(57)【要約】      （修正有）【課題】視差の調整を行う際、奥行き方向の画像位置変動に対して観察者の違和感や３Ｄ酔いを避け、快適な立体視を実現する。【解決手段】右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像データの視差量を変化させるための視差量調整情報を入力する入力部と、立体視用画像データを構成する、右目用画像と左目用画像とのうち少なくともいずれか一方に処理を加え、視差を調整する視差調整部と、立体視用画像データの右目用画像及び左目用画像をそれぞれ右目及び左目に呈示し、立体画像を表示する表示手段と、視差調整部が、入力部から入力された視差量調整情報に基づき、立体視用画像データの視差量を調整する際に、調整前の表示画面と調整後の表示画面の間に、画像の一部を覆い隠すように、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示する画像転換処理部を有する。【選択図】図２
2012065111.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像を表示し、前記右目用画像を右目に、前記左目用画像を左目に呈示することにより立体視を可能とする立体視画像表示装置であって、
右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像データの視差量を変化させるための視差量調整情報を入力する入力部と、
前記立体視用画像データを構成する、前記右目用画像と前記左目用画像とのうち少なくともいずれか一方に前記視差量調整情報に基づく処理を加え、視差を調整する視差調整部と、
前記立体視用画像データの前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ右目及び左目に呈示し、立体画像を表示する表示部と、
前記視差調整部が、前記入力部から入力された視差量調整情報に基づき、前記立体視用画像データの視差量を調整する際に、調整前の表示画面と調整後の表示画面の表示の間に、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示する画像転換処理部と、を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
前記別の画像を、画像の一部を覆い隠すように表示させることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、模様のない一様な画像を表示させることを特徴とする、請求項１又は２に記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、一様な視差を持つ画像を表示させることを特徴とする、請求項１又は２に記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、調整前の画像の視差と調整後の画像の視差の間の値の視差を有する画像を表示させることを特徴とする、請求項４に記載の立体画像表示装置。
【請求項６】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、連続的に視差が変更される複数の画像を表示させることを特徴とする、請求項１又は２に記載の立体画像表示装置。
【請求項７】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像は、視差が変更される部分が画面の一部であることを特徴とする、請求項６に記載の立体画像表示装置。
【請求項８】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像のうち、視差が変更される部分は、前記立体視用画像データの特徴的な部分に基づいて決定されることを特徴とする、請求項７に記載の立体画像表示装置。
【請求項９】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像は、調整前の画像の視差から調整後の画像の視差へと連続的に視差が変更されるように選択されることを特徴とする、請求項６に記載の立体画像表示装置。
【請求項１０】
前記別の画像を表示する時間は、０．３秒以上であることを特徴とする、請求項１から９までのいずれか１項に記載の立体画像表示装置。
【請求項１１】
前記調整前の表示画面から前記別の画像への転換時、及び、前記別の画像から前記調整後の画像への転換時の表示画面のうち、少なくともいずれか一方にクロスフェード処理を施すことを特徴とする、請求項１から１０までのいずれか１項に記載の立体画像表示装置。
【請求項１２】
前記調整前の表示画面から前記別の画像への転換時、及び前記別の画像から前記調整後の画像への転換時の表示画面のうち、少なくともいずれか一方にワイプ処理を施すことを特徴とする、請求項１から１０のいずれか１項に記載の立体画像表示装置。
【請求項１３】
右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像を表示し、前記右目用画像を右目に、前記左目用画像を左目に呈示することにより立体視を可能とする立体視画像表示方法であって、
