(57)【要約】【課題】育苗容器で育成された苗を根部に土が付いた状態で機械移植する際に、崩壊することがなく、しかも良好な透水性を長期にわたって持続できる土付き苗用の培土を提供する。【解決手段】粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを培土基材に添加する。ここで、前記界面活性剤としては、液状の界面活性物質を粉粒状の担持体に担持させたものが好ましい。また、前記界面活性剤はアニオン性界面活性剤又はノニオン性界面活性剤が好ましく、さらにはポリオキシアルキレン誘導体が好ましい。前記固化剤としては、アクリルアミドを主成分とする水溶性高分子化合物が好ましい。前記固化剤の添加量は、培土に対して０．４〜１．２重量％の範囲が好ましく、前記界面活性剤の添加量は、培土に対して０．０４〜０．４重量％の範囲が好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを培土基材に添加してなることを特徴とする土付き苗用の培土。
【請求項２】
前記界面活性剤が、液状の界面活性物質を粉粒状の担持体に担持させたものである請求項１記載の土付き苗用の培土。
【請求項３】
前記界面活性剤がアニオン性界面活性剤又はノニオン性界面活性剤である請求項１又は２記載の土付き苗用の培土土。
【請求項４】
前記界面活性剤がポリオキシアルキレン誘導体である請求項３記載の土付き苗用の培土。
【請求項５】
前記固化剤が、アクリルアミドを主成分とする水溶性高分子化合物である請求項１〜４のいずれかに記載の土付き苗用の培土。
【請求項６】
前記固化剤の添加量が、培土に対して０．４〜１．２重量％の範囲である請求項１〜５のいずれかに記載の土付き苗用の培土。
【請求項７】
前記界面活性剤の添加量が、培土に対して０．０４〜０．４重量％の範囲である請求項１〜６のいずれかに記載の土付き苗用の培土。
【請求項８】
粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを混合して混合剤を作製した後、この混合剤を培土基材に添加することを特徴とする土付き苗用の培土の調整方法。
【請求項９】
粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを混合した混合剤と、培土基材とを分離して包装してなることを特徴とする土付き苗用の培土セット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土付き苗用の培土に関し、より詳細には、土付き苗の機械移植に適した培土に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、農作業の省力化等の観点から、育苗容器で育成された苗を、根部に土が付いた状態のまま取り出し、これを機械移植する方法が広く行われている。この機械移植によれば、比較的均一で強健な苗が得やすいものの、機械移植の際に、苗の根部の培土（根鉢部）が崩壊したり、根部と培土とが分離することがあった。
【０００３】
このため、培土基材に固化剤を添加して根鉢部の強度を高める方法が提案され実施されている。固化剤としては、例えば、アクリル酸塩を含むアクリルアミド共重合体が提案されている（例えば特許文献１など）。
【０００４】
ところが、アクリルアミド共重合体などの固化剤を培土基材に添加する方法では、培土基材が必要以上に固まることがある。培土基材が硬く固まると透水性が悪くなり、苗の生育に支障を来す。そこで、土壌浸透剤として界面活性剤を培土基材に添加して透水性を確保することが提案されている（例えば特許文献２など）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭59-59119号公報
【特許文献２】特開平8-56480号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、通常、使用される界面活性剤は液状であり、培土基材に添加した界面活性剤は培土基材の表面から内部へ移行あるいは流亡したりするため、界面活性剤の効果は長くは持続しなかった。また、界面活性剤を培土基材に添加するには、例えばタンクに水を溜めて希釈するなどの煩雑な作業が必要であった。
【０００７】
本発明はこのような従来の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、土付き苗用の培土において、育苗容器で育成された苗を根部に土が付いた状態で機械移植する際に、崩壊することがなく、しかも良好な透水性が長期にわたって持続できるようにすることにある。
【０００８】
また本発明の目的は、固化強度及び透水性に優れた培土を簡単な作業で調整できる方法及び培土セットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成する本発明に係る土付き苗用の培土（以下、単に「培土」と記すことがある）は、粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを培土基材に添加してなることを特徴とする。
