(57)【要約】【課題】ほぞの強度低下を防止しつつ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる時計用軸受構造、ムーブメント、および時計を提供する。【解決手段】端部１２４ｆにほぞ１２４ｃを有する軸部１２４ａと、ほぞ１２４ｃを挿通するための挿通孔８１が形成された穴石８０とを備え、挿通孔８１にほぞ１２４ｃを挿通することにより、穴石８０に軸部１２４ａが回転自在に支持される時計用軸受構造において、穴石８０の端面８０ａには、少なくとも軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向内側となる位置に、複数の小溝８３が形成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
端部にほぞを有する軸体と、
前記ほぞを挿通するための挿通孔が形成された軸受体とを備え、
前記挿通孔に前記ほぞを挿通することにより、前記軸受体に前記軸体が回転自在に支持される時計用軸受構造において、
前記軸受体の前記軸体側端面には、少なくとも前記軸体の外径よりも径方向内側となる位置に、第１溝が形成されていることを特徴とする時計用軸受構造。
【請求項２】
前記第１溝は、複数の小溝を放射状に形成してなることを特徴とする請求項１に記載の時計用軸受構造。
【請求項３】
端部にほぞを有する軸体と、
この軸体の少なくとも前記ほぞ側に設けられ、このほぞを挿通するための挿通孔が形成された軸受体とを備え、
前記挿通孔に前記ほぞを挿通し、前記軸受体に前記軸体が回転自在に支持される時計用軸受構造において、
前記軸体の前記ほぞ側の端部、および前記軸受体の前記軸体側端面の少なくとも何れか一方に、前記ほぞと前記挿通孔との間のクリアランスに連通する第２溝が形成されていることを特徴とする時計用軸受構造。
【請求項４】
前記第２溝は、複数の小溝を放射状に形成してなることを特徴とする請求項３に記載の時計用軸受構造。
【請求項５】
前記複数の小溝は、前記軸体の外径よりも径方向外側に至るまで延出形成されていることを特徴とする請求項２または請求項４に記載の時計用軸受構造。
【請求項６】
前記軸体の端部と前記軸受体の端面とが当接した状態で、この端面と前記小溝とにより囲まれて形成される開口部であって、前記ほぞ側に形成される開口部の開口面積をＭとし、前記小溝が形成されている数をＮとし、前記ほぞと前記挿通孔との間のクリアランスの断面積をＣとしたとき、
開口面積Ｍ、小溝の数Ｎ、およびクリアランスの断面積Ｃは、
Ｍ×Ｎ＞Ｃ
を満たすように設定されていることを特徴とする請求項２、請求項４および請求項５の何れかに記載の時計用軸受構造。
【請求項７】
前記小溝は、径方向内側に向かうに従って漸次溝断面積が小さくなるように形成されていることを特徴とする請求項２および請求項４〜請求項６の何れかに記載の時計用軸受構造。
【請求項８】
前記小溝は、軸体の外径よりも径方向内側に形成されている内小溝と、少なくとも軸体の外径から径方向外側に形成され、前記内小溝に連通する外小溝とからなり、
前記内小溝の溝断面積よりも前記外小溝の溝断面積が大きくなるように設定したことを特徴とする請求項２および請求項４〜請求項６の何れかに記載の時計用軸受構造。
【請求項９】
前記第１溝は、軸方向平面視で円環状の環状溝を有していることを特徴とする請求項１、請求項２、および請求項５〜請求項８の何れかに記載の時計用軸受構造。
【請求項１０】
前記第２溝は、軸方向平面視で円環状の環状溝を有していることを特徴とする請求項３〜請求項８の何れかに記載の時計用軸受構造。
【請求項１１】
香箱車、番車、がんぎ車、アンクルおよびてんぷを備えた時計のムーブメントであって、
少なくとも前記香箱車、前記アンクルおよび前記番車のうちの何れかに、請求項１〜請求項１０の何れかに記載の時計用軸受構造が用いられていることを特徴とするムーブメント。
【請求項１２】
請求項１１に記載のムーブメントを備えていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、時計用軸受構造、ムーブメント、および時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、時計の輪列を構成する歯車は、この歯車を軸支する回転軸の端部に形成されているほぞが軸受に挿通されることにより、回転軸を介して回転自在に支持されている。より具体的に、以下に説明する。
【０００３】
図９は、従来の腕時計のムーブメントに用いられている時計用軸受構造の一例を示す一部拡大断面図である。
同図に示すように、腕時計７００のムーブメント７０１には、輪列７０２が組み込まれており、この輪列７０２を構成する歯車７０３は、回転軸７０４に外嵌固定されている。回転軸７０４には、他の歯車７０３ａに噛合うかな７１１が設けられている他、軸方向両端に、回転軸７０４の軸径よりも段差により縮径されたほぞ７０５が一体形成されている。このように構成されている回転軸７０４は、輪列受７０６、および地板７０７に設けられている軸受部７０８により、回転自在に支持されている。
【０００４】
ここで、軸受部７０８としては、輪列受７０６、および地板７０７に、直接ほぞ７０５を挿通可能な挿通孔を形成してなるものや、輪列受７０６、および地板７０７に、穴石７０９を例えば圧入等により固定し、この穴石７０９にほぞ７０５を挿通可能な挿通孔７１０を形成してなるものがある。図９においては、穴石７０９に挿通孔７１０を形成した場合について示している。
【０００５】
穴石７０９に形成されている挿通孔７１０には、ほぞ７０５が挿通され、これによって回転軸７０４が回転自在に支持される。また、回転軸７０４をスムーズに回転させるために、挿通孔７１０とほぞ７０５との間には、ほぞガタと呼ばれる隙間Ｓ１０１が形成されていると共に、回転軸７０４の端部と穴石７０９との間にアガキと呼ばれる隙間Ｓ１０２が形成されている。
【０００６】
このように、回転軸７０４に対するラジアル方向、およびスラスト方向に、それぞれ隙間Ｓ１０１，１０２を形成することにより、回転軸７０４をスムーズに回転させることができる。さらに、隙間Ｓ１０１に潤滑油を注油することにより、ほぞ７０５と穴石７０９との間に生ずる摩擦抵抗を低減し、回転軸７０４をよりスムーズに回転させるようにしている。
【０００７】
