(57)【要約】【課題】地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置を提供すること。【解決手段】地球向心力新エネルギーでパワー出力、移動、発電に開発利用可能なシステムであって、液圧力と液浮力を生じるエネルギーをパワー出力、移動、発電用に変換出力するように、地球向心力によりシステムにおける気液固の三物質又はそのうちの二物質に対して放出された異なる引力の量と当該物質の異なる特性等との組成に関し、マイクロコンピュータプロセッサのプログラム制御動作に補助されるよう構成した。【選択図】  図１
2012112375.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置において、
その方法は、地球がシステム装置内の気液固の三物質又はそのうちの二物質に対して作用した異なる引力の量と当該物質の異なる特性とを利用して、ともに降下液圧発生出力システムと上昇復帰待機システムとを構成し、この二つの相対的なシステムにエネルギーを放出させてパワー出力、移動、発電をし、
そのシステム装置は、センサ信号を受信し、逆止弁、スロットルバルブ、切替弁、分流弁及びポンプの開閉を制御するための一つのマイクロコンピュータプロセッサと、
入力された液圧をエネルギーに変換してパワー出力、移動、発電をし、液圧器や液圧発電機であり、又は動力でパワー出力、移動、発電に必要のある機械工具、器物、設備、施設及び装置に用いられる一つのエネルギー変換器と、
円柱形又は他の形状で、任意のカラーである一対の動力発生器とを含み、
当該動力発生器は、
一端が切替弁に接続され、スロットルバルブが設けられる出力管と、一端が切替弁に接続され、他端が液体を容器上部の内側容器に送り戻すためのリターン管とを有する一つの容器と、
前記容器内に設けられ、加重部材の密度が液体より大きい一つの加重式ピストンセパレータと、
前記加重式ピストンセパレータの下方に設けられ、当該加重式ピストンセパレータと結合して容器を容器上部及び容器下部に区画し、かつ、当該加重式ピストンセパレータとともに貫通する一つ又は複数の還流管と、還流管の下端に位置し還流管の開閉を制御するための逆止弁とを有する一つのバルーンフロート部材と、
容器の底部及び加重式ピストンセパレータの頂部に設けられ、信号入力時に信号をマイクロコンピュータプロセッサに伝送するための一つのセンサと、
前記一対の動力発生器の出力管とリターン管を連結する一つの切替弁と、
を含むことを特徴とする地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項２】
前記エネルギー変換器は液圧器や液圧発電機であり、又は動力でパワー出力、移動又は発電に必要のある機械工具、器物、設備、施設及び装置に用いられ、その装着位置は必要な位置、例えば、動力発生器の内部、外部、上方、下方又は機械工具、器物、設備、施設及び装置の内部に調整可能である発生器であることを特徴とする請求項１に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項３】
前記加重式ピストンセパレータにはポンプが設けられ、且つポンプには下部に連通される一方向の排水管が設けられ、ポンプの入水管口が還流管内の逆止弁に近い底部位置に設けられることを特徴とする請求項１に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項４】
前記容器は外側容器と内側容器から構成され、外側容器下部はエネルギー変換器と一つの密封空間を形成し、内側容器は外側容器上部内に位置し且つ加重式ピストンセパレータに位置し、その容積空間が可変であり、底部側壁には分流弁が設けられることを特徴とする請求項１に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項５】
前記バルーンフロート部材の浮力がバネで補強又は代替可能であることを特徴とする請求項１に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項６】
固体加重式ピストンセパレータと気体バルーンフロート部材は混合体であることを特徴とする請求項１に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置。
【請求項７】
地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法であって、
地球がシステム装置内の気液固の三物質又はそのうちの二物質に対して放出した異なる引力の量と当該物質の異なる特性とを利用して、ともに降下液圧発生出力システムと上昇復帰待機システムとを構成し、この二つの相対的なシステムにエネルギーを放出させ、パワー出力、移動、発電をすることを特徴とする地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法。
【請求項８】
以下の連続的な循環ステップを含む請求項７に記載の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法であって、