【００１０】
ここで、前記界面活性剤としては、液状の界面活性物質を粉粒状の担持体に担持させたものが好ましい。また、前記界面活性剤はアニオン性界面活性剤又はノニオン性界面活性剤であるのが好ましく、さらにはポリオキシアルキレン誘導体であるのが好ましい。
【００１１】
また、前記固化剤としては、アクリルアミドを主成分とする水溶性高分子化合物であるのが好ましい。
【００１２】
前記固化剤の添加量は、培土に対して０．４〜１．２重量％の範囲が好ましい。また前記界面活性剤の添加量は、培土に対して０．０４〜０．４重量％の範囲が好ましい。
【００１３】
また本発明によれば、粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを混合して混合剤を作製した後、この混合剤を培土基材に添加することを特徴とする土付き苗用の培土の調整方法が提供される。
【００１４】
さらに本発明によれば、粉粒状の界面活性剤と固化剤とを混合した混合剤と、培土基材とを分離して包装してなることを特徴とする土付き苗用の培土セットが提供される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の培土によれば、育苗容器で育成された苗を根部に土が付いた状態で機械移植する際に崩壊することがなく、しかも透水性が長期にわたって良好に持続される。
【００１６】
また本発明の培土の調整方法及び培土セットによれば、固化強度及び透水性に優れた培土を簡単な作業で調整できる。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明に係る培土は、粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを培土基材に添加してなることを特徴とする。界面活性剤として粉粒状のものを用いることにより、液体の界面活性剤を用いていた従来と異なって、培土基材表面から内部への移行や流亡が効果的に抑えられ、固化剤によって培土基材が固まった後も優れた透水性が長期間にわたって維持されるようになる。また、界面活性剤及び固化剤はいずれも粉粒状であるので培土基材と容易に混合することができ作業負担が軽減される。以下、本発明に係る培土の各構成成分について説明する。
【００１８】
本発明で使用する界面活性剤としては、粉粒状であれば従来公知のものを使用できる。加えて、液状の界面活性物質を粉粒状の担持体に担持させたものも好適に使用できる。界面活性剤の粒径としては、培土基材と均一に混合する観点からは０．５ｍｍ以下が好ましく、混合時の粉立ちを抑制する観点からは１μｍ以上であるのが好ましい。
【００１９】
界面活性剤として、液状の界面活性物質を粉粒状の担持体に担持させたものを用いる場合、界面活性物質を担持させる担持体は多孔質の粉粒体が好ましい。担持体の細孔中に界面活性物質が担持され、長期間にわたって透水性が確保されるからである。多孔質の粉粒体としては、例えば、シリカやバーミキュライト、アタパルジャイト、ゼオライト、パーライトなどが挙げられる。担持体の粒径としては、前述の界面活性剤の好適な粒径と同様に１μｍ以上０．５ｍｍ以下であるのが好ましい。
【００２０】
担持体における界面活性物質の担持量としては、担持体に対して１０〜９０重量％の範囲が好ましい。
【００２１】
界面活性物質の担持体への担持には従来公知の方法を用いることができ、例えば、液状の界面活性物質を担持体に噴霧する、あるいは、液状の界面活性物質を担持体に含浸させる方法が例示される。
【００２２】
本発明で使用する界面活性剤及び界面活性物質としては、アニオン性界面活性剤やノニオン性界面活性剤など従来公知のものを使用できる。これらの中でもアニオン性界面活性剤及びノニオン性界面活性剤が好適に使用される。
【００２３】
アニオン性界面活性剤及びノニオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテルやポリオキシエチレンジスチレン化フェニルエーテルなどのポリオキシアルキレン誘導体：ソルビタンモノラウレートやソルビタンモノオレエートなどの脂肪酸ソルビタンエステル：アルキルポリグルコシド：脂肪酸ジエタノールアミド：アルキルモノグリセリルエーテル、又はこれらの物質にアニオン性の官能基を修飾し、アニオン性を付与させたものなどが挙げられ、これらの１種又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。これらの中でも、ポリオキシエチレン誘導体やポリオキシプロピレン誘導体などのポリオキシアルキレン誘導体が好適に使用される。
【００２４】
界面活性剤の添加量は、培土に対して０．０４〜０．４重量％の範囲が好ましい。担持体の含有率が０．０４重量％未満であると充分な透水性効果が奏されず、０．４重量％を超えると含有率に見合う効果が奏されないからである。より好ましい添加量は、培土に対して０．１〜０．３重量％の範囲である。
