(57)【要約】【課題】高品質な眼鏡レンズを安定供給し得る眼鏡レンズの量産方法を提供すること。【解決手段】基材上に直接または間接的にプライマー層を介して機能性膜を形成することを、複数の基材に対して同時または順次行う工程を経て複数の製品レンズを得る眼鏡レンズの量産方法。その上にプライマー層が直接形成される被形成面について、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を基準表面として決定すること、決定した基準表面の表面粗度に基づき形成すべきプライマー層の膜厚を決定すること、および、決定した膜厚のプライマー層を形成した後、前記機能性膜の形成を行うこと、を含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材上に直接または間接的にプライマー層を介して機能性膜を形成することを、複数の基材に対して同時または順次行う工程を経て複数の製品レンズを得る眼鏡レンズの量産方法であって、
その上にプライマー層が直接形成される被形成面について、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を基準表面として決定すること、
決定した基準表面の表面粗度に基づき形成すべきプライマー層の膜厚を決定すること、および、
決定した膜厚のプライマー層を形成した後、前記機能性膜の形成を行うこと、
を特徴とする、前記眼鏡レンズの量産方法。
【請求項２】
前記表面粗度は、最大高さ粗さＲｍａｘである、請求項１に記載の眼鏡レンズの量産方法。
【請求項３】
前記製品レンズ量産時、基材上に形成された機能性膜上に直接プライマー層を形成し、かつ、
前記基準表面は、その上にプライマー層が直接形成される上記機能性膜と同一条件で形成された機能性膜表面である、請求項１または２に記載の眼鏡レンズの量産方法。
【請求項４】
その上にプライマー層が直接形成される前記機能性膜は、偏光機能を有する偏光膜である、請求項３に記載の眼鏡レンズの量産方法。
【請求項５】
前記製品レンズ量産時、基材表面上に直接プライマー層を形成し、かつ、
前記基準表面は、その上にプライマー層が直接形成される上記基材表面と同一条件による表面処理が施された基材表面である、請求項１または２に記載の眼鏡レンズの量産方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、眼鏡レンズの量産方法に関するものであり、詳しくは、製品レンズ間で基材と機能性膜または機能性膜間の密着性のバラつきを低減することで高品質な製品レンズの安定供給を可能とする眼鏡レンズの量産方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
眼鏡レンズに所望の性能を付与するために、各種機能性膜をレンズ基材上に形成することが広く行われている。例えば、レンズ基材上に二色性色素を含む偏光膜を設けた眼鏡レンズ（偏光レンズ）は、二色性色素の偏光性により防眩性が発揮されるものであり、溶接作業、医療治療やスキーなどの各種スポーツ中に防眩メガネとして利用されている。そのような偏光レンズの製造方法が、例えば特許文献１〜７に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００８−５２７４０１号公報
【特許文献２】特開２００９−２３７３６１号公報
【特許文献３】国際公開第２００８／１０６０３４号
【特許文献４】国際公開第２００９／０２９１９８号
【特許文献５】特開２０１０−２５６８９５号公報
【特許文献６】特開２０１０−１３４４２４号公報
【特許文献７】特開２０１０−１０２２３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１〜７に記載されているように、偏光レンズでは通常、耐久性向上、各種機能付与等を目的として偏光膜上に機能性膜が設けられる。しかし、偏光膜と機能性膜との密着性が低いと、保管中ないしは使用中に機能性膜がレンズ本体から剥離する場合がある。このような現象の発生を防ぐためには、偏光膜と機能性膜との密着性を高める接着層の役割を果たすプライマー層を、偏光膜と機能性膜との間に設けることが有効である。またプライマー層は、偏光レンズに限らず眼鏡レンズにおいて、基材と機能性膜との密着性や機能性膜間の密着性を高めるために有効である。
