(57)【要約】      （修正有）【課題】遮熱・断熱効果の高い重ね葺きスレート屋根材を提供すること及び既存のスレート屋根を有する建物を重ね葺きスレート屋根とするための施工方法を提供する。【解決手段】使用中のスレート屋根材２２が波形であるため、板状の断熱板２６を頂面に固定した場合には、使用中のスレート屋根材２２と断熱板２６とが当接する部分と当接しない部分とが生じる。また、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間にも、同様の部分が生じる。こうすることにより、熱伝導はそれぞれのスレート屋根材と断熱板とが当接する部分のみ生じることになるため、全面が当接している場合と比較して、熱伝導を低減させることができる。加えて、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間には空間を有するため、新しいスレート屋根材２４の熱が空間の空気に伝わった場合であっても、断熱板２６によって使用中のスレート屋根材２２に伝わる熱量を低減させている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
波形に形成された第一波形スレート屋根材と、
前記第一波形スレート屋根材の頂面に固定された板状の断熱板と、
前記断熱板の上面に固定され、波形に形成された第二波形スレート屋根材と、
を備えた、
重ね葺きスレート屋根材。
【請求項２】
前記第一波形スレート屋根材と前記第二波形スレート屋根材とは、前記断熱板を貫通する貫通固定部材により、前記第一波形スレート屋根材の頂面と前記第二波形スレート屋根材の頂面とが固定されている、
請求項１に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項３】
前記第一波形スレート屋根材の波形と前記第二波形スレート屋根材の波形とは、同一の波形である、
請求項１又は２に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項４】
前記第一波形スレート屋根材は、前記第一波形スレート屋根材が固定されたＣ型鋼と略平行方向に波形の山と谷が交互に並ぶ向きで固定されている、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項５】
前記断熱板は、前記固定部材の頭頂部の一部が前記断熱板の下面に埋没することで前記断熱板を位置決めする、
請求項１〜４のいずれか１項に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項６】
前記断熱板は、押出発泡ポリスチレン板である、
請求項１〜５のいずれか１項に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項７】
前記第一波形スレート屋根材は、使用済みの波形スレート屋根材である、
請求項１〜６のいずれか１項に記載の重ね葺きスレート屋根材。
【請求項８】
波形に形成された第一波形スレート屋根材と、前記第一波形スレート屋根材の頂面に固定された板状の断熱板と、前記断熱板の上面に固定された波形に形成された第二波形スレート屋根材と、を備えた、重ね葺きスレート屋根材を用いた重ね葺きスレート屋根の施工方法であって、
ａ）前記第一波形スレート屋根材の頂面に前記断熱板を固定する断熱板固定ステップと、
ｂ）前記断熱板の上面に前記第二波形スレート屋根材を固定するスレート固定ステップと、
を含む、
重ね葺きスレート屋根の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重ね葺きスレート屋根材及び重ね葺きスレート屋根の施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、スレート屋根を二重とし、スレート屋根とスレート屋根との間に断熱材を挟むことにより、断熱する方法が知られている。例えば、特許文献１には、下面を建物の既設屋根材の上面の形状に係合するように形成し、上面を葺設する新屋根材の仮面底部の形状に係合するように形成した断熱板の上下両面を薄いアルミ箔により密着被覆して、前記既設屋根材と新屋根材との間に介在させ、係合葺設してなることを特徴とするリフォーム用屋根葺き断熱材が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３５２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、こうした断熱材では、確かに一定の断熱効果を得ることができるが、スレート屋根とスレート屋根との間を断熱材で密着しているため、一方のスレート屋根が直射日光等によって熱を持った場合には、この熱が密接された断熱材を介して他方のスレート屋根に熱伝導を起こす。