(57)【要約】【課題】蛍光物質をＤＮＡに挿入した従来のＤＮＡ複合体に比べ、純度が高く成膜性に優れた発光材料を提供する。また、本発明の発光材料を用いて成膜された発光層を備えることで、従来のＤＮＡ複合体を発光層に用いた有機発光素子に比べて、耐電圧特性に優れた有機発光素子を提供する。【解決手段】発光材料は、デオキシリボ核酸（ＤＮＡ）と、ＤＮＡのリン酸基の一部に結合するカチオン性官能基を有する脂質化合物と、ＤＮＡのリン酸基の残部に結合する蛍光発光性の金属錯体と、を含む。有機発光素子は、この発光材料を含む発光層と、発光層に正孔を注入する陽極と、発光層に電子を注入する陰極と、を含む。【選択図】図１
2012036227.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
デオキシリボ核酸（ＤＮＡ）と、
前記ＤＮＡのリン酸基の一部に結合するカチオン性官能基を有する脂質化合物と、
前記ＤＮＡのリン酸基の残部に結合する蛍光発光性の金属錯体と、
を含む発光材料。
【請求項２】
水溶性である請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
前記金属錯体が、前記脂質化合物との疎水性相互作用により保持される請求項１又は２に記載の発光材料。
【請求項４】
リン酸基のモル数で規定されるＤＮＡのモル数と金属錯体とのモル数との比が、１０：８〜１０：２である請求項１又は２に記載の発光材料。
【請求項５】
前記脂質化合物が、脂肪族又は芳香族の炭化水素基を有する炭素数が１０以上の四級アンモニウム塩である請求項１から４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項６】
前記脂質化合物は、ヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩（ＣＴＭＡ）である請求項１から５のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
前記金属錯体は、ルテニウム錯体、ロジウム錯体、オスミウム錯体、イリジウム錯体、レニウム錯体を少なくとも含む遷移金属錯体、及び亜鉛錯体からなる群から選択される少なくとも１種である請求項１から６のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項８】
前記金属錯体は、トリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）錯体(Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋)である請求項１から６のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の発光材料を製造する発光材料の製造方法であって、
ＤＮＡの水溶液に脂質化合物の水溶液を加え、ＤＮＡ−脂質化合物の複合体を不溶化して単離する工程と、
前記ＤＮＡ−脂質化合物の複合体の非水溶媒溶液に、金属錯体の非水溶媒溶液を加え、ＤＮＡ−脂質化合物−金属錯体の複合体を不溶化して単離する工程と、
を含む発光材料の製造方法。
【請求項１０】
前記非水溶媒が、ＤＮＡ−脂質化合物の複合体及び金属錯体の各々を溶解すると共に、単離されるＤＮＡ−脂質化合物−金属錯体の複合体を沈殿させる溶媒である請求項１０に記載の発光材料の製造方法。
【請求項１１】
前記非水溶媒が、エタノールである請求項９又は１０に記載の発光材料の製造方法。
【請求項１２】
請求項１から８のいずれか１項に記載の発光材料を含む発光層と、
前記発光層に正孔を注入する陽極と、
前記発光層に電子を注入する陰極と、
を含む有機発光素子。
【請求項１３】
前記発光層と前記陰極との間に、前記金属錯体とは異なる波長で発光する蛍光発光性の金属錯体を含む電子輸送層を更に備えた請求項１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
前記電子輸送層は、トリス（８−オキソキノリン）アルミニウム（III）錯体（Ａｌｑ３）を有する請求項１３に記載の有機発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料及びその製造方法並びに有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デオキシリボ核酸（ＤＮＡ）を光電子デバイスの材料に応用する研究が進められている。しかしながら、材料としてのＤＮＡは、多数のリン酸基を有する水溶性の高分子であり、通常はナトリウム（Ｎａ＋）塩として製造されている。自己組織化という特性を除けば、元来は光電子デバイスの材料には不向きである。このため、ＤＮＡ複合体を光電子デバイスの材料に応用するには、疎水化して成膜性を高める必要がある。
