(57)【要約】【課題】印刷設定が変更された場合に、速やかにトナー量を計算することを目的とする。【解決手段】印刷設定情報を受信する受信手段と、受信手段で受信された印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成する画像形成手段と、画像形成手段で形成された画像に基づいて印刷データの印刷データ特徴量を算出する印刷データ特徴量算出手段と、印刷設定情報が変更された場合、変更前の印刷設定情報と変更後の印刷設定情報との差分情報と、変更前の印刷設定情報に基づき画像形成手段で形成された画像に基づいて印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する第一のトナー量算出手段と、を有することによって課題を解決する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷設定情報を受信する受信手段と、
前記受信手段で受信された印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成する画像形成手段と、
前記画像形成手段で形成された画像に基づいて前記印刷データの印刷データ特徴量を算出する印刷データ特徴量算出手段と、
前記印刷設定情報が変更された場合、変更前の印刷設定情報と変更後の印刷設定情報との差分情報と、変更前の印刷設定情報に基づき前記画像形成手段で形成された画像に基づいて前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する第一のトナー量算出手段と、
を有する画像形成装置。
【請求項２】
前記印刷設定情報が変更された場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満か否かを判断する判断手段を更に有し、
前記第一のトナー量算出手段は、前記判断手段で前記画像に対する影響度が閾値未満と判断された場合、前記差分情報と、前記印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記判断手段で前記画像に対する影響度が閾値以上と判断された場合、
前記画像形成手段は、前記変更後の印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成し、
前記印刷データ特徴量算出手段は、前記画像形成手段で形成された画像に基づいて前記印刷データの印刷データ特徴量を算出し、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量に基づいて、トナー量を算出する第二のトナー量算出手段を更に有する請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記第一のトナー量算出手段で算出されたトナー量に基づいて、課金額を算出する課金額算出手段と、
前記課金額算出手段で算出された課金額を表示する表示手段と、
を更に有する請求項３記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記課金額算出手段は、トナー量が前記第一のトナー量算出手段で算出された場合は、前記第一のトナー量算出手段で算出されたトナー量に基づいて、課金額を算出し、トナー量が前記第二のトナー量算出手段で算出された場合は、前記第二のトナー量算出手段で算出されたトナー量に基づいて、課金額を算出し、
前記表示手段は、表示する課金額が、前記第一のトナー量算出手段で算出されたトナー量に基づき算出された課金額か、前記第二のトナー量算出手段で算出されたトナー量に基づき算出された課金額か、を区別可能に表示する請求項４記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記判断手段は、前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更内容に応じて、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満か否かを判断する請求項２乃至５何れか１項記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記判断手段は、
前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更がカラー印刷からモノクロ印刷への設定変更であった場合は、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満と判断し、
前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更がモノクロ印刷からカラー印刷への設定変更であった場合は、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値以上と判断する
請求項６記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記判断手段は、前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量と、前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更内容と、に応じて、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満か否かを判断する請求項２乃至５何れか１項記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記判断手段は、
前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更がイメージ補正に関する設定の変更であり、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、イメージが占める面積の割合が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値以上と判断し、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、イメージが閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満と判断する請求項８記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記判断手段は、
前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更が文字墨版に関する設定の変更であり、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、テキストが占める面積の割合が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値以上と判断し、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、テキストが占める割合が閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満と判断する請求項８記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記判断手段は、
前記受信手段で受信された印刷設定情報の変更がトナーのり量制限に関する設定の変更であり、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、グラフィックスが占める面積の割合が閾値以上の印刷データであり、かつ、トナーのり量が閾値以上のピクセル数が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値以上と判断し、
前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量が、グラフィックスが占める面積の割合が閾値未満の印刷データ、又は閾値以上の印刷データであり、かつ、トナーのり量が閾値以上のピクセル数が閾値以上のピクセル数が閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記印刷設定情報の変更による前記画像形成手段で形成される画像に対する影響度が閾値未満と判断する請求項８記載の画像形成装置。
【請求項１２】
画像形成装置が実行するトナー量算出方法であって、
印刷設定情報を受信する受信ステップと、
前記受信ステップで受信された印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成する画像形成ステップと、
前記画像形成ステップで形成された画像に基づいて前記印刷データの印刷データ特徴量を算出する印刷データ特徴量算出ステップと、
