(57)【要約】【課題】特性の異なる複数のファイル格納媒体を用いたバッチジョブ実行方法において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有格納媒体へのＩ／Ｏタイミングを集中させないバッチジョブ処理システム及びバッチジョブ実行方法を提供することにある。【解決手段】ジョブネット中の分割ジョブ情報、格納媒体情報、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報に基づいて、格納媒体性能から各媒体への格納媒体割合を決定し、格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから共有格納媒体に割り当てる。パラメタ情報の再実行時間閾値を超えていると判定された場合、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻り、再度格納媒体割合を決定する。【選択図】  図１
2012221374.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
バッチジョブ処理システムによりバッチジョブを実行する方法であって、
前記バッチジョブ処理システムは、
少なくとも１台のバッチジョブ実行サーバが、ネットワークを介してバッチジョブ管理サーバに接続され、かつ、特性の異なる複数のファイル格納媒体を備えており、前記ファイル格納媒体は、１つ以上のローカル格納媒体と１つ以上の共有格納媒体を含んでおり、
前記一連のジョブの纏まりであるジョブネット、および並列に実行するために前記ジョブが分割された分割ジョブの情報を表すジョブ情報と、前記ファイル格納媒体の情報を表す格納媒体情報と、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報の設定を受け付けるステップと、
前記格納媒体情報の格納媒体性能から前記各ファイル格納媒体への格納割合を決定するステップと、
前記格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブを前記共有格納媒体に割り当てるステップと、
前記各分割ジョブの再実行時間が前記パラメタ情報の再実行時間閾値を超えているか否かを判定するステップと、
前記再実行時間が前記再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻るステップと、
を含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項２】
請求項1に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記分割ジョブを管理するために生成するジョブ再実行時間管理テーブルを参照し、前記バッチジョブ実行サーバに前記分割ジョブを均等に割り当てるステップと、
前記再実行時間が前記再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、前記分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻るステップの前に、前記共有格納媒体への書き込み割合を増加させる方向に補正する値である共有格納媒体書き込み重みを増加させるステップと、
をさらに含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項３】
請求項２に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記格納媒体性能から各ファイル格納媒体への格納割合を決定するステップは、
前記格納媒体情報テーブルを参照するステップと、
前記格納媒体情報テーブルの媒体種別カラムの値が共有であるか否かを判定するステップと、
前記媒体種別カラムの値が共有であると判定された場合に、前記ファイル格納媒体の新性能を旧媒体性能×共有書込み重みに設定するステップと、
前記媒体種別カラムの値が共有であると判定されない場合に、前記ファイル格納媒体の新性能を旧媒体性能×ジョブ実行サーバ数に設定するステップと、
ジョブ情報テーブルを参照するステップと、
前記ジョブ情報テーブルの共有必須カラムの値が出力であるか否かを判定するステップと、
前記共有必須カラムの値が出力であると判定された場合に、媒体種別が共有であるファイル格納媒体に対して、補正後の前記各ファイル格納媒体の性能比率を格納媒体割合に決定するステップと、
前記共有必須カラムの値が出力であると判定されない場合に、すべてのファイル格納媒体に対して、補正後の前記各ファイル格納媒体の性能比率を格納媒体割合に決定するステップと、
を含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項４】
請求項２に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから前記共有格納媒体に割り当てるステップは、
前記ジョブ再実行時間管理テーブル、および前記格納媒体情報テーブルを参照するステップと、
前記ジョブ再実行時間管理テーブルの前ジョブで媒体種別が共有となっている前記共有格納媒体に書き込んだ最後のジョブ実行サーバを選択するステップと、
次のファイル格納媒体を選択するステップと、
前記格納媒体性能から各ファイル格納媒体への格納割合を決定するステップによって決定された格納媒体割合に基づいて、選択格納媒体割合の分割数を前記格納媒体割合×ジョブ分割数で算出するステップと、
次のジョブ実行サーバを選択するステップと、
選択された前記ジョブ実行サーバで実行する分割ジョブにおいて、前ジョブの再実行時間が最長の分割ジョブを選択し、前記選択したファイル格納媒体を設定するステップと、
前記選択したファイル格納媒体の媒体種別が共有であるか否かを判定するステップと、
前記媒体種別が共有であると判定された場合に、前記選択した分割ジョブの再実行時間を０に設定するステップと、
前記媒体種別が共有であると判定されない場合に、前記選択した分割ジョブの再実行時間を前ジョブの再実行時間＋選択ジョブのＣＰＵ時間÷分割数に設定するステップと、
前記選択したファイル格納媒体の前記分割ジョブ数を超えたか否かを判定するステップと、
を含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項５】
請求項３に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記ジョブ情報テーブルのＣＰＵ時間、およびＩ／Ｏ量から前記格納媒体情報テーブルの前記格納媒体性能を補正するステップと、
をさらに含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項６】
請求項５に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記ジョブのＣＰＵ時間、およびＩ／Ｏ量から前記格納媒体性能を補正するステップは、前記ジョブのＩ／Ｏ量÷前記ジョブのＣＰＵ時間の値が前記格納媒体性能を補正するか否かを判定する閾値であるＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正閾値未満であるか否かを判定するステップと、
前記格納媒体の媒体種別が共有であるか否かを判定するステップと、
前記媒体種別が共有であると判定された場合に、前記格納媒体性能を補正する重みを表すＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正重みを用いて、前記ファイル格納媒体の新性能を旧媒体性能×ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正重みに設定するステップと、
前記ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正閾値未満であると判定されない場合、もしくは前記媒体種別が共有であると判定されない場合に、前記ファイル格納媒体の新性能を旧媒体性能に設定するステップと、
を含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項７】
請求項３に記載のバッチジョブ実行方法であって、
圧縮方法に基づき前記格納媒体性能を補正するステップと、
をさらに含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項８】
請求項７に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記圧縮方法に基づき前記格納媒体性能を補正するステップは、
圧縮方法の情報を表す圧縮情報テーブルの設定を受け付けるステップと、
前記圧縮情報テーブルと、前記各ジョブが用いる圧縮方法を管理するために生成するジョブ圧縮情報管理テーブルとを参照するステップと、
前記ジョブ情報テーブルのＣＰＵ時間、およびＩ／Ｏ量において、前記ジョブのＩ／Ｏ量÷前記ジョブのＣＰＵ時間の値が圧縮閾値１未満であるか否かを判定するステップと、
前記圧縮閾値１未満であると判定された場合に、すべての前記ファイル格納媒体を非圧縮に設定するステップと、
前記圧縮閾値１未満であると判定されない場合に、一部の前記ファイル格納媒体を圧縮に設定するステップと、
前記選択されているジョブにおいて、前記ファイル格納媒体に圧縮して格納するか否かを判定するステップと、
前記圧縮すると判定された場合に、前記ファイル格納媒体の新性能を媒体性能÷圧縮率に設定するステップと、
前記圧縮すると判定されない場合に、前記ファイル格納媒体の新性能を旧媒体性能に設定するステップと、
を含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項９】