【０００３】
例えば、リン酸基のカウンターイオンであるＮａ＋を、疎水基を有する四級アンモニウム（脂質化合物）でイオン交換する等して、疎水性のＤＮＡ-脂質複合体を生成し、ＤＮＡの二重らせん構造内に金属錯体などの発光物質を挿入（インターカレーション）した「ＤＮＡ複合体」を発光材料として用いて、室温で燐光発光が得られるようにした有機発光素子が提案されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−３１６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、イオン交換によりカチオン性化合物が導入された「ＤＮＡ複合体」には、リン酸基のカウンターイオン等に起因する不純物が含まれることになる。例えば、Ｎａ＋を四級アンモニウム塩でイオン交換する場合には、Ｎａ塩が副生して不純物となる。また、四級アンモニウムを他のカチオン性化合物でイオン交換する場合には、四級アンモニウム塩が副生して不純物となる。
【０００６】
「ＤＮＡ複合体」を光電子デバイスの材料として成膜して用いる場合には、材料に残存している不純物は、その膜の防湿性・平滑性を低下させる。即ち、「ＤＮＡ複合体」に含まれる不純物は、複合体膜の成膜性を低下させる。また、「ＤＮＡ複合体」を光電子デバイスの材料として用いる場合には、不純物が光電子特性を阻害する。例えば、有機発光素子の発光材料として用いた場合には、電圧印加によりデバイスが破壊される等、耐電圧特性を低下させる要因となる。
【０００７】
本発明の目的は、蛍光物質をＤＮＡに挿入した従来のＤＮＡ複合体に比べ、純度が高く成膜性に優れた発光材料を提供することにある。また、本発明の他の目的は、本発明の発光材料を用いて成膜された発光層を備えることで、従来のＤＮＡ複合体を発光層に用いた有機発光素子に比べて、耐電圧特性に優れた有機発光素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の発光材料は、デオキシリボ核酸（ＤＮＡ）と、前記ＤＮＡのリン酸基の一部に結合するカチオン性官能基を有する脂質化合物と、前記ＤＮＡのリン酸基の残部に結合する蛍光発光性の金属錯体と、を含んでいる。
【０００９】
上記の発光材料は水溶性であることが好ましい。また、前記金属錯体が、前記脂質化合物との疎水性相互作用により保持されることが好ましい。両者の条件を満たすためには、リン酸基のモル数で規定されるＤＮＡのモル数と金属錯体とのモル数との比が、１０：８〜１０：２であることが好ましい。金属錯体がＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の場合には、ＤＮＡ：Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋＝１０：５であることが特に好ましい。
【００１０】
前記脂質化合物としては、脂肪族又は芳香族の炭化水素基を有する炭素数が１０以上の四級アンモニウム塩を用いてもよい。前記脂質化合物としては、ヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩（ＣＴＭＡ）を用いることができる。
【００１１】
前記金属錯体としては、ルテニウム錯体、ロジウム錯体、オスミウム錯体、イリジウム錯体、レニウム錯体を少なくとも含む遷移金属錯体、及び亜鉛錯体からなる群から選択される少なくとも１種であることが好ましく、トリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）錯体(Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋) が特に好ましい。
【００１２】
また、上記目的を達成するために本発明の発光材料の製造方法は、本発明の発光材料を製造する発光材料の製造方法であって、ＤＮＡの水溶液に脂質化合物の水溶液を加え、ＤＮＡ−脂質化合物の複合体を不溶化して単離する工程と、ＤＮＡ−脂質化合物の複合体の非水溶媒溶液に、金属錯体の非水溶媒溶液を加え、ＤＮＡ−脂質化合物−金属錯体の複合体を不溶化して単離する工程と、を含んでいる。
【００１３】
上記の発光材料の製造方法において、前記非水溶媒としては、ＤＮＡ−脂質化合物の複合体及び金属錯体の各々を溶解すると共に、単離されるＤＮＡ−脂質化合物−金属錯体の複合体を沈殿させる溶媒を用いてもよい。例えば、エタノールが好ましい。