前記印刷設定情報が変更された場合、変更前の印刷設定情報と変更後の印刷設定情報との差分情報と、変更前の印刷設定情報に基づき前記画像形成ステップで形成された画像に基づいて前記印刷データ特徴量算出ステップで算出された印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する第一のトナー量算出ステップと、
を含むトナー量算出方法。
【請求項１３】
コンピュータに、
印刷設定情報を受信する受信ステップと、
前記受信ステップで受信された印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成する画像形成ステップと、
前記画像形成ステップで形成された画像に基づいて前記印刷データの印刷データ特徴量を算出する印刷データ特徴量算出ステップと、
前記印刷設定情報が変更された場合、変更前の印刷設定情報と変更後の印刷設定情報との差分情報と、変更前の印刷設定情報に基づき前記画像形成ステップで形成された画像に基づいて前記印刷データ特徴量算出ステップで算出された印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する第一のトナー量算出ステップと、
を実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置、トナー量算出方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のプレビュー表示装置には印刷設定に基づいてトナー使用量を算出し表示する機能を有するものがあった（特許文献１参照。）。先行技術では、対象となる印刷データを出力するに当たり、印刷データを出力するのに要するトナー量を算出し、本体に充填されているトナーが不足する場合には警告を出す機能を有していた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−３４３６４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ユーザがストレスを感じずにプレビュー画面を操作するためには高い応答性が求められる。しかしながら、先行技術においては印刷設定が変更されると、変更された印刷設定に従って、画像を形成し、使用したトナー量を再度計算していた。画像形成ではユーザが指定した印刷設定に従って、様々な座標変換や画像処理が必要となり、処理としては計算コストが大きく、トナー量に基づく課金額表示機能等を実現しようとした場合、応答性能が劣化する。
【０００５】
本発明はこのような問題点に鑑みなされたもので、印刷設定が変更された場合に、速やかにトナー量を計算することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、本発明の画像形成装置は、印刷設定情報を受信する受信手段と、前記受信手段で受信された印刷設定情報に基づいて、印刷データに対して画像処理を施し、画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段で形成された画像に基づいて前記印刷データの印刷データ特徴量を算出する印刷データ特徴量算出手段と、前記印刷設定情報が変更された場合、変更前の印刷設定情報と変更後の印刷設定情報との差分情報と、変更前の印刷設定情報に基づき前記画像形成手段で形成された画像に基づいて前記印刷データ特徴量算出手段で算出された印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する第一のトナー量算出手段と、を有する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、印刷設定が変更された場合に、速やかにトナー量を計算することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】画像形成装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２】プレビュー画面ＵＩの一例を示す図である。
【図３】画像形成装置のモジュール構成の一例を示す図である。
【図４】トナー量算出のロジックを説明するための図である。
【図５】プレビュー画像を表示する全体の流れを説明するフローチャートである。
【図６】フルサイズ画像より印刷データ特徴量を算出する処理に関するフローチャートである。
【図７】印刷データ特徴量よりトナー量を算出する処理に関するフローチャートである。
【図８】トナー量より課金額を算出するフローチャートである。
【図９】レイアウト変更によって再ラスタライズが必要かどうかを判定する処理のフローチャートである。
【図１０】印刷設定差異があった場合にトナー量等倍変動量を算出するのに用いる影響度係数表の一例を示す図である。
【図１１】印刷設定差異よりトナー量等倍変動量を算出する処理に関するフローチャートである。
【図１２】印刷データ特徴量、トナー量等倍変動量、拡大率から、トナー量を算出する処理に関するフローチャートである。
【図１３】実施形態１で使用している印刷データの一例を示す図である。
【図１４】計算例１での計算方法を説明するための図である。
【図１５】計算例２での計算方法を説明するための図である。
【図１６】計算例３での計算方法を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態について図面に基づいて説明する。
まず、以下に示す各実施形態の概要を説明する。
以下に示す各実施形態の画像形成装置は、印刷データをインタプリット、ラスタライズ処理した後に、印刷データの特徴量（印刷データ特徴量）を算出する。印刷設定情報が変更された場合、画像形成装置は、印刷設定情報の変更に関する差分情報と、印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量（トナー使用量）の変動があるのか概算する。このようにすることによって、印刷設定が変更された場合に、速やかにトナー量を計算することができる。
但し、変更された印刷設定情報の内容等によっては、概算のため、計算結果のトナー量が正確さに欠ける場合も考えられる。したがって、以下に示す各実施形態の画像形成装置は、出力画像に大きな変更を与えないような印刷設定情報の変更の場合は、差分情報と、印刷データ特徴量と、に基づいて、トナー量を算出する。一方、出力画像に大きな変更を与えるような印刷設定情報の変更の場合は、画像形成装置は、変更後の印刷設定情報に基づいて、画像を形成し、形成した画像に基づいて印刷データの印刷データ特徴量を算出する。そして、画像形成装置は、算出した印刷データ特徴量に基づいて、トナー量を算出する。
【００１０】
図１は、画像形成装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
プロセッサ１０１は、バス１００を通じて、メモリ１０２、ディスク装置１０３、キーボード１０４、ポインティングデバイス１０５、ビデオアダプタ１０６、及び、ネットワークアダプタ１０７と接続されている。同様に、プロセッサ１０１は、ＲＩＰデバイス１１１、プリンタエンジン１１２とも接続されている。ビデオアダプタ１０６には、ディスプレイ装置１０８が接続されている。
プロセッサ１０１は、メモリ１０２に記憶された処理手順、即ち、所定のプログラムに従って、上述した各構成部を制御する。このように、メモリ１０２には、プロセッサ１０１が利用するプログラムやデータが記憶されている。また、ディスク装置１０３には、画像形成装置が必要とするプログラムやデータが記録されている。ディスク装置１０３は、２つ以上が接続されていてもよい。また、ＲＯＭ・ハードディスク・ＵＳＢストレージ・ＳＤカード・ネットワークストレージ等他の記憶装置によって代替されてもよい。なお、後述する閾値等は、ディスク装置１０３に記憶されているものとする。
ユーザは、キーボード１０４やポインティングデバイス１０５により、画像形成装置に情報を入力することができる。また、画像形成装置は、ビデオアダプタ１０６によって、種々の情報をディスプレイ装置１０８に表示することが可能である。加え、画像形成装置、ネットワークアダプタ１０７を介してネットワーク１１０に接続することができる。
メディアダイレクトプリントにおける処理の流れを以下に説明する。メディアダイレクトプリントしようとするユーザは、ディスク装置１０３としてＵＳＢストレージやＳＤカード等のストレージデバイスを画像形成装置へ接続する。ユーザは、キーボード１０４やポインティングデバイス１０５を介して画像形成装置にメディアダイレクトプリントのためのメニュー画面を表示する指示を行う。これは、プロセッサ１０１が接続されたことを自動的に検知すると自動的にメディアダイレクトプリントのためのメニュー画面を表示する構成を用いてもよい。プロセッサ１０１は、ディスク装置１０３に含まれるファイル一覧をディスプレイ装置１０８上に表示する。ユーザは、ディスプレイ装置１０８に表示されたファイル一覧から、キーボード１０４やポインティングデバイス１０５を用いて、処理対象のファイルを選択する。ファイルが選択されると、画像形成装置は、それをプレビュー表示指示と見なし、プレビュー表示画面をディスプレイ装置１０８に表示する。