ここで、隙間Ｓ１０１，１０２に潤滑油を注油する作業は、製品出荷前に行われ、その後はメンテナンスを行うまでの例えば数年間、再度潤滑油を注油することなく腕時計を使用し続けるのが一般的である。このため、徐々に隙間Ｓ１０１から潤滑油が流出したり、飛散したりするおそれがある。これについて、以下に詳述する。
【０００８】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）は、回転軸の移動に伴う潤滑油の挙動を示す説明図である。
図１０（ａ）に示すように、隙間（アガキ）Ｓ１０２が十分確保されている場合、潤滑油Ｊに作用する表面張力により、潤滑油Ｊは、隙間Ｓ１０１に滞留する。
【０００９】
一方、図１０（ｂ）に示すように、回転軸７０４の端部が穴石７０９側（図１０（ｂ）における上側）に向かって移動し、隙間（アガキ）Ｓ１０２が、隙間（ほぞガタ）Ｓ１０１よりも狭くなると、潤滑油Ｊが毛管現象によって隙間Ｓ１０２に流出する。この状態から回転軸７０４が穴石７０９から離反する方向（図１０（ｂ）における下方）に向かって移動すると、潤滑油Ｊが引張られて潤滑油Ｊがさらに流出する。
続いて、隙間Ｓ１０２に潤滑油Ｊが滞留した状態で、回転軸７０４が穴石７０９側に向かって移動すると、潤滑油Ｊが流出したり飛散したりする。このような所謂ポンピング動作を繰り返し行うことにより、隙間Ｓ１０１に注油した潤滑油Ｊが減少してしまう。この結果、穴石７０９とほぞ７０５との間に生ずる摩擦抵抗が増大してしまう。
【００１０】
このため、潤滑油Ｊの流出や飛散を防止するために、さまざまな技術が提案されている。
例えば、ほぞ７０５、および穴石７０９の表面に、フッ素等の撥油性の樹脂を浸漬や蒸着等によって成膜し、潤滑油の接触角を高めて潤滑油Ｊの流出を防止しようとする場合がある。
【００１１】
また、ほぞの軸方向略中央に、全周に亘って溝を形成した技術が開示されている（例えば、特許文献１参照）。このように構成することで、溝が形成されている部分に潤滑油を保持する空間を形成し、潤滑油の流出を抑えようとしている。
さらに、回転軸や穴石に溝を形成し、この溝に撥油性物質を付着させる技術が開示されている（例えば、特許文献２参照）。このように構成することで、潤滑油の流出を抑えようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】実開昭５０−１０２６４号公報
【特許文献２】特公昭４９−２２４７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、上述の従来技術のように、ほぞや穴石の表面に撥油処理を施す場合、保油効果は期待できるものの、摩耗により撥油処理が剥離したり、表面の汚れにより保油効果が大きく低減したりするおそれがあるという課題がある。
また、特許文献１のように、ほぞの周囲に溝を形成すると、潤滑油の移動を低減できるものの、激しい振動が加わると回転軸の移動回数も増大し、潤滑油の流出や飛散を防止することが困難になるという課題がある。さらに、ほぞの周囲に溝を形成すると、ほぞの強度が低下してしまうという課題がある。
【００１４】
そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、ほぞの強度低下を防止しつつ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる時計用軸受構造、ムーブメント、および時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記の課題を解決するために、本発明に係る時計用軸受構造は、端部にほぞを有する軸体と、前記ほぞを挿通するための挿通孔が形成された軸受体とを備え、前記挿通孔に前記ほぞを挿通することにより、前記軸受体に前記軸体が回転自在に支持される時計用軸受構造において、前記軸受体の前記軸体側端面には、少なくとも前記軸体の外径よりも径方向内側となる位置に、第１溝が形成されていることを特徴とする。
【００１６】
このように構成することで、軸受体に軸体の端部が当接した場合であっても軸受体と軸体の端部との間の第１溝が形成されている箇所に空間を確保することができる。このため、挿通孔に潤滑油を注油した場合であっても潤滑油の毛管現象を抑制することができ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる。
また、従来のように、ほぞの周囲に溝を形成する必要がないので、ほぞの強度低下を防止できる。
【００１７】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記第１溝は、複数の小溝を放射状に形成してなることを特徴とする。
【００１８】
このように構成することで、より効果的に潤滑油に流出や飛散を防止することができる。
【００１９】
本発明に係る時計用軸受構造は、端部にほぞを有する軸体と、この軸体の少なくとも前記ほぞ側に設けられ、このほぞを挿通するための挿通孔が形成された軸受体とを備え、前記挿通孔に前記ほぞを挿通し、前記軸受体に前記軸体が回転自在に支持される時計用軸受構造において、前記軸体の前記ほぞ側の端部、および前記軸受体の前記軸体側端面の少なくとも何れか一方に、前記ほぞと前記挿通孔との間のクリアランスに連通する第２溝が形成されていることを特徴とする。
【００２０】
このように構成することで、軸受体に軸体の端部が当接した場合であっても軸受体と軸体の端部との間の第２溝が形成されている箇所に空間を確保することができる。これに加え、ほぞと挿通孔との間に形成されるクリアランスのうち、ほぞの先端側の開口面積よりもほぞの基端側の開口面積を大きく設定することができる。すなわち、挿通孔に潤滑油を注油した場合、潤滑油が大気圧から受ける圧力は、ほぞの先端側で受ける圧力よりもほぞの基端側で受ける圧力が大きくなる。このため、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる。
また、従来のように、ほぞの周囲に溝を形成する必要がないので、ほぞの強度低下を防止できる。
【００２１】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記第２溝は、複数の小溝を放射状に形成してなることを特徴とする。
【００２２】
このように構成することで、より効果的に潤滑油に流出や飛散を防止することができる。
【００２３】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記複数の小溝は、前記軸体の外径よりも径方向外側に至るまで延出形成されていることを特徴とする。