請求項２に記載のバッチジョブ実行方法であって、
前記分割ジョブの進捗を監視し、ジョブ終了時間をジョブ再実行時間管理テーブルに設定するステップと、
すべての前記分割ジョブが終了したか否かを判定するステップと、
分割ジョブの終了時刻と、最初に終了した分割ジョブの終了時刻との差分を算出し、前記共有格納媒体、および前記ローカル格納媒体の平均遅延時間を算出するステップと、
前記共有格納媒体の平均遅延時間が前記ローカル格納媒体の平均遅延時間を超えるか否かを判定するステップと、
前記共有格納媒体の平均遅延時間が前記ローカル格納媒体の平均遅延時間を超えると判定された場合に、前記格納媒体性能を補正する重みを表す進捗監視重みを用いて、媒体種別が共有となる前記媒体に対して、該媒体の新性能を旧媒体性能×進捗監視重み１に設定するステップと、
前記共有格納媒体の平均遅延時間が前記ローカル格納媒体の平均遅延時間を超えると判定されない場合に、媒体種別が共有となる前記媒体に対して、該媒体の新性能を旧媒体性能×進捗監視重み２に設定するステップと、
すべての前記分割ジョブが開始されていないジョブを選択するステップと、
をさらに含むことを特徴とするバッチジョブ実行方法。
【請求項１０】
ネットワークを介してバッチジョブ管理サーバに接続される少なくとも１台のバッチジョブ実行サーバと、特性の異なる複数のファイル格納媒体を備えており、前記ファイル格納媒体は１つ以上のローカル格納媒体と１つ以上の共有格納媒体を含んでいる、バッチジョブ処理システムであって、
前記バッチジョブ管理サーバは、
一連のジョブの纏まりであるジョブネット、および並列に実行するために前記ジョブが分割された分割ジョブの情報を表すジョブ情報と、前記ファイル格納媒体の情報を表す格納媒体情報と、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報の設定を受け付ける情報入力部と、
前記格納媒体情報の格納媒体性能から前記各ファイル格納媒体への格納割合を決定する格納媒体割合決定部と、
前記格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから前記共有格納媒体に割り当てるジョブ格納媒体決定部と、
前記分割ジョブの再実行時間を算出する再実行時間算出部と、
前記再実行時間が前記パラメタ情報の再実行時間閾値を超えているか否かを判定し、前記再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻る最適配置パターン生成部と、
を備えることを特徴とするバッチジョブ処理システム。
【請求項１１】
請求項１０に記載のバッチジョブ処理システムであって、
前記ジョブが用いる圧縮方法を決定する圧縮方法決定部と、
前記決定された圧縮方法に基づいて格納媒体割合を補正する格納媒体割合決定部と、
を備えることを特徴とするバッチジョブ処理システム。
【請求項１２】
請求項１０に記載のバッチジョブ処理システムであって、
前記分割ジョブの進捗を監視し、ジョブ終了時間をジョブ再実行時間管理テーブルに設定する進捗情報監視部と、
前記ジョブ終了時間に基づいて格納媒体割合を補正する格納媒体割合決定部と、
を備えることを特徴とするバッチジョブ処理システム。
【請求項１３】
請求項１０に記載のバッチジョブ処理システムであって、
前記バッチジョブ処理システムは、
前記１台以上のバッチジョブ実行サーバと、前記バッチジョブ実行サーバからのファイルアクセス要求を処理する共有ファイルサーバとを備えており、
前記バッチジョブ実行サーバは、前記ローカル格納媒体として、ローカルディスク、ローカルソリッドステートディスク、メモリの少なくとも１つを備えており、
前記共有ファイルサーバは、前記共有格納媒体として、ハードディスク、ソリッドステートディスクの少なくとも１つを備えることを特徴とするバッチジョブ処理システム。
【請求項１４】
請求項１０に記載のバッチジョブ処理システムであって、
前記バッチジョブ処理システムは、
前記ファイル格納媒体を備えた１台以上のバッチジョブ実行サーバが、前記ネットワークを介して前記バッチジョブ管理サーバに接続されており、
前記バッチジョブ実行サーバは、前記ファイル格納媒体として、１つ以上の前記ローカル格納媒体と１つ以上の前記共有格納媒体を備えることを特徴とするバッチジョブ処理システム。
【請求項１５】
バッチジョブ処理システムにおけるバッチジョブの実行を管理するバッチジョブ管理サーバであって、
前記バッチジョブ処理システムはネットワークを介して前記バッチジョブ管理サーバに接続される少なくとも１台のバッチジョブ実行サーバと、特性の異なる複数のファイル格納媒体を備えており、前記ファイル格納媒体は、１つ以上のローカル格納媒体と１つ以上の共有格納媒体を含むものにおいて、
前記バッチジョブ管理サーバは、
一連のジョブの纏まりであるジョブネット、および並列に実行するために前記ジョブが分割された分割ジョブの情報を表すジョブ情報と、前記ファイル格納媒体の情報を表す格納媒体情報と、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報の設定を受け付ける情報入力部と、
前記格納媒体情報の格納媒体性能から前記各格納媒体への格納割合を決定する格納媒体割合決定部と、
前記格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから前記共有格納媒体に割り当てるジョブ格納媒体決定部と、
前記分割ジョブの再実行時間を算出する再実行時間算出部と、
前記パラメタ情報の再実行時間閾値を超えているか否かを判定し、前記再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻る最適配置パターン生成部と、
を備えていることを特徴とするバッチジョブ管理サーバ。
【請求項１６】
請求項１５に記載のバッチジョブ管理サーバあって、
前記ジョブが用いる圧縮方法を決定する圧縮方法決定部と、
前記決定された圧縮方法に基づいて格納媒体割合を補正する格納媒体割合決定部と、
を備えることを特徴とするバッチジョブ管理サーバ。
【請求項１７】
請求項１５に記載のバッチジョブ管理サーバであって、
前記分割ジョブの進捗を監視し、ジョブ終了時間をジョブ再実行時間管理テーブルに設定する進捗情報監視部と、
前記ジョブ終了時間に基づいて格納媒体割合を補正する格納媒体割合決定部と、
を備えることを特徴とするバッチジョブ管理サーバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、計算機システムにおけるバッチジョブ管理サーバ、バッチジョブ処理システム及びバッチジョブの実行方法に係り、特に、システム内に特性の異なる複数のファイル格納媒体を備えた計算機システムにおけるバッチジョブシステム、実行方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
金融機関を始めとする様々な企業情報システムでは、大量のデータを一括して処理するバッチ処理システムが広く利用されている。近年では、システムコスト削減のために、多数の安価なサーバを用いて並列にバッチジョブを実行するバッチ処理システムが構築されるようになってきている。バッチジョブの実行にはＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）、ＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）、メモリ等のローカルの記憶媒体が使用されるが、多数のジョブ実行サーバを利用するバッチ処理システムでは、ジョブ実行サーバ間でデータの受け渡しが必要になるため、データを共有するための共有ファイルサーバも使用される。ジョブ実行サーバ台数が増加すると、共有ファイルサーバへのアクセスが集中し、ボトルネックとなるため、ハードディスクドライブ台数を増加させる等、共有ファイルサーバの性能も向上させなければならなくなり、コストが高くなってしまう問題がある。よって、ローカルの記憶媒体と共有ファイルサーバ上の記憶媒体という、特性の異なる複数の記憶媒体を使い分けることが必要である。
【０００３】
特許文献１には、バッチジョブの実行において障害が発生した場合に、所定の完了時間までの残り時間を考慮して当該ジョブの再実行もしくは代替ジョブ実行を行う方法が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、記憶媒体の性能情報に基づいて、配置場所を決定するという観点において、発行待機状態にある複数のアクセスコマンドを解析し、記憶媒体単体でのアクセス時間が短縮するようにアクセスコマンドの発行順序のスケジューリングを行う方法が開示されている。
【０００５】
非特許文献１には、ローカルＨＤＤを用いてファイルを共有する一般的な技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１８１４９７号公報
【特許文献２】特開２００９−１６３４９９号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｇｏｏｇｌｅ Ｆｉｌｅ Ｓｙｓｔｅｍ（Ｇｈｅｍａｗａｔ Ｓ． ｅｔ ａｌ． “Ｔｈｅ Ｇｏｏｇｌｅ Ｆｉｌｅ Ｓｙｓｔｅｍ、Ｐｒｏｃ． ＳＯＳＰ ‘０３、ｐｐ．２９−４３、２００３、http://portal.acm.org/citation.cfm?id=1165389.945450）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
バッチ処理により行われる業務の中には、前日の営業時間に蓄積されたデータを翌日の営業開始時刻までにバッチ処理するなど、所定の時刻までに完了させなければならない業務が存在する。しかし、バッチ処理で扱われるデータ量は変動する場合があり、データ量に応じてバッチジョブの実行に要する時間が変動する。また、バッチ処理システムにおいて障害が発生した場合、一般的にはジョブの再実行により回復処理が行われるが、これによりバッチジョブの完了時刻が遅延する。このような状況においても、バッチジョブを所定の時刻に完了させなければならない。