右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像データの視差量を変化させるための視差量調整情報を入力するステップと、
前記立体視用画像データを構成する、前記右目用画像と前記左目用画像とのうち少なくともいずれか一方に前記視差量調整情報に基づく処理を加え、視差を調整する視差調整ステップと、
前記立体視用画像データの前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ右目及び左目に呈示し、立体画像を表示する表示ステップと、を有し、
前記視差調整ステップにおいて、前記入力するステップにより入力された視差量調整情報に基づき、前記立体視用画像データの視差量を調整する際に、調整前の表示画面と調整後の表示画面の表示の間に、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示するステップを有することを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項１４】
前記視差調整ステップにおいて、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示するステップは、画像の一部を覆い隠すようにするステップを有することを特徴とする請求項１３に記載の立体画像表示方法。
【請求項１５】
コンピュータに、請求項１３又は１４に記載の立体画像表示方法を実行させるためのプログラム
【請求項１６】
請求項１５に記載のプログラムを記録するコンピュータ読み取り可能な記録媒体
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体画像を表示する装置に関し、特に立体画像の立体感を調整する際の表示方法、立体画像表示プログラム、及びこれを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
人間は一定の間隔を持つ２つの目により得られる画像の違いから空間を把握する能力を持つ。左右の眼による異なる視点から得られる画像中の対応点のずれを視差と呼び、視差を手掛かりの一つとして対象物の位置関係を立体的に把握している。このことを利用して、右目用画像を右目に表示し、左目用画像を左目に表示する手段を設けて、右目用画像、左目用画像として視差を設けた画像を提示することにより立体視が可能であることが知られている。ここでは、立体視を意図して視差を設けた複数の画像のことを立体画像と称する。
【０００３】
立体視において、人間は視差に応じた両眼の光軸のなす角度、すなわち輻輳の大きさを対象物までの距離に対応付けていると言われている。よって、右目用画像を右に、左目用画像を左に相対的にずらし、視差を付けた画像を見せると、実際の表示面より遠くに表示物を知覚させることができる。しかし、このときに視差をつけすぎ、観察者の目の間隔、正確には無限遠を見ている時の瞳孔間の距離を超えた視差とすると、自然界では起き得ない状態となり、立体視が不可能となる。同様に、近距離側でも極端な視差は不自然な位置関係を生じ、また、極度な寄り目を観察者に強いることとなり、快適な立体視ができなくなる。このように、立体画像の視差量がある一定の範囲では快適に立体視が可能であるが、視差量が大きくなると両目の画像が融合しなくなり、立体視が不可能となる。
【０００４】
そこで、視差量が大きすぎて立体視しにくい、あるいは立体視が不可能な立体画像を表示する際に、左右画像の表示位置を左右にずらすことで視差を調整し、立体画像を見やすく表示する方法が、以下の特許文献１に示されている。
【０００５】
また、２つの立体画像を連続して表示する際、視差の小さな補間画像を作って、徐々に視差を変更するように表示する方法が、以下の特許文献２に示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−１２１３７０号公報
【特許文献２】特開２００９−２３９３８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１の方法によれば、左右画像の表示位置をずらすことによって視差調整を行い、表示している物体の奥行き位置を全体的に前後させ、表示している物体を融合しやすくすることができる。しかしながら、左右画像を表示したまま表示位置を左右にずらすと、表示している画像の奥行き方向の表示位置が変化し、視差量切り替えの瞬間に立体視ができなくなるか、できたとしても表示物が観察者に対して急激に前後方向に移動した感覚を起こさせ、違和感を生じさせる。
【０００８】
そこで、特許文献２の方法に従い、視差調整を行う際、視差量を徐々に変更するような処理を行うと、観察者は連続して立体視を続けることができる。しかしながら、特に観察者の視界に占める表示画面の大きさが大きい場合や、集中して画面を観察している場合には、観察者は視差量の変化に伴い、あたかも奥行き方向、すなわち観察者にとっては前後方向に移動したかのような感覚を得る。移動を伴わないにもかかわらず移動した感覚があると、感覚の不一致（Ｓｅｎｓｏｒｙ  Ｃｏｎｆｌｉｃｔ）として違和感を覚え、条件によっては乗り物酔いに近い状態である映像酔い、特に立体視に固有の奥行き方向の移動に関しての問題である、いわゆる３Ｄ酔いを生ずることがある。
