(57)【要約】【課題】リスト項目枠に情報を適切に表示可能な表示装置、および、プログラムを提供する。【解決手段】リストをスクロールし（Ｓ１００）、リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、リスト項目が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得する（Ｓ２００）。取得された直前スクロール方向に基づき、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３００）。そして、決定された表示態様でリスト項目枠を表示する（Ｓ４００）。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定された表示態様のリスト項目枠に情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。【選択図】  図３
2012018468.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リストをスクロールするスクロール手段と、
前記リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、前記リスト項目が選択される直前に前記リストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得するスクロール方向取得手段と、
前記直前スクロール方向に基づき、前記リスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する決定手段と、
決定された前記表示態様で前記リスト項目枠を表示する表示手段と、
を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記表示態様は、選択された前記リスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠を拡大して表示する態様であって、
前記直前スクロール方向に基づき、選択された前記リスト項目枠を拡大する拡大方向を決定する拡大方向決定手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記拡大方向決定手段は、前記直前スクロール方向と反対方向に前記拡大方向を決定することを特徴とする請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記リスト項目情報に基づき、前記選択されたリスト項目枠の拡大サイズを決定する拡大サイズ決定手段と、
前記拡大サイズとなるように前記拡大方向に前記選択されたリスト項目枠を拡大したとき、前記拡大方向において前記選択されたリスト項目枠が表示可能領域を超えるか否かを判断する超過判断手段と、
をさらに備え、
前記決定手段は、
前記拡大方向において前記選択されたリスト項目枠が前記表示可能領域を超えると前記超過判断手段により判断された場合、前記拡大方向と反対方向にも前記選択されたリスト項目枠を拡大するように前記リスト項目枠の表示態様を決定することを特徴とする請求項２または３に記載の表示装置。
【請求項５】
前記決定手段は、前記選択されたリスト項目枠が拡大されたとき、前記選択されたリスト項目枠の前記拡大方向の反対側において隣り合って表示される前記リスト項目枠を、拡大された前記リスト項目枠と重複しない位置にずらすことを特徴とする請求項４に記載の表示装置。
【請求項６】
リストをスクロールするスクロール手段、
前記リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、前記リスト項目が選択される直前に前記リストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得するスクロール方向取得手段、
前記直前スクロール方向に基づき、前記リスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する決定手段、
および、決定された前記表示態様で前記リスト項目枠を表示する表示手段、
としてコンピュータを機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リストを表示する表示装置、および、プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数のデータを表示する方法として、リスト表示が知られている。従来のリスト表示では、リスト項目を表示するリスト項目枠の大きさが固定されているため、リスト項目枠に表示する文字数が多い場合、リスト項目枠内に表示しきれないことがある。そこで、特許文献１では、サブ表示欄を消去することにより文字表示欄に表示できる文字数を増やしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−３２６２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１では、サブ表示欄を消去したとしても、リスト項目枠内に表示可能な文字数には依然として限りがあった。リスト項目枠内に表示すべき情報を表示しきれない場合、例えばリスト項目枠内の表示範囲をスクロールしたり、別画面に遷移したりすることができる。リスト項目枠内の表示範囲をスクロールする場合、表示すべき情報の一部が消えてしまい、全体を見ることができなかった。また、表示すべき情報の全体を表示すべく別画面に遷移する場合、他のリスト項目が見えなくなってしまうという問題点があった。
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、リスト項目枠に情報を適切に表示可能な表示装置、および、プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の表示装置は、リストをスクロールするスクロール手段と、リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、リスト項目が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得するスクロール方向取得手段と、直前スクロール方向に基づき、リスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する決定手段と、決定された表示態様でリスト項目枠を表示する表示手段と、を備える。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定された表示態様でリスト項目枠が表示されるので、リスト項目枠に情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【０００６】
請求項２に記載の発明では、表示態様は、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠を拡大して表示する態様である。また、直前スクロール方向に基づき、選択されたリスト項目枠を拡大する拡大方向を決定する拡大方向決定手段をさらに備える。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定された拡大方向にリスト項目枠を拡大するので、決定された拡大方向と反対方向のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【０００７】