【０００９】
本発明の対象としているバッチ処理システムは、特性の異なる複数のファイル格納媒体を用いたバッチジョブシステム、実行方法に関するものである。このようなバッチ処理システムでは、ローカルストレージを備えた多数のジョブ実行サーバを利用する。また、ジョブ実行サーバ間でデータの受け渡しが必要になるため、データを共有するための共有ファイルサーバ（共有格納媒体若しくは共有ストレージ）を備えている。各ジョブ実行サーバが備えるＨＤＤ、ＳＳＤ、メモリ等のローカルの記憶媒体（ローカルストレージ）は安価であるが、信頼性が低く、サーバ障害時に他のサーバへデータを引き継ぐことができない。一方、共有格納媒体（共有ファイルサーバ）は一般的に高信頼であるが、高価である。また、ジョブ実行サーバ台数が増えるにつれて共有ファイルサーバへのアクセスが集中し、ボトルネックとなりやすい。
【００１０】
バッチジョブの実行にローカルストレージのみを用いた場合、サーバ障害発生時に当該サーバのバッチジョブ実行結果にアクセスできないため、他のサーバにおいてバッチジョブ全体を再実行する必要があり、ジョブ再実行時間が長時間となる。
【００１１】
一方、共有格納媒体（共有ストレージ）のみを用いてバッチジョブを実行した場合、サーバ障害発生時には他サーバがジョブ実行を引き継ぐことが可能だが、多数のジョブ実行サーバからのアクセスが共有ストレージに集中するため、ファイルアクセス速度が低下し、通常のバッチジョブ実行時間が長時間となる可能性がある。
【００１２】
非特許文献１を含めて、上記各先行技術文献では、多数のジョブ実行サーバからのアクセスが共有格納媒体に集中することに関しての配慮が十分にはなされていない。
【００１３】
特許文献１には、バッチジョブの実行において障害が発生した場合に、当該ジョブの再実行もしくは代替ジョブ実行を行う方法が開示されているが、残り時間が不足する場合には、当該ジョブのスキップもしくは簡易的な代替ジョブを実行するため、後続のバッチジョブや業務に影響を及ぼす可能性がある。また、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏ（Ｉｎｐｕｔ／Ｏｕｔｐｕｔ）タイミングを集中させる可能性もある。
【００１４】
特許文献２では、データ記憶部がデータを冗長形態に記憶する複数の記憶媒体で構成されるものの、特性の異なる記憶媒体を扱っていない。また、バッチジョブの実行において障害が発生した場合の処理関しては何ら開示されてそのため、いない。計算ノード間で共有しない記憶媒体では、障害時にデータが失われてしまい、再実行時間が追加でかかってしまう問題がある。また、ジョブに適用する場合、ジョブ出力ファイルが次ジョブの入力ファイルになるため、順番を入れ替えられない問題がある。
【００１５】
非特許文献１には、バッチジョブの実行において障害が発生した場合の対処法に関しては、何ら開示されていない。
【００１６】
このように、上記各先行技術文献には、特性の異なる複数のファイル格納媒体を用いたバッチジョブ実行システム、方法において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏ（Ｉｎｐｕｔ／Ｏｕｔｐｕｔ）タイミングを集中させないシステム、方法については、なんら開示されていない。
【００１７】
本発明の目的は、本発明では、特性の異なる複数のファイル格納媒体を用いたバッチジョブ実行システム、方法において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有格納媒体へのＩ／Ｏタイミングを集中させないバッチジョブ処理システム及びバッチジョブ実行方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明の代表的なものを示せば、次のとおりである。バッチジョブ処理システムにおけるバッチジョブの実行を管理するバッチジョブ管理サーバであって、前記バッチジョブ処理システムはネットワークを介して前記バッチジョブ管理サーバに接続される少なくとも１台のバッチジョブ実行サーバと、特性の異なる複数のファイル格納媒体を備えており、前記ファイル格納媒体は、１つ以上のローカル格納媒体と１つ以上の共有格納媒体を含むものにおいて、
前記バッチジョブ管理サーバは、
一連のジョブの纏まりであるジョブネット、および並列に実行するために前記ジョブが分割された分割ジョブの情報を表すジョブ情報と、前記ファイル格納媒体の情報を表す格納媒体情報と、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報の設定を受け付ける情報入力部と、
前記格納媒体情報の格納媒体性能から前記各格納媒体への格納割合を決定する格納媒体割合決定部と、
前記格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから前記共有格納媒体に割り当てるジョブ格納媒体決定部と、
前記分割ジョブの再実行時間を算出する再実行時間算出部と、
前記パラメタ情報の再実行時間閾値を超えているか否かを判定し、前記再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻る最適配置パターン生成部とを備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、バッチジョブの実行において、特性の異なる複数のファイル格納媒体を用いたバッチジョブ実行システム、方法において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、ジョブの各媒体へのファイル格納割合を制御するバッチジョブ処理システム及びバッチジョブ実行方法を提供することができ、共有ファイルサーバのディスク数を削減するなどのコスト削減が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１の実施例になる、バッチジョブを実行する計算機システムのハードウェア構成を示すブロック図。
【図２】実施例１における、ジョブネットの例を表すジョブネット図。
【図３】実施例１における、ジョブの情報を表すテーブル。
【図４】実施例１における、ファイル格納媒体情報を表すテーブル。
【図５】実施例１における、入力パラメタを表すテーブル。
【図６】実施例１において、ジョブの再実行時間を管理するジョブ再実行時間管理テーブルの、生成過程の一例を示す図。
【図７】実施例１における、圧縮方法を表すテーブル。
【図８】実施例１における、ジョブの圧縮情報を管理するテーブル。
【図９】実施例１における、全体処理を表すフローチャート。
【図１０】実施例１において、生成されたジョブ再実行時間管理テーブルの一例を示す図。
【図１１】実施例１における、複数の段階にわたる分割ジョブに対する、ローカルの格納媒体と共有の格納媒体の割当ての概念を示す図。
【図１２】実施例１における、ファイル格納媒体性能から各媒体への格納割合を決定する処理を表すフローチャート。
【図１３】実施例１における、格納割合に基づいて、再実行時間の長い分割ジョブから共有格納媒体（共有ストレージ）に割り当てる処理を表すフローチャート。
【図１４】実施例１における、ジョブのＣＰＵ時間、およびＩ／Ｏ量から媒体性能を補正する処理を表すフローチャート。
【図１５】実施例１における、圧縮方法に基づき媒体性能を補正する処理を表すフローチャート。
【図１６】本発明の第２の実施例になる、ジョブの再実行時間を管理するテーブル。
【図１７】実施例２における、全体処理を表すフローチャート。
【図１８】本発明の第３の実施例になる、バッチジョブを実行する計算機システムのハードウェア構成の要部を示すブロック図。
【図１９】実施例３における、格納媒体情報テーブルの一例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
一般的に、バッチジョブは依存関係を持つ複数のジョブから構成される。ある業務処理は一連のジョブの流れとして実現され、この一連のジョブの纏まりをジョブネットと呼ぶ。バッチジョブ内の分割されたジョブ単位で、ファイル格納媒体としてローカルストレージおよび共有ストレージを使い分けると、ある分割ジョブはすべて共有ストレージにＩ／Ｏを発行し、別の分割ジョブはすべてローカルストレージへＩ／Ｏを発行することとなり、各分割ジョブのＩ／Ｏタイミングが集中してしまう問題がある。
【００２２】
そこで、本発明では、ジョブネットの処理に際して、共有格納媒体（共有ストレージ）、ローカルストレージの各媒体の媒体性能に基づいて、分割ジョブの各格納媒体の割合を決定し、再実行時間の長い分割ジョブから共有格納媒体に割り当てることで、共有格納媒体へのＩ／Ｏタイミングの集中を軽減する手段、方法を提供する。
【００２３】
すなわち、本発明のバッチジョブ管理サーバには、ファイル格納媒体を備えた１台以上のバッチジョブ実行サーバと、ファイル格納媒体を有し前記バッチジョブ実行サーバからのファイルアクセス要求を処理する共有ファイルサーバとが、ネットワークを介して接続され、ジョブネット中の分割ジョブ情報、格納媒体情報、ジョブ実行における条件を表すパラメタ情報に基づいて、格納媒体性能から各媒体への格納媒体割合を決定し、格納割合に基づいて再実行時間の長い分割ジョブから共有格納媒体に割り当てる。パラメタ情報の再実行時間閾値を超えていると判定された場合、最長再実行時間を有する分割ジョブの再実行開始ジョブまで戻り、再度格納媒体割合を決定する。
【００２４】