第１組の動力発生器は第１の段階を起動し、逆止弁を閉め、分流弁を閉め、スロットルバルブを開いた場合、固体部材、気体部材が第１の段階の降下開始、液圧発生の初期状態にあり、第２組の動力発生器は待機の第３の段階にあり、スロットルバルブを閉め、逆止弁を閉め、分流弁を閉め、ポンプを閉め、固体部材、気体部材は液面に懸濁し、第３の段階の待機位置にあり、
第１組の動力発生器は降下する第１の状態に移行し、下部の液量が出力管を介してスロットルバルブ、切替弁及びエネルギー変換器を貫通し、エネルギー変換器にパワー出力、移動又は発電をさせ、固体部材、気体部材が降下し第１のセンサが発信するまでリターン管を介して還流液を上部の内側容器に流れるようにガイドし、第２組の動力発生器の固体部材、気体部材はまだ待機位置に懸濁する第３の段階にあり、
第１組の動力発生器の固体部材、気体部材は第１のセンサを受信させる時、信号がマイクロコンピュータプロセッサに伝送され、切替弁は出力管及びリターン管を第１組の動力発生器から第２組の動力発生器に切り替え、同時に以下の作動を行い、
第１組の動力発生器は第２の段階の上昇動作を起動し、スロットルバルブを閉め、逆止弁を開き、分流弁を開き、
同時に第２組の動力発生器は待機の第３の段階から降下する第１の段階に移行し作動し、スロットルバルブを開き、かつ逆止弁及び分流弁を閉める状態に保持し、
第１組の動力発生器は上昇動作の第２の段階を起動した後、第２の状態の上昇過程に移行し、固体部材、気体部材が上昇し液面に浮び上がり停止するまで第１組の動力発生器上部の内側容器の水量を開かれた分流弁を介して容器上部にバイパスして、同時に還流管を介して容器下部に流入させ、且つ、第２のセンサが情報を発信した後、信号をマイクロコンピュータプロセッサに伝送し、第３の段階に移行し待機するように逆止弁を閉め、容器上部、内側容器及び逆止弁よりも上流側の残留液体を全て容器下部に強制的に圧入するようにポンプを制御し、固体部材、気体部材を完全に液面に浮かばせた後、分流弁を閉め、スロットルバルブがずっと閉じた状態を保持し、第１組の動力発生器を完全に第３の段階に移行し待機させ、
第２組の動力発生器は降下する第１の段階を起動することで降下過程の第１の状態に入り、容器下部の液体が出力管を介してスロットルバルブ、切替弁及びエネルギー変換器を通し、エネルギーを出力させ、パワー出力、移動又は発電をし、且つ固体部材、気体部材が降下し第１のセンサが発信するまでリターン管を介して還流液を上部の内側容器に流れるようにガイドし、
第２組の動力発生器の固体部材、気体部材は第１のセンサが発信する時、信号がマイクロコンピュータプロセッサに伝送され、同時に切替弁は第２組の動力発生器の出力管及びリターン管から第１組の動力発生器の出力管及びリターン管に切り替え、同時に以下の作動を行い、
第１組の動力発生器は第１の段階の逆止弁、スロットルバルブがずっと閉じ、分流弁が開いた状態を保持するように起動し、第１の状態に入り、
第２組の動力発生器は第２の段階のスロットルバルブを閉め、逆止弁が開き、分流弁が開けるように起動し、
第２組の動力発生器は上昇動作の第２の段階を起動した後、第２の状態の上昇過程に移行し、固体部材、気体部材が上昇し液面に浮び上がり停止するまで第２組の動力発生器上部の内側容器の液量を開かれた分流弁を介して容器上部にバイパスして、同時に還流管を介して容器下部に流入させ、且つ、第２のセンサが情報を発信してから、信号をマイクロコンピュータプロセッサに伝送し、第３の段階に移行し待機する逆止弁が閉じるように起動し、容器上部、内側容器及び逆止弁よりも上流側の残留液体を全て容器下部に強制的に圧入するようにポンプを制御し、固体部材、気体部材を完全に液面に浮かばせた後、分流弁が閉じ、スロットルバルブがずっと閉じた状態を保持し、第２組の動力発生器を完全に第３の段階に移行し待機させ、
第１組の動力発生器は第１の段階を起動することで第１の状態に入り、下部の液体が出力管を介してスロットルバルブ、切替弁及びエネルギー変換器を通し、出力されたエネルギーにパワー出力、移動又は発電をさせ、且つ降下し第１のセンサが発信するまでリターン管を介して容器上部に流れるようにガイドし、続く動作が循環する。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地球向心力新エネルギーでパワー出力、移動、発電に開発利用可能な方法及びシステム装置に関し、特に、液圧力と液浮力から生ずるエネルギーをパワー出力、移動、発電用に変換出力するように、地球向心力によりシステムにおける気液固の三物質又はそのうちの二物質に対して放出された異なる引力の量と当該物質の異なる特性等との組成に関し、そのシステム装置はマイクロコンピュータプロセッサのプログラム制御動作に補助されるものである。
【背景技術】
【０００２】
１．社会の高速発展に伴い、地球の再生不可能なエネルギーが速く消耗され、既にエネルギーは枯渇危機になっている。
２．従来の火力発電、地熱発電、石油エネルギー、石炭エネルギー、ガスエネルギー、風力発電、バイオマスエネルギー、太陽熱発電、原子力発電などのエネルギーはいずれも地球環境に対する汚染破壊、伝送困難、コスト高というデメリットがあり、持続的な発展を図れない。
