(57)【要約】【課題】アドホックネットワークを構成している所望の端末装置に対してデータを送信すること。【解決手段】アドホックネットワークを構成する複数の端末装置１を備え、各端末装置１は、自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部１１と、各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部１０とを有する。【選択図】図２
2012209610.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アドホックネットワークを構成している所望の端末装置に対してデータを送信するアドホックネットワークシステムであって、
前記アドホックネットワークを構成する複数の端末装置
を備え、
前記各端末装置は、
自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部と、
前記各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、前記所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部と
を有するアドホックネットワークシステム。
【請求項２】
アドホックネットワークを構成する端末装置であって、
自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部と、
前記各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、前記所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部と
を備える端末装置。
【請求項３】
アドホックネットワークを構成する端末装置を制御する制御方法であって、
自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する段階と、
前記各端末装置において疑似的なパケットが送信されたことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、前記所望の端末装置への通信経路として選択する段階と
を備える制御方法。
【請求項４】
アドホックネットワークを構成する端末装置用のプログラムであって、前記端末装置を、
自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部、
前記各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、前記所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部
として機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アドホックネットワークシステム、端末装置、制御方法、及びプログラムに関する。特に、本発明は、アドホックネットワークを構成している所望の端末装置に対してデータを送信するアドホックネットワークシステム、アドホックネットワークを構成する端末装置、当該端末装置を制御する制御方法、並びに当該端末装置用のプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、アドホックネットワークでは、各端末装置が中継機能を持ち、基地局装置から直接にデータを受信できない場所にある端末装置であっても、他の端末装置を経由してデータを受信することが可能となる。例えば、コンサート会場、イベント会場、会社構内等の限られた狭い場所において多数の端末装置が相互にデータを送受信する場合にアドホックネットワークは有用である。また、送受信されるデータの量は、近年の端末装置の多機能化に伴って増加傾向にあり、単一経路よりも複数経路での情報伝達が今後重要となると考えられる。
【０００３】
しかし、狭い空間において多数の端末装置がアドホックネットワークを経由してデータを送受信する場合、各端末装置が複数経路の中継局となるため、端末装置上での輻輳が大きな問題となる。このような問題は、アドホックネットワークに限られず、複数の端末装置が中継局として動作するネットワークでは共通して生じ得る問題である。このような輻輳の緩和に対して、例えば、非特許文献１に記載の技術のように、ニューラルネットワークを用いることで効果を上げている例もある。
【０００４】
しかしながら、非特許文献１に記載の技術では、中継局となる各端末装置において、事前にネットワーク上の全中継局に関する情報を取得する必要があり、実用的ではないという問題がある。なぜならば、アドホックネットワーク等のように中継局となる端末装置が移動通信端末装置として構成されるネットワークでは、各中継局の位置等は時間によって変化してしまい、全中継局に関する正確な情報を予め取得しておくことが困難なためである。
【０００５】