バッチジョブ管理サーバは、各格納媒体に分割ジョブを割り当てる中で、何れかの分割ジョブの再実行時間が予め設定されたジョブ再実行時間閾値を上回ってしまう場合には、共有格納媒体書込み重みを増加させることで共有格納媒体への格納割合を増やし、最長の再実行時間の分割ジョブまで戻り、再割り当てを実行する。そのため、分割されたジョブ単位で共有ファイルサーバへのアクセスが集中するのを緩和でき、障害が発生した場合においても、所定の完了時間を満たしつつバッチジョブを実行することができる。  
以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００２５】
本発明の第１の実施例になる、バッチジョブ処理システム及びバッチジョブ実行方法について、図１乃至図１５を参照しながら説明する。  
図１は、本発明の第１の実施例になる、バッチジョブを実行する計算機システム、すなわちバッチジョブ処理システムのハードウェア構成を示すブロック図である。
【００２６】
図１において、ネットワーク１０１には、バッチジョブを実行するバッチジョブ実行サーバ１１０と、ジョブ実行サーバ間でファイルを共有するための共有ファイルサーバ１３０と、バッチジョブの実行を管理するバッチジョブ管理サーバ１５０が接続されている。
【００２７】
ジョブ実行サーバ１１０は、演算処理を行うＣＰＵ１１１と、プログラムやデータを格納するメモリ１１２と、ネットワーク７を介して他のサーバと通信を行う通信インターフェース１１３と、ファイル１１６を格納するファイル格納媒体としてのローカルディスクハードディスク１１５と、ローカルソリッドステートディスク１１６と、ローカルディスクを制御するためのディスクコントローラ１１４を備える。ファイルはローカルディスク上のファイル１１７、ローカルソリッドステートディスク上のファイル１１８、メモリ上のファイル１１９の１箇所、もしくは複数に格納される。
【００２８】
ジョブ実行サーバ１１０のメモリ１１２には、ジョブの処理を行うジョブプログラム１２０と、ジョブの実行を制御するジョブ実行制御部１２１と、ファイル１１６、１１７、１１８を圧縮・解凍する圧縮解凍部１２２と、ジョブプログラムのファイルアクセスを制御するファイルアクセス制御部１２１が、プログラムとして存在する。
【００２９】
共有ファイルサーバ１３０は、演算処理を行うＣＰＵ１３１と、プログラムやデータを格納するメモリ１３２と、ネットワーク１０１を介して他のサーバと通信を行う通信インターフェース１３３と、ストレージネットワーク１０２を介してストレージシステム１４０へアクセスするためのストレージインターフェース１３４を備える。
【００３０】
共有ファイルサーバ１３０のメモリ１３２には、ジョブ実行サーバ１１０のファイルアクセス制御部１２３からの要求によりストレージシステム１４０のファイル格納媒体としてのハードディスク１４１のファイル１４３、あるいはファイル格納媒体としてのソリッドステートディスク１４２のファイル１４４を読み書きするファイルサーバ制御部１３５が、プログラムとして存在する。
【００３１】
ストレージシステム１４０は、ストレージネットワーク１０２を介して共有ファイルサーバ１３０のストレージインターフェース１３４と接続され、冗長化されたハードディスク１４１、あるいは冗長化されたソリッドステートディスク１４２を備える。
【００３２】
バッチジョブ管理サーバ１５０は、演算処理を行うＣＰＵ１５１と、プログラムやデータを格納するメモリ１５２と、ネットワーク１０１を介して他のサーバと通信を行う通信インターフェース１５３と、ファイルを格納するローカルディスク１５５と、ローカルディスクを制御するためのディスクコントローラ１５４を備える。
【００３３】
バッチジョブ管理サーバ１５０のメモリ１５２には、最適配置パターン生成部１６１と、ジョブ実行サーバにおけるバッチジョブ実行を制御するジョブ実行制御部１６８とが、プログラムとして存在する。バッチジョブ処理システムの各部は、メモリやファイルのデータを用い、メモリにロードされた各種のプログラムをＣＰＵにて実行することにより、それらの処理機能が実現される。
【００３４】
最適配置パターン生成部１６１は、プログラムを実行することにより次のような機能が実現される。すなわち、最適配置パターン生成部１６１には、バッチジョブの情報と、ファイルを格納する媒体の情報と、バッチジョブの実行条件を設定するためのパラメタと、圧縮の情報とを入力するための情報入力部１６２と、ファイルを格納する媒体の割合を決定する格納媒体割合決定部１６３と、分割されたジョブそれぞれがどの格納媒体にファイルを格納するかを決定するジョブ格納媒体決定部１６４と、バッチジョブの処理時間を算出する処理時間算出部１６５と、障害時にジョブを再実行する処理時間を算出する再実行時間算出部１６６とが存在する。１６７は、バッチジョブを格納媒体に圧縮して格納するための圧縮方法を設定する圧縮方法決定部である。  
また、ローカルディスク１５５には、バッチジョブのジョブ情報を格納するジョブ情報テーブル１７１と、ファイル格納媒体の特性情報を記憶する格納媒体情報テーブル１７２と、バッチジョブの実行条件の情報を記憶するパラメタテーブル１７３と、分割されたジョブそれぞれの実行ジョブサーバ、格納媒体、再実行時間を管理するジョブ再実行時間管理テーブル１７４と、ファイルを圧縮する方法の特性情報を記憶する圧縮情報テーブル１７５と、ジョブが用いる圧縮方法を管理するジョブ圧縮方法管理テーブル１７６とが格納される。
【００３５】
上記の構成において、格納媒体割合決定部１６３は、入力されたジョブ情報テーブル１７１と、格納媒体情報テーブル１７２と、パラメタ情報テーブル１７３とに従って、分割されたジョブの格納媒体の割合を決定する。ジョブ格納媒体決定部１６４は、前記決定された格納媒体割合に従って、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４の情報、すなわち最適配置パターンを参照して再実行時間を管理し、分割されたジョブの格納媒体を決定する。前記再実行時間の管理に関しては、処理時間算出部１６５がジョブの処理時間を算出した結果、および再実行時間算出部１６６がジョブの再実行時間を算出した結果が利用される。また、格納媒体割合決定部１６３は、入力されたジョブ情報テーブル１７１と、圧縮情報テーブル１７５とをさらに参照し、格納媒体割合を決定してもよい。さらに、最適配置パターン生成部１６１は、バッチジョブの進捗状況を監視する進捗状況監視部１６９を備え、格納媒体割合決定部１６３は、進捗状況監視部１６９によって得られた監視結果に応じて格納媒体割合を補正してもよい。
【００３６】
ジョブ実行サーバ１１０のジョブ実行制御部１１９は、バッチジョブ管理サーバ１５０のジョブ実行制御部１６８の指示により、ジョブプログラム１１８を起動し、最適ファイル配置パターンに基づいてジョブの実行を行う。ジョブプログラム１１６は、ファイルアクセス制御部１２１を介して、ローカルディスク１１５に格納されたファイル１１７、もしくはローカルソリッドステートディスク１１６に格納されたファイル１１８、もしくはメモリ１１２に格納されたファイル１１９の読み取りまたは書き込みを行い、業務処理を行う。もしくは、ジョブプログラム１１８は、ファイルアクセス制御部１２１および共有ファイルサーバ１３０のファイルサーバ制御部１３５を介して、ストレージシステム１４０のローカルディスク１４１に格納されたファイル１４３、もしくはローカルソリッドステートディスク１４２に格納されたファイル１４４の読み取りおよび書き込みを行い、業務処理を行う。
【００３７】
なお、図１において、ジョブ実行サーバおよび共有ファイルサーバは各２台のみ図示しているが、これに限定されるものではなく、任意の台数のジョブ実行サーバおよび共有ファイルサーバに本発明を適用可能である。ジョブ実行サーバ１１０の格納媒体はローカルハードディスク１１５と、ローカルソリッドステートディスク１１６と、メモリ１１２を図示しているが、これに限定されるものではなく、任意の記憶媒体において本発明を適用可能である。ストレージシステム１４０の格納媒体はローカルハードディスク１４１と、ローカルソリッドステートディスク１４２とを図示しているが、これに限定されるものではなく、任意の記憶媒体において本発明を適用可能である。
【００３８】
ある業務処理は一連のジョブの流れとして実現され、この一連のジョブの纏まりをジョブネットと呼ぶ。図２は、ジョブネットの一例を表すジョブネット図である。  
ジョブネットの先頭の入力ファイルを開始入力ファイル２００と呼び、終端の出力ファイルを結果出力ファイル２４０と呼ぶ。ジョブ間でデータの受け渡しに使用されるファイルは中間ファイル２２０と呼ぶ。
【００３９】
ジョブＡの入力ファイルはジョブ実行サーバ１１０の台数と、ＣＰＵ数とに応じて分割され、複数台のジョブ実行サーバ１１０上でそれぞれ異なる入力ファイルを用いてジョブＡが並列に実行される。同様にジョブＢからジョブＦについても、複数台のジョブ実行サーバ１１０上で並列に実行される。ジョブＡ２１０は分割され、分割ジョブＡ１  ２１１、分割ジョブＡ２  ２１２、分割ジョブＡ３  ２１３から構成される。開始入力ファイル２００は分割され、開始入力ファイル２０１、２０２、２０３となる。結果出力ファイル２４０は分割され、結果出力ファイル２４１、２４２、２４３となる。中間ファイル２２０は分割され、結果出力ファイル２２１、２２２、２２３となる。
【００４０】
入力ファイルの分割の一例として、金融機関における決済処理においては、口座番号や地域番号をキーにしてデータを分割し、ジョブ実行サーバへ処理を割り当てる。このデータを分割するキーを、入力データの分割属性と呼ぶ。分割属性は、各ジョブの業務処理内容により決定される。
【００４１】