【００１４】
また、上記目的を達成するために本発明の有機発光素子は、本発明の発光材料を含む発光層と、前記発光層に正孔を注入する陽極と、前記発光層に電子を注入する陰極と、を含んでいる。
【００１５】
前記発光層と前記陰極との間に、前記金属錯体とは異なる波長で発光する蛍光発光性の金属錯体を含む電子輸送層を更に備えていてもよい。この場合、前記電子輸送層は、トリス（８−オキソキノリン）アルミニウム（III）錯体（Ａｌｑ３）を有していてもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の発光材料及びその製造方法によれば、蛍光物質をＤＮＡに挿入した従来のＤＮＡ複合体に比べ、純度が高く成膜性に優れる発光材料を提供することができる。また、本発明の有機発光素子によれば、本発明の発光材料を用いて成膜された発光層を備えることで、従来のＤＮＡ複合体を発光層に用いた有機発光素子に比べて、優れた耐電圧特性を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（Ａ）〜（Ｃ）は本実施の形態に係る発光材料（組織体）の分子構造を模式的に示す図である。
【図２】（Ａ）及び（Ｂ）は発光材料の溶液の調整手順を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る有機ＥＬ素子の積層構造の一例を示す断面図である。
【図４】図３に示す構造の有機ＥＬ素子の製造方法の一例を示す概略図である。
【図５】ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液に、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋エタノール溶液を加えた場合の上澄み液のＵＶスペクトルを示す図である。
【図６】ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体とＲｕ（ｂｐｙ）３２＋のＵＶスペクトルを示す図である。
【図７】沈殿物の水溶液のＵＶスペクトルを示す図である。
【図８】ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液にＲｕ（ｂｐｙ）３２＋エタノール溶液を加えた場合（モル比で１０：１０）の沈殿物（単離後）のＩＲスペクトルを示す図である。
【図９】ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜のＬ−Ｖ特性を測定した結果を示すグラフである。
【図１０】（Ａ）はＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜の表面のＡＦＭ像を示す図であり、（Ｂ）はＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜の表面のＡＦＭ像を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。
＜発光材料の組成＞
まず、発光材料について説明する。
本発明の実施の形態に係る発光材料は、デオキシリボ核酸（ＤＮＡ）と、ＤＮＡのリン酸基の一部に結合するカチオン性官能基を有する脂質化合物と、ＤＮＡのリン酸基の残部に結合する蛍光発光性の金属錯体と、を含んでいる。
【００１９】
−模式的な分子構造−
図１（Ａ）〜（Ｃ）は本実施の形態に係る発光材料（組織体）の分子構造を模式的に示す図である。なお、以下では、複数の成分からなる発光材料を、「ｃｏｍｐｌｅｘ」の意味で「複合体」又は「組織体」と称する。図１（Ａ）に示すように、ＤＮＡ１０は２重らせん構造を有し、ＤＮＡ鎖を形成する各糖にはアニオン部１０Ａとしてリン酸基が結合されている。また、図１（Ｂ）に示すように、カチオン性官能基を有する脂質化合物１４は、ＤＮＡ１０のアニオン部１０Ａに、そのカチオン性官能基を介して結合している。これにより、ＤＮＡ１０の外側には、長鎖アルキル基などの脂質化合物１４の疎水部が配置されて、ＤＮＡ１０を疎水化している。
【００２０】
更に、図１（Ｃ）に示すように、ＤＮＡ１０のアニオン部１０Ａに結合された脂質化合物１４の一部が、蛍光発光性の金属錯体１６によりイオン交換により置換されている。換言すれば、蛍光発光性の金属錯体１６は、脂質化合物１４が結合していないＤＮＡ１０のアニオン部１０Ａに、静電相互作用により結合されている。例えば、ＤＮＡ１０のアニオン部１０Ａは、金属錯体１６の配位子の一部となり、錯体金属に配位している。