【００２５】
次に、本発明で使用する固化剤としては、粉粒状であれば従来公知の固化剤を用いることができる。中でも、培土基材中に含まれる多価カチオンと反応することにより培土を固化させるものが好適に使用される。このような固化剤としてはアクリルアミドを主成分とする重合体が挙げられる。
【００２６】
アクリルアミドを主成分とする重合体としては、ポリアクリルアミド及びアクリルアミドと他の単量体との共重合体が挙げられる。アクリルアミドと共重合可能な単量体としては、カルボキシル基又はカルボン酸塩形基を含有する単量体や、スルホン酸（塩）基を含有する単量体などアニオン性官能基を有する単量体が好適である。カルボキシル基又はカルボン酸塩形基を含有する単量体としては、例えば、（メタ）アクリル酸やマレイン酸、メタクリルアミド、ヒドロキシエチルアクリレート及びその塩などが挙げられる。スルホン酸（塩）基を含有する単量体としては、例えば、ビニルスルホン酸やスチレンスルホン酸、アクリロイルアミノメチルプロパンスルホン酸及びその塩などが挙げられる。また、塩としては、Ｎａ，Ｋ，Ｌｉなどのアルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩などが挙げられる。これらの中でもアルカリ金属塩が好ましい。アクリルアミドと共重合可能な単量体のモル含有率は、３０％以下が好ましく、２０％以下がさらに好ましい。また、分子量としては、５００万以上が好ましく、８００万以上がさらに好ましい。
【００２７】
固化剤の粒径としては、１μｍ以上１ｍｍ以下であるのが好ましい。
【００２８】
固化剤の添加量としては、培土に対して０．４〜１．２重量％の範囲が好ましい。前記重合体の含有率が０．４重量％未満であると、培土の充分な固化強度が得られないおそれがある一方、１．２重量％を超えると、植物の発芽に悪影響を与えるおそれがあるからである。より好ましい添加量は、培土に対して０．６〜１．０重量％の範囲である。
【００２９】
また、固化剤を均一に混合するため、前もって固化剤に増量剤を混合しておいてもよい。増量剤としてはクレーが好ましく、粒径としては１〜１００μｍの範囲が好ましい。増量剤の種類としては特に制限されないが、例えばカオリンクレー、パイロフィライト等が挙げられる。クレーの添加量は培土に対して０．３〜２．５重量％が好ましい。
【００３０】
培土基材には、界面活性剤及び固化剤の他、本発明の効果を害しない範囲においてｐＨ調整剤などの従来公知の添加剤を添加してもよい。ｐＨ調整剤としては、例えば、消石灰、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム、リン酸、クエン酸などが挙げられる。ｐＨ調整剤などの添加剤は、界面活性剤及び固化剤と共に培土基材に添加すればよい。また、界面活性剤と固化剤とを混合して混合剤を予め作製する場合には、混合剤に添加するのがよい。
【００３１】
本発明で使用する培土基材としては従来公知のものが使用でき、例えば、造粒培土、バーミキュライト、パーライト、ゼオライト等の鉱物資材、ピートモス、ヤシガラピートモス、バカス、バーク等の植物系繊維資材およびその混合品が適している。
【００３２】
本発明の培土は、粉粒状の界面活性剤と粉粒状の固化剤とを培土基材に混合することにより作製される。作製手順としては、界面活性剤と固化剤とを混合して混合剤を作製した後、この混合剤を培土基材に添加してもよいし、界面活性剤と固化剤とをそれぞれ培土基材に添加してもよいが、本発明の効果をより奏させるためには、前者の作製手順が望ましい。より詳細には、界面活性剤と固化剤とを混合した混合剤と、培土基材とを分離して包装して培土セットとし、播種前に、包装を開封して前記混合剤と培土基材とを混合するのが望ましい。培土基材中にもともと含まれるわずかな水分と固化剤との反応を最小限に抑える観点からは、前記混合から播種までの期間は短いほど好ましい。通常は播種前６日以内が好ましく、より好ましくは播種の直前である。
【００３３】
なお、界面活性剤と固化剤との混合及び前記混合剤と培土基材との混合は、ドラム混合機、タンブラーミキサ、ミキスタブレンダ、コンクリートミキサ等の容器回転型混合機、リボンミキサ、ナウタミキサ、ヘンシェルミキサ等の攪拌羽根式混合機等を単独で又は複数の組み合わせで用いて行うことができる。
【００３４】
本発明の培土は、野菜や花き、苗木、水稲などの容器での育苗に好適であり、特に、たまねぎなどのような主根のみで側根を持たないか又は少ない植物に好適である。
【実施例】
【００３５】
以下、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが本発明はこれらの例に何ら限定されるものではない。
【００３６】
（界面活性剤の作製）