請求項３に記載の発明では、拡大方向決定手段は、直前スクロール方向と反対方向に拡大方向を決定する。これにより、直前スクロール方向のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【０００８】
請求項４に記載の発明では、リスト項目情報に基づき、選択されたリスト項目枠の拡大サイズを決定する拡大サイズ決定手段と、拡大サイズとなるように拡大方向に選択されたリスト項目枠を拡大したとき、拡大方向において選択されたリスト項目枠が表示可能領域を超えるか否かを判断する超過判断手段と、をさらに備える。決定手段は、拡大方向において選択されたリスト項目枠が表示可能領域を超えると超過判断手段により判断された場合、拡大方向と反対方向にも選択されたリスト項目枠を拡大するようにリスト項目枠の表示態様を決定する。これにより、拡大方向において表示可能領域を超えないようにリスト項目枠を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【０００９】
請求項５に記載の発明では、決定手段は、選択されたリスト項目枠が拡大されたとき、選択されたリスト項目枠の拡大方向の反対側において隣り合って表示されるリスト項目枠を、拡大されたリスト項目枠と重複しない位置にずらす。これにより、選択項目枠が拡大されたとき、拡大方向と反対方向に表示されるリスト項目の順番が維持されるので、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００１０】
以上、表示装置の発明として説明してきたが、次に示すようなプログラムの発明として実現することもできる。
すなわち、リストをスクロールするスクロール手段、リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、リスト項目が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得するスクロール方向取得手段、直前スクロール方向に基づき、リスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する決定手段、および、決定された表示態様で前記リスト項目枠を表示する表示手段、としてコンピュータを機能させるプログラム。このようなプログラムを実行することで、上述の表示装置と同様の効果が奏される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態によるナビゲーション装置の構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の第１実施形態のディスプレイに表示されるリストを説明する説明図である。
【図３】本発明の第１実施形態による項目枠可変処理を説明するフローチャートである。
【図４】本発明の第１実施形態による表示態様決定処理を説明するフローチャートである。
【図５】具体例１のリスト項目枠の表示態様を説明する説明図である。
【図６】具体例２のリスト項目枠の表示態様を説明する説明図である。
【図７】本発明の第２実施形態による表示態様決定処理を説明するフローチャートである。
【図８】具体例３のリスト項目枠の表示態様を説明する説明図である。
【図９】具体例４のリスト項目枠の表示態様を説明する説明図である。
【図１０】具体例４のリスト項目枠の表示態様を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態による表示装置を図面に基づいて説明する。
（第１実施形態）
本発明の第１実施形態による表示装置は、車両に搭載されるナビゲーション装置に適用される。図１は、本発明の第１実施形態による表示装置としてのナビゲーション装置１の全体構成を示すブロック図である。ナビゲーション装置１は、制御部１０を中心に構成され、この制御部１０に、操作スイッチ群２０と、地図データ記憶部３０と、画像データ記憶部３５と、現在位置算出部４０と、スピーカ５０と、ディスプレイ６０と、が接続されている。
【００１３】
制御部１０は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、Ｉ／Ｏ及びこれらを接続するバスラインを備えたコンピュータとして構成されており、システム全体の制御を司る。
操作スイッチ群２０は、ディスプレイ６０と一体になったタッチスイッチもしくはメカニカルなスイッチやリモコン装置等で構成され、各種入力に使用される。
【００１４】
地図データ記憶部３０は、例えばハードディスク装置（ＨＤＤ）として実現される記憶装置である。なお、ここではＨＤＤを用いたが、ＤＶＤ−ＲＯＭや、メモリカード等の他の媒体を用いても差し支えない。
地図データ記憶部３０は、位置検出の精度向上のためのいわゆるマップマッチング用データ、経路を探索するための地図データ、およびディスプレイ６０に地図を描画するための画像データを記憶している。地図データには、各種データが含まれるが、その一つとして施設に関する施設情報が含まれる。施設情報は、具体的には施設を特定するＩＤと関連付けられて記憶されているＰＯＩ（Point Of Interest）情報である。ＰＯＩ情報には、施設名称、施設ＩＤ、位置座標、種別（ジャンル）、住所、電話番号、営業時間を示す情報などが含まれる。
【００１５】
画像データ記憶部３５は、検索画面等をディスプレイ６０に表示するための画像データを記憶するものであり、地図データ記憶部３０と同一のＨＤＤで構成されている。もちろん、メモリカード等の他の媒体を用いてもよい。
現在位置算出部４０は、車両の現在位置を算出するものである。例えば、地磁気センサ、ジャイロスコープ、距離センサ、および、衛星からの電波を受信するＧＰＳ（Global Positioning System）受信機等を有している。これらは、各々が性質の異なる誤差を持っているため、相互に補完しながら使用される。この現在位置算出部４０によって、リアルタイムに自車位置を算出することができる。
【００１６】
スピーカ５０は、音声を出力するためのものであり、例えば経路の案内等を音声で行う場合に使用される。また、ディスプレイ６０は、液晶などを用いて構成されるカラーディスプレイ装置である。ディスプレイ６０を介して地図や施設情報などが表示される。
【００１７】
ここで、ディスプレイ６０に表示されるリストについて図２に基づいて説明する。
ディスプレイ６０には、例えば施設等が検索され、検索された施設が複数ある場合、検索された施設がリストとして表示される。なお、本実施形態では検索された施設のリストを表示する例を説明しているが、表示されるリストはどのようなリストであってもよい。
ディスプレイ６０にリストを表示する場合、ディスプレイ６０は、リスト以外の情報が表示される固定領域６１０、およびリストが表示される表示可能領域としてのリスト領域６２０から構成される。なお、固定領域６１０は、図２（ｂ）中に二点鎖線にて示す領域である。また、リスト領域６２０は、図２（ｃ）中に二点鎖線にて示す領域である。
【００１８】