【００２４】
このように構成することで、例えば、挿通孔内に過剰に潤滑油が注油された場合であっても軸受体に軸体の端部が当接した際、潤滑油のほぞの基端側における大気との接触面積を大きく設定することができる。すなわち、ほぞの基端側で潤滑油が大気圧から受ける圧力をより大きく設定することができる。このため、確実に毛管現象の発生を抑制でき、さらに効果的に潤滑油の流出や飛散を防止することできる。
【００２５】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記軸体の端部と前記軸受体の端面とが当接した状態で、この端面と前記小溝とにより囲まれて形成される開口部であって、前記ほぞ側に形成される開口部の開口面積をＭとし、前記小溝が形成されている数をＮとし、前記ほぞと前記挿通孔との間のクリアランスの断面積をＣとしたとき、開口面積Ｍ、小溝の数Ｎ、およびクリアランスの断面積Ｃは、Ｍ×Ｎ＞Ｃを満たすように設定されていることを特徴とする。
【００２６】
このように構成することで、確実に潤滑油の毛管現象を防止することができる。
【００２７】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記小溝は、径方向内側に向かうに従って漸次溝断面積が小さくなるように形成されていることを特徴とする。
【００２８】
このように構成することで、小溝に流出した潤滑油の毛管現象により、潤滑油を径方向中央寄りに溜めることができる。このため、さらに確実に潤滑油の流出や飛散を防止することができる。
また、小溝における軸体の径方向中央寄りに潤滑油を滞留させることができるので、軸体の端部と軸受体の端面との間に生じる摩擦抵抗も低減することができる。このため、よりスムーズに軸体を回転させることが可能になる。
【００２９】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記小溝は、軸体の外径よりも径方向内側に形成されている内小溝と、少なくとも軸体の外径から径方向外側に形成され、前記内小溝に連通する外小溝とからなり、前記内小溝の溝断面積よりも前記外小溝の溝断面積が大きくなるように設定したことを特徴とする。
【００３０】
このように構成することで、軸体の端部と軸受体の端面との間に、さらに潤滑油を滞留させることができる。このため、軸体の端部と軸受体の端面との間に生じる摩擦抵抗がさらに低減されるので、潤滑油の流出や飛散を防止しつつ、よりスムーズに軸体を回転させることが可能になる。
【００３１】
本発明に係る時計用軸受構造は、前記第１溝は、軸方向平面視で円環状の環状溝を有していることを特徴とする。
また、本発明に係る時計用軸受構造は、前記第２溝は、軸方向平面視で円環状の環状溝を有していることを特徴とする。
このように構成することで、挿通孔に潤滑油を注油した場合、潤滑油が大気圧から受ける圧力は、ほぞの先端側で受ける圧力よりもほぞの基端側で受ける圧力が大きくなる。このため、軸受体と軸体の端部との間のクリアランスが変化しても、このクリアランスによる潤滑油の毛管現象を防止できる。よって、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる。
【００３２】
本発明に係るムーブメントは、香箱車、番車、がんぎ車、アンクルおよびてんぷを備えた時計のムーブメントであって、少なくとも前記香箱車、前記アンクルおよび前記番車のうちの何れかに、請求項１〜請求項８の何れかに記載の時計用軸受構造が用いられていることを特徴とする。
【００３３】
このように構成することで、ほぞの強度低下を防止しつつ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できるムーブメントを提供することができる。
【００３４】
本発明に係る時計は、請求項９に記載のムーブメントを備えていることを特徴とする。
【００３５】
このように構成することで、ほぞの強度低下を防止しつつ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる時計を提供することができる。
【発明の効果】
【００３６】
本発明によれば、軸受体に軸体の端部が当接した場合であっても軸受体と軸体の端部との間の第１溝が形成されている箇所に空間を確保することができる。このため、挿通孔に潤滑油を注油した場合であっても潤滑油の毛管現象を抑制することができ、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる。
また、従来のように、ほぞの周囲に溝を形成する必要がないので、ほぞの強度低下を防止できる。
【００３７】
本発明によれば、軸受体に軸体の端部が当接した場合であっても軸受体と軸体の端部との間の第２溝が形成されている箇所に空間を確保することができる。これに加え、ほぞと挿通孔との間に形成されるクリアランスのうち、ほぞの先端側の開口面積よりもほぞの基端側の開口面積を大きく設定することができる。すなわち、挿通孔に潤滑油を注油した場合、潤滑油が大気圧から受ける圧力は、ほぞの先端側で受ける圧力よりもほぞの基端側で受ける圧力が大きくなる。このため、潤滑油の流出や飛散を効果的に防止できる。
また、従来のように、ほぞの周囲に溝を形成する必要がないので、ほぞの強度低下を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施形態における機械式時計の平面図である。
【図２】本発明の実施形態における香箱からがんぎ車の部分を示す概略部分断面図である。
【図３】本発明の実施形態におけるがんぎ車からてんぷの部分を示す概略部分断面図である。
【図４】本発明の第一実施形態における軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図４（ａ）のＸ−Ｘ線に沿う断面図である。
【図５】本発明の第二実施形態における軸受の平面図である。
【図６】本発明の第三実施形態における軸受の平面図である。
【図７】本発明の第四実施形態における軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図７（ａ）のＹ−Ｙ線に沿う断面図である。
【図８】本発明の第五実施形態における軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図８（ａ）のＺ−Ｚ線に沿う断面図である。