【０００５】
高品質な眼鏡レンズを安定供給するためには、プライマー層により得られる密着性が、量産される製品レンズ間で大きくバラつかないことが望ましい。しかし、本発明者の検討の結果、眼鏡レンズ量産時、プライマー層の材料および形成条件が同じであってもプライマー層による密着性向上効果に大きなバラつきが生じる場合があることが明らかとなった。
【０００６】
かかる状況下、本発明は、高品質な眼鏡レンズを安定供給し得る眼鏡レンズの量産方法を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、プライマー層の膜厚と密着性について、以下のメカニズムを推察するに至った。
基材上に直接または間接的にプライマー層を介して機能性膜を形成する場合、プライマー層の被形成面（その上に直接プライマー層が形成される表面、具体的には基材表面または基材上に形成された最表層の機能性膜表面）とプライマー層上に形成される機能性膜との界面の一部に、プライマー層が介在せず被形成面と機能性膜とが直接接触する箇所ができると、プライマー層上の機能性膜に剥離しようとする力が加わると当該箇所に応力が集中し、その箇所を起点として膜剥がれが生じることで密着性が低下する。
上記メカニズムによれば、プライマー層の塗り残しが存在しないようにプライマー層を十分厚くすれば密着性低下を防止できることになる。他方、一般にプライマー層の成膜材料は高価であるため、プライマー層を薄くするほどコスト面からは有利である。
そこで本発明者は、量産される眼鏡レンズ間での密着性のバラつき発生を低減できる範囲で薄層のプライマー層を形成し得る指標を見出すべく更に検討を重ねた結果、被形成面について、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を基準表面として決定し、決定した基準表面の表面粗度に基づき形成すべきプライマー層の膜厚を決定することにより、量産される眼鏡レンズ間での密着性のバラつき発生を抑えることが可能となることを見出した。これは、被形成面の粗さが十分にマスキングされていない箇所（前述の応力が集中する箇所）の発生頻度を抑えることができるためと考えられる。
本発明は、以上に知見に基づき完成された。
【０００８】
即ち、上記目的は、下記手段により達成された。
［１］基材上に直接または間接的にプライマー層を介して機能性膜を形成することを、複数の基材に対して同時または順次行う工程を経て複数の製品レンズを得る眼鏡レンズの量産方法であって、
その上にプライマー層が直接形成される被形成面について、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を基準表面として決定すること、
決定した基準表面の表面粗度に基づき形成すべきプライマー層の膜厚を決定すること、および、
決定した膜厚のプライマー層を形成した後、前記機能性膜の形成を行うこと、
を特徴とする、前記眼鏡レンズの量産方法。
［２］前記表面粗度は、最大高さ粗さＲｍａｘである、［１］に記載の眼鏡レンズの量産方法。
［３］前記製品レンズ量産時、基材上に形成された機能性膜上に直接プライマー層を形成し、かつ、
前記基準表面は、その上にプライマー層が直接形成される上記機能性膜と同一条件で形成された機能性膜表面である、［１］または［２］に記載の眼鏡レンズの量産方法。
［４］その上にプライマー層が直接形成される前記機能性膜は、偏光機能を有する偏光膜である、［３］に記載の眼鏡レンズの量産方法。
［５］前記製品レンズ量産時、基材表面上に直接プライマー層を形成し、かつ、