従って、地球に優しく、廉価かつ独立的にそのまま使用可能な再生可能なエネルギーに対する探索は、現在の人類文明を発展させる中で一刻の猶予もない課題となった。
本発明は、上記のエネルギーとは全く異なる、地球向心力エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置に係るものであるため、記載すべき先行技術文献情報はない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、上記事情を考慮してなされたもので、本発明の目的はエネルギー危機、費用経済効果、環境汚染などの問題を解決し、複数種の重要な物理法則の原理に基づきマイクロコンピュータプロセッサのプログラム制御を通して、設計された動力発生器内において、気液固が、万有引力の一方である地球向心力の透過エネルギーを運用してパワー出力、移動、発電をすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記の目的を達成するために、本発明は地球向心力エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置であって、その方法は、降下で発生された液圧によるパワー出力、移動、発電システムと、上昇復帰待機システムとの二つのアンバランスシステムについて検討開発を行い、それらの動作を繰返して永続的な往復動作をさせることにより、エネルギーを放出しパワー出力、移動、発電ができるもので、そのシステム装置は、
センサ信号を受信し、逆止弁、スロットルバルブ、切替弁、分流弁及びポンプの開閉を制御するための一つのマイクロコンピュータプロセッサと、
入力された液圧をエネルギーに変換しパワー出力又は発電をするための一つのエネルギー変換器と、
一対の動力発生器と、を含み、
前記動力発生器は、
一端が切替弁に接続され、他端が液体を容器上部に送り戻すリターン管と、一端が切替弁に接続され、スロットルバルブが設けられる出力管とを有する一つの容器と、
前記容器内に設けられ、固体を代表する一つの加重式ピストンセパレータと、
前記加重式ピストンセパレータの下方に設けられ、当該加重式ピストンセパレータと結合して容器を上部及び下部に区画し、かつ、当該加重式ピストンセパレータと共に貫通する一つ又は複数の還流管と、還流管の下端に位置し還流管の開閉を制御するための逆止弁とを有し、気体を代表する一つのバルーンフロート部材と、
容器の底部及び加重式ピストンセパレータの頂部に設けられ、信号入力時に信号をマイクロコンピュータプロセッサに伝送するための一つのセンサと、
前記一対の動力発生器の出力管と、容器内又は容器外に設置可能なリターン管とに軸接される一つの切替弁とを含むことを特徴とする地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置にある。
【０００５】
また、前記加重式ピストンセパレータの加重物は、密度が液体より大きい任意の重物である。
【０００６】
また、前記バルーンの浮力が小型システムに応用される場合、スベース減少のために、バネで補強又は代替可能である。
【０００７】
また、前記バルーンフロート部材の浮力が大型システムに応用され又は環境に必要である場合、便宜性のために、バルーンフロート部材のハウジングを固定するための固定具と加重式ピストンセパレータの固体とを一体に合併又は混合可能である。
【０００８】
また、前記加重式ピストンセパレータにはポンプが設けられ、ポンプの一方向の排水管が容器下部に連通され、その入水管口が還流管内の逆止弁に近い上方に設けられる。
【０００９】
また、前記分流弁は内側容器壁の底部に位置し、マイクロコンピュータプロセッサにより開閉・連通を制御され、これにより内、外側容器を連通合流し又は遮断して独立的に使用することができる。遮断使用時は、加重式ピストンセパレータに負荷を増加しそれを降下させ液圧を発生させてパワー出力又は発電システムをする時であり、その構成は図１に示される。連通合流使用時は、バランス気圧の時であり、加重式ピストンセパレータを潜水艦のように上昇させる復帰待機システムとなる時であり、その構成は図３に示される。
【００１０】
また、容器は外側容器と内側容器から構成され、外側容器は容器上部と容器下部に分けられ、容器下部は出力管を介してエネルギー変換器と一つの密閉空間を形成し、内側容器は容器上部内の加重式ピストンセパレータに位置し、この内側容器の容積は可変である。
【００１１】
また、前記エネルギー変換器は液圧器や液圧発電機であり、又は必要エネルギーでパワー出力、移動、発電に必要のある機械工具、器物、設備、施設及び装置に使用可能であり、その装着位置は動力発生器の内部、外部、上方、下方又は機械工具、器物、設備、施設及び装置の内部に調節可能であり、動力発生器の上方に装着すれば、リターン液を内側容器に自由落下させるので省エネとすることが可能である。
【００１２】