【図９】従来の腕時計のムーブメントに用いられている時計用軸受構造の一例を示す一部拡大断面図である。
【図１０】従来の軸受部の略断面図を示し、（ａ），（ｂ）は、回転軸の移動に伴う潤滑油の挙動を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
（第一実施形態）
（機械式時計）
次に、この発明の第一実施形態を図１〜図４に基づいて説明する。
図１は、本発明に係る時計用軸受構造が用いられた機械式時計の平面図、図２は、香箱からがんぎ車の部分を示す概略部分断面図、図３は、がんぎ車からてんぷの部分を示す概略部分断面図である。
図１〜図３に示すように、腕時計である機械式時計１０は、ムーブメント１００と、このムーブメント１００を収納する不図示のケーシングとにより構成され、ムーブメント１００に文字板１０４が取り付けられている。
【００４０】
（ムーブメント）
ムーブメント１００は、基板を構成する地板１０２を有している。
ここで、地板１０２の両側のうち、文字板１０４が配される側（図２における下側）をムーブメント１００の裏側と称し、文字板１０４が配される側の反対側をムーブメント１００の表側と称する。ムーブメント１００の表側に組み込まれる輪列を表輪列と称し、ムーブメント１００の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。
【００４１】
地板１０２には、巻真案内穴１０２ａが形成されており、ここに巻真１１０が回転自在に組み込まれている。巻真１１０は、おしどり１９０、かんぬき１９２、かんぬきばね１９４、裏押さえ１９６を有する切換装置により、軸方向の位置が決められている。また、巻真１１０の案内軸部に、きち車１１２が回転自在に設けられている。
【００４２】
このような構成のもと、巻真１１０が、回転軸方向に沿ってムーブメント１００の内側に一番近い方の第１の巻真位置（０段目）にある状態で巻真１１０を回転させると、不図示のつづみ車の回転を介してきち車１１２が回転する。そして、きち車１１２が回転することにより、これと噛合う丸穴車１１４が回転する。さらに、丸穴車１１４が回転することにより、これと噛合う角穴車１１６が回転する。角穴車１１６が回転することにより、香箱車１２０に収容されたぜんまい１２２（図２参照）を巻き上げる。香箱車１２０は、表輪列を構成するものである。
【００４３】
香箱車１２０は、香箱歯車１２０ｄと、香箱真１２０ｆと、ぜんまい１２２とを備えている。香箱真１２０ｆは、上軸部１２０ａと、上軸部１２０ａとは反対側端である地板１０２側端（図２における下側端）に突設されたほぞ１２０ｂとを有している。
ほぞ１２０ｂは、香箱真１２０ｆよりも段差により縮径形成されている。香箱真１２０ｆは、炭素鋼などの金属で形成されている。香箱歯車１２０ｄは黄銅などの金属で形成されている。
【００４４】
ムーブメント１００の表側に配置された表輪列は、香箱車１２０の他に二番車１２４、三番車１２６、および四番車１２８により構成されている。また、ムーブメント１００の表側には、表輪列の回転を制御するための脱進・調速装置４０が配置されている。
【００４５】
二番車１２４は、軸部１２４ａと、この軸部１２４ａの地板１０２側に設けられたそろばん玉部１２４ｂと、軸部１２４ａの地板１０２とは反対側に突設されたほぞ１２４ｃと、軸部１２４ａのそろばん玉部１２４ｂとほぞ１２４ｃとの間に設けられたかな部１２４ｄと、ほぞ１２４ｃとかな部１２４ｄとの間に設けられた歯車部１２４ｅとを有している。そして、かな部１２４ｃが香箱歯車１２０ｄに噛み合うように構成されている。
ほぞ１２４ｃは、軸部１２４ａよりも段差により縮径形成されている。軸部１２４ａ、そろばん玉部１２４ｂ、およびほぞ１２４ｃは、炭素鋼などの金属で形成されている。歯車部１２４ｅはニッケルなどの金属で形成されている。
【００４６】
三番車１２６は、軸部１２６ａと、軸部１２６ａの両端に突設されたほぞ１２６ｂ，１２６ｃと、軸部１２６ａの両ほぞ１２６ｂ，１２６ｃの間に設けられたかな部１２６ｄ、および歯車部１２６ｅとを有している。そして、かな部１２６ｄが二番車１２４の歯車部１２４ｅと噛み合うように構成されている。また、ほぞ１２６ｂ，１２６ｃは、軸部１２６ａよりも段差により縮径形成されている。
【００４７】
四番車１２８は、軸部１２８ａと、軸部１２８ａの両端に突設されたほぞ１２８ｂ，１２８ｃと、軸部１２８ａの両ほぞ１２８ｂ，１２８ｃの間に設けられたかな部１２８ｄ、および歯車部１２８ｅとを有している。そして、かな部１２８ｄが三番車１２６の歯車部１２６ｅと噛み合うように構成されている。
軸部１２８ａ、および両ほぞ１２８ｂ，１２８ｃは、炭素鋼などの金属で形成されている。歯車部１２８ｅはニッケルなどの金属で形成されている。また、ほぞ１２８ｂ，１２８ｃは、軸部１２８ａよりも段差により縮径形成されている。
【００４８】
脱進・調速装置４０は、がんぎ車１３０と、アンクル１４２と、てんぷ１４０とを含み、二番車１２４の回転に基づいて、筒かな１５０（図２参照）が同時に回転するようになっている。筒かな１５０に取り付けられた分針１５２が「分」を表示する。筒かな１５０には、二番車１２４に対するスリップ機構が設けられている。筒かな１５０の回転に基づいて、日の裏車の回転を介して、筒車１５４が回転する。筒車１５４に取り付けられた時針１５６が「時」を表示する。
【００４９】
がんぎ車１３０は、軸部１３０ａと、軸部１３０ａの両端に突設されたほぞ１３０ｂ，１３０ｃと、軸部１３０ａの両ほぞ１３０ｂ，１３０ｃの間に設けられたかな部１３０ｄ、および歯車部１３０ｅとを有している。そして、かな部１３０ｄが四番車１２８の歯車部１２８ｅと噛み合うように構成されている。
アンクル１４２は、アンクル体１４２ｄと、アンクル真１４２ｆとを備えている。アンクル真１４２ｆは、この両端にそれぞれほぞ１４２ａ，１４２ｂを有している。
【００５０】
てんぷ１４０は、てん真１４０ａおよびひげぜんまい１４０ｃを備えている。ひげぜんまい１４０ｃは、複数の巻き数をもったうずまき状（螺旋状）の形態の薄板ばねである。ひげぜんまい１４０ｃの内側端部は、てん真１４０ａに固定されたひげ玉１４０ｄに固定されている。一方、ひげぜんまい１４０ｃの外側端部は、てんぷ受１６７に回転自在に取り付けられたひげ持受１７０に取り付けたひげ持１７０ａを介してねじ締めにより固定されている。緩急針１６８は、てんぷ受１６７に回転自在に取り付けられている。