前記基準表面は、その上にプライマー層が直接形成される上記基材表面と同一条件による表面処理が施された基材表面である、［１］または［２］に記載の眼鏡レンズの量産方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、量産される眼鏡レンズ間で密着性に大きなバラつきが発生することを回避することができる。これにより高品質な眼鏡レンズを安定供給することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例において量産した眼鏡レンズにおけるプライマー層の膜厚と密着性評価結果との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、基材上に直接または間接的にプライマー層を介して機能性膜を形成することを、複数の基材に対して同時または順次行う工程を経て複数の製品レンズを得る眼鏡レンズの量産方法に関する。本発明の眼鏡レンズの量産方法は、その上にプライマー層が直接形成される被形成面について、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を基準表面として決定すること、決定した基準表面の表面粗度に基づき形成すべきプライマー層の膜厚を決定すること、および、決定した膜厚のプライマー層を形成した後、前記機能性膜の形成を行うこと、を含む。
前述のように、被形成面の粗さが十分にマスキングされず機能性膜と被形成面が直接接触する箇所ができると、当該箇所を起点として密着性が低下するというメカニズムが推定される。そこで、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面を被形成面の粗さの基準となる表面（基準表面）として、その表面粗度に基づき製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚を決定すれば、被形成面の粗さを十分マスキングできる厚さのプライマー層を成膜することが可能となり、この結果、密着性のバラつきを低減することができると考えられる。そして事実、後述の実施例において、被形成面の基準表面の表面粗度に対して所定値以上の膜厚のプライマー層を形成することで、量産される眼鏡レンズ間で密着性に大きなバラつきが生じることを抑制できているため、本発明者が推定した上記メカニズムは妥当であると考えられる。
以下、本発明の眼鏡レンズの量産方法について、更に詳細に説明する。
【００１２】
本発明において製品レンズ量産に使用する基材は特に限定されず、一般に眼鏡レンズ用基材として用いられるプラスチック製、無機ガラス製等の基材を用いることができる。その表面形状は、平面、凸面、凹面等の任意の形状であることができる。基材の厚さは、一般的な眼鏡レンズでは通常０．５〜３０ｍｍ程度である。
【００１３】
プライマー層の被形成面は、基材上に直接プライマー層が形成される場合には基材表面であり、製品レンズにおいて基材上とプライマー層との間に少なくとも一層の機能性膜が形成される場合には、プライマー層の直下の層となる機能性膜の表面である。基材とプライマー層との間に形成される機能性膜は、眼鏡レンズの種類に応じて決定される。例えば偏光レンズであれば、少なくとも眼鏡レンズに偏光機能を付与するための偏光膜が形成される。偏光膜は、二色性色素を含む塗布液を、好ましくは基材上に設けられた配列層上に塗布し、必要に応じて公知の方法で二色性色素の非水溶化処理および固定化処理（色素保護膜の形成）を施すことで形成することができる。本発明により眼鏡レンズとして偏光レンズを量産する場合、偏光レンズの製造工程については、公知の方法を何ら制限なく適用することができる。偏光レンズの製造工程の詳細については、例えば前述の特許文献１〜７の全記載を参照できる。
【００１４】
また、基材とプライマー層との間には、眼鏡レンズの耐久性を高めるためにハードコート層が形成される場合もある。ハードコート層としては、特に限定されるものではなく、例えば、有機ケイ素化合物に微粒子状金属酸化物を添加した被膜等の熱硬化性組成物を加熱処理により硬化させた被膜を用いることができる。熱硬化性のハードコート層の詳細については、例えば、特開２００７−７７３２７号公報段落[００７１]〜[００７４]および特開２００９−２３７３６１号公報段落[００２７]を参照できる。または、アクリレートモノマーやオリゴマー等の公知の紫外線硬化樹脂や電子線硬化樹脂を、ハードコート形成用のコーティング組成物として用いて紫外線や電子線照射により硬化させハードコート層を形成することもできる。ハードコート層の厚さは、例えば０．５〜１０μｍ程度であるが特に限定されるものではない。なお、レンズ基材としてはハードコート付きで市販されているものもあり、本発明ではそのようなレンズ基材を用いることもできる。