このとき、断熱材によって一部の熱は断熱されるが、近年の温暖化に伴い、夏の暑さを防ぐには十分とはいえない。特に、スレート屋根材を屋根として使用した場合には、長年の使用によってスレート屋根材自身が薄くなるに伴い、日光が照射されたスレート屋根材表面の熱が断熱板に伝導されやすくなり、結果として、屋内が高温になるという課題があった。
【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みなされたものであり、二重の波形のスレート屋根材の間に板状の断熱材を挟むことにより、それぞれのスレート屋根材と断熱板とが接する領域を少なくし、スレート屋根材から断熱材への熱伝導を低減することができる重ね葺きスレート屋根材を提供すること及びこの重ね葺きスレート屋根材を用いた重ね葺き屋根の施工方法を提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上述の目的の少なくとも一つを達成するために以下の手段を採った。
【０００７】
本発明の重ね葺きスレート屋根材は、
波形に形成された第一波形スレート屋根材と、
前記第一波形スレート屋根材の頂面に固定された板状の断熱板と、
前記断熱板の上面に固定された波形の第二波形スレート屋根材と、
を備えている。
【０００８】
この重ね葺きスレート屋根材は、第一波形スレート屋根材が波形であるため、板状の断熱板を第一波形スレート屋根材の頂面に固定した場合には、第一波形スレート屋根材と断熱板との間に空気層が生まれる。また、第二波形スレート屋根材と断熱板との間にも、同様に空間が生まれる。こうすることにより、直射日光等によって第二波形スレート屋根材が高温になった場合でも、この熱が第二波形スレート屋根材に伝わるためには、空気層と断熱板とを通過する必要がある。このため、第一波形スレート屋根材と第二波形スレート屋根材との間に空気層又は断熱板のいずれかのみがある場合と比較して、熱伝導を低減させることができる。
【０００９】
本発明の重ね葺きスレート屋根材において、前記第一波形スレート屋根材と前記第二波形スレート屋根材とは、前記断熱板を貫通する貫通固定部材により、前記第一波形スレート屋根材の頂面と前記第二波形スレート屋根材の頂面とが固定されていてもよい。言い換えると、第一波形スレート屋根材と第二波形スレート屋根材との間に必ず空気層と断熱板とが存在することになる。このため、第一波形スレート屋根材の底面と第二波形スレート屋根材の頂面とを断熱板と固定した場合と比較して、より熱の伝導を低減させることができる。この態様を採用した本発明の重ね葺きスレート屋根材において、前記第一波形スレート屋根材の波形と前記第二波形スレート屋根材の波形とは、同一の波形であってもよい。こうすれば、一方のスレート屋根材の頂面と他方のスレート屋根材の底面とが近接せず、第一波形スレート屋根材と第二波形スレート屋根材との間隔が略同一の間隔に保たれることになる。言い換えると、場所によらず同一の幅の空気層が保たれるため、均一な遮熱効果が得られる。
【００１０】
本発明の重ね葺きスレート屋根材において、前記第一波形スレート屋根材は、前記第一波形スレート屋根材が固定されたＣ型鋼と略平行方向に波形の山と谷が交互に並ぶ向きで固定されてもよい。こうすれば、それぞれの波形スレート屋根材と断熱板との間に生じる空気層は、波形スレート屋根材が固定されているＣ型鋼と略平行に位置する。このため、第二波形スレート屋根材から空気層に熱放射が起きた場合には、Ｃ型鋼の長手方向に沿って暖められた空気が上昇し、下方からより冷たい空気が移動する。このため、空気層から断熱材に伝わる熱量を低減することができる。なお、断熱板と第一波形スレート屋根材についても同様の効果が得られる。
【００１１】
本発明の重ね葺きスレート屋根材において、前記断熱板は、前記固定部材の頭頂部の一部が前記断熱板の下面に埋没することで前記断熱板を位置決めしてもよい。こうすれば、断熱板を第一波形スレート屋根材に押圧するという簡単な操作により、固定部材の頭頂部の一部を固定部材に埋没させ、固定部材を位置決めすることができる。言い換えると、第一波形スレート屋根材の上部に積置した断熱板が移動する可能性を未然に低減することができる。