【００５１】
ここで、てんぷ１４０は、軸体１４３を中心にして回転自在に構成されている。軸体１４３は、軸本体部として構成されるてん真１４０ａと、てん真１４０ａの軸方向両端に、てん真１４０ａよりも縮径形成されたほぞ１４４，１４５とを備えている。これらほぞ１４４，１４５は、地板１０２、およびてんぷ受１６７に設けられている軸受部１８０に挿通され、回転自在に支持されている。これにより、軸体１４３が回転自在に支持され、てんぷ１４０が回転自在となる。
【００５２】
また、香箱車１２０は、地板１０２および香箱受１６０に対して回転自在に支持されている。すなわち、香箱真１２０ｆの上軸部１２０ａは、香箱受１６０に対して回転自在に支持されている一方、香箱真１２０ｆのほぞ１２０ｂは、地板１０２に設けられている軸受部１８１に回転自在に支持されている。
【００５３】
さらに、二番車１２４、三番車１２６、四番車１２８、がんぎ車１３０は、地板１０２および輪列受１６２に対して回転自在に支持されている。
すなわち、二番車１２４のほぞ１２４ｃは、輪列受１６２に設けられている軸受部１８２に、三番車１２６のほぞ１２６ｂは、輪列受１６２に設けられている軸受部１８３に、四番車１２８のほぞ１２８ｂは、輪列受１６２に設けられている軸受部１８４に、がんぎ車１３０のほぞ１３０ｂは、輪列受１６２に設けられている軸受部１８５に回転自在に支持されている。
【００５４】
また、二番車１２４の軸部１２４ａは、地板１０２に設けられている軸受部１８６に、三番車１２６のほぞ１２６ｃは、地板１０２に設けられている軸受部１８７に、四番車１２８のほぞ１２８ｃは、地板１０２に設けられている軸受部１８８に、がんぎ車１３０のほぞ１３０ｃは、地板１０２に設けられている軸受部１８９に回転自在に支持されている。
【００５５】
さらに、アンクル１４２は、地板１０２およびアンクル受１６４に対して回転自在に支持されている。すなわち、アンクル１４２のほぞ１４２ａは、アンクル受１６４に対して回転自在に支持されている一方、ほぞ１４２ｂは、地板１０２に対して、回転自在に支持されている。
なお、地板１０２、香箱受１６０、輪列受１６２、アンクル受１６４は、黄銅などの金属で形成してもよいし、ポリカーボネートなどの樹脂で形成してもよい。
【００５６】
このような構成のもと、巻真１１０を用いて香箱車１２０に収容されたぜんまい１２２を巻き上げた後、このぜんまい１２２が巻き戻される際の回転力により、香箱車１２０が回転する。香箱車１２０が回転することにより、これと噛合う二番車１２４が回転する。二番車１２４が回転すると、これに噛合う三番車１２６が回転する。三番車１２６が回転すると、これに噛合う四番車１２８が回転する。四番車１２８が回転すると、脱進・調速装置４０が駆動する。脱進・調速装置４０が駆動することにより、四番車１２８が１分間に１回転するように制御されると共に、二番車１２４が１時間に１回転するように制御される。
【００５７】
ここで、少なくとも地板１０２、および輪列受１６２に設けられている各軸受部１８１〜１８９は、例えば精密機械油等の潤滑油Ｊ（図４参照）が注油される構造になっている。以下に、各軸受部１８１〜１８９について、より詳しく説明する。なお、各軸受部１８１〜１８９は、何れも同一態様であるので、以下の説明においては、二番車１２４を構成する軸部１２４ａのほぞ１２４ｃを回転自在に支持する軸受部１８２のみについて説明し、その他の軸受部１８１，１８３〜１８９については説明を省略する。
【００５８】
（軸受構造）
図４は軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図４（ａ）のＸ−Ｘ線に沿う断面図である。
図４（ａ）、図４（ｂ）に示すように、軸受部１８２は、輪列受１６２に内嵌固定されている穴石８０を有している。穴石８０は、例えばルビーなどの透明材料により略円板状に形成されたものであって、径方向略中央に軸部１２４ａの端部１２４ｆに突設されているほぞ１２４ｃを挿通可能な挿通孔８１が形成されている。
【００５９】
ここで、挿通孔８１の内径Ｄ１は、ほぞ１２４ｃの外径Ｄ２よりも僅かに大きく設定されており、挿通孔８１とほぞ１２４ｃとの間に所望のクリアランス（ほぞガタ）Ｃ１が形成されている。このクリアランスＣ１に潤滑油Ｊを注油するようになっている。
【００６０】
また、軸部１２４ａの端部１２４ｆと、穴石８０の軸部１２４ａ側の端面８０ａとの間にもクリアランスＣ２（アガキ）が形成されている。このクリアランスＣ２を形成することにより、軸部１２４ａが僅かに軸方向に移動可能になる。
図４（ａ）に示す２点鎖線は、軸部１２４ａの端部１２４ｆが穴石８０の端面８０ａから最大限離反した場合の状態を示す。軸部１２４ａを僅かに軸方向に移動可能とすることにより、穴石８０の端面８０ａと軸部１２４ａの端部１２４ｆとの間に余計な摩擦抵抗が生じてしまうのを防止できる。このため、軸部１２４ａをスムーズに回転させることができる。
【００６１】
なお、挿通孔８１とほぞ１２４ｃとの間のクリアランスＣ１は、例えば約５μｍ程度に設定されている。また、軸部１２４ａの端部と穴石８０との間のクリアランスＣ２は、例えば約２０〜３０μｍ程度に設定されている。
【００６２】
また、穴石８０の軸部１２４ａとは反対側の端面８０ｂには、挿通孔８１に対応する位置に凹部８２が形成されている。凹部８２は、クリアランスＣ１に潤滑油Ｊを注油するための受け皿として機能する。
さらに、穴石８０の軸部１２４ａ側の端面８０ａには、挿通孔８１の周囲に複数（例えば、この第一実施形態においては８つ）の小溝８３が放射状に形成されている。小溝８３は、この溝幅が径方向内側から径方向外側に向かうに従って先細りとなるように形成されている。
【００６３】
また、小溝８３は、この基端側（径方向内側）がクリアランスＣ１に連通するように、かつ先端側（径方向外側）が軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向外側に至るまで延在するように形成されている。すなわち、軸部１２４ａの端部１２４ｆが穴石８０の端面８０ａに当接した状態（図４（ｂ）における実線部参照）で、小溝８３の径方向外側である先端が軸部１２４ａよりも径方向外側に突出するように形成されている。
これにより、軸部１２４ａの状態に関わらず、クリアランスＣ１の軸部１２４ａ側（図４（ａ）における下側）の開口が、常に小溝８３を介して大気Ａと接触した状態になる。
【００６４】