【００１５】
プライマー層は、被形成面とプライマー層上に設けられる機能性膜との密着性を高める接着層の役割を果たす材料からなる層であれば、何ら制限なく使用することができる。好ましい例としては、ポリウレタン樹脂、酢酸ビニル、エチレンビニル共重合体であるオレフィン系、アクリル系、エポキシ系、ウレタン系の樹脂溶液を塗布することにより形成した塗布膜を挙げることができる。樹脂成分と水系溶媒を含有する水系樹脂組成物から形成される水系樹脂層は、高温での加熱処理（硬化処理）を経ることなく乾燥により溶媒を除去することで成膜可能であるため、成膜が容易であり好ましい。
【００１６】
前記水系樹脂組成物としては、樹脂成分として、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂等を含むものが挙げられる。上記樹脂成分としては、密着性の点からポリウレタン樹脂が好ましい。ポリウレタン樹脂を含有する水系樹脂組成物、即ち水系ポリウレタン樹脂組成物は、例えば高分子量ポリオール化合物と有機ポリイソシアネート化合物とを、必要に応じて鎖延長剤とともに、反応に不活性で水との親和性の大きい溶媒中でウレタン化反応させてプレポリマーとし、このプレポリマーを中和後、鎖延長剤を含有する水系溶媒に分散させて高分子量化することにより調製することができる。そのような水系ポリウレタン樹脂組成物およびその調製方法については、例えば、特許第３５８８３７５号明細書段落[０００９]〜[００１３]、特開平８−３４８９７号公報段落[００１２]〜[００２１]、特開平１１−９２６５３号公報段落[００１０]〜[００３３]、特開平１１−９２６５５号公報段落[００１０]〜[００３３]等を参照できる。また、上記水系ポリウレタン樹脂組成物としては、市販されている水性ウレタンをそのまま、または必要に応じて水系溶媒で希釈して使用することも可能である。市販されている水性ポリウレタンとしては、例えば、旭電化工業（株）製の「アデカボンタイター」シリーズ、三井東圧化学（株）製の「オレスター」シリーズ、大日本インキ化学工業（株）製の「ボンディック」シリーズ、「ハイドラン」シリーズ、バイエル製の「インプラニール」シリーズ、日本ソフラン（株）製の「ソフラネート」シリーズ、花王（株）製の「ポイズ」シリーズ、三洋化成工業（株）製の「サンプレン」シリーズ、保土谷化学工業（株）製の「アイゼラックス」シリーズ、第一工業製薬（株）製の「スーパーフレックス」シリーズ、ゼネカ（株）製の「ネオレッツ」シリーズ等を用いることができる。
【００１７】
前記水系樹脂組成物を、被形成面、例えば二色性色素の固定化処理後の偏光膜表面、に塗布および乾燥させることにより、プライマー層として水系樹脂層を形成することができる。塗布方法としては、ディップ法、スピンコート法等の公知の塗布法を用いることができる。塗布条件は、後述の方法で決定される膜厚のプライマー層を形成できるように適宜設定すればよい。
【００１８】
次に、製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚決定方法について説明する。
【００１９】
前述のように、被形成面の粗さをマスキングし得る厚さのプライマー層を形成することで、プライマー層上に形成される機能性膜と被形成面とがプライマー層を介在させず直接接触する箇所の発生率を低減することができ、これにより製品レンズ間で生じる密着性のバラつき発生を抑制することができると考えられる。