【０００９】
３Ｄ酔いを避けるために、視差調整を人間に知覚できないほどゆっくり行う方法がある。しかしながら、一般的に船酔いの起きやすい振動周期は６秒といわれる。映像酔いと乗り物酔いは必ずしも同じメカニズムによるものとはいえないが、仮にこの６秒周期より十分に長い周期で、移動を知覚できないほどゆっくりと視差調整を行うとすると、かなりの長時間が必要となってしまう。
【００１０】
本発明の目的は、視差の調整を行う際、奥行き方向の画像位置変動に対して観察者の違和感や３Ｄ酔いを避け、快適な立体視を実現する立体画像表示装置、立体画像表示方法、その方法をコンピュータに実行させるためのプログラム及びそのプログラムを記録した記録媒体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一観点によれば、右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像を表示し、前記右目用画像を右目に、前記左目用画像を左目に呈示することにより立体視を可能とする立体視画像表示装置であって、右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像データの視差量を変化させるための視差量調整情報を入力する入力部と、前記立体視用画像データを構成する、前記右目用画像と前記左目用画像とのうち少なくともいずれか一方に前記視差量調整情報に基づく処理を加え、視差を調整する視差調整部と、前記立体視用画像データの前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ右目及び左目に呈示し、立体画像を表示する表示部と、前記視差調整部が、前記入力部から入力された視差量調整情報に基づき、前記立体視用画像データの視差量を調整する際に、調整前の表示画面と調整後の表示画面の表示の間に、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示する画像転換処理部と、を有することを特徴とする立体画像表示装置が提供される。これにより、違和感なく奥行き位置を調整することができる。
【００１２】
前記別の画像を、画像の一部を覆い隠すように表示させるようにしても良い。
【００１３】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、模様のない一様な画像を表示させることが好ましい。このようにすると、簡単なハードウエアで実現することができる。
【００１４】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、一様な視差を持つ画像を表示させることが好ましい。画像転換中の観察者の輻輳角を意図した角度に設定できる。
【００１５】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、調整前の画像の視差と調整後の画像の視差の間の値の視差を有する画像を表示させることが好ましい。これにより、視差をスムーズに変更することができる。
【００１６】
前記画像転換処理部は、前記別の画像として、連続的に視差が変更される複数の画像を表示させることが好ましい。これにより、画像転換中の観察者の輻輳角を意図的に制御することができる。
【００１７】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像は、視差が変更される部分が画面の一部であることが好ましい。これにより、３Ｄ酔いを避けることができる。
【００１８】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像のうち、視差が変更される部分は、前記立体視用画像データの特徴的な部分に基づいて決定されることが好ましい。これにより、視差を違和感なく変更することができる。
【００１９】
連続的に視差が変更される複数の画像からなる前記別の画像は、調整前の画像の視差から調整後の画像の視差へと連続的に視差が変更されるように選択されることが好ましい。これにより、視差をスムーズに変更することができる。
【００２０】
前記別の画像を表示する時間は、０．３秒以上であることが好ましい。これにより、映像酔いを防ぐことができる。
【００２１】
前記調整前の表示画面から前記別の画像への転換時、及び、前記別の画像から前記調整後の画像への転換時の表示画面のうち、少なくともいずれか一方にクロスフェード処理を施すことが好ましい。これにより、映像の刺激を弱め、疲労を軽減することができる。 
【００２２】
前記調整前の表示画面から前記別の画像への転換時、及び前記別の画像から前記調整後の画像への転換時の表示画面のうち、少なくともいずれか一方にワイプ処理を施すことが好ましい。これにより、映像の刺激を弱め、疲労を軽減することができる。
【００２３】