なお、本実施形態では、リスト領域６２０を「表示可能領域」としているが、表示可能領域は、ディスプレイ６０内のどのような領域としてもよい。例えば図２（ｃ）のリスト領域６２０をディスプレイの上方向に拡大し、ディスプレイ６０の上端までを表示可能領域としてもよい。
【００１９】
固定領域６１０には、検索された施設をエリアで絞るためのエリアボタン６１１、検索された施設をジャンルで絞るためのジャンルボタン６１２、および前の画面に戻るための戻るボタン６１３が表示される。また、固定領域６１０には、検索条件や検索件数等の情報が表示される。
【００２０】
また、固定領域６１０内であってリスト領域６２０の左側には、スクロールバー６１５が表示されている。操作スイッチ群２０がディスプレイ６０と一体となったタッチパネルとして具現化されている場合、このスクロールバー６１５を下方向にスライドすることによりリストが下方向にスクロールされ、スクロールバー６１５を上方向にスライドすることによりリストが上方向にスクロールされる。また、操作スイッチ群２０がリモコン装置として具現化されている場合、操作スイッチ群２０を構成する図示しないリモコン装置の下方向ボタンを操作することにより、リストが下方向にスクロールされ、これに伴ってスクロールバー６１５が下方向へ移動する。同様に図示しないリモコン装置の上方向ボタンを操作することにより、リストが上方向にスクロールされ、これに伴ってスクロールバー６１５が上方向へ移動する。
【００２１】
リスト領域６２０には、５つのリスト項目枠６２１〜６２５が表示される。５つのリスト項目枠６２１〜６２５には、リストに含まれるリスト項目がリストの先頭から１つずつ表示され、スクロールされることにより順にリスト項目がリスト項目枠６２１〜６２５に表示される。
【００２２】
ここで、リストのスクロールについて説明する。この例では、５つのリスト項目である「ＡＢＣ」、「ＤＥＦ」、「ＧＨＩ」、「ＪＫＬ」、「ＭＮＯ」がリスト項目枠６２１〜６２５に表示されている場合を例に説明する。なお、図２中には示されていないが、リスト項目「ＭＮＯ」の末尾方向に続くリスト項目が「ＰＱＲ」であるものとする。また、リスト項目「ＡＢＣ」、「ＤＥＦ」、「ＧＨＩ」、「ＪＫＬ」、「ＭＮＯ」、「ＰＱＲ」は、いずれも施設名称である。
【００２３】
リストが下方向にスクロールされると、一番上のリスト項目枠６２１に表示されていたリスト項目である「ＡＢＣ」が表示されなくなり、リスト項目枠６２２に表示されていたリスト項目である「ＤＥＦ」がリスト項目枠６２１に表示され、リスト項目枠６２３に表示されていたリスト項目である「ＧＨＩ」がリスト項目枠６２２に表示され、リスト項目枠６２４に表示されていたリスト項目である「ＪＫＬ」がリスト項目枠６２３に表示され、リスト項目枠６２５に表示されていたリスト項目である「ＭＮＯ」がリスト項目枠６２４に表示される。また、リスト項目枠６２５には、リスト項目「ＭＮＯ」の末尾方向に続くリスト項目である「ＰＱＲ」が表示される。このように、リストが下方向にスクロールされると、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目が先頭方向から末尾方向へ遷移する。
【００２４】
また、５つのリスト項目「ＤＥＦ」、「ＧＨＩ」、「ＪＫＬ」、「ＭＮＯ」、「ＰＱＲ」がリスト項目枠６２１〜６２５にそれぞれ表示されているとき、リストが上方向にスクロールされると、一番下のリスト項目枠６２５に表示されていたリスト項目である「ＰＱＲ」が表示されなくなり、リスト項目枠６２４に表示されていたリスト項目である「ＭＮＯ」がリスト項目枠６２５に表示され、リスト項目枠６２３に表示されていたリスト項目である「ＪＫＬ」がリスト項目枠６２４に表示され、リスト項目枠６２２に表示されていたリスト項目である「ＧＨＩ」がリスト項目枠６２３に表示され、リスト項目枠６２１に表示されていたリスト項目である「ＤＥＦ」がリスト項目枠６２２に表示される。また、リスト項目枠６２１には、リスト項目「ＤＥＦ」に先頭方向に続くリスト項目である「ＡＢＣ」が表示される。このように、リストが上方向にスクロールされると、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目が末尾方向から先頭方向に遷移する。
【００２５】
また、図２に示す例では、リスト項目枠６２３が選択状態となっている。選択状態となっているリスト項目枠６２３の右上には、リスト項目枠６２３に表示されているリスト項目に関する詳細情報を表示するための詳細情報表示ボタン６２６が表示されている。この詳細情報表示ボタン６２６が選択されると、リスト項目枠６２３が拡大し、詳細情報が表示される。なお、リスト項目枠６２３が拡大されているとき、リスト項目枠６２３の右上にはリスト項目枠６２３を元のサイズに戻す復帰ボタン６２７が表示される（図５（ｂ）等参照）。この復帰ボタン６２７が選択されると、リスト項目枠６２３は、図５（ａ）に示すサイズに復帰する。本実施形態では、「選択されたリスト項目の詳細情報」が「選択されたリスト項目に係るリスト項目情報」に対応している。なお、リスト項目情報は、リスト項目のみにより構成されていてもよい。
【００２６】
本実施形態では、リストに含まれるリスト項目に係るリスト項目情報を表示するリスト項目枠を可変にすることにより、一覧性を確保しつつ、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を表示する。そこで、図３に示すフローチャートに基づいて項目枠可変処理を説明する。
【００２７】
本実施形態において、ディスプレイ６０に表示されるリストは、施設情報に関するものであり、リスト項目として施設名称が表示され、詳細情報として施設の住所および電話番号が施設名称とともに表示される。すなわち、本実施形態では、施設名称、住所、電話番号が「リスト項目情報」に対応している。また、図３に示す項目枠可変処理は、ユーザが操作スイッチ群２０を操作することにより施設が検索され、検索された施設のリストがディスプレイ６０に表示されたときに実行される処理である。なお、詳細情報を表示するボタンが選択されることなく、例えばリスト表示が中止される等、別の処理が行われた場合、図３に示す項目枠可変処理を終了するものとする。
【００２８】
最初のステップＳ１００（以下、「ステップ」を省略し、単に記号「Ｓ」で示す。）では、ユーザによる操作スイッチ群２０を介した操作に基づき、ディスプレイ６０に表示されているリストをスクロールする。
【００２９】
Ｓ２００では、ユーザにより操作スイッチ群２０を介し、ディスプレイ６０に表示されているリストに含まれるリスト項目のうちのいずれかが選択され、詳細情報を表示するボタン、具体的には図２中の詳細情報表示ボタン６２６、が選択された場合、詳細情報を表示するボタンが選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得する。本実施形態では、ディスプレイ６０の上下方向にリストがスクロールされるように構成されているので、取得される直前スクロール方向は、上または下となる。
Ｓ３００では、Ｓ２００にて取得された直前スクロール方向に基づき、ディスプレイ６０に表示されるリストの表示態様を決定する。
【００３０】