ここで、軸部１２４ａの端部１２４ｆが穴石８０の端面８０ａに当接した状態において、軸部１２４ａの端部１２４ｆと小溝８３とにより囲まれて形成される開口部のうち、ほぞ１２４ｃ側に形成される開口部Ｋ１の開口面積をＭ１としたとき、開口面積Ｍ１は、小溝８３の径方向内側である基端側の溝幅Ｗ１（図４（ｂ）参照）と溝深さＨ１（図４（ａ）参照）との積に基づいて求めることができる。つまり、開口面積Ｍ１は、以下の式（１）で表すことができる。
Ｍ１≒Ｗ１×Ｈ１・・・（１）
【００６５】
また、クリアランスＣ１の断面積Ｃは、挿通孔８１の内径Ｄ１、およびほぞ１２４ｃの外径Ｄ２に基づいて求めることができる。つまり、断面積Ｃは、以下の式（２）で表すことができる。
Ｃ＝π（Ｄ１−Ｄ２）２／４・・・（２）
【００６６】
このように求められる開口面積Ｍ１と、断面積Ｃは、小溝８３の形成個数をＮとしたとき、
Ｍ１×Ｎ＞Ｃ・・・（３）
を満たすように設定される。
開口面積Ｍ１、断面積Ｃ、および小溝８３の形成個数Ｎが式（３）を満たすことにより、潤滑油Ｊの流出や飛散を防止することができる。
【００６７】
より詳述すると、図４（ａ）に示すように、クリアランスＣ１に注油された潤滑油Ｊは、穴石８０の凹部８２側で大気Ａの圧力を受けると共に、穴石８０の端面８０ａ側で大気Ａの圧力を受ける。このとき、穴石８０の凹部８２側で大気Ａに接触する潤滑油Ｊの面積は、断面積Ｃであり、穴石８０の端面８０ａ側で大気Ａに接触する潤滑油Ｊの面積は、開口面積Ｍ１と小溝８３の形成個数Ｎとの積になる。
【００６８】
これら開口面積Ｍ１、断面積Ｃ、および小溝８３の形成個数Ｎは、式（３）を満たすように設定されているので、潤滑油Ｊは、穴石８０の凹部８２側よりも穴石８０の端面８０ａ側のほうが大きな圧力を受けることになる。しかも、穴石８０の端面８０ａに軸部１２４ａの端部１２４ｆが当接した状態（図４（ｂ）における実線部参照）で、小溝８３の先端が軸部１２４ａよりも径方向外側に突出するように形成されているので、潤滑油Ｊの軸部１２４ａ側は、常に大気Ａに接触することになる。
このため、軸部１２４ａの端部１２４ｆと、穴石８０の軸部１２４ａ側の端面８０ａとの間のクリアランスＣ２がクリアランスＣ１よりも減少した場合であっても潤滑油Ｊの毛管現象が抑制される。
【００６９】
（効果）
したがって、上述の第一実施形態によれば、穴石８０の端面８０ａに複数の小溝８３を形成することにより、クリアランスＣ１に注油された潤滑油Ｊがほぞ１２４ｃの基端側である軸部１２４ａの端部１２４ｆ側に流出してしまうのを防止できる。このため、軸部１２４ａがアガキと称されるクリアランスＣ２分、軸方向への移動を繰り返しても潤滑油Ｊの流出や飛散を防止できる。
また、従来のようにほぞ１２４ｃの周囲に潤滑油Ｊの飛散を防止するための溝を形成する必要がないので、ほぞ１２４ｃの強度低下を防止できる。
【００７０】
さらに、各小溝８３は、この基端側（径方向内側）がクリアランスＣ１に連通するように、かつ先端側（径方向外側）が軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向外側に至るまで延在するように形成されている。このため、軸部１２４ａの端部１２４ｆが穴石８０の端面８０ａに当接した状態であっても、クリアランスＣ１の軸部１２４ａ側（図４（ａ）における下側）の開口が小溝８３を介して大気Ａと常に接触した状態になる。よって、例えば挿通孔８１内に過剰に潤滑油Ｊが注油された場合であっても、確実に潤滑油Ｊの毛管現象の発生を確実に抑制でき、さらに効果的に潤滑油Ｊの流出や飛散を防止することができる。
【００７１】
そして、軸部１２４ａの端部１２４ｆと小溝８３とにより囲まれて形成される開口部のうち、ほぞ１２４ｃ側に形成される開口部Ｋ１の開口面積をＭ１と、クリアランスＣ１の断面積Ｃと、小溝８３の形成個数Ｎは、式（３）を満たすように設定されている。このため、クリアランスＣ１に注油された潤滑油Ｊは、穴石８０の凹部８２側よりも穴石８０の端面８０ａ側のほうが大きな圧力を受けることになる。よって、さらに確実に潤滑油Ｊの毛管現象を抑制することができる。
【００７２】
なお、上述の第一実施形態では、小溝８３は、先端が軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向外側に至るまで延在するように形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向内側に溝が形成されていればよい。これにより、穴石８０の端面８０ａ側に露出する潤滑油Ｊが大気Ａから受ける圧力を、従来の穴石８０に溝を形成しない場合と比較して大きくすることができる。このため、従来と比較して潤滑油Ｊの流出や飛散を抑制することができる。
【００７３】
また、上述の第一実施形態では、穴石８０の端面８０ａに小溝８３を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、穴石８０の端面８０ａ、および軸部１２４ａの端部１２４ｆの少なくとも何れか一方に小溝８３が形成されていればよい。
【００７４】
（第二実施形態）
次に、この発明の第二実施形態を図１〜図３を援用し、図５に基づいて説明する。
図５は、第二実施形態における軸受の平面図である。なお、第一実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する（以下の実施形態についても同様）。
この第二実施形態において、機械式時計１０のムーブメント１００の輪列や脱進・調速装置４０は、地板１０２や輪列受１６２に設けられている軸受部１８０〜１８９により回転自在に支持されている点、少なくとも軸受部１８１〜１８９は穴石８０を有しており、これら穴石８０に、輪列や脱進・調速装置４０を回転自在に支持するためのほぞ１２０ｂ〜１４２ｂを挿通するための挿通孔８１がそれぞれ形成されている点、挿通孔８１とほぞ１２０ｂ〜１４２ｂとの間のクリアランス（ほぞガタ）に潤滑油Ｊが注油される構造になっている点等の基本的構成は、前述した第一実施形態と同様である（以下の実施形態についても同様）。
【００７５】
なお各軸受部１８１〜１８９は何れも同一態様であるので、以下の説明においては、前述の第一実施形態と同様に、二番車１２４を構成する軸部１２４ａのほぞ１２４ｃを回転自在に支持する軸受部１８２のみについて説明し、その他の軸受部１８１，１８３〜１８９については説明を省略する（以下の実施形態についても同様）。