ユーザより印刷指示或いはプレビュー表示指示がなされると、メモリ１０２上に記憶された下記手順の基づくプログラムをプロセッサ１０１によって実行することで、印刷データが解釈される。この解釈結果に従ってＲＩＰデバイス１１１が画像を形成する。印刷指示がなされた場合では、プリンタエンジン１１２が形成画像を物理用紙に印字する。プレビュー表示指示がなされた場合では、ディスプレイ装置１０８上に形成画像が表示される。
【００１１】
プロセッサ１０１は、ユーザから指定されたファイル名の情報を印刷指示より取得し、ディスク装置１０３から印刷データとしてファイルを読み込む。プロセッサ１０１は、ファイルの内容、或いはファイル名の少なくとも片方の特徴から記載されているデータを処理するＰＤＬ言語を決定する。プロセッサ１０１は、決定したＰＤＬ言語の構文に従い、ファイルの解釈処理、解釈処理に基づいたページ生成処理、描画処理、或いはページ終了処理等を実行する。ページ生成処理は、後述する描画処理で生成されるディスプレイリストを保持するための領域をメモリ１０２上に確保するための処理である。また、ページを開始するにあたって行われるその他の初期化処理も行われる。描画処理は、ファイルに記載されている描画命令を解釈し、ＲＩＰデバイス１１１が解釈可能なディスプレイリストへ変換する処理である。このディスプレイリストには、塗り潰す色、若しくはタイルパターンの指定、描画する領域の指定、クリッピングする領域の指定が含まれる。ページ終了処理は、現在処理している論理ページでの処理が終了を意味し、利用しなくなったリソースの解放等を行う処理である。また、プロセッサ１０１は、ＲＩＰデバイス１１１にディスプレイリストを通知する。ＲＩＰデバイス１１１は、前記ディスプレイリストを基に形成画像を形成し、メモリ１０２上に記憶する。
【００１２】
＜＜実施形態１＞＞
ここで、図２、図３を用いて実施形態１を説明する。
＜印刷設定ＵＩ＞
先に図２を基に、本実施形態を好適に適用した場合のプレビュー表示部２１２によってディスプレイ装置１０８上に表示されるプレビュー画面ＵＩの一例を説明する。
プレビュー表示画像３００は、印刷データを基に形成したプレビュー画像を表示するための画像である。プリントボタン３０１は、後述する各種印刷設定３０７〜３３６で設定可能な印刷設定に基づき、プリンタエンジン１１２によって印刷データを物理用紙に印刷する指示をするためのボタンである。プレビューボタン３０２は、後述する３０７〜３３３で設定可能な印刷設定に基づき、ディスプレイ装置１０８によって印刷データを画面上に表示する指示をするためのボタンである。クリアボタン３０３は、後述する３０７〜３３３で設定可能な印刷設定を、機器のデフォルト設定に戻すためのボタンである。メインタブ３０４は、主に印刷時で頻繁に用いられる印刷設定を表示するためのタブボタンである。ＣＭＳタブ３０５は、印刷時に用いられるカラーマッチング処理に関する印刷設定を表示するためのタブボタンである。画像処理タブ３０６は、その他の画像処理で用いられる印刷設定を表示するためのタブボタンである。メインタブ３０４が選択された場合、図２（ａ）が表示される。ＣＭＳタブが選択された場合、左側には、図２（ａ）の左側にあるプレビュー表示画像３００、各種ボタン３０１〜３０３が、右側には図２（ｂ）が表示される。同様に、画像処理タブが選択された場合、左側には、図２（ａ）の左側にあるプレビュー表示画像３００、各種ボタン３０１〜３０３が、右側には図２（ｃ）が表示される。左側のコンテンツについてはどのタブを選択しても内容に変化が無いため、ここでは共通部として省略している。
【００１３】
以下の処理は、インタプリット部２０３の一部としてプロセッサ１０１によって実行される。
カラーモード設定３０７は、印刷データを出力する色空間を選択する設定である。「カラー」「モノクロ」が設定できる。
解像度設定３０８は、印刷データを出力するときにラスタライズ部２０４で形成する画像の解像度を設定する選択肢である。解像度設定３０８では、「６００ｄｐｉ」と「１２００ｄｐｉ」とが選択可能である。
印刷サイズ設定３０９は、出力しようとする物理用紙のサイズを選択する設定である。印刷サイズ設定３０９では、プリンタエンジン１１２がサポートしている用紙サイズ内のものが選択可能である。また、「自動」が選択された場合には、プロセッサ１０１は、印刷データ２１４に含まれる用紙サイズ情報を用いて、出力しようとする物理用紙サイズを決定する。
部数設定３１０は、出力しようとする物理用紙の部数を選択する設定である。
印字領域拡大指定３１１は、出力しようとする物理用紙上のエンジン余白部分を無視して画像形成と印字をするための指定である。これが「しない」となっている場合、物理用紙の端部より数ミリがエンジン余白として印刷対象外となる。これが「する」となっている場合、物理用紙全体を印字対象とするが、エンジン都合上印字不可能な部分については描画されない。
用紙サイズに拡大・縮小設定３１２は、印刷サイズ設定３０９で設定した印刷サイズに従って、印刷データ２１４内のオブジェクトを拡大及び縮小して出力するかを選択する設定である。「する」となっている場合、適当な拡大率或いは縮小率によって出力しようとする物理用紙のサイズに合わせて画像形成が行われる。この際、印刷データ内のオブジェクトのアスペクト比は保持される。なお印刷サイズ設定３０９で「自動」が選択されている場合、この設定は無効となり、出力画像に影響を及ぼさない。
【００１４】
面付け設定３１３は、印刷サイズ設定３０９で設定した出力しようとする物理用紙上に、印刷データ内の論理ページを面付けする設定である。面付け設定３１３では、「１ｕｐ」「２ｕｐ」「４ｕｐ」「６ｕｐ」「８ｕｐ」「９ｕｐ」「１６ｕｐ」がそれぞれ設定可能である。物理用紙をそれぞれの面付け数に合わせて分割し、印刷データ内の論理ページを、アスペクト比を保持したまま拡大・縮小する。なお、印刷サイズ設定３０９で「自動」が選択された場合、この設定は無効となる。
両面印刷設定３１４は、出力しようとする物理用紙に対して片面のみ印刷するか、両面に印刷するかを選択する設定である。「する」が選択されている場合には、プリンタエンジン１１２は両面への印字を試みる。また、「しない」が選択されている場合には、プリンタエンジン１１２は片面への印字を試みる。
ステイプル設定３１５は、出力しようとする物理用紙に対してステイプルをするかを選択する設定である。「しない」が選択されている場合には、ステイプルは行われない。その他の選択肢として、「右上」「左上」「右下」「左下」「右」「上」「左」「下」が選択可能であって、それぞれの位置に対してステイプルを実施するための設定である。
仕上げ設定３１６は、印刷しようとする物理用紙に対して部数設定３１０で複数部指定されている場合の仕上げ方法を選択するための設定である。「ソート」が設定されている場合には、印刷データに含まれる論理ページが順次印刷され、それを部数設定３１０で指定された回数繰り返される。「グループ」が設定されている場合には、印刷データに含まれる論理ページを部数設定３１０で指定された回数繰り返し印刷され、それが全論理ページに対して行われる。
【００１５】
ＣＭＳタブ３０５で設定可能な、ＣＭＳ処理に対する設定について説明する。この設定は、カラーモード設定３０７が「カラー」である場合に有効である。プロセッサ１０１が、入力プロファイル設定３１７〜３１９、出力プロファイル設定３２０〜３２２、マッチングモード３２３〜３２５に従い、印刷データに含まれる各オブジェクトに対してＣＭＳ処理を行う。各オブジェクトに含まれる色情報は、これらの設定に従ってＣＭＳ処理がなされる。
画像処理タブ３０６で設定可能な、その他の画像処理について説明する。カラーモード設定３０７で「モノクロ」が選択された場合、プロセッサ１０１が、グレースケール変換方式３２６〜３２８で指定された変換方式に従い印刷データに含まれる各オブジェクトに含まれる色情報（カラー）をグレイデータに変換する。グレースケール変換方式３２６〜３２８は、印刷データ内のオブジェクト種別に従って、テキスト、グラフィック、イメージのそれぞれのオブジェクトタイプ毎に設定することができる。選択肢として「ＲＧＢ均等」「ＮＴＳＣ」「ＲＧＢ均等」が選択でき、プロセッサ１０１は、それぞれ下記計算式に基づいてＧｒａｙを計算する。
ｓＲＧＢ  ：  Ｇｒａｙ  ＝  ０．２１  ＊  Ｒｅｄ  ＋  ０．７２  ＊  Ｇｒｅｅｎ  ＋  ０．０７  ＊  Ｂｌｕｅ
ＮＴＳＣ  ：  Ｇｒａｙ  ＝  ０．３１２５  ＊  Ｒｅｄ  ＋  ０．５６２５  ＊  Ｇｒｅｅｎ  ＋  ０．１２５０  ＊  Ｂｌｕｅ
ＲＧＢ  均等  ：  Ｇｒａｙ  ＝  （Ｒｅｄ  ＋  Ｇｒｅｅｎ  ＋  Ｂｌｕｅ）  ／  ３