前記地球向心力エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置は、主にマイクロコンピュータプロセッサ、エネルギー変換器及び一対の動力発生器などの部分を含む。また、マイクロコンピュータプロセッサはセンサの信号を受信することで、動力発生システム装置における逆止弁、スロットルバルブ、分流弁、切替弁及び水ポンプの開閉を制御するために設けられたものである。また、エネルギー変換器は液圧器、液圧発電機であり、又は動力でパワー出力、移動、発電に必要のある全ての機械工具、器物、設備、施設及び装置に使用可能である。
【００１３】
動力発生器は容器、加重式ピストンセパレータ、バルーンフロート部材、センサからなる。容器内には一つのリターン管及び出力管を有し、当該出力管の一端が切替弁に接続され、かつその出力管の途中には出力管の開閉を制御するためのスロットルバルブと濾過するためのスクリーンとが設けられ、リターン管の一端が切替弁に接続され、切替弁及びエネルギー変換器を介して液体を容器の上部に送り戻す。加重式ピストンセパレータが容器内に設けられ且つその周辺にはオーリングが設けられ、下方がバルーンフロート部材に連結され、このバルーンフロート部材の浮力はバネ力で補強又は代替可能であり、バルーンフロート部材は加重式ピストンセパレータと一つの共同体（気液固に単純に分けて説明する方法は引力分析の便宜のため）に混合可能でもあり、外側容器の空間が容器上部及び容器下部に区画され、加重式ピストンセパレータとバルーンフロート部材とは共同で一つ又は複数の還流管を有し、還流管の下端には液体還流管の開閉を制御するための逆止弁を有し、当該還流管の総断面積がリターン管の断面積より大きいので、上部の液体を下部に流動させる場合、リターン管の回収液速より速い。即ち、浮き待機にある一組の動力発生器は、そのリセット時間が、降下し引力、動力、電力を放出する他組の動力発生器のリセット時間より遥かに短く、引動電システム（本発明の地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置の略称を言う。）の持続的な動作を維持するようになる。加重式ピストンセパレータの上方には一つのポンプが設けられ、その一方向の排水管が容器下部に連通され、入水管口が逆止弁に近い上方に設けられ、逆止弁よりも上流側の残留液を抽出する。そして、容器下部の底部と加重式ピストンセパレータが位置する内側容器の底部とにはそれぞれ一つのセンサが設けられ、感応・信号入力時に信号をマイクロコンピュータプロセッサに伝送する。分流弁が内側容器壁の底部に位置し、マイクロコンピュータプロセッサが信号を受信した後に開閉を制御され、内、外側容器を連通合流し又は遮断し独立的に使用される。分流弁が閉じる場合、固体部材、気体部材の降下を駆動し液圧を発生する。分流弁が開ける場合、固体部材、気体部材の上昇を駆動し浮力を発生させる。切替弁は一対の動力発生器の出力管及びリターン管に軸接され、マイクロコンピュータプロセッサを介して各組の出力管、リターン管の開閉を同時に制御し、各組の動力発生器における液圧をエネルギー変換器に交互に持続的に流通させ仕事をする。エネルギー変換器は液圧器、液圧発電機又は動力・電力でパワー出力、移動、発電に必要のある他の任意の機械工具設備であり、その装着位置は任意の必要位置に調整可能であり、動力発生器の内部、外部、上方、下方又は機械工具、器物、設備、施設及び装置内を含み、動力発生器の上方に装着すれば、リターン液を自由落下法により内側容器に流入させ回収することができる。
【００１４】
本地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置は、地球に気液固の三者を任意の適当形状で容器内の適当位置に置き、不安定状態にある物質システムを構築することである。気液固の三者と地球との間の万有引力関係の差数を利用して、大気圧力の制限でシステムにおける三者のバランスを取る過程で、エネルギーを放出しパワー出力、移動、発電をする。ニュートンの万有引力法則における引力Ｆ＝ＧｍＭ/ｒ２、ニュートンの慣性法則における力Ｆ＝ｍａ、アルキメデスの浮力法則における浮力Ｆ＝Ｇ＝ｐｇＶ、パスカル（Ｐａｓｃａｌ  ｌａｗ）の流体法則における密閉流体圧力Ｐ＝Ｆ１/Ｓ１＝Ｆ２/Ｓ２、ボイルの気体法則における定温下のＰ１×Ｖ１＝Ｐ２×Ｖ２、大気圧力Ｆ＝７６０ｍｍ、水銀柱の高さ＝１．０３３ｋｇ/ｃｍ２、フックの法則における弾力Ｆ＝−ＫＸ、振り子効果などを混合して、複数種の自然界物理の重要基本規則と現代高精度の科学ＮＣ加工工作機械とが共同で釈明完了したものである。
【００１５】