リストの表示態様を決定する表示態様決定処理を図４に基づいて説明する。本実施形態における表示態様は、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠を拡大して表示する態様である。なお、「選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠」が「選択された項目枠」であって、以下、「選択項目枠」という。
Ｓ３０１では、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報に基づき、選択項目枠を拡大する拡大サイズを決定する。本実施形態では、リスト項目情報として、施設名称、住所、および電話番号が表示されるので、これらの項目数、文字数、およびフォントサイズや行間等の書式事項に基づいて、拡大サイズが決定される。
【００３１】
Ｓ３０２では、図３中のＳ２００で取得された直前スクロール方向が上方向か否かを判断する。直前スクロール方向が上方向ではない場合（Ｓ３０２：ＮＯ）、Ｓ３０８へ移行する。直前スクロール方向が上方向である場合（Ｓ３０２：ＹＥＳ）、Ｓ３０３へ移行する。
【００３２】
Ｓ３０３では、選択項目枠を拡大する拡大方向を下方向に決定する。すなわち、直前スクロール方向と反対方向に拡大方向を決定する。なお、選択項目枠を下方向に拡大する場合、拡大前における選択項目枠の上端を基準として下方向に拡大するものとする。
【００３３】
Ｓ３０４では、Ｓ３０１にて決定した拡大サイズとなるように、選択項目枠を下方向に拡大したとき、下方向において選択項目枠がリストを表示可能な表示可能領域を超えるか否かを判断する。選択項目枠を下方向に拡大したとき、下方向において選択項目枠が表示可能領域を超えると判断された場合（Ｓ３０４：ＹＥＳ）、Ｓ３０６へ移行する。選択項目枠を下方向に拡大したとき、下方向において選択項目枠が表示可能領域を超えないと判断された場合（Ｓ３０４：ＮＯ）、Ｓ３０５へ移行する。
【００３４】
Ｓ３０５では、選択項目枠を下方向のみに拡大するものとし、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する。
選択項目枠を下方向に拡大したとき、下方向において選択項目枠がリストを表示可能な表示可能領域を超えると判断された場合（Ｓ３０４：ＹＥＳ）に移行するＳ３０６では、選択項目枠を上方向にも拡大するものとし、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する。
【００３５】
Ｓ３０７では、Ｓ３０３にて拡大方向として決定された下方向だけでなく上方向にも選択項目枠が拡大されたとき、選択項目枠の上側において隣り合って表示されるリスト項目枠に、選択されたリスト項目と上側にて隣り合うリスト項目が表示されるように、選択されたリスト項目よりも上側のリストを上方向にずらす。
【００３６】
直前スクロール方向が上方向でないと判断された場合（Ｓ３０２：ＮＯ）、すなわち直前スクロール方向が下方向である場合に移行するＳ３０８では、選択項目枠を拡大する拡大方向を上方向に決定する。すなわち、直前スクロール方向と反対方向に拡大方向を決定する。なお、選択項目枠を上方向に拡大する場合、拡大前におけるリスト項目枠の下端を基準として上方向に拡大するものとする。
【００３７】
Ｓ３０９では、Ｓ３０１にて決定した拡大サイズとなるように、選択項目枠を上方向に拡大したとき、上方向において選択項目枠がリストを表示可能な表示可能領域を超えるか否かを判断する。選択項目枠を上方向に拡大したとき、上方向において選択項目枠が表示可能領域を超えると判断された場合（Ｓ３０９：ＹＥＳ）、Ｓ３１１へ移行する。選択項目枠を上方向に拡大したとき、上方向において選択項目枠が表示可能領域を超えないと判断された場合（Ｓ３０９：ＮＯ）、Ｓ３１０へ移行する。
【００３８】
Ｓ３１０では、選択項目枠を上方向のみに拡大するものとし、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する。
選択項目枠を上方向に拡大したとき、上方向においてリストを表示可能な表示可能領域を超えると判断された場合（Ｓ３０９：ＹＥＳ）に移行するＳ３１１では、選択項目枠を下方向にも拡大するものとし、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する。
【００３９】
Ｓ３１２では、Ｓ３０８にて拡大方向として決定された上方向だけでなく下方向にも選択項目枠が拡大されたとき、選択項目枠の下側において隣り合って表示されるリスト項目枠に、選択されたリスト項目と下側にて隣り合うリスト項目が表示されるように、選択されたリスト項目よりも下側のリストを下方向にずらす。本実施形態では、リスト項目枠が固定されているので、「選択されたリスト項目枠が拡大されたとき、拡大されたリスト項目枠と重複しない位置に表示されるリスト項目枠に、選択されたリスト項目と拡大方向の反対側にて隣り合うリスト項目に係るリスト項目情報を移動して表示する」ともいえる。ここで、リスト項目枠自体が移動すると捉えた場合、「選択されたリスト項目枠が拡大されたとき、選択されたリスト項目枠の拡大方向の反対側において隣り合って表示されるリスト項目枠を、選択されたリスト項目枠と重複しない位置にずらしている」ともいえる。すなわち、ここでは、「拡大されたリスト項目枠と重複しないように隣り合うリスト項目を移動する」ことを旨としており、リスト項目枠自体を移動するように構成してもよいし、リスト項目の表示箇所を移動するように構成してもよい。上述のＳ３０７における処理も同様である。
【００４０】
図３に戻り、表示態様決定処理の後に移行するＳ４００では、決定されたリスト項目枠の表示態様に基づき、各リスト項目枠を表示するとともに、各リスト項目枠に該当するリスト項目を表示する。また、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を拡大された選択項目枠に表示する。
【００４１】
ここで、項目枠可変処理の具体例を図５および図６に基づいて説明する。
（具体例１−１）
図５（ａ）に示すように、ディスプレイ６０に検索された施設のリストが表示され、リストがスクロールされ（図３中のＳ１００）、リスト項目枠６２１〜６２５にはリスト項目として、施設名称である「ＡＢＣ」、「ＤＥＦ」、「ＧＨＩ」、「ＪＫＬ」、「ＭＮＯ」が表示されたとする。ここで、リスト項目枠６２３に表示されている施設「ＧＨＩ」が選択されると、選択項目枠であるリスト項目枠６２３の右上には当該施設の詳細情報を表示するための詳細情報表示ボタン６２６が表示される。この詳細情報表示ボタン６２６が選択されると、詳細情報表示ボタン６２６が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得し（Ｓ２００）、取得された直前スクロール方向に基づいてリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３００）。
【００４２】