グレイ補償設定３２９〜３３１は、印刷データ内の各オブジェクトに含まれる色情報のうち、グレイデータ部分についてＣＭＹＫの混合色ではなくＫ単色で出力するための設定である。これが「する」に設定されている場合、プロセッサ１０１は、対象となるオブジェクトに含まれる色情報がＲ＝Ｇ＝Ｂ或いはＣ＝Ｍ＝Ｙであるデータ部分については前記ＣＭＳ処理を実施しない。
【００１６】
デジタルイメージ補正設定３３２〜３３４は、イメージオブジェクトに対して自動的に補正を行うための設定である。カラーモード設定３０７として「カラー」が選択された場合に有効である。顔明るく補正設定３３２において「する」が選択されている場合、プロセッサ１０１は、イメージオブジェクト内から顔を検出し、明度補正処理を行う。赤目補正設定３３３において「する」が選択されている場合、プロセッサ１０１は、イメージオブジェクト内から赤目部分を検出し、彩度補正処理を行う。自動写真補正処理３３４において「する」が選択されている場合、プロセッサ１０１は、イメージオブジェクト全体のコントラストと明度とを補正する。
文字墨版設定３３５は、テキストオブジェクトの色がＲ＝Ｇ＝Ｂ＝０或いはＣ＝Ｍ＝Ｙ＝１００％、若しくはＫ＝１００％となっている場合に、ＣＭＳ処理を実施せずに出力するための設定である。
のり量制限設定３３６は、出力しようとする画像においてＣＭＹＫ各プレーンのトナー量の総和に対して制約を設ける設定である。トナーのり量制限とは、プリンタエンジン１１２の制限により１画素に用いることのできるトナー量に限界がある場合に許容値内に収めるための設定である。例えば、２４０％が制限となっている場合には、Ｃ＝１００％、Ｍ＝１００％、Ｙ＝６０％、Ｋ＝０％の色は合計すると２６０％であるので超過となってしまう。この場合、逆ＵＣＲ処理によって、Ｃ＝９０％、Ｍ＝９０％、Ｙ＝５０％、Ｋ＝１０％とすることで２４０％というトナーのり量制限内に納められる。なお、このことは本実施の形態を制限するものではなく、その他の方法によってトナーのり量制限内に納めてもよい。
図２（ａ）の右、及び（ｂ）（ｃ）に配置された標準に戻すボタン３３７は、各設定を初期化するためのボタンである。これを選択された場合、プロセッサ１０１は、表示中の各設定は機器デフォルトの設定に初期化する。
図２（ａ）の左に配置された課金額表示ボックス３３８は、印刷設定３０７〜３３６で設定された印刷設定に基づいて印刷処理が実施された場合に必要となる課金額をユーザに通知するべく表示するためのボックスである。
なお、ここで述べた各設定のうち幾つかはトナー量算出には関連しない項目もある。例えば、両面印刷設定３１４やステイプル設定３１５である。
【００１７】
＜モジュール構成＞
次に、図３を基に、本実施形態において特にプレビュー表示機能に着目して、そのモジュール構成を説明する。図３は、画像形成装置のモジュール構成の一例を示す図である。
スプール部２１３は、ディスク装置１０３によって実現される。ラスタライズ部２０４は、ＲＩＰデバイス１１１によって実現される。印刷データ受信部２１９は、ネットワーク２２０を介して別のコンピュータ２２１から送信された印刷データを受信することで実現される。その他の部は、プログラムとして処理手順がメモリ１０２に保持され、プロセッサ１０１によってプログラムが実行されることで実現される。
印刷データ受信部２１９は、プレビュー対象とする印刷データを受信し、スプール部２１３内に印刷データ２１４として保持する。
プレビュー表示・更新指示受信部２０１は、プレビューボタン３０２が選択されたことを受信する。印刷設定受信部２０２は、３０７〜３３６に示される各印刷設定情報を取得する。インタプリット部２０３は、印刷設定に従い、ＰＤＬ構文に基づいて対象となる印刷データ２１４を解釈する。ラスタライズ部２０４はインタプリット部２０３が解釈した結果に従ってフルサイズ画像２１６を形成する。印刷データ特徴量算出部２０６は、ラスタライズ部２０４が形成したフルサイズ画像２１６から特徴量を算出する。また、印刷データ特徴量算出部２０６は、同時に印刷設定記録データ２１８として印刷データ特徴量と印刷設定とを保持する。詳細トナー量算出部２０９は、印刷データ特徴量を基にトナー量を算出する。詳細トナー量算出部２０９は、第二のトナー量算出手段の一例である。
【００１８】
印刷設定変更抽出部２０５は、印刷設定記録データ２１８と印刷設定受信部２０２で受信した印刷設定との差分を抽出し、印刷設定差分データ２２２として保持する。トナー量等倍変動量算出部２０７は、変更された印刷設定と印刷データ特徴量２１７とに基づきトナー量等倍変動量を算出する。トナー量等倍変動量判断部２０８は、トナー量等倍変動量算出部２０７で算出されたトナー量等倍変動量が閾値以上か閾値未満かを判断する。簡易トナー量算出部２１０は、印刷データ特徴量２１７、印刷設定差分データ２２２に基づきトナー量を簡略的に算出する。簡易トナー量算出部２１０は、第一のトナー量算出手段の一例である。課金額算出部２１１は、詳細トナー量算出部２０９若しくは簡易トナー量算出部２１０によって算出されたトナー量を基に、課金額を求める。プレビュー画像更新部２２３は、フルサイズ画像２１６を基にプレビュー画像２１５を生成する。プレビュー表示部２１２は、プレビュー画像２１５及び前記課金額を表示する。
なお、ここでは冗長となるため詳細は記述しないが、本システムでは、プリントボタン３０１が選択されたことを受信すると、下記手順で印刷データの内容を物理用紙に印字する部を有する。下記手順とは、印刷設定受信部２０２によって印刷設定を受信し、インタプリット部２０３が印刷データを解釈し、ラスタライズ部２０４がフルサイズ画像２１６を形成する。このフルサイズ画像２１６をプリンタエンジン１１２によって物理用紙に印字し出力する。
【００１９】
＜トナー量算出計算方法＞
まず先に、図４を用いてトナー量算出のロジックについて説明を行う。本実施形態においては１ページのトナー量をカラーとモノクロとに分け、更に印刷設定に変更があった場合に算出しやすいように面積、濃度、等倍変動量に分けている。
モノクロトナー面積１６０４は、フルサイズ画像２１６上でモノクロである画素の面積を意味している。モノクロである画素とは、ＲＧＢ画像であればＲ＝Ｇ＝Ｂ、ＣＭＹＫ画像であればＣ＝Ｍ＝Ｙであることを満たす画素である。カラーである画素とは、上記条件を満たさない画素である。モノクロトナー濃度１６０５とは、フルサイズ画像２１６上でモノクロである画素の濃度を意味している。つまりＣ版、Ｍ版、Ｙ版、Ｋ版の濃度の合計となる。このモノクロトナー面積１６０４とモノクロトナー濃度１６０５とを乗算することで印刷設定変更が行われていない場合のモノクロである画素に対するトナー量を算出することがきる。これに対して印刷設定変更によって増加するトナー量はモノクロトナー量等倍変動量１６０６として管理される。
同様に、カラートナー面積１６０１、カラートナー濃度１６０２、カラートナー量等倍変動量１６０３もあるが、基本的には対象とする画素がモノクロであるかカラーであるかの違いしかないため、ここでは説明を省略する。
カラートナー量等倍変動量１６０３とモノクロトナー量等倍変動量１６０６との合計がトナー量等倍変動量１６０８である。この値が予め定められた値より大きい場合には設定変更する前の画像に対して影響度（変動）も大きくなり、トナー量の算出は厳密に行わなければならない。この値が予め定められた値より小さい場合には設定変更する前の画像に対する影響度（変動）が小さいため概算の値を表示することができる。
印刷設定変更が行われていない場合のカラーである画素に対するトナー量、モノクロである画素に対するトナー量、及びトナー量等倍変動量の総和に、更に面積比での拡大率を乗じると事印刷設定変更が行われた場合のトナー量の概算値であるトナー量１６００が求められる。
【００２０】
＜全体の処理＞
図５は、プレビュー画像を表示する全体の流れを説明するフローチャートである。この処理は図２において対象となる印刷データ２１４が既に選択されている状態で、プレビュー表示・更新指示受信部２０１によってプレビュー画面の表示・更新が指示された場合に処理が開始される。
印刷設定受信部２０２は、図２に示す各種印刷設定と対象となる印刷データ２１４とを受信する（Ｓ４０１）。印刷設定受信部２０２は、受信した図２に示す各種印刷設定を印刷設定２２４として保持する。印刷設定受信部２０２は、合わせて、この印刷データ２１４と印刷設定２２４との組み合わせに対する印刷データ特徴量２１７が印刷設定記録データ２１８内に保持されているかを判定する（Ｓ４０２）。もし、印刷データ特徴量２１７が保持されていない場合には、画像形成装置は、詳細トナー量算出を行うための処理を実行する（Ｓ４０３〜４０７）。もし、印刷データ特徴量２１７が保持されている場合には、画像形成装置は、簡易トナー量算出を試みる。ここでは先に、印刷データ特徴量２１７が保持されていない場合を説明する。