【００２１】
金属錯体１６は、脂質化合物１４との疎水性相互作用により、ＤＮＡ１０のアニオン部１０Ａに結合された脂質化合物１４の間に規則的に分散配置されている。即ち、脂質化合物１４の結合の増加はＤＮＡ１０の疎水性を向上させ、金属錯体１６の結合の増加（即ち、脂質化合物１４の結合の減少）はＤＮＡ１０の疎水性を低下させる。従って、金属錯体１６の結合の割合が増加することにより、ＤＮＡ１０を含む発光材料は疎水性が低下して水溶性となる。即ち、本実施の形態に係る発光材料は、非水溶媒に不溶となって、非水溶媒により沈殿させることができる。
【００２２】
以上の通り、本実施の形態に係る発光材料（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体の複合体）は、上記の分子構造を形成することで非水溶媒に不溶となって、非水溶媒により沈殿され、不純物として残存している成分が除去されて高純度化する。また、金属錯体が凝集せずに発光材料中に均一に分散される。従って、本実施の形態に係る発光材料を薄膜形成した場合に、平滑性に優れる発光材料膜を成膜することができる。即ち、本実施の形態では、純度が高く成膜性に優れる発光材料を得ることができる。
【００２３】
また、本実施の形態に係る発光材料では、光電子特性を阻害する不純物が除去されている。従って、本実施の形態に係る発光材料を成膜して有機発光素子の発光層を形成した場合に、耐電圧特性に優れた有機発光素子を得ることができる。
【００２４】
−発光材料の各成分−
次に、発光材料に含まれる各成分について説明する。
（１）ＤＮＡ
本実施の形態に係るデオキシリボ核酸（ＤＮＡ）は、２本のポリヌクレオチド鎖が二重らせん構造を形成した高分子である。また、二重らせん構造を形成可能であればよく、リボ核酸（ＲＮＡ）を含む構造でもよい。以下では、ＤＮＡとＲＮＡとを特に区別する必要がない場合には、ＤＮＡの代わりにＲＮＡを用いてもよい。
【００２５】
ＤＮＡは、通常は、ナトリウム塩であり水溶性の高分子である。ポリヌクレオチド鎖は、糖、リン酸基、核酸塩基からなるヌクレオチドを単位とする鎖状重合体である。糖はデオキシリボース又はリボースであり、核酸塩基はアデニン（Ａ）、グアニン（Ｇ）、ウラシル（Ｕ）、シトシン（Ｃ）、チミン（Ｔ）の５種類から選択される。本実施の形態に係るＤＮＡは、二重らせん構造を形成可能であればよく、ＤＮＡの塩基配列自体に特に意味はない。従って、ＤＮＡの塩基配列は、同じでも異なっていてもよく、ランダムでも均一でもよい。
【００２６】
本実施の形態のＤＮＡとしては、天然ＤＮＡ及び合成ＤＮＡのいずれも使用することができる。天然ＤＮＡとしては、細菌ウイルスのλファージＤＮＡ、大腸菌染色体ＤＮＡ、仔牛胸腺ＤＮＡ、サケ精子ＤＮＡを挙げることができる。また、合成ＤＮＡとしては、ポリ（ｄＡ）、ポリ（ｄＴ）、ポリ（ｄＧ）、ポリ（ｄＣ）、ポリ（ｄＡ−ｄＴ）、ポリ（ｄＧ−ｄＣ）などを用いて合成装置によって合成可能な合成ＤＮＡを挙げることができる。また、塩基配列の異なる種々の合成ＲＮＡ、相補的塩基対を有するＤＮＡ／ＲＮＡハイブリッドも含むことができる。
【００２７】
また、ＤＮＡのサイズ（長さ）は、成膜性の観点から、塩基対数１００〜１００万の範囲が好ましく、１０００〜２０万の範囲がより好ましい。なお、ＤＮＡの長さ（塩基対数）は、ＤＮＡの分子量に換算可能であり、ＤＮＡの分子量と略同じ値となる。
【００２８】
（２）脂質化合物
本実施の形態に係る脂質化合物は、カチオン性官能基を有する脂質化合物である。カチオン性官能基を有する脂質化合物は、ＤＮＡを含む発光材料を疎水化できるものであれば特に制限はない。カチオン性官能基を有する脂質化合物としては、基本的に疎水性の官能基を有する四級アンモニウム塩が用いられる。ＤＮＡのアニオン部であるリン酸基は、通常はナトリウム塩であるが、四級アンモニウム塩の添加により、ナトリウムイオン（Ｎａ＋）と四級アンモニウムイオンとのイオン交換が起こり、ＤＮＡを疎水化することが知られている。
【００２９】
例えば、成膜性を向上させるとの観点からは、脂肪族又は芳香族の炭化水素基を有する炭素数が１０以上の四級アンモニウム塩が好ましく、炭素数１２〜２０の脂肪族炭化水素基及び炭素数５〜２０の芳香族炭化水素基からなる群より選択された炭化水素基を少なくとも１つ有する四級アンモニウム塩が好ましい。また、キャリア輸送性を向上させるとの観点からは、例えば芳香族の炭化水素基のように、少なくとも１つの共役系を有する炭化水素基を有する四級アンモニウム塩が好ましい。疎水性の官能基に電子共役系を導入することにより、発光材料の導電性（即ち、キャリア輸送性）が改善される。