上記事情に鑑み、特許文献１には、中継局における輻輳を回避しつつネットワーク上の通信経路を選択する通信経路選択装置及び通信経路選択方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−０５５２６５号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｐｈｙｓｉｃａ  Ａ、ｖｏｌ．１２９７、ｐｐ５２１−５３１（２００１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
複数の経路が選択されても、その経路同士が近距離であれば、ある領域での局所的な端末消失が発生した場合、複数経路全てが断線する虞がある。特許文献１に記載の技術は、同様の問題が発生した場合、全ての経路が断線してしまうことはないものの、多くの経路が断線してしまうこともあり、十分な対策が採られているとは言い難い。
【０００９】
更に、コンサート会場でのイベント終了時や、年始の集合施設での挨拶メール等により、急激に輻輳が発生する場合、事前に輻輳に対応した複数経路が選択されることが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明の第１の形態によると、アドホックネットワークを構成している所望の端末装置に対してデータを送信するアドホックネットワークシステムであって、アドホックネットワークを構成する複数の端末装置を備え、各端末装置は、自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部と、各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部とを有する。
【００１１】
本発明の第２の形態によると、アドホックネットワークを構成する端末装置であって、自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部と、各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部とを備える。
【００１２】
本発明の第３の形態によると、アドホックネットワークを構成する端末装置を制御する制御方法であって、自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する段階と、各端末装置において疑似的なパケットが送信されたことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、所望の端末装置への通信経路として選択する段階とを備える。
【００１３】
本発明の第４の形態によると、アドホックネットワークを構成する端末装置用のプログラムであって、端末装置を、自装置が過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、疑似的なパケットを、所定時間置きに送信する通信監理部、各端末装置の通信監理部が疑似的なパケットを送信したことによって、自装置と隣接する隣接端末装置が疑似的なパケットを送信又は転送して決まるバッファ数を用いて算出される係数Ｚが最も小さい隣接端末装置を、所望の端末装置への通信経路として選択する通信経路選択部として機能させる。
【００１４】
なおまた、上記のように発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではなく、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となり得る。
【発明の効果】
【００１５】
以上の説明から明らかなように、この発明は、局所経路消失に対して有効に回避することができる。また、この発明は、急激な輻輳状態に対しても準最適な経路を早急に構築できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】通信システムのシステム構成を表すシステム構成図である。
【図２】端末装置１の機能構成を表す概略ブロック図である。
【図３】次端末装置選択部１０８の動作の流れを表すフローチャートである。
【図４】シミュレーションの結果を表す図である。
【図５】シミュレーションの結果を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は、特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。
【００１８】
図１は、通信システムのシステム構成を表すシステム構成図である。本通信システムは、通信可能な複数の端末装置１と、通信装置２により構成される。各端末装置１は互いに通信可能であり、データの送信元の端末装置（送信元端末装置１Ｓ）からデータの送信先の端末装置（送信先端末装置１Ｅ）までの通信が直接できない場合には、他の端末装置１が中継局として動作することによって送信元端末装置１Ｓから送信先端末装置１Ｅまでの通信経路を形成する。図１に示すように、送信元端末装置１Ｓから送信先端末装置１Ｅまでの通信経路として様々な通信経路が考えられる。実際の通信に用いられる通信経路は各端末装置１によって１つ以上選択される。例えば、各端末装置１は、ＩＥＥＥ８０２．１１無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）の動作モードのひとつであるアドホックモードで動作することによって、他の端末装置１と通信する。このような端末装置１は、例えば、携帯電話やモバイル端末（ノートパソコン、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）、スマートフォン等）を用いて構成される。