印刷データ２１４に関連する印刷データ特徴量２１７が印刷設定記録データ２１８内に保持されていない場合には、画像形成装置は、印刷データ２１４からフルサイズ画像２１６を形成し、それに基づいて詳細トナー量算出を行う。最初に、インタプリット部２０３が、印刷データ２１４と印刷設定２２４に基づいて印刷データの解釈処理を行う（Ｓ４０３）。ここで解釈した結果を用いて、ラスタライズ部２０４は、フルサイズ画像２１６を形成する（Ｓ４０４）。フルサイズ画像２１６には先述したイメージプレーン２２５と属性プレーン２２６との２種類が含まれる。印刷データ特徴量算出部２０６は、イメージプレーン２２５、属性プレーン２２６を用いて印刷データ特徴量２１７を算出する（Ｓ４０５）。この詳細は後述する。
詳細トナー量算出部２０９は、印刷データ特徴量２１７を基にトナー量２２７を算出する（Ｓ４０６）。詳細トナー量算出部２０９は、印刷データ特徴量２１７、印刷設定２２４及びトナー量２２７を関連付けて、印刷設定記録データ２１８として保持する（Ｓ４０７）。
【００２１】
印刷データ２１４に関連する印刷データ特徴量２１７が印刷設定記録データ２１８内に保持されている場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、変更された印刷設定よりトナー量等倍変動量を算出し、可能であれば簡易トナー量算出部２１０を適用する。トナー量等倍変動量判断部２０８は、前回の印刷設定を印刷設定記録データより取得する（Ｓ４０８）。トナー量等倍変動量判断部２０８は、前回の印刷設定と現在設定されている印刷設定２２４との差分を求め、印刷設定差分データ２２２として保持する。
まず、トナー量等倍変動量判断部２０８は、レイアウトに関する印刷設定の変更に伴い再ラスタライズが必要か否かを判定する（Ｓ４２１）。この詳細については後述する。その結果、再ラスタライズが必要と判断された場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、詳細トナー量算出のためのシーケンス処理が実行されるように処理を分岐する（Ｓ４１２）。
トナー量等倍変動量判断部２０８は、この印刷設定差分データ２２２に基づき、トナー量等倍変動量を算出する（Ｓ４１０）。この詳細は後述する。トナー量等倍変動量判断部２０８は、トナー量等倍変動量が閾値を超過した場合には、前述した詳細トナー量算出のためのシーケンス処理を実行するように処理を分岐する（Ｓ４１１）。
印刷サイズ指定が「自動」であれば印刷データ内のページサイズの指定に従って出力用紙サイズが選択される。それ以外の「Ａ４」「Ａ３」等の固定サイズであれば、その固定サイズが出力用紙サイズとして選択される。印字領域拡大が指定されていなければ用紙の上下左右端に余白が設けられ、その中でレイアウトを行われる。印字領域拡大が指定されていれば用紙全体上でレイアウトが行われる。用紙サイズに拡大／縮小が指定されていればレイアウトする領域内に印刷データの各論理ページが拡大・縮小して出力される。用紙サイズに拡大／縮小が指定されていなければ、等倍のままレイアウトする領域内に描画される。
【００２２】
印刷設定差分データ２２２の中で、トナーのり量制限が前回は制限無し、かつ、現在は２４０％制限を有する場合（Ｓ４１３）には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、印刷データ特徴量内の２４０％以上画素数情報が１以上であるかを判断する。もし１以上であれば、トナー量等倍変動量判断部２０８は、詳細トナー量算出のためのシーケンス処理が実行されるように分岐する。そうでなければ後述する簡易トナー量算出のためのシーケンス処理が実行されるように処理を分岐する（Ｓ４１４）。
印刷設定差分データ２２２の中で、トナーのり量制限が前回は２４０％制限を有し、現在は制限無しである場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、詳細トナー量算出のためのシーケンス処理が実行されるように処理を分岐する。そうでなければ、つまりトナーのり量制限に変更が無ければ、トナー量等倍変動量判断部２０８は、後述する簡易トナー量算出のためのシーケンス処理が実行されるように分岐する（Ｓ４１５）。
簡易トナー量算出部２１０は、印刷データ特徴量、トナー量等倍変動量、及び拡大率に基づいてトナー量を算出するための、簡易トナー量算出処理を実施する（Ｓ４１６）。詳細については後述する。
詳細トナー量算出部２０９、又は簡易トナー量算出部２１０によってトナー量が算出されると、課金額算出部２１１がトナー量より課金額を算出する（Ｓ４１７）。この詳細は後述する。
以上を受けて、プレビュー画像更新部２２３は、フルサイズ画像２１６が更新されているかを判断し（Ｓ４１８）、更新されている場合にはプレビュー画像を更新する（Ｓ４１９）。また、プレビュー画像更新部２２３は、プレビュー画像と課金額とをプレビュー画面に表示する（Ｓ４２０）。
以上により、印刷設定変更によって大きな変更がある場合には画像の再レンダリングを伴う詳細トナー量算出処理が実施される。一方、大きな変更がなければ保持している情報に基づき簡易トナー量算出処理が実施される。
【００２３】
＜印刷データ特徴量算出処理＞
図６は、Ｓ４０５においてフルサイズ画像より印刷データ特徴量を算出する処理に関するフローチャートである。本処理は印刷データ特徴量算出部２０６によって実施される。
最初に、印刷データ特徴量算出部２０６は、各種画素数カウンタの値を０に初期化する（Ｓ５０１、Ｓ５０２）。また、印刷データ特徴量算出部２０６は、カラー合計濃度、モノクロ合計濃度、及び濃度２４０％画素数を０で初期化する（Ｓ５０３）。
印刷データ特徴量算出部２０６は、以下の処理を全画素に対して繰り返し実施する（Ｓ５０５〜Ｓ５１８）。最初に、印刷データ特徴量算出部２０６は、画素がカラーであるかモノクロであるかを判定する（Ｓ５０６）。Ｒ＝Ｇ＝Ｂ、若しくはＣ＝Ｍ＝Ｙであれば、印刷データ特徴量算出部２０６は、画素はモノクロであると判断する。モノクロであると判断した場合、印刷データ特徴量算出部２０６は、モノクロ合計濃度に現在処理中の画素の濃度を加算させる（Ｓ５０８）。印刷データ特徴量算出部２０６は、画素のオブジェクトタイプ情報に従って（Ｓ５１３）画素数カウンタの値を１ずつ増加させる（Ｓ５１４〜５１６）。カラーであると判断した場合、印刷データ特徴量算出部２０６は、カラー合計濃度に現在処理中の画素の濃度を加算する（Ｓ５０７）。印刷データ特徴量算出部２０６は、画素のオブジェクトタイプ情報に従って（Ｓ５０９）画素数カウンタの値を１ずつ増加させる（Ｓ５１０〜５１２）。
合わせて、印刷データ特徴量算出部２０６は、本対象画素の濃度が２４０％を超過しているか否かを判定する（Ｓ５１７）。これが超過している場合には、印刷データ特徴量算出部２０６は、濃度２４０％画素数を１ずつ増加させる（Ｓ５１８）。
以上の処理を、印刷データ特徴量算出部２０６が、全画素に対して繰り返し実施することで、画素のカラーモノクロ情報及びオブジェクトタイプ情報に基づいた頻度情報が求められる。
印刷データ特徴量算出部２０６は、カラーモノクロ情報がカラーである画素数の総和をカラートナー面積として求め（Ｓ５１９）、カラー合計濃度をこれで除算することでカラートナー濃度を算出する（Ｓ５２０）。同様に、印刷データ特徴量算出部２０６は、カラーモノクロ情報がモノクロである画素数の総和をモノクロトナー面積として求め（Ｓ５２１）、モノクロ合計濃度をこれで除算することでモノクロトナー濃度を算出する（Ｓ５２２）。
以上で求められた、カラーモノクロ情報及びオブジェクトタイプ情報に基づいた頻度情報、濃度２４０％超過している画素数、カラーモノクロ情報に基づいたトナー濃度情報が、印刷データ特徴量２１７となる。
【００２４】
＜詳細トナー量算出処理＞
図７は、印刷データ特徴量よりトナー量を算出する処理に関するフローチャートである。本処理は詳細トナー量算出部２０９によって実施される。
カラーモノクロ情報にてカラーで処理されると分類された画素で使用されるトナー量は、印刷データ特徴量２１７に含まれるカラートナー面積１６０１とカラートナー濃度１６０２とを乗算したものとなる（Ｓ６０１）。一方、モノクロで処理されると分類された画素で使用されるトナー量は、印刷データ特徴量２１７に含まれるモノクロトナー面積１６０４とモノクロトナー濃度１６０５とを乗算したものとなる（Ｓ６０２）。これらを合算したものが、トナー量１６００となる（Ｓ６０３）。
トナー量等倍変動量１６０８や拡大率１６０７は、この時点では考慮する必要は無い。
【００２５】
＜課金額算出処理＞
図８は、トナー量より課金額を算出するフローチャートである。本処理は課金額算出部２１１によって実施される。なお、トナー量１６００に基づいて課金額を算出する方法は種々の設計が可能である。
まず、課金額算出部２１１は、課金額を標準課金額と従量課金額とから構成されるものとする（Ｓ７０１）。標準課金金額は、１枚当たりに係る課金額であり、トナー量１６００に関わらず一定となる課金額である。従量課金額は、トナー量１６００を多く使えばそれだけ課金額が上がる課金額である。従量課金額は、トナー量１６００に従量課金単価を乗算することで求められる。例えば、標準課金金額を６円／枚（Ａ４）、従量課金額を６円／プレート（Ａ４）とすることができる。ここで従量課金額の単位はＡ４で１プレートあたりの金額として表現している。例えばＣ版の濃度１００％でＡ４全面を塗りつぶす場合には６．０円となる。同条件でＡ４半面を１００％で塗りつぶす場合、或いはＡ４全面を濃度５０％で塗りつぶすには３円となる。