本発明の他の観点によれば、右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像を表示し、前記右目用画像を右目に、前記左目用画像を左目に呈示することにより立体視を可能とする立体視画像表示方法であって、右目用画像と左目用画像とからなる立体視用画像データの視差量を変化させるための視差量調整情報を入力するステップと、前記立体視用画像データを構成する、前記右目用画像と前記左目用画像とのうち少なくともいずれか一方に前記視差量調整情報に基づく処理を加え、視差を調整する視差調整ステップと、前記立体視用画像データの前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ右目及び左目に呈示し、立体画像を表示する表示ステップと、を有し、前記視差調整ステップにおいて、前記入力するステップにより入力された視差量調整情報に基づき、前記立体視用画像データの視差量を調整する際に、調整前の表示画面と調整後の表示画面の表示の間に、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示するステップを有することを特徴とする立体画像表示方法が提供される。
【００２４】
前記視差調整ステップにおいて、現在視差量を調整中の画像とは異なる別の画像を表示するステップは、画像の一部を覆い隠すようにしても良い。
【００２５】
本発明は、コンピュータに、上記に記載の立体画像表示方法を実行させるためのプログラムであっても良く、当該プログラムを記録するコンピュータ読み取り可能な記録媒体であっても良い。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、視差の調整を行う際、視差を変更することに伴う違和感や３Ｄ酔いを避け、快適な立体視を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態による立体画像表示装置の一構成例を示す機能ブロック図である。
【図２】本実施形態による視差調整部の一構成例を示す機能ブロック図である。
【図３】視差と奥行き表示との関係を上から見た図である。
【図４】本実施形態による表示画面例を示す図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態による立体画像表示における視差調整処理の流れを示すフローチャート図である。
【図６】発明の第１の実施の形態による立体画像表示における視差調整処理に沿う表示例を示す図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態による立体画像表示における視差調整処理の流れを示すフローチャート図である。
【図８】本発明の第３の実施の形態による立体画像表示における視差調整処理の流れを示すフローチャート図である。
【図９】本発明の第３の実施の形態による立体画像表示における視差調整処理に沿う表示例を示す図である。
【図１０】本発明の第４の実施の形態による立体画像表示装置の外観構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
＜第１の実施形態＞
以下に、本発明の第１の実施形態による立体画像表示装置について、図面を参照して説明する。図１は、本実施形態による立体画像表示装置の構成例を示すブロック図である。図１が示すように、本実施形態による立体画像表示装置Ａは、入力部１０と、入力された画像データを処理し、立体表示が可能な表示データ（以下、立体視用画像データ）を生成するための画像処理を行う立体画像処理部１００と、画像の視差を調整する視差調整部１０１と、画像を表示部に合わせ表示制御を行う表示制御部１０２と、画像を表示する表示部１０３と、システム全体を制御するシステム制御部１０４と、ユーザが入力を行うユーザ入力部１０５と、シャッタメガネの同期を行うメガネ同期部１０６と、から構成され、別途、ユーザが装着するシャッタメガネ１０７を用いる。
【００２９】
図２は、視差調整部１０１の構成例を示す図である。図２に示すように、視差調整部１０１は、左目用の画像ずらし処理部１０１１及び右目用の画素ずらし処理部１０１２と、左目用の画像転換処理部１０１３及び右目用の画像転換処理部１０１４と、転換画像記録部１０１５と、通信・制御部１０１６と、を有して構成される。  次に、各構成部の動作について説明する。
【００３０】
立体画像表示装置Ａにおいて、入力部１０を経由して入力された画像データは、立体画像処理部１００において、入力形式に合わせて、左目用画像データと右目用画像データとに展開される。同時に、入力された画像データに付加情報がある場合は付加情報を抽出し、システム制御部１０４に伝送する。ここで、入力される画像データは、放送波によるもの、記録メディアから電子的に読みだされたもの、ネットワークから伝送されたものなど、どのようなものでも構わない。また、右目用画像データ、左目用画像データは、１枚の画像データから作成されたものでも良い。すなわち、画像データと奥行きデータから合成された複数視点画像、奥行き情報を推定して作成された複数視点画像であってもよい。
【００３１】