【００１９】
通信装置２は、例えば、無線ＬＡＮ等の無線通信用の基地局（アクセスポイント）等の通信装置を用いて構成される。通信装置２は、少なくとも送信元端末装置１Ｓ及び送信先通信端末装置１Ｅと通信可能であり、送信元端末装置１Ｓに対し送信先端末装置１Ｅの位置情報を通知する。
【００２０】
図２は、端末装置１の機能構成を表す概略ブロック図である。端末装置１は、バスで接続されたＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）やメモリや補助記憶装置等を備え、通信プログラムを実行することによって、通信経路選択部１０及び通信管理部１１を備える装置として機能する。なお、端末装置１の各機能の全て又は一部は、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）やＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）等のハードウェアを用いて実現されてもよい。
【００２１】
通信経路選択部１０は、隣接装置情報取得部１０１、隣接装置情報記憶部１０２、自装置位置情報取得部１０３、自装置位置情報記憶部１０４、送信先位置情報取得部１０５、残バッファ量管理部１０６、通信可能距離記憶部１０７、次端末装置選択部１０８を備える。通信経路選択部１０は、通信監理部１１からの要求に応じて、自装置から送信先端末装置１Ｅまでの通信経路となる次の端末装置１（次端末装置）を選択する。
【００２２】
通信監理部１１は、自装置と他の端末装置１との無線通信を制御する。通信監理部１１は、例えばアドホックモードでの動作を行うことによって他の端末装置１との間の無線通信を制御する。通信監理部１１は、他の端末装置１から通信経路形成要求を受信すると、通信経路を形成するために次端末装置の選択要求を次端末装置選択部１０８へ送る。また、通信監理部１１は、通信履歴記憶部１２に記憶されている情報を参照して、過去にデータを送信した回数の最も多い端末装置宛に、所定時間置き（周期Ｔ）に疑似的にパケットを送信する。
【００２３】
通信履歴記憶部１２は、半導体記憶装置や磁気記憶装置等の記憶装置を用いて構成され、自装置から送信されたデータの宛先の端末装置の履歴情報を記憶する。
【００２４】
次に、通信経路選択部１０が備える各機能部について説明する。隣接装置情報取得部１０１は、隣接装置情報を取得する。隣接装置情報とは、隣接装置の疑似バッファ量、最大バッファ量、隣接装置の位置情報、隣接装置の識別情報を含む。隣接装置とは、自装置と直接通信可能な他の端末装置１であり、理論的には自装置から自装置の通信可能距離以内に位置する他の端末装置１である。隣接装置情報取得部１０１は、例えば、端末装置１の無線通信機能を用いて周囲の隣接装置と定期的に通信を行い、隣接装置から隣接装置情報を受信する。また、隣接装置情報取得部１０１は、隣接装置に対して自装置の疑似バッファ量、最大バッファ量、位置情報、識別情報を通知する。また、隣接装置情報取得部１０１は、他の端末装置宛の疑似的なパケットを隣接装置から受信すると、その疑似的なパケットを、宛先の端末装置へ送られるように転送する。
【００２５】
隣接装置情報記憶部１０２は、半導体記憶装置や磁気記憶装置等の記憶装置を用いて構成され、隣接装置情報取得部１０１によって取得された各隣接装置情報を記憶する。
【００２６】
自装置位置情報取得部１０３は、自装置の位置情報を取得する。自装置位置情報取得部１０３は、例えば、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）を用いることによって自装置が位置する経度及び緯度を自装置位置情報として取得する。また、自装置位置情報取得部１０３は、自装置位置情報を通信装置２へ通知する。
【００２７】
自装置位置情報記憶部１０４は、半導体記憶装置や磁気記憶装置等の記憶装置を用いて構成され、自装置位置情報記憶部１０３によって取得された自装置位置情報を記憶する。
【００２８】
送信先位置情報取得部１０５は、端末装置１が送信又は転送しようとしているデータの到着先となる送信先端末装置１Ｅの位置情報を取得する。送信先位置情報取得部１０５は、例えば、通信装置２から送信先位置情報を取得してもよい。この場合、通信装置２は、送信元端末装置１Ｓ及び送信先端末装置１Ｅのみならず、中継局となり得る全ての端末装置１と通信可能に構成される。通信装置２は、通信可能な各端末装置１と定期的に通信を行うことによって各端末装置１それぞれの位置情報を取得して記憶しておく。送信先位置情報取得部１０５は、このように構成された通信装置２と通信することによって、送信先端末装置１Ｅの位置情報（送信先位置情報）を取得する。
【００２９】