リスト項目枠の表示態様の決定処理について説明する。まず、施設「ＧＨＩ」の詳細情報に基づき、拡大サイズを決定する（図４中のＳ３０１）。具体例１−１では、詳細情報として、施設名称、住所、電話番号を表示するので、拡大サイズを３行に決定する。また、具体例１−１では、直前スクロール方向が下方向であるとき（Ｓ３０２：ＮＯ）、拡大方向を上方向に決定する（Ｓ３０８）。リスト項目枠６２３を上方向に拡大するとき、リスト領域６２０（図２（ｃ）参照）内にリスト項目枠６２３の下端を基準として上方向に３行分のスペースがある。拡大サイズは３行であるので、拡大サイズとなるようにリスト項目枠６２３を上方向に拡大したとき、リスト項目枠６２３をリスト領域６２０内に表示可能である（Ｓ３０９：ＮＯ）。したがって、リスト項目枠６２３を上方向のみに拡大するものとし、図５（ｂ）に示すように、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３１０）。そして、拡大されたリスト項目枠６２３に施設「ＧＨＩ」の詳細情報を表示する（Ｓ４００）。
【００４３】
これにより、直前スクロール方向が下方向であるとき（Ｓ３０２：ＮＯ）、リスト項目枠６２３を上方向のみに拡大するようにリスト項目枠の表示態様が決定されるので（Ｓ３１０）、リスト項目枠６２３よりも下側にあるリスト項目枠６２４、６２５の表示が維持される。したがって、リスト項目枠６２４、６２５に表示されるリスト項目である施設「ＪＫＬ」、「ＭＮＯ」を表示しつつ、施設「ＧＨＩ」の詳細情報を表示することができる。
【００４４】
同様に、直前スクロール方向が上方向であるとき（Ｓ３０２：ＹＥＳ）、リスト項目枠６２３を下方向のみに拡大するようにリスト項目枠の表示態様が決定されるので（Ｓ３０５）、リスト項目枠６２３よりも上側にあるリスト項目枠６２１、６２２の表示が維持される。したがって、リスト項目枠６２１、６２２に表示されるリスト項目である施設「ＡＢＣ」、「ＤＥＦ」を表示しつつ、施設「ＧＨＩ」の詳細情報を表示することができる。
これにより、リストの一覧性を確保しつつ、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を表示することができる。
なお、拡大されたリスト項目枠６２３の右上には、復帰ボタン６２７が表示されており、この復帰ボタン６２７が選択されるか、スクロール操作等の他の操作がされると、図５（ａ）に示す状態に復帰する。
【００４５】
（具体例１−２）
上述の具体例１−１では、詳細情報として、施設名称、住所、電話番号を表示したが、具体例１−２では、これに加え、営業時間を詳細情報として表示する場合について、図５（ｃ）に基づいて説明する。
リスト項目枠６２３に表示されている施設「ＧＨＩ」が選択され、詳細情報表示ボタン６２６が選択されると、詳細情報表示ボタン６２６が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得し（Ｓ２００）、取得された直前スクロール方向に基づいてリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３００）。
【００４６】
施設「ＧＨＩ」の詳細情報に基づき、拡大サイズを決定する（Ｓ３０１）。具体例１−２では、詳細情報として、施設名称、住所、電話番号、営業時間を表示するので、拡大サイズを４行に決定する。また、具体例１−２では、直前スクロール方向が下方向であるとき（Ｓ３０２：ＮＯ）、拡大方向を上方向に決定する（Ｓ３０８）。リスト項目枠６２３を上方向に拡大するとき、リスト領域６２０内にはリスト項目枠６２３の下端を基準として上方向に３行分のスペースしかないので、リスト項目枠６２３を上方向に４行分拡大すると、上方向においてリスト領域６２０を超えてしまう（Ｓ３０９：ＹＥＳ）。そこで、上方向においてリスト領域６２０を超える１行分を下方向にも拡大するものとし、図５（ｃ）に示すように、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３１１）。また、リスト項目枠６２３を下方向に拡大してリスト項目枠６２４に重ねて表示すると、リスト項目枠６２４に表示されていたリスト項目である「ＪＫＬ」が隠れてしまう。リスト表示において、ユーザは、選択したリスト項目とより近接したリスト項目とを比較したいと所望する蓋然性が高い。そこで、Ｓ３０８にて決定された拡大方向と反対方向である下方向にて拡大されたリスト項目枠６２３と隣り合うリスト項目枠６２５に、施設「ＧＨＩ」と下方向において隣り合うリスト項目である施設「ＪＫＬ」が表示されるように、リストを下方向にずらす（Ｓ３１２）。そして、拡大されたリスト項目枠６２３に施設「ＧＨＩ」の詳細情報を表示する（Ｓ４００）。
【００４７】
同様に、直前スクロール方向が上方向であるとき（Ｓ３０２：ＹＥＳ）、拡大方向を下方向に決定する（Ｓ３０３）。リスト項目枠６２３の上端を基準としてリスト項目枠６２３を下方向に４行分拡大すると、下方向においてリスト領域６２０を超えてしまう（Ｓ３０４：ＹＥＳ）。そこで、下方向においてリスト領域６２０を超える１行分を上方向にも拡大するものとして、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３０６）。また、拡大方向と反対方向である上方向にて拡大されたリスト項目枠６２３と隣り合うリスト項目枠６２１に、施設「ＧＨＩ」と上方向において隣り合うリスト項目である施設「ＤＥＦ」が表示されるように、リストを上方向にずらす（Ｓ３０７）。そして、拡大されたリスト項目枠６２３に施設「ＧＨＩ」の詳細情報を表示する（Ｓ４００）
これにより、リストの一覧性を確保しつつ、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を表示することができる。また、拡大方向と反対方向、すなわちスクロール方向において、表示されるリスト項目の順番が維持される。
【００４８】
なお、図５（ｃ）にて説明した具体例１−２においても、図５（ｂ）に示した具体例１−１と同様、拡大して表示されたリスト項目枠６２３の右上には、復帰ボタン６２７が表示されており、この復帰ボタン６２７が選択されるか、スクロール操作等の他の操作がされると、図５（ａ）に示す状態に復帰する。
具体例１においては、選択項目枠であるリスト項目枠６２３が「選択されたリスト項目枠」に対応している。
【００４９】
（具体例２−１）
具体例１では、ディスプレイ６０に表示される５つのリスト項目枠は、同じ大きさであった。具体例２では、図６（ａ）に示すように、ディスプレイ６０の上下方向における中心に表示されるリスト項目枠６３３が大きく表示され、その両側のリスト項目枠６３２、６３４がリスト項目枠６３３より小さく表示され、端部に表示されるリスト項目枠６３１、６３５がさらに小さく表示されるように構成し、スクロールによりリストが回転しているが如く見えるように表示してもよい。このとき、リスト項目枠６３２、６３４のフォントを標準フォントとすると、リスト項目枠６３１、６３５では標準フォントよりも小さいフォントで表示され、リスト項目枠６３３では標準フォントよりも大きいフォントで表示されている。また、ディスプレイ６０の上下方向における中心に表示されるリスト項目枠６３３が常に選択状態となっており、選択項目枠であるリスト項目枠６３３の右上に詳細情報表示ボタン６３６が表示されている。
【００５０】
具体例２−１では、詳細情報表示ボタン６３６が選択されると、直前スクロール方向を取得し（Ｓ２００）、取得された直前スクロール方向に基づいてリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３００）。