そこで本発明では、被形成面の粗さをマスキングし得る厚さのプライマー層を形成するために、被形成面の基準表面の表面粗度に基づき、形成すべきプライマー層の膜厚を決定する。上記基準表面は、眼鏡レンズ量産時にプライマー層の被形成面となる面の粗さと同等ないし近似した粗さを有する表面であることが、量産されるレンズ間での密着性のバラつきを効果的に低減するうえで好ましい。この理由から本発明では、前記基準表面は、製品レンズ量産時に被形成面に施される処理と同一条件による処理が施された表面とする。当該表面は、製品レンズ量産時の被形成面と同一材料ないし近似する組成を有する材料からなる表面であることが、より好ましい。具体例としては、被形成面が偏光膜表面である場合には、製品レンズ量産時に偏光膜表面に施される処理（例えば非水溶化処理およびこれに続く固定化処理）と同一条件による処理が施された偏光膜表面を挙げることができる。かかる基準表面は、製品レンズ量産時のプライマー層の膜厚決定のためのサンプルとして、量産ラインとは別工程により製造することもでき、量産ラインから抽出してもよい。後者の態様では、被形成面が基材表面である場合、基準表面は製品レンズ量産に使用する基材ロットから抽出した少なくとも１つの基材の表面や、製品レンズ量産時にアルカリ処理等の表面処理を行う場合には、当該処理が行われた基材表面であることができる。また、被形成面が基材上に形成された機能性膜表面である場合には、製品レンズ量産時に当該機能性膜形成までの処理が行われたレンズロットから抽出されたレンズの、当該機能性膜表面であることができる。基材ロットから抽出された基材やレンズロットから抽出されたレンズは、表面粗度測定後に量産ラインに戻し製品レンズ製造に使用してもよく、量産ラインから外して製品レンズ製造からは除外してもよい。
【００２０】
基準表面の表面粗度測定は、公知の方法で行うことができる。原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）による表面粗度測定は、ＪＩＳ  Ｒ１６８３（２００７）に準拠した方法で行うことができる。測定面積は、１μｍ角、１０μｍ角、３０μｍ角等の任意の範囲とすることができ、測定箇所は１箇所ないし２箇所以上とすることができる。
【００２１】
プライマー層の膜厚決定の指標とする表面粗度としては、最大高さ粗さＲｍａｘ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１（２００１）におけるＲｚ）、算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、最大谷深さＲｖ（以上の定義はＪＩＳ  Ｂ０６０１（２００１）による）等を挙げることができ、これらの１種または２種以上に基づき製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚を決定することができる。中でもＲｍａｘは、測定領域における山と谷とのギャップの最大値であり、このギャップに基づきプライマー層の膜厚を決定すれば、被形成面の粗さがプライマー層によってマスキングされずに被形成面が機能性膜と直接接触する確率を低減することができると考えられる。事実、後述の実施例では、Ｒｍａｘを指標とすることで、量産される眼鏡レンズ間での密着性のバラつき発生を効果的に抑制可能なプライマー層膜厚が決定されている。したがって本発明では、基準表面のＲｍａｘに基づき製品レンズ量産時のプライマー層の膜厚を決定することが好ましい。例えば基準表面のＲｍａｘを、製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚下限値とすることで、後述する実施例で示すように、量産されたレンズ間の密着性のバラつき発生を、きわめて効果的に抑制することができる。ただし本発明において、製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚下限値は基準表面のＲｍａｘに限定されるものではなく、製品レンズに求められる品質において、基準表面の表面粗度に基づき決定すればよい。また、製品レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚上限値も、基準表面の表面粗度に基づき決定することができる。例えば、後述の実施例ではプライマー層の膜厚が基準表面のＲｍａｘ以上の場合に、量産される眼鏡レンズ間の密着性のバラつき発生を極めて効果的に抑えることができるため、Ｒｍａｘから余裕を持って、例えばＲｍａｘ×１．２〜１．５程度を上限値とすれば、量産工程において密着性に劣る製品レンズが製造される可能性をほぼ完全に排除できると言える。これにより、製品レンズ間の密着性バラつきを低減するために過度に厚いプライマー層を形成することを回避することができる。上記の通りプライマー層の成膜材料は一般に高価であることから、この点はコスト面において極めて有利である。