【００３０】
四級アンモニウムとしては、例えば、下記一般式（１）で示される界面活性剤を用いることができる。式中、ｍ、ｎ、及びｙは、０〜２０までの整数を示す。なお、第四級アンモニウムは、通常、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲンイオン（Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−）との塩として提供される。
【００３１】
【化１】
2012036227.tif 000003
【００３２】
上記一般式（１）で示される界面活性剤の具体例としては、下記式で表されるヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩があげられる。ヘキサデシルトリメチルアンモニウムの塩化物は、塩化セチルトリメチルアンモニウムとも称され、ＣＴＭＡと略記される。
【００３３】
【化２】
2012036227.tif 000004
【００３４】
また、第四級アンモニウムとしては、下記一般式（２）で示されるポリエチレングリコールを含む界面活性剤を用いることもできる。式中、ｎ及びｍは、０〜２０までの整数を示す。
【００３５】
【化３】
2012036227.tif 000005
【００３６】
更に、第四級アンモニウムとしては、下記一般式（３）で示される芳香環を含む界面活性剤を用いることもできる。式中、ｎは０〜３０までの整数を示す。下記一般式（３）で示される界面活性剤の具体例としては、ベンジルトリメチルアンモニウム塩を挙げることができる。
【００３７】
【化４】
2012036227.tif 000006
【００３８】
芳香環を含む前記構造式において、芳香環の種類は特に問わず、例えば一般式（４）に示したような、ピリジンの誘導体を用いることもできる。式中、ｎは０〜２０までの整数を示す。下記一般式（４）で示される界面活性剤の具体例としては、Ｎ−ヘキサデシルピリジニウム塩を挙げることができる。
【００３９】
【化５】
2012036227.tif 000007
【００４０】
また、上記のピリジニウム塩の外に、キノリニウム、イソキノリニウム、アクリジニウムの四級アルキルアンモニウム塩などを用いてもよい。なお、カチオン性官能基を有する脂質化合物は、上記の例示に拘わらず、四級化Ｌ−アラニン、四級化Ｌ−フェニルアラニン、四級化Ｌ−グルタミン酸、四級化ヒスチジン誘導体等のキラリティを有するカチオン性官能基を備えた四級アンモニウム塩でもよい。また、カチオン性官能基は、四級アンモニウムに限らず、リン酸基の負電荷と強い親和性を有する陽電荷を有するものであれば特に制限はない。
【００４１】
（３）金属錯体
本実施の形態に係る金属錯体は、蛍光発光性の金属錯体である。本実施の形態に係る金属錯体としては、例えば、遷移金属錯体及び亜鉛錯体から選択される少なくとも１種が好ましく、ルテニウム錯体、ロジウム錯体、オスミウム錯体、イリジウム錯体、レニウム錯体及び亜鉛錯体から選択されるのがより好ましく、これらの中でも、ルテニウム錯体がより好ましい。また、金属錯体の配位子としては、脂質化合物との疎水性相互作用に優れる配位子が好ましい。具体的には、蛍光発光性のルテニウム錯体としては、下記式で表されるトリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）錯体(Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋)が特に好ましい。
【００４２】
【化６】
2012036227.tif 000008
【００４３】
上記のトリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）錯体(Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋)は、中心金属であるルテニウムから配位子への電子移動遷移（ＭＬＣＴ）に起因する第一吸収体の極大波長が４５０ｎｍ（ε＝１．３８×１０４）付近に存在する。この極大波長は太陽光の中で最も強度が高いスペクトルとほぼ一致するため、当該錯体は、可視光により容易に励起されて蛍光発光する。
【００４４】
（４）組成比
本発明の実施の形態に係る発光材料では、各成分の組成比（モル比）は以下の範囲とすることが好ましい。ここで、ＤＮＡのモル数はリン酸基のモル数で表される。脂質化合物のモル数はカチオン性官能基のモル数で表される。また、金属錯体のモル数は金属イオンのモル数で表される。
【００４５】