【００１２】
本発明の重ね葺きスレート屋根材において、前記断熱板は、押出発泡ポリスチレン板であってもよい。押出発泡ポリスチレンは、ビーズ法発泡スチロールと比較して堅いため、断熱材が破損する可能性を未然に低減することができる。特に、第一波形スレート屋根材は波形であるため、断熱板の上に施工者が乗っても破損しない強度を有している押出発泡ポリスチレン板を使用する利点が大きい。
【００１３】
本発明の重ね葺きスレートにおいて、前記第一波形スレート屋根材は、使用後の波形スレート屋根材であってもよい。このような波形スレート屋根材は、使用による経年劣化により薄くなっており、塗装による断熱・遮熱効果が低いため、本発明を適用する効果が大きい。
【００１４】
本発明の重ね葺きスレート屋根の施工方法は、
波形に形成された第一波形スレート屋根材と、前記第一波形スレート屋根材の頂面に固定された板状の断熱板と、前記断熱板の上面に固定された波形に形成された第二波形スレート屋根材と、を備えた、重ね葺きスレート屋根材を用いた重ね葺きスレート屋根の施工方法であって、
ａ）母屋に固定された前記第一波形スレート屋根材の上面に前記断熱板を固定する断熱板固定ステップと、
ｂ）前記断熱板の上面に前記第二波形スレート屋根材を固定するスレート固定ステップと、
を含む、ものである。
【００１５】
この重ね葺きスレート屋根の施工方法では、波形を有する第一波形スレート屋根材の上面に板状の断熱材を固定しているため、板状の断熱板を第一波形スレート屋根材の頂面に固定した場合には、第一波形スレート屋根材と断熱板との間に空気層が生まれる。また、第二波形スレート屋根材と断熱板との間にも、同様に空間が生まれる。こうすることにより、直射日光等によって第二波形スレート屋根材が高温になった場合でも、この熱が第二波形スレート屋根材に伝わるためには、空気層と断熱板とを通過する必要がある。このため、第一波形スレート屋根材と第二波形スレート屋根材との間に空気層又は断熱板のいずれかのみがある場合と比較して、熱伝導を低減させることができる。また、第一波形スレート屋根材が母屋に固定された状態でも、本発明の重ね葺き屋根材を屋根に施工することができるため、施工中に母屋が使用できなくなる施工方法と比較して、本発明を適用する効果が大きい。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】重ね葺きスレート屋根材２０の構成の概略を示す斜視図。
【図２】重ね葺きスレート屋根材２０の構成の概略を示す断面図。
【図３】重ね葺きスレート屋根材２０を施工する方法を説明するための説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
ここで、上記簡単に説明した図面に基づいて、本発明を実施するための形態を説明するにあたり、本実施の形態の構成要素と本発明の構成要素との対応関係を明らかにする。本実施の形態の重ね葺きスレート屋根材２０が重ね葺きスレート屋根材に相当し、使用中のスレート屋根材２２が第一波形スレート屋根材に相当し、断熱板２６が断熱板に相当し、新しいスレート屋根材２４が第二波形スレート屋根材に相当し、フックボルト２８が固定部材に相当し、丸笠釘３０が貫通固定部材に、Ｃチャンネル３２がＣ型鋼にそれぞれ相当する。なお、重ね葺きスレート屋根材２０の施工方法を説明することにより、本発明の重ね葺き屋根の施工方法の一例も明らかにしている。
【００１８】
次に、図１を用いて、本発明の実施の形態の一例である重ね葺きスレート屋根材２０の構成を詳しく説明する。ここで、図１は、本発明の実施の形態の一例である重ね葺きスレート屋根材２０の構成の概略を示す斜視図であり、図２（Ａ）は、図１中のＡ−Ａ断面で切断した断面図であり、図２（Ｂ）は、図１中のＢ−Ｂ断面で切断した断面図である。図１に示すように、重ね葺きスレート屋根材２０は、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４との間に断熱板２６を挟み込んで固定されている。
【００１９】
使用中のスレート屋根材２２は、無機繊維とセメントとを主原料とし、圧搾成形により波形に成形したものであり、波形の頂面を貫通するフックボルト２８（図２（Ａ）参照）により、Ｃチャンネル３２に固定されている。このフックボルト２８は、Ｃチャンネル３２に設けられた図示しない穴に挿入されており、一端側がＣチャンネル３２と係合し、他端側のナット２９により使用中のスレート屋根材２２を固定している。このとき、ナット２９はネジ部の頭頂部よりも下側に位置しており、ナット２９よりもネジ部が突出した状態（図２（Ａ）参照）となっている。