展開された左目用画像データと右目用画像データとは、視差調整部１０１に送られ、視差を調整される。視差調整部１０１の内部では、システム制御部１０４と通信する通信・制御部１０１６が各構成部を制御している。左目用画像ずらし処理部１０１１及び右目用画像ずらし処理部１０１２は、システム制御部１０４の指示（視差量調整情報）を、通信・制御部１０１６を経由して受け、左目用画像及び右目用画像をそれぞれ左右にずらす処理を行い、視差を調整する。視差が調整された左右目用画像データは、それぞれ左目用画像転換処理部１０１３及び右目用１０１４に入力される。左目用画像転換処理部１０１３及び右目用画像転換処理部１０１４には、転換画像記録部１０１５からの画像データも入力可能であり、通信・制御部１０１６を経由してシステム制御部１０４からの指示を受け、入力された左右目用画像及び転換画像となる別の画像との間で画像を転換する処理を行う。
【００３２】
視差が調整された左目用画像と右目用画像とは、表示制御部１０２に送られる。表示制御部１０２は、表示部１０３に合わせた表示制御をするとともに、メガネ同期部１０６に対し信号を送る。メガネ同期部１０６は、ユーザの装着するシャッタメガネ１０７に対し同期信号を送り、表示部１０３と同期処理が行われる。より具体的には、例えば、表示部１０３に液晶表示パネルを用い、左目用画像と右目用画像とを交互に表示し、観察者の装着したシャッタメガネ１０７と同期して立体視を行う方式の場合、表示制御部１０２は表示部１０３に対し、左目用画像と右目用画像とを交互に出力する。出力の頻度は、例えば左目用画像と右目用画像をそれぞれ毎秒１２０枚とする。表示部１０３は、表示制御部１０２から送られる画像を随時表示するが、表示部１０３に左目用画像が表示されているときはシャッタメガネ１０７の左目用シャッタを開にし、右目用シャッタを閉とすることにより左目用画像を左目に表示し、右目用画像が表示されているときには左目用シャッタを閉にし、右目用シャッタを開とすることにより右目用画像を右目に表示して、立体視を実現する。
【００３３】
観察者は、ユーザ入力部１０５を用いて、表示する画面の視差量調整用データを入力する。ユーザ入力部１０５は、例えばリモコンなどで実現できるが、キーボードやマウス、タッチパネル、ダイヤルなど、いろいろな手段により実現することができ、その形式を問わず、ジェスチャ認識などであっても良い。ユーザ入力部１０５より入力された視差量調整用データは、システム制御部１０４を経由して視差調整部１０１に伝達される。視差調整部１０１では、受け取った視差量調整用データに基づき、視差調整処理を行う。視差量調整用データが視差調整なしを表すデータであった場合には、視差調整部１０１では視差調整処理を行わず、そのまま左右目用画像データを出力する。
【００３４】
次に、視差と奥行き表示との関係を図３に示す。図３は観察者とディスプレイを上から見た図である。図３（ａ）は、通常の２次元表示状態であり、立体画像表示時には、右目用画像と左目用画像の対応点がディスプレイ（表示面）上で同じ位置にある状態である。この場合、この対応点はディスプレイ上にあるように知覚される。図３（ｂ）は、ディスプレイ上で、右目用画像と左目用画像との対応点Ｐ２、Ｐ３が、右目用画像は右に、左目用画像は左にずれた状態である。この状態では、観察者にはこの点はディスプレイ面よりも奥に知覚される（Ｐ４）。
【００３５】
図３（ｃ）は、ディスプレイ上で、右目用画像と左目用画像の対応点Ｐ５、Ｐ６が、右目用画像は左に、左目用画像は右にずれた状態である。この状態では、観察者にはこの点はディスプレイ面よりも手前に知覚される（Ｐ７）。
【００３６】
図３（ｄ）は、これらをまとめた図である。前述したとおり、右目用画像と左目用画像の対応点が、右目用画像が右、左目用画像が左にずれて表示され、かつ対応点間の距離が両眼距離に等しい場合、この点は無限遠に知覚されるが、対応点間の距離が両眼距離を超えた場合、視線は開散方向にはならず、融合できなくなる。同様に、ディスプレイ上で、右目用画像と左目用画像の対応点が、右目用画像は左に、左目用画像は右に大きくずれた状態では（Ｐ８、Ｐ９）、視線は極端な寄り目状態となり、融合できなくなる。従って、快適に立体視できる奥行きの範囲、すなわち、図３（ｄ）に示した快適融合範囲は、これらの融合範囲よりもディスプレイ面に対し内側となる。
【００３７】
これらの原理を応用し、左右目用画像を相対的に左右にずらすことによって、立体画像の奥行き感を全体的に奥や手前に移動することができる。
【００３８】
ここで、観察者の実際の操作例を示す。観察者は、ユーザ入力部１０５を操作して、視差量を調整するモードに入る。図４に視差量調整モードにおける表示部１０３における表示例を示す。図４に示す状態では、表示部には画像と、スライドバー１０３ａとが表示されており、この状態でユーザ入力部１０５を操作することにより画面右に表示されているスライドバー１０３ａを矢印のように移動させ、対応する視差調整量を設定することができる。
【００３９】
観察者による上記の操作により、システム制御部１０４は視差調整部１０１に左右画像のずらし量を設定するとともに、視差調整の開始を指示する。視差調整部１０１は、視差調整開始の指示を受けると、以下の３ステップに従って視差調整を行う。