施設「あいうえおかきくけこさしすせそ水族館」の詳細情報に基づき、拡大サイズを決定する（Ｓ３０１）。具体例２−１では、リスト項目枠６３３に表示されるリスト項目は標準よりも大きいフォントで表示されていたが、詳細情報を表示する際には、図６（ｂ）に示すように、標準サイズのフォントが用いられる。また、詳細情報の表示において、住所と電話番号との間の行間を小さく設定している。このように、詳細情報を表示する際の書式事項を加味し、選択項目枠の拡大サイズが決定される。なお、上記具体例１では、拡大サイズを行数によって決定していたが、図６（ｂ）に示すように、具体例２−１では、拡大サイズを行数ではなく、ディスプレイ６０に表示されるピクセル数等によって決定している。
【００５１】
直前スクロール方向が下方向であり（Ｓ３０２：ＮＯ）、リスト項目枠６３３を決定された拡大サイズとなるように上方向に拡大したとき、リスト領域６２０内にリスト項目枠６３３を表示可能であるとすると（Ｓ３０９：ＮＯ）、リスト項目枠６３３を上方向のみに拡大するものとし、図６（ｂ）に示すように、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３１０）。そして、拡大されたリスト項目枠６３３に施設「あいうえおかきくけこさしすせそ水族館」の詳細情報を表示する（Ｓ４００）。
【００５２】
なお、拡大されたリスト項目枠６３３の右上には、上記具体例１と同様、復帰ボタン６３７が表示されており、この復帰ボタン６３７が選択されるか、スクロール操作等の他の操作がされると、図６（ａ）に示す状態に復帰する。
【００５３】
（具体例２−２）
図６（ａ）に示すように、施設「あいうえおかきくけこさしすせそ水族館」は施設名称が長いため、拡大前のリスト項目枠６３３にリスト項目である施設名称の全体を表示することができない。
【００５４】
そこで具体例２−２では、リスト項目の全体を表示すべく、直前スクロール方向に基づいて、リスト項目枠６３３を拡大する。すなわち、リスト項目の文字数等に基づいて拡大サイズを決定する（Ｓ３０１）。直前スクロール方向が下方向であり（Ｓ３０２：ＮＯ）、リスト項目枠６３３を決定された拡大サイズとなるように上方向に拡大したとき、リスト領域６２０内にリスト項目枠６３３を表示可能であるとすると（Ｓ３０９：ＮＯ）、リスト項目枠６３３を上方向のみに拡大するものとし、図６（ｃ）に示すように、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３１０）。そして、拡大されたリスト項目枠６３３にリスト項目である「あいうえおかきくけこさしすせそ水族館」を表示する（Ｓ４００）。
【００５５】
なお、具体例２−２では、常にリスト項目枠６３３が選択状態になっているので、リスト項目枠６３３に表示されるリスト項目の全体を表示できない場合、リスト項目の全体を表示可能なように自動的にリスト項目枠６３３を拡大するように構成してもよい。なおこの場合、施設名称が「リスト項目」および「リスト項目情報」に対応している。換言すると、「リスト項目に係るリスト項目情報」が「リスト項目」のみから構成されていてもよい。
【００５６】
さらに、詳細情報表示ボタン６３６が選択されると、上述の具体例２−１と同様にディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定し（Ｓ３００）、拡大されたリスト項目枠６３３に詳細情報を表示する（Ｓ４００）。
具体例２においては、選択項目枠であるリスト項目枠６３３が「選択されたリスト項目枠」に対応している。
【００５７】
以下、本実施形態の表示装置が発揮する効果について説明する。
（１）リストをスクロールし（Ｓ１００）、リストに含まれるリスト項目が選択されたとき、リスト項目が選択される直前にリストがスクロールされていた方向である直前スクロール方向を取得する（Ｓ２００）。取得された直前スクロール方向に基づき、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３００）。そして、決定された表示態様でリスト項目枠を表示する（Ｓ４００）。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定された表示態様でリスト項目枠が表示されるので、リスト項目枠に情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００５８】
（２）本実施形態における表示態様は、選択されたリスト項目枠を拡大して表示する態様である。本実施形態では、直前スクロール方向に基づき、リスト項目枠を拡大する拡大方向を決定する（Ｓ３０３、Ｓ３０８）。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定された拡大方向と反対方向のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができる。また、リストの一覧性を確保しつつ、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を適切に表示することができるので、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００５９】
（３）また、本実施形態では、直前スクロール方向と反対方向に拡大方向を決定する（Ｓ３０３、Ｓ３０８）。例えば、スクロール方向が下方向である場合、選択項目枠は上方向に拡大されるので、選択項目枠よりも下方向のリスト項目枠の表示が維持される、といった具合に、直前スクロール方向のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができる。また、リストの一覧性を確保しつつ、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報を適切に表示することができるので、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００６０】
（４）リスト項目情報に基づき、選択項目枠の拡大サイズを決定し（Ｓ３０１）、拡大サイズとなるように拡大方向に選択項目枠を拡大したとき、拡大方向において選択項目枠が表示可能領域を超えるか否かを判断する（Ｓ３０４、Ｓ３０９）。選択項目枠を拡大したとき、選択項目枠が表示可能領域を超えると判断された場合（Ｓ３０４：ＹＥＳ、Ｓ３０９：ＹＥＳ）、拡大方向とは反対方向にも選択項目枠を拡大するようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３０６、Ｓ３１１）。これにより、拡大方向において表示可能領域内を超えないようにリスト項目枠を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００６１】
（５）選択項目枠が拡大されたとき、選択項目枠の拡大方向の反対側において隣り合って表示されるリスト項目枠を、拡大されたリスト項目枠と重複しない位置にずらす（Ｓ３０７、Ｓ３１２）。これにより、選択項目枠が拡大されたとき、拡大方向と反対方向に表示されるリスト項目の順番が維持されるので、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００６２】