次に、課金額算出部２１１は、算出した課金額が最低課金額未満である場合には（Ｓ７０２）、課金額を最低課金額とする（Ｓ７０３）。また、課金額算出部２１１は、算出した課金額が最大課金額を超える場合には（Ｓ７０４）、課金額を最大課金額とする（Ｓ７０４）。これにより一定の閾値未満のトナーしか使われていない場合、或いは一定の閾値を超えるトナーが使われている場合に、課金額を一定範囲内とすることができる。
【００２６】
＜再ラスタライズ判定処理＞
図９は、レイアウト変更によって再ラスタライズが必要かどうかを判定する処理のフローチャートである。１度のラスタライズで印刷データ内のページが全て画像出力されるかどうかを判定する必要がある。この判定結果をここでは全画像出力と称するものとする。
まず、トナー量等倍変動量判断部２０８は、先に面付け指定の変更がなされたかを判定する（Ｓ１５０１）。変更がなされた場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、再ラスタライズが必要と判断し（Ｓ１５１４）、処理を終了する。
次に、トナー量等倍変動量判断部２０８は、今回設定で用紙サイズに拡大／縮小が「する」に設定されているかを判定する（Ｓ１５０２）。設定されている場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、今回全画像出力を「する」とし、後述する判定処理（Ｓ１５１３〜１５１５）を行う。
用紙サイズに拡大／縮小がするに設定されていない場合、トナー量等倍変動量判断部２０８は、まず出力画像サイズを印刷データのページサイズとする（Ｓ１５０３）。今回の用紙サイズ指定で固定（Ａ４，Ａ３，・・・）が指定された場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、その指定されたサイズを出力用紙サイズとする（Ｓ１５０７）。一方、用紙サイズ指定で自動が選択された場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、出力画像サイズを出力用紙サイズとする（Ｓ１５０６）。
【００２７】
次に、トナー量等倍変動量判断部２０８は、印字領域拡大指定を確認する（Ｓ１５０８）。もし印字領域拡大指定がするとなっていた場合、トナー量等倍変動量判断部２０８は、出力用紙サイズから余白を除外する（Ｓ１５０９）。トナー量等倍変動量判断部２０８は、この余白には例えば５ｍｍ等を指定すればよい。トナー量等倍変動量判断部２０８は、以上で得られた出力画像サイズが出力用紙サイズ内に収まるかを判定する。このとき、トナー量等倍変動量判断部２０８は、用紙の向きも考慮する（Ｓ１５１０）。トナー量等倍変動量判断部２０８は、出力用紙サイズ内に出力画像サイズが収まる場合には、今回の全画像出力を「する」とし（Ｓ１５１１）、そうでない場合には「しない」とする（Ｓ１５１２）。なお、トナー量等倍変動量判断部２０８は、用紙の向きを考慮して幅・高さを基準としてもよい。或いは、トナー量等倍変動量判断部２０８は、用紙のサイズのみに注目し、長辺・短辺を基準としてもよい。或いは、トナー量等倍変動量判断部２０８は、印刷設定に基づいて何れかの判断基準を使い分けるようにしてもよい。
以上のＳ１５０４、Ｓ１５１１或いはＳ１５１２で今回の全画像出力がされるか否かが判定される。これに更に前回の全画像出力判定の結果を加え、共に「する」である場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、再ラスタライズ処理は不要と判定する（Ｓ１５１５）。この場合、設定前後のどちらでも１度のレンダリングで印刷データの１ページ分が欠けることなくレンダリングされている。少なくとも一方の全画像出力判定の結果が「しない」である場合には、トナー量等倍変動量判断部２０８は、再ラスタライズ処理が必要と判定する（Ｓ１５１４）。この場合、画像の一部が欠損している可能性があり、詳細トナー算出処理のためのシーケンスでトナーを算出すべきである。
【００２８】
＜トナー量等倍変動量判断処理＞
図１０は、印刷設定差異があった場合にトナー量等倍変動量を算出するのに用いる影響度係数表の一例を示す図である。左行より説明をしていく。
項目は、印刷設定の名称である。一番上の「入力プロファイルーテキスト」では、入力プロファイル設定のうち、テキストに関する設定部分を指している。「係数」は、その設定変更が１画素１００％にどの程度の影響を与えるかを意味している。「入力プロファイルーテキスト」では０．０５０つまり５％の変動があるとしている。
「対象カラーモード」とは、カラーモード設定３０７で設定している現在のカラーモードに関する制約を意味している。入力プロファイルーテキストの場合、カラーモードが「カラー」である場合には○即ち有効、「モノクロ」の場合には記載なしで無効であることを意味している。
「対象オブジェクトタイプ」とは、対象とする画素のオブジェクトタイプに関する制約を意味している。入力プロファイルーテキストの場合、オブジェクトタイプがテキストである画素に対しては有効であるが、グラフィック或いはイメージである画素に対しては無効である。
「対象オブジェクトカラー」とは、対象とする画素のカラーモノクロ情報に関する制約を意味している。入力プロファイルーテキストの場合、カラーモノクロ情報がカラーである画素に対しては有効であるが、モノクロである画素に対しては無効である。
例えば、デジタルイメージ補正：赤目補正については、イメージに対して補正処理がかけられてもごく一部にしか影響を及ぼさないため、係数は０．００としている。一方、デジタルイメージ補正：自動写真補正ではイメージ全体を補正処理するため、係数を０．１０としている。これらの係数は経験則で決めてもよいし、統計に基づく決定方法でもよい。また、ここでは制約条件はごく簡単なものに絞って利用していたが、より詳細な印刷データ特徴量を算出しそれに基づいて制約をより細かにかけてもよい。これらは本実施形態の要旨を逸脱しない限りで拡張可能である。
【００２９】
図１１は、印刷設定差異よりトナー量等倍変動量を算出する処理に関するフローチャートである。本処理は、トナー量等倍変動量算出部２０７によって実施される。
トナー量等倍変動量算出部２０７は、トナー量等倍変動量を０に初期化する（Ｓ９０１）。合わせて、トナー量等倍変動量算出部２０７は、カラーモノクロ情報としてカラーとモノクロとの両方を（Ｓ９０２）、オブジェクトタイプ情報としてテキスト、グラフィック、イメージのそれぞれに対して（Ｓ９０３）、トナー量影響係数［処理カラー］［処理タイプ］を全て０で初期化する。ここで、トナー量影響係数［カラー］［イメージ］は、ある対象画素がカラーモノクロ情報ではカラーであり、オブジェクトタイプ情報ではイメージである場合に、設定変更によって与えられる影響度合いを表している。合わせて、トナー量等倍変動量算出部２０７は、現在の印刷設定２２４より、現在のカラーモードを取得する（Ｓ９０５）。
トナー量等倍変動量算出部２０７は、保持している印刷設定差分データ２２２と、図１０で示した影響度係数表と、より、各カラーモノクロ情報及び各オブジェクトタイプ情報に対するトナー量影響係数を算出する。トナー量等倍変動量算出部２０７は、全ての印刷設定差分データ２２２に含まれる差分要素に対して（Ｓ９０６）、それが影響度係数表に含まれるかを確認する（Ｓ９０７）。含まれない場合には、トナー量等倍変動量算出部２０７は、下記の処理を省く。含まれる場合には、トナー量等倍変動量算出部２０７は、要素の対象カラーモードが現在のカラーモードと一致しているかを確認する（Ｓ９０８）。一致していない場合には、トナー量等倍変動量算出部２０７は、下記の処理を省く。一致している場合には、トナー量等倍変動量算出部２０７は、要素の対象としているカラーモノクロ情報を対象カラー、オブジェクトタイプ情報を対象タイプとする（Ｓ９０９、Ｓ９１０）。トナー量等倍変動量算出部２０７は、影響度係数表内で要素に関連する列を探索し、その係数を、トナー量影響係数［対象カラー］［対象タイプ］に加算していく（Ｓ９１１）。トナー量等倍変動量算出部２０７が、以上の処理を全要素に加えることで、全ての印刷設定差分データ２２２に含まれる差分要素を考慮した、トナー量影響係数が作られる。
【００３０】
