％）になる。なお、角度に基づく変動は無い。
（４）重錘体３Ｄは、中心線ＬＸに対して６０度の角度で孔４０，５０の外方側の端部（孔縁４３）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｄの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、距離に基づいて１００×３＝３００になり、これに角度に基づいて６０×３＝１８０がプラスされる。即ち、３００＋１８０＝４８０（％）になる。
（５）重錘体３Ｅは、中心線ＬＸに対して９０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｅの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、角度に基づいて１００＋９０＝１９０（％）になる。なお、距離に基づく変動は無い。
（６）重錘体３Ｆは、中心線ＬＸに対して３０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している。したがって、重錘体３Ｆの回転エネルギー（逆方向エネルギー）は、角度に基づいて１００＋３０＝１３０（％）になる。なお、距離に基づく変動は無い。
【００４２】
上記した各重錘体３Ａ…３Ｆの回転エネルギーの変動する状態の数値等を理解し易くするために、下記表２に示す。
【００４３】
【表２】
2012154214.tif 000004
【００４４】
上記表２で明らかなとおり、図５の状態において、正方向側の回転エネルギーの方が逆方向側の回転エネルギーより大になる。したがって、両回転体２Ａ，２Ｂは矢印１００方向へ強制的に回転する。
なお、上記したように、図５の状態において、重錘体３Ａは、中心線ＬＸに対して３０度の角度で孔４０，５０の内方側の端部（孔縁４４）の位置に移動している状態を図示してある。しかし、実際には、遠心力が働いているので、重錘体３Ａは、中心線ＬＸに対して直角の位置まで、図５において右方向側へ移動している。したがって、図５の状態における重錘体３Ａの角度に基づく回転エネルギーの数値（％）は上記した数値より大になる。また、距離に基づく数値（％）についても上記した数値より大になる。そして、上記増大した数値の和が図５の状態における重錘体３Ａの回転エネルギーの数値（％）になる。したがって、表２で示した差引の数値（％）は上記した分だけ増大する。
【００４５】
次いで、図５の状態から両回転体２Ａ，２Ｂを矢印１００方向へ３０度回転すると、図４と同じ状態になり、両回転体は上述したように回転する。また、この状態から両回転体２Ａ，２Ｂを矢印１００方向へ３０度回転すると、図５と同じ状態になり、両回転体は上述したように回転する。このように、本実施形態（実施形態１）の重力回転駆動装置によれば、正方向側（回転させる方向側）の回転エネルギーの方が逆方向側より常に大になる。したがって、両回転体を常時、強力、かつ、強制的に回転駆動させて回転軸から回転エネルギーを出力させることができる。
なお、図示しないが、所望に応じて回転軸１上の適当部位にフライホイルを固定して軸装してもよい。この点については後述する実施形態においても同様である。
【００４６】
図８は本発明の重力回転駆動装置に採用される他の実施形態（実施形態２）の重錘体を示す図である。
【００４７】
図８に示す実施形態２の重錘体３００は、重り本体３０１と、本体３０１の両端中心に突設した支持用の軸部３０２，３０２を備える。重り本体３０１は、所望の直径、かつ、前記両回転体２Ａ，２Ｂ間の間隔より幾分短尺の長さを有する円筒体３０３の両端を蓋部材３０４，３０４で閉塞し、内部に例えば山砂その他の砂や土（建設残土等）その他の土砂等の充填物３０５を圧縮する等により封入してなっている。また、充填物３０５として水その他の流体を採用してもよい。
【００４８】
前記重り本体３０１の円筒体３０３及び蓋部材３０４の構成素材は特に限定するものではなく、任意に選択できるものであるが、例えば鉄板等の金属板等を採用することができる。但し、上記素材に限定するものではない。また、充填物３０５は上記例示したものに限定されないが、比重が大きい素材を採用するのが好ましい。
【００４９】
前記両軸部３０２にはベアリング３０６が嵌合固定して設けてある。また、所望に応じ、本体３０１の両蓋部材３０４の外側にスラストベアリングを設ける構成を採用してもよい。前記重錘体３００は実施形態１と同様に必要数製造して用意する。
【００５０】
図８の重錘体３００は上記のように構成し、前記重錘体３Ａ…３Ｆに代えて前記と同様に前記両回転体２Ａ，２Ｂに取付けて使用するものである。他の構成は実施形態１と同様である。これにより実施形態１と同様の作用効果を奏する。
【００５１】
なお、上記実施形態では二種類の重錘体を開示したが、上記以外の構成の重錘体を採用することもできるものである。
【００５２】
また、上記した各実施形態の重力回転駆動装置は一例として開示したもので、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の技術思想を越脱しない範囲において任意に変更可能なものである。
【符号の説明】
【００５３】
１      回転軸
２Ａ，２Ｂ      回転体
３Ａ…３Ｆ      重錘体
４Ａ…４Ｆ      重錘体作動孔
５Ａ…５Ｆ      重錘体作動孔
６      固定手段
３０    重り本体
３１    支持用の軸部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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