なお、本実施形態では、制御部１０が「スクロール手段」、「スクロール方向取得手段」、「決定手段」、「表示手段」、「拡大方向決定手段」、「拡大サイズ決定手段」、「超過判断手段」を構成する。また、図３中のＳ１００が「スクロール手段」の機能としての処理に相当し、Ｓ２００が「スクロール方向取得手段」の機能としての処理に相当し、図４中のＳ３０５、Ｓ３０６、Ｓ３０７、Ｓ３１０、Ｓ３１１、Ｓ３１２が「決定手段」の機能としての処理に相当し、Ｓ４００が「表示手段」の機能としての処理に相当する。また、Ｓ３０１が「拡大サイズ決定手段」の機能としての処理に相当し、Ｓ３０３、Ｓ３０８が「拡大方向決定手段」の機能としての処理に相当し、Ｓ３０４、Ｓ３０９が「超過判断手段」の機能としての処理に相当する。なお、「決定手段」を構成するＳ３０７、Ｓ３１２はなくてもよい。また、「決定手段」を構成するＳ３０５、Ｓ３０６、Ｓ３１０、Ｓ３１１に替えて、Ｓ３０４およびＳ３０９の判断処理を行わず、直前スクロール方向のみに基づいてリスト項目枠の表示態様を決定してもよい。
【００６３】
（第２実施形態）
本発明の第２実施形態による表示装置を図７〜図１０に基づいて説明する。なお、本発明の第２実施形態による表示装置は、図３中のＳ３００における表示態様決定処理のみが第１実施形態と異なっている。そこで、表示態様決定処理を中心に説明し、全体構成等の説明は省略する。
【００６４】
上記実施形態では、直前スクロール方向に基づき、選択されたリスト項目に係るリスト項目情報が表示されるリスト項目枠の表示態様は、リスト項目枠を拡大して表示する態様であった。リスト項目枠の表示態様は、選択されたリスト項目枠を拡大して表示する態様に限らない。例えば、本実施形態のように、選択されたリスト項目枠の表示位置をシフトする表示態様としてもよい。
【００６５】
上記実施形態では、リスト項目枠が固定されており、リストがスクロールされると固定されたリスト項目枠に表示されるリスト項目が遷移するように構成されていた。本実施形態では、図８等に示すように、リストがスクロールされると、リスト項目枠の表示位置が移動するものとする。また、上記具体例２と同様、ディスプレイ６０の上下方向における中心に表示されるリスト項目枠が選択状態になっている。このリスト項目枠が「選択されたリスト項目枠」に対応している。また、リスト項目枠の大きさは、左右方向は一定であり、上下方向はリスト項目に応じて予め決められている。標準フォントで１行表示可能なリスト項目枠の大きさをリスト項目枠の標準サイズとする。
【００６６】
本実施形態によるリストの表示態様を決定する表示態様決定処理を図７に基づいて説明する。図７に示す表示態様決定処理は、上記実施形態の図３中のＳ３００にて実行される処理である。
【００６７】
Ｓ３５１では、選択されたリスト項目枠である選択項目枠のサイズが標準サイズより大きいか否かを判断する。選択項目枠のサイズが標準サイズより大きいと判断された場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）、Ｓ３５３へ移行する。選択項目枠のサイズが標準サイズ以下であると判断された場合（Ｓ３５１：ＮＯ）、Ｓ３５２へ移行する。
Ｓ３５２では、基準位置から選択項目枠をシフトしない。なお、本実施形態では、ディスプレイ６０の上下方向における中心を「基準位置」とする。
【００６８】
選択項目枠のサイズが標準サイズより大きいと判断された場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）に移行するＳ３５３では、図３中のＳ２００で取得された直前スクロール方向が上方向か否かを判断する。直前スクロール方向が上方向ではない場合（Ｓ３５３：ＮＯ）、Ｓ３５５へ移行する。直前スクロール方向が上方向である場合（Ｓ３５３：ＹＥＳ）、Ｓ３５４へ移行する。
【００６９】
Ｓ３５４では、基準位置から選択項目枠をシフトするシフト方向を下方向に決定する。
直前スクロール方向が上方向ではない場合（Ｓ３５３：ＮＯ）に移行するＳ３５５では、基準位置から選択項目枠をシフトするシフト方向を上方向に決定する。
Ｓ３５６では、Ｓ３５２、Ｓ３５４、Ｓ３５５にて決定されたシフト方向に基づき、ディスプレイ６０に表示されるリスト項目枠の表示態様を決定する。
【００７０】
すなわち、本実施形態では、直前スクロール方向に基づき、選択されたリスト項目枠を基準位置からシフトするシフト方向を決定している。また、選択されたリスト項目枠を基準位置からシフトするシフト方向を、直前スクロール方向と反対方向に決定している。
【００７１】
ここで、直前スクロール方向に基づき、リスト項目枠をシフトする表示態様の具体例３を図８、具体例４を図９および図１０に基づいて説明する。
（具体例３）
ディスプレイ６０の上下方向中心には、カーソル７００が表示されており、このカーソル７００にて指し示されるリスト項目枠が選択状態となる。なお、カーソル７００の上下方向の大きさは、リスト項目枠の標準サイズの上下方向の大きさと一致している。
【００７２】
図８（ａ）では、リスト項目枠７１０〜７１４が表示され、リスト項目枠７１２が選択状態となっている。このとき、選択項目枠であるリスト項目枠７１２が標準サイズであるとすると（図７中のＳ３５１：ＮＯ）、ディスプレイ６０の上下方向における中心にリスト項目枠７１２が表示されるようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５２、Ｓ３５６）。
【００７３】
ここで、図８（ａ）の状態からリストを下方向に１つスクロールすると、図８（ｂ）に示すように、リスト項目枠７１１〜７１６が表示され、標準サイズより大きいリスト項目枠７１３が選択状態となる。図８（ｂ）に示すように、選択項目枠であるリスト項目枠７１３のサイズが標準サイズより大きい場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）、直前スクロール方向が下方向であるので（Ｓ３５３：ＮＯ）、リスト項目枠７１３のシフト方向を上方向に決定し（Ｓ３５５）、リスト項目枠７１３をディスプレイ６０の上下方向中心から上方向にシフトするようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５６）。具体的には、カーソル７００の下端とリスト項目枠７１３の下端とが一致するように、リスト項目枠７１３を表示している。これにより、選択されたリスト項目枠である選択項目枠の大きさに関わらず、他のリスト項目枠を表示するための領域を下方向に確保している。
【００７４】
また、図８（ａ）の状態からリストを上方向に１つスクロールすると、図８（ｃ）に示すように、リスト項目枠７０８〜７１３が表示され、標準サイズより大きいリスト項目枠７１１が選択状態となる。図８（ｃ）に示すように、選択項目枠であるリスト項目枠７１１のサイズが標準サイズより大きい場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）、直前スクロール方向が上方向であるので（Ｓ３５３：ＮＯ）、リスト項目枠７１１のシフト方向を下方向に決定し（Ｓ３５４）、リスト項目枠７１１をディスプレイ６０の上下方向中心から下方向にシフトするようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５６）。具体的には、カーソル７００の上端とリスト項目枠７１１の上端とが一致するように、リスト項目枠７１１を表示している。これにより、選択項目枠の大きさに関わらず、他のリスト項目枠を表示するための領域を上方向に確保している。