【００４０】
図５は、本実施の形態による示唆調整処理に流れを示すフローチャート図である。図６は、処理の流れに沿った表示例を示す図である。
【００４１】
処理を開始し（Ｓｔａｒｔ：ステップＳ１）、第１ステップとして、左目用及び右目用の画像転換処理部１０１３及び１０１４において、図４に示す現在の画像表示を、クロスフェード、すなわち、徐々に暗くしていき（図５のステップＳ２、図６の（ａ）から（ｂ））、最終的には、転換画像記録部１０１５に記録された「別の画像」とする処理を行う（図５のステップＳ３、図６の（ｃ））。この処理はディゾルブ等と称されることもある。ここで、「別の画像」は光刺激の少ないものが好ましく、一例として黒画面でもよい。図６（ｃ）では、黒画像を表示させている。
【００４２】
また、「別の画像」によって、意図的に輻輳と調節の状態を意図した状態に設定し直すことも可能であり、それに合わせた画像を用意しておくとよい。
【００４３】
例えば、奥行きを持つ立体画像を観察している時、観察者は画面上のどの位置を見ているかによって輻輳と調節の関係が異なり、より具体的には、調節は画面との距離に対応している状態で、観察している物体の視差に合わせた輻輳をもち、奥行きを知覚している状態にある。この状態で画面が転換されると、画面上の見ていた位置の視差は急激に転換されることになる。この現象を避けるために、例えば模様のない一様な背景画面の小領域に意図した視差の画像を表示すると、視線は表示した視差画像に誘導され、画像に合わせた輻輳に設定される。この状態で次の画面に転換すれば、画面の転換前後の視差変化を意図した状態を経由して行うことができ、例えば転換後の画像のうち、融像しやすい視差のない領域に視線を誘導することにより立体視を容易にすることができる。
【００４４】
画像としては認識しやすいものが好ましいが、例えば文字などでもよい。
【００４５】
次に、第２ステップとして、視差調整部１０１は、別の画像の表示を０．３秒以上保持する処理を行う（図５のステップＳ４、図６の（ｃ）−（ｄ））。
【００４６】
人間は、光の明滅など、強い光刺激を受けると光感受性発作（ＰＳＳ）を起こすことがある。光感受性発作を避ける目的で、強い光刺激となりうる１秒間に３回以上の明滅を避けるよう勧告されている。また、一般的に人間が物体に対しピントを調節するのにおよそ０．２秒かかると言われている。従って、立体視により輻輳とピント位置の調節が不一致の状態から、輻輳と調節が一致した状態に一旦戻すのにも同程度かかると推測される。これらのことから、第２ステップの継続時間は０．３秒以上とするのが望ましい。
【００４７】
第３ステップとして、視差調整部１０１は、左目用及び右目用の画像転換処理部１０１３及び１０１４において、表示を転換画像記録部１０１５に記録された「別の画像」から視差調整後の画像へクロスフェードさせる処理を行う（図５のステップＳ５、図６の（ｄ）−（ｅ））。次いで、視差調整後の画像を表示させる（図５のステップＳ６、図６の（ｆ）。これにより、視差調整処理を終了する（図５のステップＳ７）。
【００４８】
図５、図６に示す処理を行うことにより、視差調整部１０１は、観察者の輻輳と調節の状態を一旦意図した状態に設定し直し、更に視差調整を行った画面を観察者に呈示する。それにより観察者が、急激に視差が調整される違和感や、徐々に視差が調整されることに伴う移動の感覚を感じることなく、視差調整を行うことができる。上記の理由で、「別の画像」は、一様な視差を持つ画像であるとよりよく、さらに調整前と調整後の画像の持つ視差の中間の視差を持つとなお良い。
【００４９】
尚、上記の第１のステップと第３のステップとでは、それぞれの画像をクロスフェード処理で転換しているが、これは画像の移動を抑え、かつ、光刺激を低減させるための処理である。従って、この処理はクロスフェード処理に限定されるものではなく、例えばワイプ処理などでも目的を果たすことができる。
【００５０】
また、上記の例では、立体画像として右目用画像と左目用画像との２つを挙げたが、画像は２つに限定されるものではなく、多視点画像用の画像データであっても良い。また、立体視可能な表示システムとしてシャッタメガネを用いた時分割方式の立体表示手段を示したが、立体表示システムは時分割方式に限定するものではなく、パララクスバリアによるもの、レンチキュラレンズを用いるもの、プロジェクタによるものなど、立体視が可能な表示システムなら形式を問わない。前述のとおり、多視点画像を対象としたディスプレイであっても良い。
【００５１】
さらに、転換画像となる「別の画像」を挿入する処理部を、視差調整部１０１の中に左目用画像転換処理部１０１３及び右目用画像転換処理部１０１４として構成したが、転換画像挿入処理は、視差調整部１０１と表示部１０３の間で行われればどこで実行されても良い。
【００５２】
以上に説明したように、本実施の形態によれば、視差量を調整する際に、光刺激の少ない「別の画像」を所定時間だけ表示させることにより、視差を変更することに伴う違和感や３Ｄ酔いを避け、快適な立体視を簡単に実現することができる。
【００５３】
＜第２の実施形態＞