図２では、入力データとなる入力ファイル２０１を分割ジョブＡ１  ２１１が読み込んでデータの加工や集計などの業務処理を行い、結果を中間ファイル２２１へ出力する様子が表されている。さらに、分割ジョブＡ１  ２１１が出力した中間ファイル２２１を分割ジョブＢ１および分割ジョブＤ１が読み込んで処理を行い、それぞれ結果を中間ファイルに出力する様子が表されている。同様に、分割ジョブＦ１は分割ジョブＣ１および分割ジョブＥ１の出力結果ファイルを読み込んで処理を行い、結果を出力する。このように、各分割ジョブは１つ以上の入力ファイルを読み込んで処理を行い、１つ以上の出力ファイルを書きだす。
【００４２】
図３は、図２のジョブネットに関する情報をテーブルで表現したジョブ情報テーブル１７１の例である。複数のジョブがある場合に、各ジョブに名前（Ａ〜Ｆ）が付与される。
【００４３】
ジョブ情報テーブル１７１では、各ジョブネット名３０１、ここではジョブネットＡに対し、そのジョブネットが含むジョブ名３０２、各ジョブの先行ジョブ名３０３、後続ジョブ名３０４、ジョブの入出力ファイルが共有必須かどうかを表す共有必須カラム３０５、入力ファイルが非圧縮であるかどうかを表す入力日圧縮カラム３０６と、出力ファイルが非圧縮であるかどうかを表す出力非圧縮カラム３０７と、ジョブのＣＰＵ時間を表すＣＰＵ時間カラム３０９と、ジョブのＩ／Ｏ量を表すＩ／Ｏ量カラム３０９と、ジョブの分割数を表すジョブ分割数カラム３１０とを含んでいる。
【００４４】
ＪＯＢ＿Ａの場合、ジョブネットの最初のジョブであるため先行ジョブは無く、ＪＯＢ＿Ａの出力ファイルをＪＯＢ＿ＢおよびＪＯＢ＿Ｄが使用するため後続ジョブ名は「ＪＯＢ＿Ｂ，ＪＯＢ＿Ｄ」となっている。またＪＯＢ＿Ｆの場合、ＪＯＢ＿ＣおよびＪＯＢ＿Ｅの出力ファイルを使用するため先行ジョブは「ＪＯＢ＿Ｃ，ＪＯＢ＿Ｅ」となっており、後続ジョブ名についてはジョブネットの最後のジョブであるため無しとなっている。
【００４５】
図４に、格納媒体情報テーブル１７２の一例を示す。  
格納媒体情報テーブル１７２は、媒体名称カラム４０１と、媒体種別カラム４０２と、サーバ障害時引継ぎカラム４０３と、媒体性能(スループット)カラム４０４とからなる。媒体性能(スループット)カラム４０４は、リードスループットカラム４０５及びライトスループットカラム４０６と、リード・ライトスループット４０７とからなり、いずれの値（カラム４０５＋４０６の値、又はカラム４０７の値）を用いてもよい。以下の例では、リード・ライトスループット４０７を用いる。
【００４６】
媒体名称４０１は、例えば「ローカルＨＤＤ」や「共有ファイルサーバＨＤＤ」等である。媒体種別４０２は、ファイル格納媒体の種別を表す。種別がローカルの場合は、１つのジョブ実行サーバのみが格納されたファイルにアクセス可能なことを表す。種別が共有の場合は、任意のジョブ実行サーバが格納されたファイルにアクセス可能なことを表す。
【００４７】
サーバ障害時引継ぎカラム４０３のサーバ障害時引継ぎ可否は、あるジョブ実行サーバで障害発生した場合に、他のジョブ実行サーバへファイルを引き継ぎ可能であるか否かを表す。ローカルの場合は各ジョブ実行サーバがファイルを保持しているため、他のジョブ実行サーバへファイルを引き継ぐことはできず、引き継ぎは「不可」となる。共有ファイルシステムの場合は別のジョブ実行サーバでもファイルにアクセスすることが可能なため、引き継ぎは「可」となる。
【００４８】
カラム４０４の媒体性能は、ファイル格納媒体のリード速度およびライト速度（スループット）を表す。媒体種別が共有の場合は、全てのジョブ実行サーバからアクセスされた場合の合計のスループットである。
【００４９】
本実施例ではローカルＨＤＤと、ローカルＳＳＤと、ローカルメモリと、共有ＨＤＤと、共有ＳＳＤとの５つ格納媒体を用いた例を示しているが、任意の数の記憶媒体を用いてもよい。また、上記以外の他の記憶媒体を用いてもよい。
【００５０】
なお、本発明において、「特性の異なる複数のファイル格納媒体」は、すくなくとも、サーバ障害時引継ぎカラム４０３のサーバ障害時引継ぎが可能であるか否かで、特性が同じか異かが決定される。また、媒体性能が実質的に異なるものも「特性の異なる複数のファイル格納媒体」に該当する。
【００５１】
図５に、入力パラメタテーブル１７３の一例を示す。  
入力パラメタテーブル１７３は、要求処理時間５１１と、再実行時間閾値５１２と、ジョブ実行サーバ数５１３と、ＣＰＵコア数５１４と、共有書込み重み初期値５１５とからなる。
【００５２】
要求処理時間５１１は、バッチジョブ実行中に障害が発生しなかった場合にバッチジョブが完了すべき処理時間を表す。再実行時間閾値５１２は、バッチジョブ実行中に障害が発生した場合に再実行に許容できる処理時間を表す。ジョブ実行サーバ数５１３は、バッチジョブの実行に使用するジョブ実行サーバ数を表す。ＣＰＵコア数５１４はジョブ実行サーバにおけるＣＰＵコアの数を表す。共有書き込み重み初期値５１５は、後述する格納媒体割合を決定する処理に用いる共有書き込み重みの初期値を表す。共有書き込み重み更新５１６は、共有書き込み重みの更新値を表す。
【００５３】
図６に、最適配置パターン生成部１６１において生成過程にある、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４の一例を示す。  
ジョブ再実行時間管理テーブル１７４は、ジョブ名カラム６０１、項目カラム６０２、分割ジョブカラム６０３、６０４、６０５、６０６、６０７、６０８からなる。項目カラム６０２には実行サーバ６１２、格納媒体６１３、再実行時間９１４からなる。行６１２、６１３、６１４は、ジョブＡの分割ジョブ１（分割ジョブＡ１）は、実行サーバがジョブ実行サーバ１、格納媒体が共有ＨＤＤ、再実行時間が０分であることを表している。ジョブ再実行時間管理テーブルの内容の決定方法は後述する。
【００５４】
図７に、圧縮方法情報テーブル１７５の一例を示す。  
圧縮方法情報テーブル１７５は、圧縮方法カラム１１０１と、圧縮率カラム１１０２と、圧縮スループットカラム１１０３と、解凍スループットカラム１１０４と、圧縮・解凍スループットカラム１１０５からなる。圧縮スループットカラム１１０５は、圧縮処理と解凍処理を１回ずつ処理した場合のスループットである。ここで、媒体性能の補正に用いる値は、圧縮スループットカラム１１０３、および解凍スループットカラム１１０４の値、もしくは圧縮・解凍スループットカラム１１０５の値を用いる。本実施例では、圧縮・解凍スループットカラム１１０５の値を用いる。  
例えば、行１１１１は、圧縮方法１の圧縮率が０．２５、圧縮スループットが３００ＭＢ／秒、解凍スループットが６００ＭＢ／秒、圧縮・解凍スループットが４００ＭＢ／秒であることを表している。
【００５５】
図８に、ジョブがどの圧縮方法を用いるかを管理するジョブ圧縮情報管理テーブル１７６の一例を示す。  
ジョブ圧縮情報管理テーブル１７６は、ジョブネット名カラム１２０１、ジョブ名カラム１２０２、ＣＰＵ時間カラム１２０３、Ｉ／Ｏ量カラム１２０４、ローカルＨＤＤカラム１２０５、ローカルＳＳＤカラム１２０６、ローカルメモリカラム１２０７、共有ＨＤＤカラム１２０８、共有ＳＳＤカラム１２０９からなる。ジョブネット名カラム１２０１、ジョブ名カラム１２０２、ＣＰＵ時間カラム１２０３、Ｉ／Ｏ量カラム１２０４は、図３に示したジョブ情報テーブルと同じ内容である。ローカルＨＤＤカラム１２０５、ローカルＳＳＤカラム１２０６、ローカルメモリカラム１２０７、共有ＨＤＤカラム１２０８、共有ＳＳＤカラム１２０９には、圧縮方法決定部１６７により、どの圧縮方法が用いられるかが設定される。  
例えば、行１２１１は、ジョブＡの場合、ローカルＨＤＤは圧縮方法２、ローカルＳＳＤは圧縮方法１、ローカルメモリは非圧縮、共有ＨＤＤは圧縮方法２、共有ＳＳＤは圧縮方法１を用いることを表している。
【００５６】
図９に、バッチジョブ実行方法における、最適配置パターン生成部１６１によるファイル配置の最適パターン算出の、全体の処理フローを示す。  
まず、ステップＳ７０１において、システム運用管理者がジョブ情報と、格納媒体情報と、パラメタ情報と、入力パラメタとを設定する。これらは、情報入力部１６１によって、ジョブ情報テーブル１７１、および格納媒体情報テーブル１７２、およびパラメタ情報テーブル１７３に格納される。次に、ステップＳ７０２において、最適配置パターン生成部１６１は、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４を参照し、ジョブ実行サーバに分割ジョブを均等に割り当てる。すなわち、ジョブ情報テーブル１７１のジョブ分割数カラム３１０の値、およびパラメタ情報テーブルのジョブ実行サーバ数５１３を参照し、ジョブ分割数÷ジョブ実行サーバ数で算出する。
【００５７】
例えば、図３においてジョブＡの分割数が１００であり、図５においてジョブ実行サーバ数が５であることから、ジョブ実行サーバ１台あたりの分割ジョブ数は２０となり、分割ジョブＡ１からＡ２０までをジョブ実行サーバ１に、分割ジョブＡ２１からＡ４０までをジョブ実行サーバ２に、分割ジョブＡ４１からＡ６０までをジョブ実行サーバ３に、分割ジョブＡ６１からＡ８０までをジョブ実行サーバ４に、分割ジョブＡ８１からａ１００までをジョブ実行サーバ５に、それぞれ割り当てる。
【００５８】
次に、ステップＳ７０３において、次のジョブを選択する。ステップＳ７０４において、格納媒体割合決定部１６３は、ファイル格納媒体性能から各媒体への格納割合を決定する。ステップＳ７０４の処理の詳細は後述する。ステップＳ７０５において、ジョブ格納媒体決定部１６４は、前記ステップＳ７０４において決定した格納割合に基づいて、再実行時間の長い分割ジョブから共有ストレージに割り当てる。ステップＳ７０５の処理の詳細は後述する。ステップＳ７０６において、パラメタ情報テーブル１７３を参照する。ステップＳ７０７において、最適配置パターン生成部１６１は、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４の該ジョブの再実行時間が、パラメタ情報テーブル１７３の再実行時間閾値を超えているか否かを判定する。前記ステップＳ７０７においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ７０８において、最適配置パターン生成部１６１は、共有ストレージへの書き込み割合を増加させる方向に補正する値である共有書き込み重みを増加させ、入力パラメタテーブル１７３の共有書き込み重みのデータを更新し、前記ステップＳ７０９において、最適配置パターン生成部１６１は、最長再実行時間を有するジョブ、すなわち該ジョブの再実行時間が最大となる分割ジョブにおいて、再実行時間が０分となるジョブまで戻り、処理を繰り返す。