残バッファ量管理部１０６は、自装置の疑似バッファ量及び残バッファ量を管理する。残バッファ量とは、各端末装置１が中継局として動作する際に使用するバッファの残容量を表す値であり、各端末装置１が中継局として収容可能な通信経路の残数を表す。残バッファ量は、端末装置１の最大バッファ容量（ＭＡＸＢ）から、疑似的なパケットを送信又は転送するために確保されているバッファ量（疑似バッファ量：Ｂ）を引くことによって得られる値である。上記のバッファが溢れた場合に、その端末装置１において輻輳が発生する。各端末装置１の最大バッファ容量ＭＡＸＢの大きさは共通であってもよいし、端末装置１毎に異なるように設定されてもよい。なおまた、疑似バッファ量：Ｂは、周期Ｔ毎にリセットされる。
【００３０】
通信可能距離記憶部１０７は、半導体記憶装置や磁気記憶装置等の記憶装置を用いて構成され、自装置が直接通信可能な距離（通信可能距離Ｒ）を記憶する。各端末装置１の通信可能距離は共通であってもよいし、端末装置１毎に異なるように設定されてもよい。
【００３１】
次端末装置選択部１０８は、輻輳係数Ｃ及び距離係数Ｄを算出し、輻輳係数Ｃに対して所定の重み係数αを掛けた値と居地係数Ｄとを用いて選択係数Ｚを算出し、選択係数Ｚに基づいて複数の隣接装置の中から次端末装置を選択する。距離係数Ｄとは、各隣接装置から送信先端末装置１Ｅまでの距離に関する値であり、式（１）に基づいて算出される。次端末装置選択部１０８は、隣接装置毎に式（１）に基づいて距離係数Ｄを算出する。
【００３２】
【数１】
2012209610.tif 000003
【００３３】
ｒ＿ＲＥは、各端末装置から送信先端末装置１Ｅまでの距離を示す。ｒ＿ＳＥは、自装置から送信先端末装置１Ｅまでの距離を示す。Ｒは、自装置の通信可能距離を示す。
【００３４】
輻輳係数Ｃとは、各隣接装置が輻輳を生じさせずに中継局として動作できる通信経路の数に関する値であり、式（２）に基づいて算出される。次端末装置選択部１０８は、隣接装置毎に式（２）に基づいて輻輳係数Ｃを算出する。
【００３５】
【数２】
2012209610.tif 000004
【００３６】
ＡＶは、全ての隣接装置の疑似バッファ量の合計値を隣接装置数で除算することによって得られる値であり、隣接装置の疑似バッファ量の平均値を示す。ＭＡＸＢは、隣接装置の最大バッファ容量を示す。Ｂは、隣接装置の疑似バッファ量を示す。
【００３７】
選択係数Ｚは、式（３）に基づいて算出される。次端末装置選択部１０８は、隣接装置毎に式（３）に基づいて選択係数Ｚを算出する。
【００３８】
【数３】
2012209610.tif 000005
【００３９】
次端末装置選択部１０８は、隣接装置のうち選択係数Ｚが最も小さい隣接装置を次端末装置として選択する。即ち、次ぎ端末装置選択部１０８は、輻輳係数に対して所定の重み係数αを掛けた値と距離係数とに基づいて、次端末装置を選択する。αの値は、負の値であってもよいし正の値であってもよい。好ましくは、αの値は０．３〜２．０の値であり、１以外の値である。更に好ましくは、αの値は通信システムの状況に応じて適宜設定される値である。例えば、通信システムに用いられる各端末装置１の最大バッファ容量が、通信システムで形成される通信経路の数に対して相対的に大きい場合には、αの値はより小さい値に設定されてもよい。また、通信システムに用いられる各端末装置１の最大バッファ容量が、通信システムで形成される通信経路の数に対して相対的に小さい場合には、αの値はより大きい値に設定されてもよい。
【００４０】
次端末装置選択部１０８は以下の条件（除外条件）のいずれかに適合する隣接装置を選択装置から除外し、残った隣接装置の中で最も選択係数Ｚが小さい隣接装置を次端末装置として選択してもよい。
条件１：新たな通信経路を確保するだけの残バッファ容量がない隣接装置
条件２：選択対象となっている通信経路として既に選択されている隣接装置
条件３：他の通信経路として既に選択したことのある隣接装置
【００４１】
図３は、次端末装置選択部１０８の動作の流れを表すフローチャートである。以下、図３を用いて次端末装置選択部１０８の動作の流れについて説明する。まず、次端末装置選択部１０８は、通信監理部１１から次端末装置の選択要求を受け取る（Ｓ１０１）。次端末装置の選択要求は、通信監理部１１が他の端末装置１から通信経路形成要求を受信すると通信経路選択部１０に対して出力する信号であり、通信経路を形成するために次端末装置を選択することを通信経路選択部１０に対して要求するための信号である。次端末装置の選択要求は、形成しようとする通信経路に含まれている各端末装置１の識別情報と、送信先端末装置１Ｅの識別情報とを含む。通信経路形成要求は、端末装置１が自装置を送信元端末装置１Ｓ又は中継局として動作させる場合に、次端末装置に対して通信経路を形成することを要求するために送信する信号である。通信経路形成要求は、形成される通信経路の到達先となる送信先端末装置１Ｅの識別情報を含む。なお、通信経路形成要求は、更に送信先端末装置１Ｅの位置情報を含むように構成されてもよい。
【００４２】
次に、次端末装置選択部１０８は、自装置が送信先端末装置ＩＥであるか否かを判定する（Ｓ１０２）。自装置が送信先端末装置１Ｅである場合（Ｓ０１２：ＹＥＳ）、次端末装置選択部１０８は自装置が送信先端末装置１Ｅであることを通信監理部１１に通知する。この場合、通信監理部１１は、これまでに形成された通信経路を用いて送信元端末装置１Ｓとの通信を開始する。なお、ステップＳ１０２の判定処理は通信監理部１１によって行われてもよい。