【００２２】
製品レンズ量産時の製品レンズ間の密着性のバラつきをより効果的に低減するためには、基準表面と同等の状態の表面にプライマー層と機能性膜を形成した積層サンプルを、プライマー層の膜厚を変えて複数作製し、これら積層サンプルにおける密着性のバラつきと、基準サンプルにおけるプライマー層の被形成面の表面粗度との相関関係を得るテスト積層工程を行うことが好ましい。このテスト積層工程によって、作製された積層サンプル間で密着性の大きなバラつきが生じない範囲を膜厚下限値として決定し、この下限値以上の膜厚のプライマー層を製品レンズ量産時に形成すれば、量産される製品レンズ間での密着性のバラつきを低減することができる。
【００２３】
こうして決定された膜厚のプライマー層の形成方法の詳細は、先に説明した通りである。形成されたプライマー層上に直接設けられる機能性膜としては、ハードコート膜、反射防止膜、撥水膜、紫外線吸収膜、赤外線吸収膜、フォトクロミック膜、静電防止膜等を挙げることができる。また、プライマー層上に設けられる機能性膜は一層に限定されるものではなく、二層以上を積層することも、もちろん可能である。また、その厚さは特に限定されるものではなく、所望の機能に応じて適宜設定されるものである。
【００２４】
プライマー層上に直接設けられる機能性膜の好ましい一例は、ハードコート層である。ハードコート層を形成することにより、耐擦傷性に優れた眼鏡レンズを得ることができる。ハードコート層の詳細は先に説明した通りである。プライマー層上に形成されるハードコート層の厚さとしては、得られる眼鏡レンズに優れた耐衝撃性を付与する観点から０．５〜１０μｍ程度とすることが好ましい。
【００２５】
眼鏡レンズ量産ラインでは、被処理物に対して一部または全部の工程を同時ないし順次実施することができる。例えば、真空蒸着装置における真空蒸着処理、炉内での加熱処理等は複数の被処理物に対して同時に行うことができ、塗布工程は複数の被処理物に対して順次実施することができる。
【００２６】
以上説明した本発明により、量産される眼鏡レンズ間での密着性のバラつきを低減することができ、これにより高品質な眼鏡レンズを安定供給することができる。
また、本発明によれば、量産される眼鏡レンズ間での密着性バラつき発生低減のために過度に厚いプライマー層を形成することを回避することもできるため、プライマー層形成のためのコストが増加することを防ぐこともできる。
【実施例】
【００２７】
以下、実施例により本発明を更に説明する。但し、本発明は実施例に示す態様に限定されるものではない。
【００２８】
１．眼鏡レンズ（偏光レンズ）の量産
（１）配列層の形成
レンズ基材として、フェニックスレンズ（ＨＯＹＡ株式会社製、屈折率１.５３、ハードコート付き、直径７０ｍｍ、ベースカーブ４、中心肉厚１．５ｍｍ）を用いて、レンズ凹面に真空蒸着法により、厚さ０．２μｍのＳｉＯ２膜を形成した。
形成されたＳｉＯ２膜に、研磨剤含有ウレタンフォーム（研磨剤：フジミインコーポレーテッド社製商品名ＰＯＬＩＰＬＡ２０３Ａ、平均粒径０.８μｍのＡｌ2Ｏ3粒子、ウレタンフォーム：上記レンズ凹面の曲率とほぼ同形状）を用いて、一軸研磨加工処理を回転数３５０ｒｐｍ、研磨圧５０ｇ/ｃｍ2の条件で３０秒間施した。研磨処理を施したレンズは純水により洗浄、乾燥させた。
【００２９】
（２）偏光膜の形成
レンズを乾燥後、研磨処理面上に、水溶性の二色性色素（スターリング オプティクス インク（Sterling Optics Inc）社製商品名Varilight solution 2S）の約５質量％水溶液２〜３ｇを用いてスピンコートを施し、偏光膜を形成した。スピンコートは、色素水溶液を回転数３００ｒｐｍで供給し、８秒間保持、次に回転数４００ｒｐｍで４５秒間保持、さらに１０００ｒｐｍで１２秒間保持することで行った。