気液固の三者と地球との間の万有引力関係において、三者が地球を吸引する場合、三者にとって地球が一定の定数であり、共同で省略可能である。地球が三者に対して吸引力を与える地球インナーエネルギーである地心引力は、三者自身の質量により地心に近接されるにつれて強度が変更する。それゆえ、産業費用経済効果によって、固体の密度が大きいほど良くなり、体積が小さいほど良くなり、スベースを節約するように加重式ピストンセパレータの体積を縮小させ又は下向きの液圧が大きくなる。液体が中間変換位置にあり、膨張係数と化学特性がより安定になるほど良くなり、ダンパが小さいほど良くなり、液体が液圧を転送し又は浮力を提供する場合にそれらを一定に維持可能であり、且つダンパが小さいほど上昇復帰が速い。気体の密度が小さいほど良くなり、体積がより安定になるほど良くなり、体積が一定で降下力が最も大きくなり（外部が固定され、固定物が固体であり、加重式ピストンセパレータの固定と一体に合併し又は混合される必要がある）を維持可能である。さらに大気圧力の制限を加えて、適当な比例に調合された気液固の三者がバランスを取る過程においてエネルギーを放出させパワー出力、移動、発電をする。
【００１６】
前記技術手段により達成した地心引力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置は、向心力を有する任意の天体には一体的に適用可能である。また、その本質は一般の従来認知の永久機関ではなく、さらに外力を受け取らず永久に運動を続ける永久機関でもない。それは、永久に太陽を回る地球衛星軌道で運転する太陽光起電力衛星と比べても、太陽光起電力衛星は、太陽のインナーエネルギーが永久に放射する光子がシリコン結晶正孔に衝突することに頼るものであるように、エネルギー保存の法則に基づくエネルギー放出用電子流が飛び出してモーターの永久運転を駆動させることと合致する。本発明のイノベーションポイントは地球と同寿命の地心引力インナーエネルギーを利用して仕事をすることである。その差は光が見え、引力が見えないことである。光エネルギーは遮断可能であり、引力エネルギーは遮断不可能であり且つ任意の物質を透過可能な特性を有することを特に強調する。
【００１７】
また、ここにいうインナーエネルギーとは、地球内部に備える無廃棄物、無熱量、無汚染、どこにでもある地心引力という内在的なエネルギーを意味しており、古生物遺骨による石炭、石油、ガスなどの再生不可能な、限りのある地表堆積エネルギーではなく、光エネルギー又は照射された海洋と地表との温度差よる気流風エネルギーでもない。容器を貫通して容器内の気液固物質に作用でき、引力差を生じてエネルギーを放出させることによりパワー出力、移動、発電をすることができるので、再生不可能なエネルギーが枯渇しようとする危機、その燃焼廃棄物累積による汚染、温室効果などによる生物傷害事故を防止できる。特に、本発明は地心引力というインナーエネルギーを利用してパワー出力、移動、発電をし、電線架設とネット保守の費用を支出する必要がなく、長距離伝送による電力損失という運送コストを負う必要もなく、さらにダム、石炭、石油、ガス、原子料などの建築、採掘、抽出及び排気廃棄物の処理コストを負う必要もなく、地心引力のどこにでもある特性を利用して、室内外、昼夜を問わず、どこでもそのまま発電できる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、以下のような効果を奏する。
１．現在の石炭、石油化工品、天然ガスなどの枯渇性エネルギーが枯渇するエネルギー不足危機を解決できる。
２．静か、無カーボン、無廃棄物、無熱量の特性を有する。
３．地域、電網に制限されず、どこでもそのまま発電できる。
４．コスト以外、応用範囲が相対的に広く、例えば室内外に備える機械工具、器物、設備、施設、装置及び静態又は動態の動力、電力など、向心力を有する他の天体を含んで全て応用できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１の実施例に係る気体、固体の降下駆動を強化し液圧を発生する原理模式図である。
【図２】本発明の第１の実施例に係るパワー出力分析図である。
【図３】本発明の第２の実施例に係る気体、固体の上昇駆動を強化し浮力を発生する原理模式図である。
【図４】本発明の動作フローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本地球向心力新エネルギーによるパワー出力、移動、発電の方法及びシステム装置は、図１、図３に示すように、開発利用方法とシステム装置技術手段との両部分に分けられ、以下の通り説明する。
【００２１】
（一）引力新エネルギーのシステム装置
本発明は主にマイクロコンピュータプロセッサ１、エネルギー変換器２、第１、第２の両組の動力発生器３、４を含む引力新エネルギーのシステム装置であって、第１、第２の両組の動力発生器３、４は外側容器５、内側容器６、加重式ピストンセパレータ７、エアバッグフロート部材８、第１のセンサ９、第２のセンサ１０、分流弁１１、切替弁１２から組合してなり、当該外側容器５内には一つの加重式ピストンセパレータ７が設けられ、動力発生器内の液体が容器上部１３と容器下部１４に分けられて収容され、加重式ピストンセパレータ７には一つの内側容器６が設けられ、且つ加重式ピストンセパレータ７の下方にはバルーンフロート部材８が設けられ、上部１３、下部１４を貫通する一つの還流管１５を共に有し、還流管１５の下端には還流管１５の開閉を制御するための逆止弁１６が設けられる。また、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８は固体気体混合体２５として合併可能である。外側容器５の加重式ピストンセパレータ７により形成された下部１４空間はスクリーン２２、出力管２３、スロットルバルブ２０、切替弁１２、エネルギー変換器２とともに一つの密閉空間を形成することにより、液圧エネルギーを放出しエネルギー変換器２を通してパワー出力、移動、発電できる。リターン液は切替弁１２、リターン管２４を介して容器上部１３の内側容器６内に輸送され、且つ加重式ピストンセパレータ７の上方には一つのポンプ１７が設けられ、当該ポンプ１７は一つの一方向の排水管１８に接続されることで下部１４に連通され、一方向入水管１９の管口が還流管１５内の逆止弁１６に近い上方に設けられる。