【００７６】
ここで、図５に示すように、第二実施形態と前述の第一実施形態との相違点は、第二実施形態の穴石８０における軸部１２４ａ側の端面８０ａに形成されている複数の小溝８４にある。
複数の小溝８４は、穴石８０の挿通孔８１の周囲に放射状に形成されている。また、小溝８４は、径方向内側である基端側がクリアランスＣ１に連通するように、かつ径方向外側である先端側が軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向外側に至るまで延在するように形成されている。
【００７７】
さらに、小溝８４は、径方向内側である基端側から先端側に向かうに従って漸次溝幅が広くなるように形成されており、小溝８４の基端側の溝幅Ｗ２よりも先端側の溝幅Ｗ３が大きく設定されている。そして、小溝８４の先端には、小溝８４に連通する平面視略半円形状の半円溝８４ａが形成されている。このような構成のもと、小溝８４は、基端側に向かうに従って漸次溝断面積が小さくなっている。
【００７８】
ここで、図５においては、小溝８４の形状を分かり易くするために各部の縮尺を適宜変更している。つまり、小溝８４の基端側の溝幅Ｗ２は、前述の第一実施形態における小溝８３の溝幅Ｗ１（図４（ｂ）参照）と略同一に設定されている。そして、穴石８０の端面８０ａに軸部１２４ａの端部１２４ｆが当接した状態において、軸部１２４ａの端部１２４ｆと小溝８４とにより囲まれて形成される開口部のうち、径方向内側のほぞ１２４ｃ側に形成される開口部Ｋ２の開口面積Ｍ２は、前述の第一実施形態における開口面積Ｍ１と略同一に設定されている。このため、小溝８４に潤滑油Ｊが流出しにくくなっている。
【００７９】
また、仮に小溝８４に潤滑油Ｊが流出した場合であっても、小溝８４は、基端側に向かうに従って漸次溝断面積が小さくなっているので、潤滑油Ｊに毛管現象が作用し、潤滑油Ｊが小溝８４のうち、溝幅の狭い径方向中央寄りに滞留する。
【００８０】
（効果）
したがって、上述の第二実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、仮に小溝８４に潤滑油Ｊが流出した場合であっても、潤滑油Ｊを径方向中央に滞留させることができるので、さらに確実に潤滑油Ｊの流出や飛散を防止できる。
また、軸部１２４ａの端部１２４ｆのうち、径方向中央寄りに潤滑油Ｊが滞留するので、端部１２４ｆと穴石８０の端面８０ａとの間に生じる摩擦抵抗を低減できる。このため、よりスムーズに軸部１２４ａを回転させることが可能になる。
【００８１】
なお、上述の第二実施形態では、小溝８４の基端側の溝幅Ｗ２が、前述の第一実施形態における小溝８３の溝幅Ｗ１（図４（ｂ）参照）と略同一に設定されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、小溝８４の溝幅Ｗ２は、小溝８３の溝幅Ｗ１よりも狭く設定されていてもよい。例えば、小溝８４の先端側の溝幅Ｗ３が、小溝８３の溝幅Ｗ１と略同一に設定されていてもよい。
このように構成された場合であっても、小溝８４の先端側に流出した潤滑油Ｊが大気Ａから受ける圧力は、従来の軸端部に流出した潤滑油が大気から受ける圧力よりも大きくなる。このため、結果的に潤滑油Ｊの流出や飛散を抑制することが可能になる。
【００８２】
さらに、上述の第二実施形態では、穴石８０の端面８０ａに小溝８４を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、穴石８０の端面８０ａ、および軸部１２４ａの端部１２４ｆの少なくとも何れか一方に小溝８４が形成されていればよい。
【００８３】
そして、上述の第二実施形態では、小溝８４の先端が軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向外側に至るまで延在するように形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも径方向内側に溝が形成されていればよい。これにより、穴石８０の端面８０ａ側に露出する潤滑油Ｊが大気Ａから受ける圧力を、従来の穴石８０に溝を形成しない場合と比較して大きくすることができる。このため、従来と比較して潤滑油Ｊの流出や飛散を抑制することができる。
【００８４】
また、上述の第二実施形態では、小溝８４の先端に半円溝８４ａを連通形成した場合について説明した。しかしながら、半円溝８４ａを形成せずに、小溝８４を平面視略二等辺三角形状としてもよい。
【００８５】
（第三実施形態）
次に、この発明の第三実施形態を図６に基づいて説明する。
図６は、第三実施形態における軸受の平面図である。
この第三実施形態において、穴石８０の端面８０ａに複数の小溝８５が放射状に形成されている点は、前述の第二実施形態と同様である。
【００８６】
ここで、図６に示すように、第三実施形態と第二実施形態との相違点は、第二実施形態の小溝８４は、径方向内側である基端側から径方向外側である先端側に向かうに従い、漸次溝幅が広くなるように形成されているのに対し、第三実施形態の小溝８５は、径方向内側に形成された内小溝８５ａと、この内小溝８５ａの径方向外側であって、かつ内小溝８５ａよりも溝幅が広く形成された外小溝８５ｂとの２つの溝により構成されている点にある。
【００８７】
内小溝８５ａはクリアランスＣ１に連通するように形成され、その先端は、軸部１２４ａの外径Ｄ３に対応する部位に至るまで延出している。
一方、外小溝８５ｂは、内小溝８５ａの先端から径方向外側に向かって延出するように形成されており、内小溝８５ａに連通している。
ここで、内小溝８５ａの溝幅Ｗ４は、前述の第三実施形態における小溝８４の溝幅Ｗ２と略同一に設定される。また、外小溝８５ｂの溝幅Ｗ５は、前述の第三実施形態における小溝８４の溝幅Ｗ３と略同一に設定される。
【００８８】
（効果）
したがって、上述の第三実施形態によれば、前述の第二実施形態と同様の効果を奏することができる。また、内小溝８５ａが軸部１２４ａの端部１２４ｆの径方向全体に亘って形成されているので、端部１２４ｆと穴石８０の端面８０ａとの間に、より潤滑油Ｊを滞留させることができる。このため、端部１２４ｆと穴石８０の端面８０ａとの間に生じる摩擦抵抗をさらに低減でき、よりスムーズに軸部１２４ａを回転させることが可能になる。
【００８９】
（第四実施形態）
次に、この発明の第四実施形態を図７に基づいて説明する。