【００２０】
断熱板２６は、押出発泡ポリスチレン製の板であり、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４との間に固定されている。この断熱板２６は、図２（Ａ）に示すように、フックボルト２８の頭頂部の一部が埋め込まれることによって使用中のスレート屋根材２４に位置決めされる。また、断熱板２６は、図２（Ｂ）に示すように、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４とを固定する丸笠釘３０が貫通しており、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４とに固定されている。このとき、使用中のスレート屋根材２２の頂面と接する位置で固定されているため、波状の使用中のスレート屋根材２２と断熱板２６との間には空間が生まれることになる。また、断熱板２６は、新しいスレート屋根材２４の底面と接する位置で固定されているため、同様に新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間には空間が生まれることになる。また、断熱板２６は、使用中のスレート屋根材２２の頂面の位置と新しいスレート屋根材２４の頂面の位置とが重なる位置に互いに配置されているため、それぞれのスレート屋根材は、断面を基準として考えると、それぞれのスレート屋根材が交互に断熱板２６に当接することになる。このため、新しいスレート屋根材２４から熱が伝導する際には、断熱板２６の厚さ方向だけでなく、水平方向にも伝導しなければ使用中のスレート屋根材２２まで熱が伝導しないため、断熱板２６中の熱の移動距離が長くなる。また、新しいスレート屋根材２４に何らかの力が加えられた場合には、新しいスレート屋根材２４によって断熱板２６が押圧される位置と使用中のスレート屋根材２２によって断熱板２６が支えられる位置とが異なるため、断熱板２６がつぶされる可能性を未然に低減することができる。
【００２１】
新しいスレート屋根材２２は、石綿を含まないセメントを主原料とする波形に成形した板であり、使用中のスレート屋根材２２と略同一の波形を有する。この新しいスレート屋根材２２は、波形の底面を貫通する丸笠釘３０により、断熱板２６を介して使用中のスレート屋根材２２に固定されている。
【００２２】
次に、こうして構成された本実施の形態の重ね葺きスレート屋根材２０の施工方法について、図３を用いて詳しく説明する。ここで、図３は、重ね葺きスレート屋根材２０の施工方法の一例を示す説明図であり、図３（Ａ）は、重ね葺きスレート屋根材２０の施工前の状態、つまり、Ｃチャンネル３２に使用中のスレート屋根材２２が固定された状態を示し、図３（Ｂ）は、使用中のスレート屋根材２２の上面に断熱板２６を位置決めした状態を示し、図３（Ｃ）は、新しいスレート屋根材２２を固定し、重ね葺きスレート屋根材２０の施工が終了した状態を、それぞれ示している。
【００２３】
施工前の状態では、図３（Ａ）に示すように、使用中のスレート屋根材２２がＣチャンネル３２にフックボルト２８により固定されている。この使用中のスレート屋根材２２は、長年の使用により経年劣化をおこしており、古いものには現在使用することのできないアスベスト等の人体に有害な物質が含まれていることもある。また、一般的なスレート屋根材は経年劣化によって、１０年ごとに約１ミリメートル薄くなると考えられている。このため、長年使用して経年劣化したスレート屋根材については、早急な対策が求められるが、屋根材の交換を行う際には母屋が使用できなくなるため、何ら対策が行われていない場合が多い。
【００２４】
このような状態の使用中のスレート屋根材２２の上面に、断熱板２６を配設する。このとき、断熱板２６を上方から押圧することにより、使用中のスレート屋根材２２を固定しているフックボルト２８のネジ部の一部が断熱板２６に埋没し、断熱板２６を位置決めする（図２（Ａ）参照）。こうすることにより、傾斜を有する屋根の上でも、断熱板２６が使用中のスレート屋根材２２の表面から滑落する可能性を低減することができる。また、断熱板２６は高い硬度を有する押出ポリスチレン製であるため、ビーズ法発泡スチロール製と比較して、施工時に施工者が断熱板２６の上に乗った際に断熱板２６が破損する可能性を未然に低減することができる。
【００２５】