【００２２】
(二)引力新エネルギーの運用方法
本発明の地球向心力新エネルギーを開発運用する方法は、主に引力が気液固の異なる物質に対して発生した異なる引力重力と当該物質の備える異なる特性とを利用して、大気圧力の制限で、システム装置内の「上昇復帰待機システム」と「降下の液圧発生によるパワー出力、移動、発電システム」の両大違反システムを調和、持続的に循環運転させることである。
【００２３】
例えば、
１．上昇復帰待機システム
加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８が待機から上昇に移行し及び上昇過程にある場合、切替弁１２は一組の出力管２３、リターン管２４を閉じて、他組の出力管２３、リターン管２４を開放連通する。一組のスロットルバルブ２０が閉じ、逆止弁１６、分流弁１１が開け、内側容器６と容器上部１３に一つの液体連通空間を形成させると共に、当該液体が加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８の上昇力によって逆止弁１６を介して容器下部１４に流れる。自動上昇が停止してから、逆止弁１６が閉じ、ポンプ１７を起動させ、内側容器６と上部１３との連通空間、逆止弁１６よりも上流側の残留液体を下部１４に強制的に圧入し、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８を完全に液面に浮かばせて待機させた後、分流弁１１を閉め、内側容器６と上部１３を遮断し、中空の独立空間を形成し、次の降下動作による液圧リターン液を収納するように待機する。また、ポンプ１７が作動して液を下部１４に圧入する作用も、パスカルの液圧法則に対する運用であり、付勢総損失が相対的に小さい。そして、エネルギー消耗を除いた実際のポンプ液量は、さらに次の降下での液圧出力によるパワー出力、移動、発電システムによって回収される。
前記各プログラム制御は、第２のセンサ１０から信号がマイクロコンピュータプロセッサ１に入力されることにより制御される。また、自動上昇復帰待機動力は、設計された加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８の総浮力がその総重量より大きい適当な配合比例効果によるものである。例えば、総浮力：総重量＝１：０．７５であり、液体が水である場合、総体積の７５％が液面下に沈んで、総体積の２５％が液面から露出する。獲得した２５％比例の純浮力からさらに加重式ピストンセパレータ７のオーリングの摩擦抵抗を引いた残りの浮力は、水中にゴムボールが上昇する自動上昇復帰の浮力に相当する。
【００２４】
２．降下での液圧によるパワー出力、移動、発電システム
加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８が降下過程にある場合、切替弁１２は他組の出力管２３、リターン管２４を閉じて、一組の出力管２３、リターン管２４を開放連通する。逆止弁１６、分流弁１１を先ほどの待機閉じ状態に保持し、スロットルバルブ２０を開放し、液面に浮かばせて待機する加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８を迅速に降下させ、液圧となす液量が出力管２３、スクリーン２２、スロットルバルブ２０、切替弁１２、エネルギー変換器２、リターン管２４を介して再び容器上部１３の内側容器６内に流れる。総負荷を増やし、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８の元の調合比例（例えば、前例の総浮力：総重量＝１：０．７５）を破る。即ち、７５％部分がタイムリーに沈み始まり、７５％の液量を排出し、その上方の内側容器６内に復帰させることにより、加重式ピストンセパレータ７に内側容器６を加えた総重量が最初の設計された総上昇浮力２５％より遥かに大きいことになることで、リターン液重量累積による降下を続けて、第１のセンサ９からの信号を受信した後、沈みを停止し、再度上昇する上昇復帰待機システムに続くことにより一つのサイクルシステムになる。また、加重式ピストンセパレータ７が降下して液圧を発生し作動する場合、液圧を転送しエネルギーをエネルギー変換器２に放出し、パワー出力、移動、発電をする。再度上昇構成は図３に示される。