次いで、塩化鉄濃度が０.１５Ｍ、水酸化カルシウム濃度が０.２ＭであるｐＨ３.５の水溶液を調製し、この水溶液に上記で得られたレンズをおよそ３０秒間浸漬し、その後引き上げ、純水にて充分に洗浄を施した。この工程により、水溶性であった色素は難溶性に変換される（非水溶化処理）。
【００３０】
（３）固定化処理
上記（２）の後、レンズをγ−アミノプロピルトリエトキシシラン１０質量％水溶液に１５分間浸漬し、その後純水で３回洗浄し、加熱炉内（炉内温度８５℃）で３０分間加熱処理した後、炉内から取り出し室温まで冷却した。
上記冷却後、レンズをγ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン２質量％水溶液に３０分浸漬した後、１００℃の炉で３０分間加熱処理した後に炉内から取り出し室温まで冷却した。
以上の処理により形成された偏光膜の厚さは、約１μｍであった。
【００３１】
（４）水系樹脂層（プライマー層）の形成
上記固定化処理後の偏光膜表面に、スピンコート法により水系ポリウレタン樹脂組成物を塗布した。水系ポリウレタン樹脂組成物として、株式会社ＡＤＥＫＡ製商品名アデカボンタイターＨＵＸ−２３２（ポリエステルポリオールを基本骨格にもちカルボキシル基を含有する末端イソシアネートプレポリマーを水に分散させた結果得られた水分散液、固形分３０質量％、樹脂成分の粒径０．１μｍ未満、２５℃での粘度２０ｍＰａ・ｓ、２５℃でのｐＨ８．５）をプロピレングリコールモノメチルエーテルにて６倍に希釈したものを使用した。スピンコートにより、上記組成物を偏光膜上に塗布した後、レンズを加熱炉（炉内温度６０℃）で３０分間加熱処理することにより乾燥させて偏光膜上にプライマー層（水系樹脂層）を形成した。ここでスピンコート条件を変えることで、膜厚の異なるプライマー層を形成した。
【００３２】
（５）ハードコート層の形成
マグネティックスターラーを備えたガラス製の容器にγ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン１７質量部、メタノール３０質量部、および、水分散コロイダルシリカ（固形分４０質量％、平均粒子径１５ｎｍ）２８質量部を加え充分に混合し、５℃で２４時間攪拌を行った。次に、プロピレングリコールモノメチルエーテル１５質量部、シリコ−ン系界面活性剤０．０５質量部、および、硬化剤としてアルミニウムアセチルアセトネ−トを１．５質量部加え、充分に撹拌した後、濾過を行ってハードコ−ティング液（ハードコート組成物）を調製した。このコ−ティング液のｐＨは、およそ５．５であった。
上記（４）の処理を施したレンズのプライマー層表面に、調製したハードコーティング組成物をディッピング法（引き上げ速度２０ｃｍ／分）でコーティングし、１００℃、６０分加熱硬化することで、厚さ３μｍのハードコート層を形成した。
【００３３】
以上の（１）〜（５）の工程を複数のレンズ基材を用いて実施し、合計１３０枚の眼鏡レンズ（偏光レンズ）を量産した。
【００３４】
２．被形成面の表面粗度測定
上記１．において、１３０枚のレンズの中の１枚のレンズについてプライマー層形成前に偏光膜表面（固定化処理後）の表面粗度を、原子間力顕微鏡（デジタルインスツルメンツ社製ナノスコープＤ−３０００）により以下の条件で測定した。測定された表面粗度は、最大高さ粗さＲｍａｘ：１４１．６８ｎｍであった。
［測定条件］
カンチレバー：Ｓｉ単結晶
モード：タッピングモード（２５０〜２８０ｋＨｚ）、面内測定
測定面積：３０μｍ×３０μｍ
【００３５】
３．密着性の評価
作製した１３０枚の偏光レンズに対して、ハードコート層側のレンズ表面を１．５ｍｍ間隔で１００目クロスカットし、このクロスカットしたところに粘着テープ（セロファンテープ  ニチバン株式会社製）を強く貼り付けた後、粘着テープを急速に剥がした後の１００目中の剥離しなかったマス目数をカウントした。結果を図１に示す。
【００３６】
４．密着性バラつき発生、被形成面表面粗度、プライマー層厚の関係
図１上図は、作製した１３０枚のレンズの上記３．の評価結果（剥離しなかったマス目数）をプライマー層の膜厚に対してプロットしたグラフであり、同下図はその一部拡大図である。