続いて、新しいスレート屋根材２４を断熱板２６の上方に配設し、丸笠釘３０を打設して使用中のスレート屋根材２２を固定する。この丸笠釘３０は、断熱板２６を貫通して、使用中のスレート屋根材２２に新しいスレート屋根材２４を固定する。こうすることにより、使用中のスレート屋根材２４をＣチャンネル３２から取り外すことなく、新しいスレート屋根材２４を配設することができ、優れた遮熱・断熱効果を得ることができる。
【００２６】
ここで、重ね葺きスレート屋根材２０を用いた遮熱・断熱効果について、下の表１を用いて説明する。ここで、表１は、夏季のある日の屋根材の種類と屋内の温度とを比較した表であり、気象庁の発表したこの日の最高気温は、３５．１℃であった。測定条件としては、サンプル１の結果は、通常のスレート屋根材（１重の屋根材）を用いた建物で、天井付近の温度、床面から１．５ｍ地点の温度、土間付近の温度をそれぞれ計測した結果である。また、サンプル２は、重ね葺きスレート屋根材２０を用いた建物で、サンプル１と同様に温度を測定した結果である。
【００２７】
【表１】
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【００２８】
表１から分かるように、重ね葺きスレート屋根材２０を用いた場合には、サンプル１を用いた場合と比較して、天井付近で約３０％、床面から１．５ｍ付近で約１５％の温度低下が起きている。この結果から、スレート屋根材を重ね葺き屋根材に変更することにより、優れた断熱・遮熱効果が得られることが分かる。
【００２９】
このような優れた断熱・遮熱効果が得られた主な理由として、発明者は、それぞれのスレート屋根材と断熱板２６との接点の位置及びそれぞれのスレート屋根材と断熱板２６との間に設けられた空気層が大きな役割を果たしていると考えている。真夏の強い直射日光を照射された新しいスレート屋根材２４は、太陽による放射熱により高温になる。この高い熱は、主に熱伝導及び熱伝達により屋内に伝えられることになるが、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との接点が小さいため、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６とが密接している場合と比較して、より熱伝導による熱の移動は少ない。この点は、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間でも同様である。加えて、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間には空間を有するため、新しいスレート屋根材２４の熱が空間の空気に伝わった場合であっても、断熱板２６によって使用中のスレート屋根材２２に伝わる熱量を低減させている。
【００３０】
加えて、断熱板２６とそれぞれのスレート屋根材との間に位置する空気が暖められると、暖められた空気は冷たい空気よりも相対的に軽いため、屋根の上方に移動する。このため、暖められた空気が留まる場合と比較して、空気を介して使用中のスレート屋根材２２に伝達される熱量を低減することができる。このことは、同時に高温の新しいスレート屋根材２４の裏面側を空気が流れることになり、新しいスレート屋根材２４の空冷効果も同時に得ることができる。このため、断熱効果と空冷効果により、屋内の温度の上昇をより低減させることができる。
【００３１】
以上詳述した本実施の形態の重ね葺きスレート屋根材２０によれば、使用中のスレート屋根材２２が波形であるため、板状の断熱板２６を頂面に固定した場合には、使用中のスレート屋根材２２と断熱板２６とが当接する部分と当接しない部分とが生じる。また、新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との間にも、同様の部分が生じる。こうすることにより、熱伝導はそれぞれのスレート屋根材と断熱板とが当接する部分のみ生じることになるため、全面が当接している場合と比較して、熱伝導を低減させることができる。
【００３２】
また、使用中のスレート屋根材２２の頂面と新しいスレート屋根材２４の底面とが断熱板２６を貫通する丸笠釘３０によって固定されているため、使用中のスレート屋根材２２及び新しいスレート屋根材２４と断熱板２６との当接位置が断熱板の水平方向にずれ、それぞれのスレート屋根材と断熱板２６とが一点で接することがない。このため、新しいスレート屋根材２４から熱が伝導する際には、断熱材２６の厚さ方向だけでなく、水平方向にも伝導しなければ使用中のスレート屋根材２２まで熱が伝導しないため、断熱材２６中の熱の移動距離が長くなる。言い換えると、新しいスレート屋根材２４の底面と使用中のスレート屋根材２２の頂面とを断熱板２６と固定した場合と比較して、より熱の伝導を低減させることができる。