前記降下停止と再度上昇変換の各プログラム制御時点は、第１のセンサ９から信号がマイクロコンピュータプロセッサ１に伝送されることにより制御される。その迅速に自動的に降下し液圧を発生する起動動力源は、設計された加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８が完全に液面から浮び上がる位置エネルギー及び持続的に内側容器６に還流される累積液体重量（例えば、前例の完全に液面に浮び上がる７５％部分）によるものでる。
【００２５】
（三）システム装置の技術手段
前記総浮力：総重量＝１：０．７５の例では、固体と気体の総重量を１〜１００００トンとし、加重式ピストンセパレータ７とエネルギー変換器２の断面積の比例を１０：１とし、万有引力の相対引力差とパスカル（Ｐａｓｃａｌ  ｌａｗ）の密閉システム液圧規則に基づき、エネルギー変換器２の理論出力は０．１〜１０００トンであり、この理論出力から、エネルギー変換器２と加重式ピストンセパレータ７などの液密摩擦による熱損失及びリターン管２４の液圧差を差し引いた後、即ち地球向心力によるパワー出力の純力は、各種類の使用者のパワー出力、移動、発電用に満足できる。そして、バルーンフロート部材８の体積が約１．３３〜１３３３３Ｍ３であれば、加重式ピストンセパレータ７の重量１〜１００００トンを支持できる。
前記マイクロコンピュータプロセッサ１のプログラム制御システムには、各動作をオンオフするように蓄電充電設備が配置される。
前記ポンプ１７は内側容器６と上部１３の連通空間、及び逆止弁１６よりも上流側の残留液体を強制的に下部１４に圧入し、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８を完全に液面に浮び上がる待機のパワー出力は、パスカル（Ｐａｓｃａｌ  ｌａｗ）の密閉流体法則に合致する効果でもあり、ポンプが一つの小型モーターにより液体を外側容器５の下部１４の大ピストンキャビティ内に圧入し、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８を完全に液面に浮び上がって待機させる。
図１に示すように、前記外側容器５の底部には一端が切替弁１２に接続されるリターン管２４が設けられ、且つリターン管２４の途中にスクリーン２２、スロットルバルブ２０を有し、液体が出力管２３からスクリーン２２、スロットルバルブ２０、切替弁１２及びエネルギー変換器２を介して仕事をし、そして一端が切替弁１２に接続されるリターン管２４を介して、下部１４を経由して加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８を貫通し、リターン液として上部１３の内側容器６内に輸送される。
第２の実施例の図３と第１の実施例の図１との相違点は、外側容器５を一つの容器２６として高めて、一端が切替弁１２に設けられるリターン管２４を、上部１３内の内側容器６に軸接させ外方に配置されたリターン管２４に切変えること、加重式ピストンセパレータ７の下方にバルーンフロート部材８が設けられ一つの固体気体混合体２５として混合されることにあり、その効果は変わらない。
【００２６】
（四）引力新エネルギーのパワー出力の動態
図２の模式図を参照する。本発明の仕事をするときの動態変化、エネルギー出力動態について、ｔがパワー出力時間であり、即ち、分流弁１１と逆止弁１６が閉じ、スロットルバルブ２０が開く場合の、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８の降下で液圧発生、パワー出力の時間の長さであり、下部１４の液量と、加重式ピストンセパレータ７の重量及び内側容器６の液量の累積による引力重量と、スロットルバルブ２０の開度と、力受面積との四者により定められるもので、この力受面積比は、パスカル（Ｐａｓｃａｌ  ｌａｗ）の規則に基づく加重式ピストンセパレータ７のピストン面とエネルギー変換器２の液体腔流入断面との比に相当する。液体の容積がバルーンフロート部材８の体積より大きいほど、パワー出力の時間が長い。
スロットルバルブ２０が閉じ、分流弁１１と逆止弁１６が開いている場合の、加重式ピストンセパレータ７とバルーンフロート部材８の浮び上がり復帰待機の時間の長さは、液量の高さと、液ダンパと、容器上部１３及び内側容器６から容器下部１４に還流するための還流管１５の口径及び数量と、液体に対する加重式ピストンセパレータ７及びバルーンフロート部材８の純浮力の大きさと、液密摩擦力などの５つの要素により定められる。固体と気体の総浮力が固体と気体の総重量より大きいほど、上昇復帰力が大きい。図２の０はスロットルバルブ２０を開けず引力差を放出する前の数値であり、Ｘはスロットルバルブ２０を開けて引力差を放出出力した値であり、パワー出力の動力源であり、その大きさは気液固三者の重量差、及び力受液面積とエネルギー変換器２の入液体腔断面積との比により定められる。
【００２７】
（五）引力新エネルギーの連続作動方法
図１、図４を参照する。
第１組の動力発生器３：降下する『第１の段階２７』を起動し、スロットルバルブ２０を開き、逆止弁１６を閉め、分流弁１１を閉め、固体気体混合体２５が降下開始、液圧発生の初期状態にある。
第２組の動力発生器４：待機の『第３の段階２９』に移行し、スロットルバルブ２０を閉め、逆止弁１６を閉め、分流弁１１を閉める。