次に、トナー量等倍変動量算出部２０７は、実際にトナー量等倍変動量を算出する。トナー量等倍変動量算出部２０７は、カラーモノクロ情報としてカラーとモノクロとの両方に対して（Ｓ９１２）、カラー別トナー量等倍変動量［処理カラー］を０で初期化する。トナー量等倍変動量算出部２０７は、オブジェクトタイプ情報としてテキスト、グラフィック、イメージのそれぞれに対して（Ｓ９１４）、影響係数を利用して加算されるトナー量を求め、カラー別トナー量等倍変動量［処理カラー］を加算する。即ち、トナー量等倍変動量算出部２０７は、トナー量影響係数［処理カラー］［処理タイプ］にそれぞれのトナー量［処理カラー］［処理タイプ］を乗じたものを、カラー別トナー量等倍変動量［処理カラー］に加算することでカラー別トナー量等倍変動量［処理カラー］を求める（Ｓ９１５）。トナー量等倍変動量算出部２０７は、全てのカラーモノクロ情報、オブジェクトタイプ情報の組み合わせに対して繰り返し処理を行う。最後に、トナー量等倍変動量算出部２０７は、カラーモノクロ情報としてカラーとモノクロとの両方に対するカラー別トナー量等倍変動量の総和を、トナー量等倍変動量とする（Ｓ９１６）。
【００３１】
＜簡易トナー量算出フローチャート＞
図１２は、印刷データ特徴量、トナー量等倍変動量、拡大率から、トナー量を算出する処理に関するフローチャートである。本処理は簡易トナー量算出部２１０によって実施される。
簡易トナー量算出部２１０は、カラートナー面積にカラートナー濃度を乗算し、更にカラー別トナー量等倍変動量［カラー］を加算したものを、カラートナー量とする（Ｓ１００１）。また、簡易トナー量算出部２１０は、モノクロトナー面積にモノクロトナー濃度を乗算し、更にカラー別トナー量等倍変動量［モノクロ］を加算したものをモノクロトナー量とする（Ｓ１００２）。簡易トナー量算出部２１０は、カラートナー量とモノクロトナー量との総和に対して、拡大率（但し、面積換算）を乗じたものを最終的なトナー量とする。
【００３２】
＜実際の計算例＞
＜対象データ＞
図１３は、実施形態１で使用している印刷データの一例を示す図である。対象となる印刷データの模式図を図１３（ａ）に示す。なお、こちらは印刷データ特徴量の概念を説明するための模式図であって、図上の面積がそのまま本文上の数字とはリンクしていないことを予め断わっておく。
この印刷データは、高さ７０１６  ｐｉｘｅｌ、幅４９６０  ｐｉｘｅｌでＡ４  ６００ｄｐｉとして印刷される。この印刷データにはテキストオブジェクト１００１、同１００２、グラフィックオブジェクト１００３、同１００４、及びイメージオブジェクト１００５、同１００６が含まれる。テキストオブジェクト１００１、グラフィックオブジェクト１００３、イメージオブジェクト１００５は、その色指定がカラーでされている。テキストオブジェクト１００２、グラフィックオブジェクト１００４、イメージオブジェクト１００６は、その色指定がモノクロで指定されている。
この印刷データがラスタライズ処理されると図１３（ａ）で示すイメージプレーン画像だけでなく、それぞれのカラーモノクロ情報・オブジェクトタイプ情報の分布を示す属性プレーン画像が得られる（図１３（ｂ）〜（ｆ））。カラーモノクロ情報とは、カラーとして描画されているのか、モノクロとして描画されているのかを意味する。オブジェクトタイプ情報とは、その画素がテキストを描画したものなのか、グラフィックを描画したものなのか・イメージを描画したものなのかを意味する。図１３（ｂ）は、テキスト描画を意味するものであり、テキスト１１０１、１１０２で描画される領域を示している。同（ｃ）は、グラフィックを意味している。（ｄ）は、イメージを意味している。また、（ｅ）は、カラー描画を意味するものであり、色指定がカラーとして描画されている１１０１、１１０３、１１０５で描画される領域を示している。一方、（ｆ）は、モノクロ描画を意味するものであり、色指定がモノクロとして描画されている１１０２、１１０４、１１０６で描画される領域を示している。
【００３３】
本実施形態では、印刷データ特徴量の１つとして、それぞれの属性プレーンにおいてオブジェクトを有する画素数の頻度を用いている。図１３に示す例では、テキスト属性のうち、カラーとして描画されているのは１，３９１，９７４  ｐｉｘｅｌである。また、モノクロとして描画されているのは６９５，９８７  ｐｉｘｅｌである。グラフィック属性のうち、カラーとして描画されているのは５，２１９，９０４  ｐｉｘｅｌであり、モノクロとして描画されているのは３，４７９，９３６  ｐｉｘｅｌである。イメージ属性のうち、カラーとして描画されているのは１０，４３９，８０８  ｐｉｘｅｌであり、モノクロとして描画されているのは  ３，４７９，９３６  ｐｉｘｅｌである。
また、本実施形態では、他の印刷データ特徴量としては、カラー描画及びモノクロ描画でのトナー濃度も用いている。この例では、カラーとして描画されている画素は平均２３０％の濃度で描画されている。これはそれぞれの画素ではＣ版、Ｍ版、Ｙ版、Ｋ版のそれぞれに用いられる濃度の総和が平均２３０％で描画されていることを意味する。また、モノクロとして描画されている画素は平均７０％である。
その他、付加的な特徴量としては特定の閾値を超過する画素数を算出し、それを印刷データ特徴量の１つとして扱ってもよい。これはトナーのり量制限に関連する情報となる。
以上により求められる印刷データ特徴量は、図１４（ａ）にまとめられる。
【００３４】
＜計算の流れ＞
図１４、図１５、図１６を用いて実際の計算の流れを説明する。なお、前述したとおり図１３の印刷データに対する印刷データ特徴量は図１４（ａ）に示してある。
＜計算例１＞
先に詳細トナー量算出を行うためのシーケンスで処理する例を説明する。このデータに対するプレビュー表示を初めて試みる場合には印刷データ特徴量２１７は保持されていない。
画像形成装置は、図１４（ａ）に示された印刷データ特徴量を基にトナー量を算出する。カラーモノクロ情報でカラー、オブジェクトタイプ情報でテキストを描画する画素は、テキスト画素数１，３９１，９７４  ×  トナー濃度  ２３０％  の計算結果、３，２０１，５４０  （ｐｉｘｅｌ／ｐｌａｎｅ換算）となる。以下、画像形成装置が、同様に全ての要素に対して画素数とトナー濃度との乗算を計算した結果が図１４（ｂ）である。これらの合計  ４４，９６０，７７２（ｐｉｘｅｌ／ｐｌａｎｅ）がトナー量となる。
画像形成装置は、このトナー量を基に課金額算出を行う。合計トナー量は４４，９６０，７７２であり、従量課金単価は６円／ｐｌａｎｅである。よって従量課金額は合計トナー量４４，９６０，７７２  ×  ６．０  ÷  ３４，７９９，３６０  ＝  ７．８円となる。標準課金額６．０円と加算された結果１３．８円が課金額である。
【００３５】
＜計算例２＞
次に、簡易トナー量算出を行うためのシーケンスで処理する例を説明する。対象となるファイルを変更せずに、新しい印刷設定が選択してプレビューが選択されると、元の印刷設定２２４に基づく印刷データ特徴量２１７等は印刷設定記録データ２１８として保持されている。
この例では印刷設定を「入力プロファイルーテキスト」を「しない」から「ｓＲＧＢ」に、「グレイ補償―テキスト」を「しない」から「する」に変更した場合を考える。この印刷設定差異をまとめたものが図１５（ａ）である。
この印刷設定差異を図１０に示す影響係数表から対象となる要素を検索すると、「入力部とファイルーテキスト」はカラーテキストに対するトナー量影響係数を０．０５である。同様に「グレイ補償―テキスト」はモノクロテキストに対するトナー量影響係数を０．０５である。このトナー量影響係数の算出結果を図１５（ｂ）に示す。
画像形成装置は、カラー別トナー量等倍変動量を算出する。カラーテキストに対するトナー量等倍変動量は、カラーテキストのトナー量３，２０１，５４０  ×  カラーテキストに対するトナー量影響係数  ０．０５  ＝  １６０，０７７  で計算される。同様に、モノクロテキストに対するトナー量等倍変動量は、モノクロテキストのトナー量  ５２１，９９０  ×  モノクロテキストに対するトナー量影響係数０．０５  ＝  ２６，１００である。この計算結果が図１５（ｃ）である。（全体の）トナー量等倍変動量はこれらを加算した結果、１８６，１７７となる。
【００３６】
ここで、詳細トナー量算出を行うか簡易トナー量算出を行うかをＳ４１１で判定する基準の閾値として課金額０．１円以上の影響を及ぼすトナー量等倍変動量を持つかどうかを用いるものとする。０．１円の影響を当るトナー量は３４，７９９，３６０  ／  ６．０  ＊  ０．１  ＝  ５７９，９８９である。トナー量等倍変動量、１８６，１７７は、これよりも小さいため、本例では簡易トナー量算出によって処理できるものと判断される。
カラートナー面積とカラートナー濃度とを乗じた変更前カラートナー量は４４，９６０，７７２であり、カラートナー量等倍変動量は、１６０，０７７である。この合計は３９，３７８，９５５となる。同様に、モノクロトナー面積とモノクロトナー濃度とを乗じた変更前モノクロトナー量は５，７４１，８９４であり、モノクロトナー量等倍変動量は２６，１００である。この合計は５，７６７，９９４となる。
今回は、拡大率に影響を及ぼす設定差異が含まれていないため、拡大率は１．０とする。以上の計算結果をまとめると、最終的なトナー量は（３９，３７８，９５５  ＋  ５，７６７，９９４  ）  ×  １．０  ＝  ４５，１４６，９４９  となる。これに対する従量課金額を算出すると４５，１４６，９４９９  ／  ３４，７９９，３６０  ＊  ６．０  ＝  ７．８円となり、標準課金額６．０と合計され、課金額は１３．８円となる。