【００７５】
（具体例４）
具体例４では、具体例３と同様、リスト項目に応じてリスト項目枠のサイズが予め決められており、リストがスクロールされることにより、リスト項目枠の位置が移動する。具体例４では、ディスプレイ６０の上下方向における中心に表示されるリスト項目枠が最も左側に表示されるように、ディスプレイ６０の左側に凸となるような曲線上にリスト項目枠の左右方向における中心が位置するように表示される。
【００７６】
具体例４におけるリスト項目枠およびカーソル７００の大きさは、具体例３と同様である。具体例４においては、リスト項目枠の大きさが標準サイズより大きい場合、図９および図１０に示すように、他のリスト項目枠と重ねて表示される。
【００７７】
図９（ａ）では、リスト項目枠８１０〜８１６が表示され、リスト項目枠８１３が選択状態となっている。このとき、選択項目枠であるリスト項目枠８１３が標準サイズであるとすると（Ｓ３５１：ＮＯ）、ディスプレイ６０の上下方向中心にリスト項目枠８１３が表示されるようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５２、Ｓ３５６）。
【００７８】
ここで、図９（ａ）の状態からリストを下方向に１つスクロールすると、図９（ｂ）に示すように、リスト項目枠８１１〜８１７が表示され、標準サイズより大きいリスト項目枠８１４が選択状態となる。図９（ｂ）に示すように、選択項目枠であるリスト項目枠８１４のサイズが標準サイズより大きい場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）、直前スクロール方向が下方向であるので（Ｓ３５３：ＮＯ）、リスト項目枠８１４のシフト方向を上方向に決定し（Ｓ３５５）、リスト項目枠８１４をディスプレイ６０の上下方向中心から上方向にシフトするようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５６）。具体的には、カーソル７００の下端とリスト項目枠８１４の下端とが一致するように、リスト項目枠８１４を表示し、上方向にて隣り合うリスト項目枠８１３の上に重ねて表示されている。これにより、選択されたリスト項目枠の大きさに関わらず、選択されたリスト項目枠が下方向のリスト項目枠と重ならないようにし、他のリスト項目枠を表示するための領域を下方向に確保している。
【００７９】
また、図１０（ａ）では、リスト項目枠８１２〜８１８が表示され、リスト項目枠８１５が選択状態となっている。このとき、選択項目枠であるリスト項目枠８１５が標準サイズであるとすると（Ｓ３５１：ＮＯ）、ディスプレイ６０の上下方向中心にリスト項目枠８１５が表示されるようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５２、Ｓ３５６）
【００８０】
ここで、図１０（ａ）の状態からリストを上方向に１つスクロールすると、図１０（ｂ）に示すように、リスト項目枠８１１〜８１７が表示され、標準サイズより大きいリスト項目枠８１４が選択状態となる。図１０（ｂ）に示すように、選択項目枠であるリスト項目枠８１４のサイズが標準サイズより大きい場合（Ｓ３５１：ＹＥＳ）、直前スクロール方向が上方向であるので（Ｓ３５３：ＹＥＳ）、リスト項目枠８１４のシフト方向を下方向に決定し（Ｓ３５４）、リスト項目枠８１４をディスプレイ６０の上下方向中心から下方向にシフトするようにリスト項目枠の表示態様を決定する（Ｓ３５６）。具体的には、カーソル７００の上端とリスト項目枠８１４の上端とが一致するように、リスト項目枠８１４を表示し、下方向にて隣り合うリスト項目枠８１５の上に重ねて表示されている。これにより、選択されたリスト項目枠の大きさに関わらず、選択されたリスト項目枠が上方向のリスト項目枠と重ならないようにし、他のリスト項目枠を表示するための領域を上方向に確保している。
【００８１】
以上詳述したように、本実施形態による表示装置は、上記（１）と同様の効果を奏する。
また、直前スクロール方向に基づき、リスト項目枠をシフトするシフト方向を決定する（Ｓ３５４、Ｓ３５５）。これにより、直前スクロール方向に基づいて決定されたシフト方向と反対側のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
【００８２】
さらにまた、直前スクロール方向と反対方向にシフト方向を決定する（Ｓ３５４、Ｓ３５５）。例えば、スクロール方向が下方向である場合、選択項目枠は上方向にシフトされるので、選択項目枠よりも下方向のリスト項目枠の表示が維持される、といった具合に、直前スクロール方向のリスト項目枠の表示を維持しつつ、リスト項目枠にリスト項目情報を適切に表示することができ、ユーザによるリスト項目の選択に係る利便性が向上する。
なお、本実施形態では、図７中のＳ３５６が「決定手段」の機能としての処理に相当する。
【００８３】
以上、本発明は、上記実施形態になんら限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の形態で実施可能である。
（ア）上記実施形態では、スクロール方向は上下方向であったが、左右方向としてもよい。また、上記実施形態では、スクロール方向と反対方向に選択項目枠を拡大したが、スクロール方向と同じ方向に選択項目枠を拡大してもよい。
【００８４】
（イ）上記実施形態では、表示装置はナビゲーション装置として具現化され、車両に搭載されていた。他の実施形態では、ナビゲーション装置に限らず、例えば音楽プレーヤー等、リスト表示可能な各種装置とすることができる。また、表示装置は、車両に搭載されていなくてもよい。なお、上記実施形態の表示装置における「地図データ記憶部」、「現在位置算出部」、「スピーカ」は、なくてもよい。また、ディスプレイは、制御部を有する表示装置とは別の装置として構成してもよい。
【００８５】
（ウ）上記実施形態では、制御部が「スクロール手段」、「スクロール方向取得手段」、「決定手段」、「表示手段」、「拡大方向決定手段」、「拡大サイズ決定手段」、「超過判断手段」を構成していた。他の実施形態では、「スクロール手段」、「スクロール方向取得手段」、「決定手段」、「表示手段」、「拡大方向決定手段」、「拡大サイズ決定手段」、「超過判断手段」としてコンピュータを機能させるプログラムであってもよいし、当該プログラムを記憶する記憶媒体としてもよい。
【符号の説明】
【００８６】
１・・・ナビゲーション装置（表示装置）
１０・・・制御部（スクロール手段、スクロール方向取得手段、決定手段、表示手段、拡大方向決定手段、拡大サイズ決定手段、超過判断手段）
２０・・・操作スイッチ群
３０・・・地図データ記憶部
３５・・・画像データ記憶部
４０・・・現在位置算出部
５０・・・スピーカ
６０・・・ディスプレイ
【図１】
2012018468.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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