【００５９】
例えば、ジョブＦで再実行時間閾値を超えていると判定された場合に、最長再実行時間を有する分割ジョブは、図６に示したジョブ再実行時間管理テーブル１７４において、４分の再実行時間を有する分割ジョブ４２であり、その前の再実行時間が０となるジョブはジョブＤとなる（なお、ここでは、図示していないジョブＥは再実行時間が０でないものとする）。
【００６０】
次に、前記ステップＳ７０７でＮｏにおいて判定された場合、最適配置パターン生成部１６１は、ステップＳ７１０において、該ジョブが最終ジョブか否かを判定する。前記ステップＳ７１０においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ７０３に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ７１０においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ７１１において、処理時間算出部１６５がジョブ全体の処理時間を算出し、ジョブ全体の処理時間が要求処理時間以内か否かを判定する。前記ステップＳ７１１おいてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ７１２において、最適配置パターン生成部１６１は、配置方法として、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４を出力して処理を終了する。前記ステップＳ７１１においてＮｏと判定された場合、最適配置パターン生成部１６１は、ステップＳ７１３において、配置方法なしを出力し、処理を終了する。
【００６１】
このようにして生成されたジョブ再実行時間管理テーブルの一例を、図１０に、示す。初期値に基づいて生成された図６のジョブ再実行時間管理テーブルでは、分割ジョブ４２のジョブＦが４分の再実行時間を有していた。本実施例では、最適配置パターン生成処理により、格納媒体の格納割合を変更し、ジョブ実行サーバのＣＰＵがボトルネックとなるようなジョブに対して共有ストレージへの格納媒体の割合を高くする処理を行う。例えば、図１０のジョブ再実行時間管理テーブル１７４では、ジョブＦの格納媒体が共有ＳＳＤに変更され、再実行時間が０分となっている。
【００６２】
図１１に、ジョブＡ，Ｂに対する格納媒体の割り当ての例を示す。  
ローカル格納媒体に書き込まれた分割ジョブの再実行時間は、共有格納媒体に書き込まれた分割ジョブの再実行時間よりも長くなる。そこで、本発明では、例えばジョブＡの分割ジョブＡ０１のように、共有の格納媒体（共有ＨＤＤ）に書き込まれた分割ジョブに対しては、次の段階のジョブＢの分割ジョブＢ０１がローカルの格納媒体（ローカルメモリ）に格納され、逆に、ジョブＡの分割ジョブＡ０２のように、ローカルの格納媒体（ローカルＳＳＤ）に書き込まれた分割ジョブに対しては、次の段階のジョブＢの分割ジョブＢ０２は共有の格納媒体（共有ＳＳＤ）に格納されるように制御することで、複数の段階にわたる各分割ジョブの再実行時間の均一化を図っている。ただし、単に、個々のジョブの進行毎に、共有の格納媒体とローカルの格納媒体への格納を交互に繰り返すものではない。例えば、ジョブＡの分割ジョブＡ２２では、ローカルメモリに書き込まれた分割ジョブに対して、次の段階のジョブＢの分割ジョブＢ２２がローカルＳＳＤに格納されている。このように、各分割ジョブの格納媒体への割り当ては、割り当て可能な共有システムの格納媒体の数などを踏まえ決定され多段階で全体として均一になるように制御される。
【００６３】
次に、図１２で説明したファイル配置の最適パターン算出の処理フローの幾つかのステップに関し、より詳細に説明する。
【００６４】
図１２に、前記ステップＳ７０４のファイル格納媒体性能から各媒体への格納割合を決定する処理フローを示す。  
まず、ステップＳ８０１において、格納媒体割合決定部１６３は、格納媒体情報テーブル１７２を参照し、ステップＳ８０２において、次の媒体を選択する。次に、ステップＳ８０３において、格納媒体割合決定部１６３は、圧縮方法に基づき媒体性能を補正し、ステップＳ８０４において、ジョブのＣＰＵ時間、およびＩ／Ｏ量から媒体性能を補正する。
【００６５】
前記ステップＳ８０３、および前記ステップＳ８０４の詳細は後述する。なお、前記ステップＳ８０３、および前記ステップＳ８０４は本発明の実現に必須ではなく、これを省略しても良い。
【００６６】
ステップＳ８０５において、格納媒体割合決定部１６３は、該媒体における格納媒体情報テーブル１７２の媒体種別が共有であるか否かを判定する。前記ステップＳ８０５においてＹｅｓと判定された場合、格納媒体割合決定部１６３は、媒体の新性能を旧媒体性能×前記共有書き込み重みに設定する。前記ステップＳ８０５においてＮｏと判定された場合、格納媒体割合決定部１６３は、媒体の新性能を旧媒体性能×ジョブ実行サーバ数に設定する。前記ステップＳ８０６、もしくは前記ステップＳ８０７が終了した場合、ステップＳ８０８において該媒体が最終媒体であるか否かを判定する。前記Ｓ８０８においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ８０２に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ８０８においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ８０９において、格納媒体割合決定部１６３は、ジョブ情報テーブル１７１を参照する。ステップＳ８１０において、格納媒体割合決定部１６３は、当該ジョブに関して、ジョブ情報テーブル１７１の共有必須カラムが出力であるか否かを判定する。前記ステップＳ８１０においてＹｅｓと判定されたジョブである場合、ステップＳ８１１において、格納媒体割合決定部１６３は、当該ジョブに関して、格納媒体テーブル１７２の媒体種別が共有となっている媒体に対して、補正後の各媒体の性能比率を格納媒体割合に設定し、処理を終了する。前記ステップＳ８１０においてＮｏと判定された場合、ステップＳ８１２において、格納媒体割合決定部１６３は、当該ジョブに関して、すべての媒体に対して、補正後の各媒体の性能比率を格納媒体割合に設定し、処理を終了する。
【００６７】
例えば、図４のファイル格納媒体テーブル１７２において、リード・ライト性能を用いる場合、すべての媒体に対する性能比率は、ローカルＨＤＤ：ローカルＳＳＤ：ローカルメモリ：共有ファイルサーバＨＤＤ：共有ファイルサーバＳＳＤ＝４０：２００：４００：４０：２００＝１：５：１０：１：５となる。媒体種別が共有となっている媒体に対する性能比率は、共有ファイルサーバＨＤＤ：共有ファイルサーバＳＳＤ＝４０：２００＝１：５となる。
【００６８】
また、再実行時間閾値を超えた場合、共有書込み重みが２となるため、共有ファイルサーバＨＤＤと、共有ファイルサーバＳＳＤとの新媒体性能を２倍に設定する。すなわち、ローカルＨＤＤ：ローカルＳＳＤ：ローカルメモリ：共有ファイルサーバＨＤＤ：共有ファイルサーバＳＳＤ＝４０：２００：４００：４０×２：２００×２＝１：５：１０：２：１０となる。
【００６９】
図１３に、前記ステップＳ７０５の前記格納割合に基づいて、再実行時間の長い分割ジョブから共有格納媒体に割り当てる処理フローを示す。
【００７０】
まず、ステップＳ９０１において、ジョブ格納媒体決定部１６４は、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４、および格納媒体情報テーブル１７２を参照する。ステップＳ９０２において、ジョブ格納媒体決定部１６４は、前ジョブで格納媒体情報テーブル１７２において媒体種別が共有となっている共有格納媒体に書き込んだ最後のジョブ実行サーバを選択する。ステップＳ９０３において、次の格納を選択し、ステップＳ９０４において選択格納媒体の分割数を前記格納割合×分割数で算出する。例えば、すべての媒体に対する性能比率が１：５：１０：１：５の場合、ローカルＨＤＤの割合は１／（１＋５＋１０＋１＋５）＝１／２２となる。
【００７１】
次に、ステップＳ９０５において、次のジョブ実行サーバを選択し、ステップＳ９０６において該ジョブ実行サーバで実行する分割ジョブにおいて、前ジョブの再実行時間が最長の分割ジョブを選択し、該格納媒体を設定する。ステップＳ９０７において、該格納媒体の媒体種別が共有であるか否かを判定する。前記ステップＳ９０７においてＹｅｓと判定された場合、該選択ジョブの再実行時間を０に設定する。前記ステップＳ９０７においてＮｏと判定された場合、該選択ジョブの再実行時間を前ジョブの再実行時間＋選択ジョブのＣＰＵ時間÷分割数に設定する。前記ステップＳ９０８、もしくは前記ステップＳ９０９が終了した場合、ステップＳ９１０において該格納媒体の分割ジョブ数を超えたか否かを判定する。前記ステップＳ９１０においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ９０５に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ９１０においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ９１１において最終格納媒体か否かを判定する。前記ステップＳ９１１においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ９０３に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ９１１においてＹｅｓと判定された場合、処理を終了する。