表１に記載の界面活性物質（液状）を、担持体としてシリカ（平均粒径：１２μｍ）に含浸させ、界面活性物質をシリカに担持させた界面活性剤Ａ、界面活性剤Ｂ、界面活性剤Ｃを作製した。また、界面活性剤Ｄは、液体の界面活性剤（ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル）をシリカに担持させることなくそのまま液体で用いた。なお、各担持体における界面活性物質の担持量は、担持体に対していずれも５０重量％であった。
【００３７】
【表１】
2012055275.tif 000002
【００３８】
実施例１〜５，比較例１〜５
培土基材としての粒状培土１９．８ｋｇに対して、固化剤としてのアクリルアミド−アクリル酸ナトリウム共重合体と、表２に示す界面活性剤とを、培土に対する添加量が表２に示す値となるようにそれぞれ秤量し、さらにｐＨ調整剤としての消石灰を、培土に対する添加量が０．１５重量％となるように秤量した後、ミキサーに投入して混合し、実施例１〜５及び比較例１〜５の培土を作製した。そして、作製した培土を用いて、下記の手順でたまねぎの育苗を行った。
【００３９】
【表２】
2012055275.tif 000003
【００４０】
（育苗）
（１）直径１６ｍｍ、深さ２５ｍｍのポット４４８個からなる育苗トレイに、培土を床土として充填した。その際、充填量を測定した。そして、播種するスペースを確保するため、ポット中の床土を上から鎮圧した後、たまねぎのコーティング種子（品種：北もみじ２０００）を播種し、同一の培土で覆土した。
（２）播種し終わった育苗トレイの重量を測定した後、ハウス内に運び、育苗床に育苗トレイの底面が充分に密着するように圧着設置した。トレイ１枚当り２Ｌの灌水を行なった。１０日間シルバーポリトウで覆って発芽させ、シルバーポリトウを取り去った。
（３）その後、適時に灌水を行って育苗した。その間、発芽が出揃って、数値が安定した時点で、正常発芽率を計測した。計測結果を表３に示す。
（４）播種後４５日目から灌水を１０日間止め、その後、トレイ１枚当たり１Ｌの灌水を行なった。そして、固化した培土内に水が完全に浸透しているポット数を計測した。水が完全に浸透しているポット数の割合を透水率（％）として表３に示す。
（５）灌水２４時間後に育苗床から育苗トレイをはがし、移植機（みのる産業社製「ＯＰＲ４」）を用いて以下の要領で移植を行い、移植適性を評価した。評価結果を表３に示す。
【００４１】
（苗の移植適性評価）
移植機の植え付け部を地面から浮いた状態にし、植え付け部の下に苗受け容器を設置する。そして、育苗トレイを移植機に仕掛け、移植機を最大速度で稼動させる。苗受け容器に落下してきた苗を回収し、無作為に５０〜１００本程度をサンプリングし、根鉢部の固化状態を下記基準で評価しその個数比率を算出した。また、同時に根鉢部をほぐして根の本数を計測した。
「形状維持」：培土がポットの形状を保っている。
「半壊」    ：半分以上の培土が失われている。
「全壊」    ：培土が完全に失われている。
【００４２】
【表３】
2012055275.tif 000004
【００４３】
表３から明らかなように、実施例１〜５の培土では、正常発芽率が９７．５％以上と良好であった。また、透水率はいずれも１００％で、すべてのポットにおいて良好な透水性が示された。さらに、移植適性評価において、すべてのポットの根鉢部が形状を保っており、根鉢部が半壊及び全壊となったポットはなかった。また、根鉢部の根の本数は６．５本以上あり苗は健全に生育していた。
【００４４】
これに対し、固化剤の添加量が０．３重量％と少なく、且つ界面活性剤を添加しなかった比較例１の培土では、正常発芽率及び透水率は良好であったものの、移植適性評価において、培土の半壊が３０％、全壊が２０％もあった。また、固化剤の添加量を、実施例と同じ０．８重量％とし、界面活性剤を添加しなかった比較例２の培土では、移植適性評価においてすべてのポットにおいて形状が維持されたが、灌水した水が完全に浸透したポットは全体の４０％にすぎなかった。固化剤の添加量が１．６重量％と多く、且つ面活性剤を担持した担持体を添加しなかった比較例３の培土では、比較例２と同様に移植適性評価においてすべてのポットにおいて形状が維持されたが、正常発芽率が８４．５％と低く、また培土が硬く固化し灌水した水が完全に浸透したポットはゼロであった。一方、固化剤の添加量を、実施例と同じ０．８重量％とし、界面活性剤として液状のものをそのまま添加した比較例４の培土では、移植適性評価においてすべてのポットにおいて形状が維持されたが、灌水した水が完全に浸透したポットは全体の７０％であった。固化剤及び界面活性剤を添加しなかった比較例５の培土では、透水率は１００％であったが、移植適性評価において、培土の半壊が５０％、全壊が３０％であった。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明に係る土付き苗の培土によれば、育苗容器で育成された苗を根部に土が付いた状態で機械移植する際に崩壊することがなく、しかも透水性が長期にわたって良好に持続され有用である。