【００３３】
更に、使用中のスレート屋根材２２の波形と新しいスレート屋根材２４の波形とが同一の波形であるため、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４との間隔が略同一の間隔に保たれることになる。このため、場所によらず均一の幅の空気層が保たれるため、均一な遮熱効果が得られる。
【００３４】
更にまた、使用中のスレート屋根材２２及び新しいスレート屋根材２４の破断面の高さがそれぞれ異なる位置に固定されているため、それぞれのスレート屋根材と断熱板２６との間に生じる空気層が上下方向に長く生じる。このため、新しいスレート屋根材２４から空気層へ熱が移動すると、暖められた空気が上方に移動し、下方からより冷たい空気が移動する。このため、空気層から断熱材２６に伝わる熱量を低減することができる。なお、断熱板２６から使用中のスレート屋根材２２への熱伝導についても同様の効果が得られる。
【００３５】
そして、断熱板２６にフックボルト２８のネジ部の一部が埋没しているため、使用中のスレート屋根材２２が傾斜を有していたとしても、断熱板２６が滑り落ちる可能性を未然に低減することができる。
【００３６】
そしてまた、断熱板２６は、押出ポリスチレン板であり、ビーズ法発泡スチロール板よりも強度が高いため、施工時に、波形の使用中のスレート屋根材２２の上面に配設し、施工者が断熱板２６の上に乗って作業をしても、破損する可能性を低減することができる。
【００３７】
そして更に、使用中のスレート屋根材２２は、母屋に固定されて使用されている経年劣化したものであり、このような屋根材には、断熱塗装等の方法では断熱効果が低いため、本発明を適用する効果が大きい。また、このような使用中のスレート屋根材２２のうち、平成１６年１０月以前に施工されたスレート屋根材にはアスベストが使用されているが、表面を断熱板２６及び新しいスレート屋根材２４で覆うことにより、アスベストが飛散して健康被害が生じる可能性を未然に低減することができる。
【００３８】
なお、本発明は上述した実施形態に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の態様で実施し得ることはいうまでもない。
【００３９】
例えば、上述した実施の形態では、断熱板２６として押出発泡ポリスチレン製の板を用いたが、押出発泡ポリスチレン製の板としては、例えば、スタイロフォーム（ザ  ダウ  ケミカル  カンパニ−社の登録商標）を用いても良い。こうすれば、施工時に破損する可能性を低減しつつ、より加工時の労力を低減することができる。
【００４０】
上述した実施の形態では、使用中のスレート屋根材２２と新しいスレート屋根材２４とをそれぞれの波形の頂面が重なる位置に配置することとしたが、それぞれの波形の頂面と底面とが重なる位置に配置しても良い。
【００４１】
上述した実施の形態では、使用中のスレート屋根材２２としてＣチャンネルに固定されて使用されている経年劣化したものであるとしたが、予め取り外されたものであってもよいし、未使用のものであってもよい。いずれの場合であっても、上述した実施の形態と同様の効果が得られる。
【００４２】
上述した実施の形態では、フックボルト２８を用いて使用中のスレート屋根材２２を固定し、丸笠釘３０を用いて新しいスレート屋根材２４を固定するものとしたが、固定手段はフックボルト２８や丸笠釘３０に限定されるものではなく、種々の釘や種々のボルト等を使用しても良い。いずれの場合であっても、上述した実施の形態と同様の効果が得られる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
上述した実施の形態で示すように、建築分野、特にスレート屋根の改修として利用することができる。
【符号の説明】
【００４４】
２０…重ね葺きスレート屋根材、２２…使用中のスレート屋根材、２４…新しいスレート屋根材、２６…断熱板、２８…フックボルト、２９…ナット、３０…丸笠釘、３２…Ｃチャンネル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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