【００４３】
自装置が送信先端末１Ｅではない場合（Ｓ１０２：ＮＯ）、次端末装置選択部１０８は、隣接装置情報記憶部１０２に記憶される隣接装置情報を参照し、隣接装置の中に送信先端末装置１Ｅが含まれているか否か判定する（Ｓ１０３）。隣接装置の中に送信先端末装置１Ｅが含まれている場合（Ｓ１０３：ＹＥＳ）、次端末装置選択部１０８は、次端末装置として送信先端末装置１Ｅを選択し、選択結果を通信監理部１１に通知する。この場合、通信監理部１１は、選択された次端末装置に対し通信経路形成要求を送信する。
【００４４】
一方、隣接装置の中に送信先端末装置１Ｅが含まれていない場合（Ｓ１０３：ＮＯ）、次端末装置選択部１０８は、隣接装置情報記憶部１０２に記憶される隣接装置情報を参照し、除外条件のいずれにも該当しない隣接装置がない場合（Ｓ１０５：ＮＯ）、次端末装置選択部１０８は、通信監理部１１を介して、上流側に位置する隣接装置（上流側端末）に対して、自装置の識別情報を含む再選択要求を送信する（Ｓ１０６）。再選択要求を受信した端末装置１の次端末装置選択部１０８は、再選択要求に含まれる識別情報に対応する隣接装置を除外した他の隣接装置の中から選択係数Ｚが最も小さい隣接装置を選択する。
【００４５】
除外条件に該当しない隣接装置がある場合（Ｓ１０５：ＹＥＳ）、次端末装置選択部１０８は、除外条件に該当しない隣接装置それぞれについて選択係数Ｚを算出する（Ｓ１０７）。そして、次端末装置選択部１０８は、選択係数Ｚが最も小さい隣接装置を次端末装置として選択する（Ｓ１０８）。この場合、通信監理部１１は、選択された次端末装置に対し通信経路形成要求を送信する。
【００４６】
図４、５はシミュレーションの結果を表す図である。図４、５に表されるシミュレーションでは、重み付け係数αの値は０．５に設定された。以下、シミュレーションの内容と結果について説明する。
【００４７】
シミュレーション空間は全体の大きさを１０００×１０００の正方形とし、電波到達距離Ｒは２００とした。全体端末数１０００個とし、内訳、対象始点端末１個、対象終点端末１個、擬似始点端末８９個、擬似終点端末数８９個、経路端末８２０個とした。特により広範囲に複数経路が形成される効果を調べるため、対象始点端末及び擬似始点端末を半径４９０の半円上に等間隔に配置させ、対象終点端末及び擬似終点端末をその円上の反対側になるように配置させた。また経路端末はランダムに配置させた。また、対象始点端末からは２０本の複数経路を探索させた。
【００４８】
従来（Ｇｒｅｅｄｙ）方式の複数経路（図４）において説明する。右端が対象始点端末であり、左端が対象終点端末である。複数経路が作成されているが、より最短距離を形成されることが要求されるため複数経路が最近接しており、局所的端末消失が発生すれば全経路が断線となり得る。
【００４９】
一方、提案方式の複数経路（図５）においては、広範囲に複数経路が作成されており、局所的端末消失が発生しても全経路が断線とはならない。また、元々、擬似バッファ数が多い経路端末を比較的避ける関数Ｚにより、より輻輳に対して有効と考えられる。また、図５の左下に見られるように、過度に経路端末が多い経路も提案されるが、それは、複数経路の選択の優先順位において、経路端末数が少ないほうが優先されるため、主要な経路とはなりえない。
【００５０】
以上説明したように、本発明においては、以下に記載するような効果を奏する。第１の効果は複数の経路からなるアドホックネットワークにおいて、広域に複数経路を構築することにより局所経路消失に対して有効に回避するシステムとなっている。
【００５１】
第２の効果は事前に輻輳状態を予期した経路で構成されているため、急激な輻輳状態に対しても準最適な経路を早急に構築できる効果が期待される。
【００５２】
以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は、上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更又は改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。そのような変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。
【符号の説明】
【００５３】
１  端末装置
２  通信装置
１０  通信経路選択部
１１  通信監理部
１２  通信履歴記憶部
１０１  隣接装置情報取得部
１０２  隣接装置情報記憶部
１０３  自装置位置情報取得部
１０４  自装置位置情報記憶部
１０５  送信先位置情報取得部
１０６  残バッファ量管理部
１０７  通信可能距離記憶部
１０８  次端末装置選択部
【図１】
2012209610.tif 000006
【図２】
2012209610.tif 000007
【図３】
2012209610.tif 000008
【図４】
2012209610.tif 000009
【図５】
2012209610.tif 000010