図７は第四実施形態における軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図７（ａ）のＹ−Ｙ線に沿う断面図である。
図７（ａ）、図７（ｂ）に示すように、この第四実施形態と第一実施形態との相違点は、第一実施形態の穴石８０には、複数の小溝８３が放射状に形成されているのに対し、第四実施形態の穴石８０には、軸方向平面視略円環状の環状溝８６が形成されている点にある。
【００９０】
環状溝８６は、挿通孔８１に連通するように、挿通孔８１の周囲に形成されている。また、環状溝８６の外径Ｄ４は、軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも小さく設定されている。このため、軸部１２４ａが穴石８０側に移動している状態（図７（ａ）に示す状態）であっても軸部１２４ａの端部１２４ｆの外周部が穴石８０の端面８０ａに当接する。よって、環状溝８６と軸部１２４ａの端部１２４ｆとにより空間Ｋ３が形成される。
【００９１】
（効果）
したがって、上述の第四実施形態によれば、挿通孔８１に注油された潤滑油Ｊが大気Ａから受ける圧力は、ほぞ１２４ｃの先端側で受ける圧力よりもほぞ１２４ｃの基端側（軸部１２４ａの端部１２４ｆ側）で受ける圧力が大きくなる。このため、前述の第一実施形態と同様の効果を奏することができる。また、これに加え、穴石８０の端面に８０ａに形成可能な溝のバリエーションを増大させることができる。
【００９２】
（第五実施形態）
次に、この発明の第五実施形態を図８に基づいて説明する。
図８は第五実施形態における軸受構造を示し、（ａ）は軸受の断面図、（ｂ）は図８（ａ）のＺ−Ｚ線に沿う断面図である。
図８（ａ）、図８（ｂ）に示すように、この第五実施形態と第四実施形態との相違点は、第四実施形態の穴石８０に形成されている環状溝８６が挿通孔８１に連通するように形成されているのに対し、第五実施形態の穴石８０に形成されている環状溝８７が挿通孔８１から離間した状態になっている点にある。
【００９３】
より具体的には、穴石８０の端面８０ａには、挿通孔８１の周囲を取り囲むように環状溝８７が形成されている。環状溝８７は、この内周面が挿通孔８１から離間して存在するように形成されている。さらに、環状溝８７の外径Ｄ５は、軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも大きく設定されている。
【００９４】
このような構成のもと、軸部１２４ａが穴石８０側に移動すると、穴石８０の端面８０ａのうち、環状溝８７よりも径方向内側と軸部１２４ａの端部１２４ｆとが当接する。このとき、この当接した部分に潤滑油Ｊの毛管現象が作用し、潤滑油Ｊが環状溝８７へと流出する。しかしながら、環状溝８７の外径Ｄ５は、軸部１２４ａの外径Ｄ３よりも大きく設定されているので、環状溝８７に流れ込んだ潤滑油Ｊは、大気Ａに接触することになる。このような状態においては、潤滑油Ｊは、穴石８０の凹部８２側で大気Ａに接触する面積よりも環状溝８７側で大気Ａに接触する面積が大きくなる。
【００９５】
（効果）
したがって、上述の第五実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果を奏することができるのに加え、穴石８０の端面に８０ａに形成可能な溝のバリエーションをさらに増大させることができる。
【００９６】
なお、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。
例えば、上述の実施形態では、腕時計である機械式時計１０のムーブメント１００に、本発明に係る軸受構造を有する軸受部１８１〜１８９を設けた場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、さまざまな時計に軸受部１８１〜１８９を用いることができる。
【００９７】
また、上述の実施形態では、地板１０２や輪列受１６２に穴石８０を設け、各穴石８０に、それぞれほぞ１２０ｂ〜１３０ｃを挿通可能な挿通孔８１を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、地板１０２や輪列受１６２に穴石８０を設けず、地板１０２や輪列受１６２に直接挿通孔８１を形成してもよい。この場合、地板１０２や輪列受１６２に潤滑油Ｊの流出や飛散を抑制するための各溝８３〜８７を形成すればよい。
【００９８】
さらに、上述の実施形態では、各軸受部１８１〜１８９を、例えば精密機械油等の潤滑油Ｊが注油される構造とし、かつ各溝８３〜８７を有する構造とした場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、各軸受部１８１〜１８９のうちの少なくとも何れか１つに各溝８３〜８７が形成されていればよい。
また、各軸受部１８１〜１８９の少なくも１つが、潤滑油Ｊが注油される軸受構造となっていればよい。この場合、潤滑油Ｊが注油される軸受部１８１〜１８９に、各溝８３〜８７が形成されていればよい。
【００９９】
さらに、上述の実施形態では、穴石８０に形成された各溝８３〜８７に何ら表面処理を施していないが、各溝８３〜８７に、撥油処理を施すことが望ましい。このように構成することで、潤滑油Ｊの流出や飛散をより確実に抑制することが可能になる。
【符号の説明】
【０１００】
１０  機械式時計（時計）
８０  穴石（軸受体）
８０ａ  端面（軸体側端面）
８１  挿通孔
８３，８４，８５  小溝
８５ａ  内小溝
８５ｂ  外小溝
８６，８７  環状溝
１００  ムーブメント
１２０  香箱車
１２０ｂ，１２４ｃ，１２６ｂ，１２６ｃ，１２８ｂ，１２８ｃ，１３０ｂ，１３０ｃ  ほぞ
１２０ｆ  香箱真（軸体）
１２４  二番車（番車）
１２４ａ，１２６ａ，１２８ａ，１３０ａ  軸部（軸体）
１２４ｆ  端部
１２６  三番車（番車）
１２８  四番車（番車）
１３０  がんぎ車
１４０  てんぷ
１４２  アンクル
１８０〜１８９  軸受部
Ｃ１  クリアランス
Ｄ３  外径
【図１】
2012117842.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2012117842.tif 000009
【図８】
2012117842.tif 000010
【図９】
2012117842.tif 000011
【図１０】
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