以下に、本発明の第２の実施形態による立体画像表示装置について説明する。第２の実施形態においては、第１の実施形態の中の視差調整のステップの内容のみが第１の実施形態の内容と異なる。それ以外のハードウエア構成やユーザインタフェースの実現の仕方は第１の実施形態において説明したもので実現可能であり、その詳細な説明を省略する。
【００５４】
本実施の形態においては、図１の視差調整部１０１は、視差調整開始の指示を受けると、以下の３ステップに従って視差調整を行う。図７は、本実施の形態における処理の流れを示すフローチャート図である。
【００５５】
処理を開始すると、（Ｓｔａｒｔ：ステップＳ１１）、第１のステップとして、視差調整部１０１は、左右目用画像転換処理部１０１３及び１０１４において、現在の表示を転換画像記録部１０１５に記録された「別の画像」にクロスフェードする処理を行う（ステップＳ１２）。この際、「別の画像」は、転換画像記録部１０１５に記録された転換画像のうち、現在の視差量設定に対応する画像を読み出す（ステップＳ１２）。
【００５６】
尚、転換画像記録部１０１５には、例えば、設定可能な視差量調整範囲に対応した視差量、すなわち画面手前側に物体が表示されている画像から画面奥側の無限遠に対応する距離に物体が表示されている画像まで、視差が連続的に変化する複数の画像が記録されており、特定の画像を読み出すことにより特定の視差を持つ画像を得ることができる。また、記録された転換画像の中で、視差を変化させる部分は画像の一部であることとする。
【００５７】
第２のステップとして、視差調整部１０１は、転換画像を０．３秒以上表示する処理を行う。この際、転換画像は、視差が変化する部分が視差調整前の視差を持つ転換画像から視差調整後の視差を持つ転換画像までを連続的に表示し、視差調整の前後を連続的に視差が変化する画像でつなぐ処理を行う（ステップＳ１３、Ｓ１４）。なお、この際、視差が変化する部分は立体視画像の特徴的な部分と対応付けて選択されるようにするとなお良い。特徴的な部分とは、具体的には、立体視画像の中で注目を集めそうな点であるとよい。
【００５８】
第３のステップとして、視差調整部１０１は、視差調整後の視差に対応する転換画像から、視差調整後の立体画像へ画像を転換するフェード処理を行う（ステップＳ１５）。これにより処理が終了する（ステップＳ１６：ｅｎｄ）。
【００５９】
以上の３ステップで、視差調整部１０１は、観察者の輻輳と調節の状態を一旦意図した状態に設定し、徐々に視差調整を行った画面を観察者に呈示する。ここで、徐々に視差調整を行う転換画像のうち視差量が変化する領域は画像の一部であることから、観察者は自分が移動しているのではなく、物体が自分に向かってくる感覚を得る。それにより観察者は、急激に視差が調整される違和感や、徐々に視差が調整されることに伴う移動の感覚を感じることなく、視差調整を行うことができる。
【００６０】
尚、上記の例では、転換画像は連続する視差を持つ複数の画像としたが、視差調整処理や立体画像合成処理により同様の画像が得られる場合はそのような処理によって得られた画像を用いても良い。また、視差が変化する領域は画像の一部としたが、その一部の領域とは、観察者が移動感覚を感じない程度の大きさの領域であればよい。また、立体画像の視差を求めて、視差調整前後の視差に対応した視差を持つ転換画像を表示したり、立体画像の注視点を推定して、その場所の視差変化に対応した転換画像を同じ場所に表示したりするとなお良い。この場合、立体画像の視差は左右画像から得られ、視差を得る方法はブロックマッチングなど、いくつかの公知の方法がある。
【００６１】
＜第３の実施形態＞
以下に、本発明の第３の実施形態による立体画像表示装置について説明する。第３の実施形態においては、第１の実施形態の中の視差調整のステップの内容のみが第１の実施形態の内容と異なる。それ以外のハードウエア構成やユーザインタフェースの実現の仕方は第１の実施形態において説明したもので実現可能であり、その詳細な説明を省略する。図８は、本実施の形態における視差量調整処理の流れを示すフローチャート図であり、図９は、処理の流れに沿った表示例を示す図である。
【００６２】
図１の視差調整部１０１は、視差調整開始の指示を受けると、以下の３ステップに従って視差調整を行う。
【００６３】
処理を開始すると（図８、ステップＳ２１）、第１のステップとして、視差調整部１０１は、現在の表示に、予め用意したマスクパターンを重畳して表示する（図８：ステップＳ２２、図９：（ａ）−（ｂ））。ここで、マスクパターンとは、画像の一部領域Ｒ１を遮蔽する画像であり、本実施形態では、画像の一部の領域Ｒ２のみ透過する、窓のようなパターンを採用する。なお、このマスクパターンは、半透明であっても良いが、模様があり、パターン自体に視線を誘導できるものの方が望ましい。ここでは、「調整中です」という文字に視線を誘導できるようにしている。パターン自体に視線を誘導することにより、パターンの持つ視差に合わせて観察者の輻輳を変化させることができる。マスクパターンの表示は、マスクパターン自体を動かさず、かつ徐々に遮蔽するような処理を行った方が好ましい。
【００６４】