【００７２】
例えば、図６のジョブ再実行時間管理テーブルにおいて、ジョブＡではジョブ実行サーバ１が選択され、最長再実行時間を有する分割ジョブ１に共有ＨＤＤを割り当て、再実行時間を０分に設定する。次にジョブ実行サーバ２が選択され、最長実行時間を有する分割ジョブ２１に対して上記処理を繰り返す。また、ジョブＢの分割ジョブ２２では、ジョブＢのＣＰＵ時間が３分、ジョブ分割数が１００であることから再実行時間は１０／１００分＋３／１００分＝１３／１００分と設定される。
【００７３】
なお、本実施例では、共有書き込み重みを用いて格納媒体割合を変更したが、他のいかなる方法で変更してもよい。例えば、処理を何もしないダミーの分割ジョブを加えることで共有ＨＤＤ、共有ＳＳＤへ割り当てる分割ジョブ数を増加させてもよい。
【００７４】
本発明では、上記の手順により各分割ジョブの入力ファイルおよび出力ファイルの格納媒体を決定し、バッチジョブを実行する。通常時に加えて、障害発生時の要求処理時間も満たすファイル配置パターンを算出することにより、障害が発生してジョブの再実行を行った場合でも、要求処理時間を満たすことができる。
【００７５】
次に、ジョブのＣＰＵ時間、Ｉ／Ｏ量から媒体性能を補正し、格納媒体割合を変更する方法を示す。図１２のステップＳ８０４において、ジョブのＣＰＵ時間、Ｉ／Ｏ量から媒体性能を補正する処理をさらに追加することによって、実現する。
【００７６】
図１４に前記ステップＳ８０４のジョブのＣＰＵ時間、Ｉ／Ｏ量から媒体性能を補正する処理フローを示す。
【００７７】
まず、ステップＳ１００１において、格納媒体割合決定部１６３は、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間がＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正閾値未満か否かを判定する。前記ステップＳ１００１においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１００２において、格納媒体割合決定部１６３は、該格納媒体の媒体種別が共有であるか否かを判定する。前記ステップＳ１００２においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１００３において、格納媒体割合決定部１６３は、該媒体の新性能を旧媒体性能×ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正重みに設定し、処理を終了する。前記ステップＳ１００１においてＮｏと判定された場合、もしくは前記ステップＳ１００２においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１００４において、格納媒体割合決定部１６３は、媒体の新性能を旧媒体性能に設定し、処理を終了する。
【００７８】
本実施例では、ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正閾値を５に、ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比補正重みを３に設定している。例えば、図３に記載のジョブ情報テーブルにおいて、ジョブＡはＣＰＵ時間が１０分、Ｉ／Ｏ量が３０ＧＢとなるため、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間＝３０ＧＢ÷１０分＝３となり、前記ステップＳ１００２においてＹｅｓと判定される。よって、共有ＨＤＤと、共有ＳＳＤとの媒体の新性能を３倍し、共有ＨＤＤが４０×３＝１２０ＭＢ／秒、共有ＳＳＤが２００×３＝６００ＭＢ／秒となる。
【００７９】
本発明では、上記の手順によりジョブのＣＰＵ時間と、Ｉ／Ｏ量とを用いて格納媒体性能を補正し、格納媒体割合を変更することにより、ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比が低い、すなわちジョブ実行サーバのＣＰＵがボトルネックとなるようなジョブに対しては、共有ストレージへの格納媒体の割合を高くし、ＣＰＵ−Ｉ／Ｏ比が高い、すなわちジョブ実行サーバのＩ／Ｏがボトルネックとなるようなジョブに対しては、共有ストレージへの格納媒体の割合を低くすることができる。
【００８０】
次に、圧縮方法に基づき媒体性能を補正し、格納媒体割合を変更する方法を示す。図１２のステップＳ８０３において、圧縮方法に基づき媒体性能を補正する処理をさらに追加することによって、実現する。
【００８１】
図１５に、前記ステップＳ８０３の圧縮方法に基づき媒体性能を補正する処理フローを示す。  
まず、ステップＳ１３０１において、情報システム管理者が圧縮情報テーブル１７５の内容を入力する。ステップＳ１３０２において、圧縮方法決定部１６７は、圧縮情報テーブル１７５、およびジョブ圧縮情報管理テーブル１７６を参照する。ステップＳ１３０３において、圧縮方法決定部１６７は、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間が圧縮閾値１未満であるか否かを判定する。
【００８２】
前記ステップＳ１３０４においてＹｅｓと判定された場合に、すべての格納媒体を非圧縮に設定する。前記ステップＳ１３０３においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１３０５において、圧縮方法決定部１６７は、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間が圧縮閾値２未満であるか否かを判定する。前記ステップＳ１３０５においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１３０６において、ＨＤＤは圧縮方法１に設定し、ＳＳＤ、およびメモリは非圧縮に設定する。前記ステップＳ１３０５においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１３０７において、圧縮方法決定部１６７は、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間が圧縮閾値３未満であるか否かを判定する。前記ステップＳ１３０７においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１３０８において、ＨＤＤは圧縮方法２に設定し、ＳＳＤは圧縮方法１に設定し、メモリは非圧縮に設定する。前記ステップＳ１３０７においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１３０９において、ＨＤＤ、およびＳＳＤは圧縮方法２に設定し、メモリは圧縮方法１に設定する。
【００８３】
前記ステップＳ１３０４、もしくは前記ステップＳ１３０６、もしくは前記ステップＳ１３０８、もしくは前記ステップＳ１３０９が終了した場合、ステップＳ１３１０において、圧縮方法決定部１６７は、選択されているジョブにおいて、該媒体が圧縮されているか否か（非圧縮以外か否か）を判定する。前記ステップＳ１３１０においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１３１１において、媒体の新性能を媒体性能／圧縮率に設定し、処理を終了する。前記ステップＳ１３１０においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１３１２において、圧縮方法決定部１６７は、媒体の新性能を媒体の旧性能に設定し、処理を終了する。
【００８４】
本実施例では、圧縮閾値１を１に、圧縮閾値２を３に、圧縮閾値３を１０に設定している。例えば、図１４に示すジョブ圧縮情報管理テーブルにおいて、ジョブＡはＣＰＵ時間が１０分、Ｉ／Ｏ量が３０ＧＢとなるため、Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ時間＝３０ＧＢ÷１０分＝３となり、前記ステップＳ１００７においてＹｅｓと判定される。よって、ステップＳ１３０８が実行され、ジョブ圧縮情報管理テーブルのローカルＨＤＤカラム１２０５、および共有ＨＤＤカラムは圧縮方法２に設定され、ローカルＳＳＤカラム１２０３、および共有ＳＳＤカラム１２０９は圧縮方法１に設定され、ローカルメモリカラム１２０７は非圧縮に設定される。
【００８５】
本実施例では圧縮方法を４段階で決定しているが、任意の段階としてもよい。また、ローカルストレージと共有ストレージと区別して圧縮方法を決定してもよい。例えば、前記ステップＳ１３０３においてローカルストレージはＩ／Ｏ量÷ＣＰＵで判定し、共有ストレージは（Ｉ／Ｏ量÷ＣＰＵ）×ジョブ実行サーバ数で判定してもよい。
【００８６】
以上述べたように、本実施例では、ジョブネットを構成する分割されたジョブ単位で、ファイル格納媒体としてジョブ実行サーバの各ローカルディスクおよび共有ファイルサーバを使い分け、所定の完了時間を満たす最適ファイル配置パターンを生成し、さらに、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏタイミングを集中させないように、格納媒体を割り当てる。このようにして生成された最適ファイル配置パターンに基づいて、バッチジョブを実行する。これにより、サーバ障害発生時に当該サーバのバッチジョブ実行結果にアクセスできるため、ジョブ再実行時間が短縮される。また、ローカルディスクおよび共有ファイルサーバの双方を用いて各バッチジョブを実行し、かつ、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏタイミングを集中させないので、複数のジョブ実行サーバからのアクセスが共有ファイルサーバに集中してファイルアクセス速度が低下することも抑制され、所定の完了時間を満たすことができる