第１組の動力発生器３：降下する『第１の状態３０』に移行し、下部１４の液量が出力管２３を介してスロットルバルブ２０、切替弁１２及びエネルギー変換器２を通し、エネルギー変換器２にエネルギーを出力させてパワー出力、移動又は発電をさせ、固体気体混合体２５の降下に伴う容器２６の底部の「第１のセンサ９」からの信号を受信するまでリターン液が切替弁１２、リターン管２４を介して上部１３の内側容器６内にリターンする。
信号がマイクロコンピュータプロセッサ１に伝送された後、同時に以下の作動を行う。
「切替弁１２」が出力管２３及びリターン管２４を第２組の動力発生器４に切り替える。
第１組の動力発生器３：上昇する『第２の段階２８』に移行し、スロットルバルブ２０を閉め、逆止弁１６を開き、分流弁１１を開く。
第２組の動力発生器４：降下する『第１の段階２７』に移行し、スロットルバルブ２０を開き、逆止弁１６を閉め、分流弁１１を閉める。
第１組の動力発生器３：上昇する『第２の状態３１』に移行し、上昇動作が自動的に停止するまで内側容器６内の液体を上部１３と下部１４に流入させ、「第２のセンサ１０」が信号をマイクロコンピュータプロセッサ１に伝送し、ポンプ１７を起動し、逆止弁１６よりも上流側の残留液体を下部１４に圧入し、固体気体混合体２５を完全に液面に浮かばせて待機させた後、分流弁１１を閉め、スロットルバルブ２０をずっと閉める状態に保持し、第１組の動力発生器３を『第３の段階２９』に移行し待機させる。
第２組の動力発生器４：固体気体混合体２５が降下する『第１の状態３０』に入り、下部１４の液量が出力管２３を介してスロットルバルブ２０、切替弁１２及びエネルギー変換器２を通し、出力されたエネルギーにパワー出力、移動又は発電をさせ、固体気体混合体２５が降下し容器２６の底部の「第１のセンサ９」からの信号を受信するまでリターン液が切替弁１２、リターン管２４を介して上部１３の内側容器６内にリターンする。
信号がマイクロコンピュータプロセッサ１に伝送された後、同時に以下の作動を行う。
切替弁１２が出力管２３及びリターン管２４を第１組の動力発生器３に切り替える。
第１組の動力発生器３：降下する『第１の段階２７』に移行し、スロットルバルブ２０を開き、逆止弁１６を閉め、分流弁１１を閉め、固体気体混合体２５が降下開始、液圧発生の初期状態にある。
第２組の動力発生器４：『第２の段階２８』に移行し、スロットルバルブ２０が閉じ、逆止弁１６が開け、分流弁１１が開け、且つ上昇する『第２の状態３１』に移行し、固体気体混合体２５の上昇動作が自動的に停止するまで内側容器６内の液体を上部１３と下部１４に流入させ、「第２のセンサ１０」が信号をマイクロコンピュータプロセッサ１に伝送し、ポンプ１７を起動し、逆止弁１６よりも上流側の残留液体を下部１４に圧入し、固体気体混合体２５を完全に液面に浮かばせて待機させた後、分流弁１１を閉め、スロットルバルブ２０を閉める状態に保持し、第２組の動力発生器４を『第３の段階２９』に移行し待機させる。
第１組の動力発生器３：降下する『第１の状態３０』に移行し、下部１４の液体が出力管２３を介してスロットルバルブ２０、切替弁１２及びエネルギー変換器２を通し、出力されたエネルギーにパワー出力、移動又は発電をさせ、固体気体混合体２５が降下し容器２６の底部の「第１のセンサ９」からの信号を受信するまでリターン液が切替弁１２、リターン管２４を介して上部１３の内側容器６内にリターンする。
第１組の動力発生器３と第２組の動力発生器４の交互動作により、パワー出力、移動又は発電のために液体が絶えずにエネルギー変換器２を介して相互に作動し続けることができる。
【００２８】
上記実施例の上昇中又は降下中の相対位置と出力状態動作は図４に示され、動作フローブロックは図４に示される。説明において、分析説明の便宜のために気液固を純粋に分けてそれぞれ分析する。実際の運用上に三者を混合することで作用を発揮することができる。例えば、固体を代表する加重式ピストンセパレータ７と気体を代表するバルーンフロート部材８の外部固定ケースは、その実体機能を変えない範囲で、一体に合併又は混合可能であり、また、小型システム又は特殊条件で、バルーンフロート部材８の浮力はバネ力で補強又は代替可能でもある。
【符号の説明】
【００２９】
１    マイクロコンピュータプロセッサ
２    エネルギー変換器
３    第１組の動力発生器
４    第２組の動力発生器
５    外側容器
６    内側容器
７    加重式ピストンセパレータ
８    エアバッグフロート部材（バルーンフロート部材）
９    第１のセンサ
１０  第２のセンサ
１１  分流弁
１２  切替弁
１５  還流管
１６  逆止弁
１７  ポンプ
１８  排水管
１９  入水管
２０  スロットルバルブ
２２  スリーン
２３  出力管
２４  リターン管
【図１】
2012112375.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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