【００３７】
＜計算例３＞
図１６は、計算例２の印刷設定に更なる変更を加えた場合の例を示す図である。この例では印刷設定を計算例２に加え、「出力プロファイルーイメージ」を「Ｎｏｒｍａｌ」から「Ｐｈｏｔｏ」に、「グレイ補償―テキスト」を「しない」から「する」に変更した場合を例に説明を行う。この印刷設定差異をまとめたものが図１６（ａ）である。計算例２と同様にトナー量影響係数を求めると図１６（ｂ）となる。今回はカラーイメージに対する設定変更を行っているため、カラー、かつ、イメージ部分の係数が図１５（ｂ）では０．００だったものが０．１３に増加している。
計算例２同様に追加トナー量を算出した結果が図１６（ｃ）である。カラーイメージのトナー量２４，０１１，５５８にカラーイメージに対するトナー量影響係数０．１３を乗じた３，１２１，５０３がカラーイメージのトナー量等倍変動量となる。これをもとにトナー量等倍変動量を求めると、（１６０，０７７  ＋  ２６，１００  ＋３，１２１，５０３）  ＝  ３，３０７，６７９  となる。０．１円の影響を当るトナー量は３４，７９９，３６０  ／  ６．０  ＊  ０．１  ＝  ５７９，９８９である。閾値を超過しているため、詳細トナー量算出を行うためのシーケンス手順に基づきトナー量を算出すると判定される。
以上、本実施形態によれば、画像形成装置に簡易トナー量算出部２１０を設けたことにより、印刷設定が変更された場合に、速やかにトナー量を計算することができる。また、本実施形態の画像形成装置によれば、出力画像に大きな変更を与えないような印刷設定情報の変更の場合は、簡易トナー量算出部２１０でトナー量を計算させる。一方、本実施形態の画像形成装置によれば、出力画像に大きな変更を与えるような印刷設定情報の変更の場合は、詳細トナー量算出部２０９でトナー量を計算させる。このようにすることによって、速やかに（高速に）、かつ、正確にトナー量を算出することができる。
【００３８】
＜＜実施形態２＞＞
実施形態１で示した実施形態では、簡易トナー算出処理と詳細トナー算出処理とのそれぞれで得られたトナー量を同等のものとして扱っていた。しかし、簡易トナー算出処理で求められたトナー量１６００はあくまでも概算であり、そこには誤差が少なからず含まれる。これらを使い分ける実施形態もまた有用である。
簡易トナー量算出処理時と、詳細トナー量算出処理時とで、課金額表示ボックス３３８上での表現を切り替えることで本実施形態は容易に実現できる。Ｓ４２０において、プレビュー画像更新部２２３は、簡易トナー量算出処理時かどうかを判断し、簡易トナー量算出時には赤字で課金額を描画することで、ユーザには詳細な計算に基づきものではなく、目安の値であることを通告することができる。或いは、プレビュー画像更新部２２３は、同種内容をユーザに通知するメッセージを表示することによって、簡易トナー量算出処理で算出された課金額か、詳細トナー量算出処理で算出された課金額か、を区別可能に表示してもよい。
プレビュー表示・更新指示受信部２０１は印刷設定の変更無しにプレビューボタン３０２が押された場合、印刷設定記録データ２１８よりプレビュー表示しようとする印刷設定２２４に関連する印刷データ特徴量を削除してから従来のプレビュー表示処理を実行する。これにより印刷設定受信部２０２は、Ｓ４０２において常に詳細トナー量算出処理を実行するためのシーケンスへと分岐がなされる。
【００３９】
＜＜実施形態３＞＞
また、プロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更内容に応じて、印刷設定情報の変更によるＲＩＰデバイス１１１等で形成される画像に対する影響度が閾値未満か否かを判断するようにしてもよい。
より具体的に説明するとプロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更がカラー印刷からモノクロ印刷への設定変更であった場合、前記影響度が閾値未満と判断する。つまり、このような場合、簡易トナー量算出部２１０でトナー量が算出されることになる。また、プロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更がモノクロ印刷からカラー印刷への設定変更であった場合、前記影響度が閾値以上と判断する。つまり、このような場合、詳細トナー量算出部２０９でトナー量が算出されることになる。
また、プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量と、印刷設定情報の変更内容と、に応じて、ＲＩＰデバイス１１１等で形成される画像に対する影響度が閾値未満か否かを判断するようにしてもよい。
より具体的に説明すると、プロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更がイメージ補正に関する設定の変更である場合、以下のように判断を行う。プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、イメージが占める面積の割合が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値以上と判断する。つまり、このような場合、詳細トナー量算出部２０９でトナー量が算出されることになる。また、プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、イメージが占める面積の割合が閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値未満と判断する。つまり、このような場合、簡易トナー量算出部２１０でトナー量が算出されることになる。
また、プロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更が文字墨版に関する設定の変更である場合、以下のように判断を行う。プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、テキストが占める割合が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値以上と判断する。つまり、このような場合、詳細トナー量算出部２０９でトナー量が算出されることになる。また、プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、テキストが占める割合が閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値未満と判断する。つまり、このような場合、簡易トナー量算出部２１０でトナー量が算出されることになる。
また、プロセッサ１０１は、印刷設定情報の変更がトナーのり量制限に関する設定の変更である場合、以下のように判断を行う。プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、グラフィックスが占める面積の割合が閾値以上の印刷データであり、かつ、トナーのり量が閾値以上のピクセル数が閾値以上の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値以上と判断する。つまり、このような場合、詳細トナー量算出部２０９でトナー量が算出されることになる。また、プロセッサ１０１は、印刷データ特徴量算出部２０６で算出された印刷データ特徴量が、グラフィックスが占める面積の割合が閾値未満の印刷データ、又は閾値以上の印刷データであり、かつ、トナーのり量が閾値以上のピクセル数が閾値以上のピクセル数が閾値未満の印刷データであることを示していた場合、前記影響度が閾値未満と判断する。つまり、このような場合、簡易トナー量算出部２１０でトナー量が算出されることになる。
【００４０】
＜＜その他の実施形態＞＞
また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【００４１】
以上、上述した各実施形態によれば、トナー量を再算出する際に印刷データからフルサイズの画像を生成する回数を抑える事が可能となり、プレビュー画面等で用いる場合でも高い応答性を実現することが可能となる。
特に、カラーとモノクロ、テキスト・グラフィック・イメージの各オブジェクトタイプ、そして拡大率を分離して特徴量として扱うことで、様々な印刷パラメータ変化に対して柔軟に設定変更による変動量を算出できる。
加えて特徴量としてある閾値以上にトナーを乗せる画素の頻度を用いることで、トナーののり量に制限を加えるか否かといった事に対しても毎回ラスタライズすることを回避することができる。
【００４２】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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