このように、本実施例によれば、バッチジョブの実行において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏタイミングを集中させないことができる。
【実施例２】
【００８７】
実施例１においては、分割ジョブの格納媒体を決定し、処理を終了していた。しかしながら、障害時の再実行、あるいはデータ量の変動による処理時間変動等により、算出した処理時間で終了しない場合がある。よって、本実施例では、ジョブ実行の進捗を監視し、監視結果に基づいて格納媒体割合を補正し、分割ジョブの格納媒体を変更する方法を示す。
【００８８】
本発明の第２の実施例を、図１６、図１７を参照しながら説明する。図１６は本発明の第２の実施例になる、ジョブ再実行時間管理テーブルである。図１７は、第２の実施例における全体処理フローチャートである。
【００８９】
第２の実施例では、図１に示したシステム構成図において、分割ジョブの進捗情報を監視し、分割ジョブの終了時刻をジョブ再実行時間管理テーブル１７４に設定する進捗情報監視部１６９を有する。
【００９０】
図１６は、実施例１の図６に相当する、ジョブ再実行時間管理テーブル１７４である。ジョブ実行サーバ１４１１、格納媒体１４１２、再実行時間１４１３が図６に示したジョブ実行サーバ６１２、格納媒体６１３、再実行時間６１４に相当する。本実施例では、さらに、進捗状況監視部１６９が監視したジョブの終了時間を設定する終了時間１４１４を有する。
【００９１】
図１７は、実施例１の図９に相当する、バッチジョブ実行方法におけるファイル配置の最適パターン算出の処理フローを示す。  
まず、ステップＳ１５０２において、最適配置パターン生成部１６１は、図９の前記ステップＳ７０１、およびステップＳ７０２を実行する。次に、ステップＳ１５０３において、進捗状況監視部１６９は、分割ジョブの進捗を監視し、ジョブの終了時間を図１６に示した終了時間に設定する。ステップＳ１５０４において、進捗状況監視部１６９は、すべての分割ジョブが終了したか否かを判定する。前記ステップＳ１５０３においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ１５０３に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ１５０３においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１５０５において、進捗状況監視部１６９は、分割ジョブの終了時刻と、最初に終了した分割ジョブの終了時刻との差分を算出し、共有ストレージ、およびローカルストレージの平均遅延時間を算出する。
【００９２】
ステップＳ１５０６において、進捗状況監視部１６９は、共有ストレージの平均遅延時間がローカルストレージの平均遅延時間よりも大きいか否かを判定する。前記ステップＳ１５０６においてＹｅｓと判定された場合、ステップＳ１５０７において、進捗状況監視部１６９は、媒体種別＝共有となる格納媒体に対して、媒体の新性能を旧媒体性能×進捗監視重み１に設定する。前記ステップＳ１５０６においてＮｏと判定された場合、ステップＳ１５０８において、進捗状況監視部１６９は、媒体種別＝共有となる格納媒体に対して、媒体の新性能を旧媒体性能×進捗監視重み２に設定する。前記ステップＳ１５０７、もしくは前記ステップＳ１５０８が終了した場合、ステップＳ１５０９において、進捗状況監視部１６９は、すべての分割ジョブを開始していないジョブを選択する。
【００９３】
ステップＳ１５１０において、最適配置パターン生成部１６１は、図９の前記ステップＳ７０３からステップＳ７１４を実行する。ステップＳ１５１１において、進捗状況監視部１６９は、すべてのジョブが終了したか否かを判定する。前記ステップＳ１５１１においてＮｏと判定された場合、前記ステップＳ１５０３に戻り、処理を繰り返す。前記ステップＳ１５１１においてＹｅｓと判定された場合、処理を終了する。
【００９４】
本実施例では、進捗監視重み１を０．８に、進捗監視重み２を１．５に設定している。例えば、図１６のジョブＡのすべての分割ジョブが終了した場合、最初に終了した分割ジョブは分割ジョブ１の１０：００となり、差分はそれぞれ、分割ジョブ２が２分、分割ジョブ２１が３分、分割ジョブ２２が２分、分割ジョブ４１が５分、分割ジョブ４１が２分となる。共有ストレージの平均遅延時間は、分割ジョブ１と、および分割ジョブ２１との平均を算出するため、（０分＋３分）÷２＝１．５分となる。同様に、ローカルストレージの平均遅延時間は、分割ジョブ２と、分割ジョブ２２と、分割ジョブ４１と、分割ジョブ４２との平均を算出するため、（２分＋２分＋５分＋２分）÷４＝２．７５分となる。よって前記ステップＳ１５０６において、Ｎｏと判定され、共有ＨＤＤと、共有ＳＳＤとの媒体の新性能を１，５倍にし、共有ＨＤＤが４０×１．５＝６０ＭＢ／秒、共有ＳＳＤが２００×１．５＝３００ＭＢ／秒となる。これにより、格納媒体割合も変更となる。前記ステップＳ１５０９では、ジョブＢは既に開始されているため、選択されず、ジョブＣ（ジョブＣも一部の分割ジョブが実行されている場合、ジョブＤ）が選択される。
【００９５】
このように、本実施例によれば、バッチジョブの実行において、ジョブ実行の進捗を監視し、監視結果に基づいて格納媒体割合を補正し、分割ジョブの格納媒体を変更することで、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏタイミングを集中させないことができる。
【実施例３】
【００９６】
次に、本発明の第３の実施例を、図１８を参照しながら説明する。  
実施例１および２は、共有ファイルサーバ１３０、およびストレージシステム１４０により、ジョブ実行サーバ１１０と他のジョブ実行サーバとのファイル共有を実現していた。本実施例は、実施例１または実施例２とは異なり、ジョブ実行サーバ１１０におけるローカルストレージを共有する場合の分割ジョブの格納媒体決定方法を示す。たとえば、非特許文献１のローカルＨＤＤを用いてファイルを共有することができる。また、障害時にデータが消失しないように、他の計算機にデータの複製を持つという特徴を有する。
【００９７】
図１８は、実施例３における、バッチジョブを実行する計算機システム、すなわちバッチジョブ処理システムのハードウェア構成を示すブロック図である。図１８は、実施例１における図１に相当する。ジョブ実行サーバ１１０は、図１に示したジョブ実行サーバ１１０に相当し、図１に示したファイルサーバ１３５に相当するファイルサーバ制御部１６０１をさらに有する。バッチジョブ実行サーバ１５０は図１に示した１５０に相当し、格納媒体情報テーブル１６７２は、図１に示した格納媒体情報テーブル１７２に相当する。
【００９８】
図１９は、格納媒体情報テーブル１６７２の一例である。  
カラム４０１からカラム４０７は、図４に示したカラム４０１から４０７に相当する。行１７１１は、ローカルＨＤＤの媒体種別カラム４０２の値がローカルであり、行１７１２は、ローカルＨＤＤの媒体種別カラム４０２の値が共有であることを表している。どちらもローカルＨＤＤであるが、共有する場合、他のジョブ実行サーバにもデータを複製するため、媒体性能は低くなることが多い。このように、同一の格納媒体であっても、共有する場合と、共有しない場合があってよい。
【００９９】
図１９に示した格納媒体情報テーブル１６７２に基づいて格納媒体割合を決定する。決定方法は実施例１と同様である。
【０１００】
本実施例でも、バッチジョブの実行において、障害時の再実行時間を満たす範囲内で、分割されたジョブの共有ストレージへのＩ／Ｏタイミングを集中させないことができる。
【符号の説明】
【０１０１】
１０１…ネットワーク、１０２…ストレージネットワーク、１１０…ジョブ実行サーバ、１１１…ＣＰＵ、１１２…メモリ、１１３…通信インターフェース、１１４…ディスクコントローラ、１１５…ローカルハードディスク（ＨＤＤ）、１１６…ローカルソリッドステートディスク（ＳＳＤ）、１１７…ローカルＨＤＤファイル、１１８…ローカルＳＳＤファイル、１１９…ローカルメモリファイル、１２０…ジョブプログラム、１２１…ジョブ実行制御部、１２２…圧縮解凍実行部、１２３…ファイルアクセス制御部、１３０…共有ファイルサーバ、１３１…ＣＰＵ、１３２…メモリ、１３３…通信インターフェース、１３４…ストレージインターフェース、１３５…ファイルサーバ制御部、１４０…ストレージシステム、１４１…ストレージシステムＨＤＤ、１４２…ストレージシステムＳＳＤ、１４３…ストレージシステムＨＤＤファイル、１４４…ストレージシステムＳＳＤファイル、１５０…バッチジョブ管理サーバ、１５１…ＣＰＵ、１５２…メモリ、１５３…通信インターフェース、１５４…ディスクコントローラ、１５５…ローカルディスク、１６１…最適配置パターン決定部、１６２…情報入力部、１６３…格納媒体割合決定部、１６４…ジョブ格納媒体決定部、１６５…処理時間算出部、１６６…再実行時間算出部、１６７…圧縮方法決定部、１６８…ジョブ実行制御部、１６９…進捗情報監視部、１７１…ジョブ情報テーブル、１７２…ファイル格納媒体テーブル、１７３…パラメタテーブル、１７４…ジョブ再実行時間管理テーブル、１７５…圧縮情報テーブル、１７６…ジョブ圧縮方法管理テーブル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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