第２のステップとして、視差調整部１０１は、マスクパターンを０．３秒以上表示する処理を行う（図８のステップＳ２３、図９の（ｃ）−（ｄ））。この間に、視差調整部１０１は、入力された立体画像に段階的に視差調整を施す（図８のステップＳ２４、図９の（ｃ）−（ｄ））。すなわち、マスクパターンの透過領域Ｒ２から、入力された立体画像の視差が徐々に変化していくさまが観察されるようにする。図９（ｄ）では、スライドバーが奥側から手前側にスライドされている。
【００６５】
第３のステップとして、視差調整部１０１は、マスクパターンを取り除く表示処理を行う（図８のステップＳ２５、図９の（ｅ）−（ｆ））。マスクパターン自体を動かさず、かつ徐々にクロスフェードで取り除くような処理を行った方が好ましい。
【００６６】
以上の３ステップにおいて、視差調整部１０１は、徐々に視差調整を行ないつつ、観察者の輻輳と調節の状態を連続的に変化させる。ここで、徐々に視差調整を行う画像のうち観察できる領域は画像の一部であることから、観察者は自分が移動しているのではなく、窓から動く物体を観察する感覚を得る。それにより観察者は、急激に視差が調整される違和感や、徐々に視差が調整されることに伴う移動の感覚を感じることなく、視差調整を行うことができる。
【００６７】
なお、マスクパターンの透過領域は画像の一部としたが、その領域の大きさは、観察者が移動感覚を感じない程度の大きさであればよい。
【００６８】
＜第４の実施形態＞
本発明の第４の実施形態においては、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）を用いて立体画像処理を行い、立体表示可能な表示デバイスを用いて立体表示する。ＰＣ上では、ユーザがＰＣの操作デバイス、例えばマウスやキーボード、タッチパネル等を用いて、ＧＵＩアプリケーションを操作して立体画像処理を行う。すなわち、ＰＣに供えられたＣＰＵが記憶装置、例えばハードディスクやＣＤ−ＲＯＭに記録されている立体表示アプリケーションソフトウェアに従って、動画や静止画に対し処理を行い、立体表示デバイスに立体表示をする。
【００６９】
図１０は、第４の実施形態による立体表示デバイスの表示画面を説明する図である。立体表示デバイス２１０には、表示部２０３が設けられ、表示部２０３には、画像表示２０３ａと、ＧＵＩ表示部２０３ｂとが表示されている。ＧＵＩ表示部２０３ｂには、再生、停止、巻き戻し、早送りなどをするための操作部２０５と、奥行き調整タブ２１１とスライドバー２１５とが表示さえている。画像表示部２０３ａには、立体画像表示アプリケーションによる画面が表示されている。ユーザはマウスやキーボード等の操作デバイスを用いて、ＧＵＩ表示部上の設定ボタン２１１ａ〜２１１ｅやスライドバー２１５を操作することにより、立体画像を処理することができる。ここで視差調整を行う際には、上記の各実施の形態におけるいずれかの手順で表示を行う。
【００７０】
また、上記の実施の形態において、添付図面に図示されている構成等については、これらに限定されるものではなく、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変更することが可能である。その他、本発明の目的の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜変更して実施することが可能である。
【００７１】
また、本実施の形態で説明した機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより各部の処理を行ってもよい。尚、ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。
【００７２】
また、「コンピュータシステム」は、ＷＷＷシステムを利用している場合であれば、ホームページ提供環境（あるいは表示環境）も含むものとする。
【００７３】
また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらに「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間の間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また前記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明は、３Ｄテレビジョン受信装置などに利用可能である。
【符号の説明】
【００７５】
１０  入力部
１００  立体画像処理部
１０１  視差調整部
１０２  表示制御部
１０３  表示部
１０４  システム制御部
１０５  ユーザ入力部
１０６  メガネ同期部
１０７  シャッタメガネ
１０１１  左目用画像ずらし処理部
１０１２  右目用画像ずらし処理部
１０１３  左目用画像転換処理部
１０１４  右目用画像転換処理部
１０１５  転換画像記録部
１０１６  通信・制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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