上記２．で測定したように、量産中に抽出したレンズのプライマー層被形成面（基準表面）の最大高さ粗さRmaxは約０．１４μｍであったところ、膜厚０．１４μｍ以上のプライマー層を形成したレンズでは剥離マス目は０〜１マスであり、レンズ間で密着性のバラつきはほぼ見られなかった。このことから、基準表面のRmax以上の膜厚のプライマー層を形成することで、量産されるレンズ間の密着性のバラつきをきわめて効果的に低減できることが確認された。したがってこの結果から、基準表面のRmax以上の膜厚を、形成すべきプライマー層の膜厚と決定することができる。
または、図１に示す結果において剥離しなかったマス目数９０〜１００マスを許容範囲と設定すれば、プライマー層の膜厚が０．０８μｍ以上であれば当該許容範囲を満たすことになる。この場合には、基準表面のＲｍａｘ×０．５７（即ちＲｍａｘの５７％）以上の膜厚を、形成すべきプライマー層の膜厚と決定することができる。
そして、上記のように決定された膜厚のプライマー層を量産工程で形成することで、製品レンズ間で密着性の大きなバラつきが生じることを回避することができ、高品質な眼鏡レンズを安定供給することが可能となる。
【００３７】
５．レンズ基材の表面粗度とプライマー層厚さ、密着性との関係
（１）レンズ基材の表面粗度の測定
アイリーレンズ（ＨＯＹＡ株式会社製、屈折率１.７０）を１０質量％ＮａＯＨ水溶液に２７０秒間浸漬することでアルカリ洗浄処理を施した。
アルカリ洗浄処理後のレンズ凸面の表面粗度を、原子間力顕微鏡（デジタルインスツルメンツ社製ナノスコープＤ−３０００）により以下の条件で測定した。測定された表面粗度は、最大高さ粗さＲｍａｘ：２３ｎｍであった。
［測定条件］
カンチレバー：Ｓｉ単結晶
モード：タッピングモード（２５０〜２８０ｋＨｚ）、面内測定
測定面積：１０μｍ×１０μｍ
【００３８】
（２）プライマー層、ハードコート層の形成、および密着性の評価
複数のアイリーレンズ（ＨＯＹＡ株式会社製、屈折率１.７０）に対して上記と同様のアルカリ洗浄処理を施した後、凸面上に上記１．（４）に記載の方法でプライマー層を形成した。ここでスピンコート条件を変えることで、膜厚の異なるプライマー層を形成した。
形成したプライマー層上に、上記１．（５）に記載の方法でハードコート層を成膜した後、上記３．に記載の方法で密着性を評価した。
その結果、上記（１）で測定されたＲｍａｘを超える膜厚のプライマー層を形成することで複数のレンズ間の密着性のバラつきを低減することができ、Ｒｍａｘの３倍〜４倍の膜厚のプライマー層を形成することで、複数のレンズ間で密着性のバラつきを、ほぼ完全に排除できることが確認された。
以上の結果からも、基準表面の表面粗度を指標としてプライマー層の膜厚を決定することにより、量産されるレンズ間の密着性バラつきを低減することができることが示された。
【００３９】
プライマー層形成に使用する水系ポリウレタン樹脂組成物として、株式会社ＡＤＥＫＡ製商品名アデカボンタイターＨＵＸ−２３２に代えて、樹脂成分としてポリエーテルポリウレタン樹脂を含む株式会社ＡＤＥＫＡ製商品名アデカボンタイターＨＵＸ−３５０および株式会社ＡＤＥＫＡ製商品名アデカボンタイターＨＵＸ−５５０を使用した点以外は上記と同様に工程１（眼鏡レンズ（偏光レンズ）の量産）〜工程５（レンズ基材の表面粗度とプライマー層厚さ、密着性との関係）を実施し、工程５（１）で測定されたＲｍａｘを超える膜厚のプライマー層を形成することで複数のレンズ間の密着性のバラつきを低減することができ、Ｒｍａｘの３倍〜４倍の膜厚のプライマー層を形成することで、複数のレンズ間で密着性のバラつきを、ほぼ完全に排除できることを確認した。
【００４０】
なお上記実施例では、Ｒｍａｘ測定箇所は一箇所であるが、２箇所以上の複数箇所において測定し、その平均値または最大値を眼鏡レンズ量産時に形成するプライマー層の膜厚決定の指標とすることも、もちろん可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明は、眼鏡レンズの製造分野において有用である。
【図１】
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