ＤＮＡ：脂質化合物は、１０：１〜１０：２０の範囲が好ましく、１０：３〜１０：１２の範囲がより好ましく、脂質化合物がＣＴＭＡの場合には、ＤＮＡ：ＣＴＭＡ＝１：１が好ましい。脂質化合物は、組織体膜の防湿性及び平滑性を向上させて成膜性を高める成分である。従って、脂質化合物の組成比が、低くなり過ぎないようにする。
【００４６】
ＤＮＡ：金属錯体は、発光材料を水溶性とするために、１０：２０〜３０：１の範囲が好ましく、１０：８〜１０：２の範囲がより好ましい。２価の金属錯体を用いる場合には、ＤＮＡ：金属錯体は、１０：２０〜３０：１の範囲が好ましく、１０：８〜１０：２の範囲がより好ましい。金属錯体がＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の場合には、ＤＮＡ：Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋＝１０：５が好ましい。
【００４７】
＜発光材料の成膜方法＞
次に、上記発光材料を用いた成膜方法について説明する。上記発光材料の成膜は、基本的には「溶液キャスト法」により行われる。溶液キャスト法とは、成膜材料を溶媒に溶解した溶液を、基板表面にキャスト（流延）し、溶媒を除去（乾燥）して成膜する方法である。
【００４８】
−発光材料溶液の調整−
図２（Ａ）及び（Ｂ）は発光材料の溶液の調整手順を示す図である。図２では、発光材料であるＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体が、ＤＮＡ/ＣＴＭＡ/Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋の組合せで構成された例に関して調整手順を説明するが、他の材料を用いた場合にも基本的には同様の手順で、発光材料の溶液を調整することができる。なお、各成分の組成比に関しては上述した通りであり、具体的な濃度等に関しては実施例で説明する。
【００４９】
まず、図２（Ａ）に示すように、ＤＮＡの水溶液に、脂質化合物の水溶液を加える。脂質化合物の結合によりＤＮＡが疎水化されて、（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体が沈殿する。沈殿した（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体を、ろ過・乾燥する。この際に、イオン交換で生じた塩（例えば、ＮａＣｌ）、水分、その他の水溶性の不純物が除去されて、（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体が高純度で単離される。
【００５０】
次に、図２（Ｂ）に示すように、疎水性の（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体を、エタノール等の非水溶媒に溶解して、（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体の非水溶媒溶液を得る。（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体の非水溶媒溶液に、同じ非水溶媒を用いた金属錯体の非水溶媒溶液を特定の割合で加えることで、脂質化合物が金属錯体により置換（イオン交換）されてＤＮＡ又は（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体の疎水性が低下し、（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体が、非水溶媒により沈殿する。
【００５１】
再沈殿した（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体を、ろ過・乾燥する。非水溶媒に溶解している（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体、金属錯体は、非水溶媒と共に除去されて、沈殿物である（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体が単離される。この際に、イオン交換で生じた塩（例えば、四級アンモニウム塩）、溶媒、その他の溶媒可溶性の不純物が除去されて、（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体が高純度で単離される。
【００５２】
上述した通り、本実施の形態では、沈殿及びろ過の精製工程を２回行うことで不純物が除去され、高純度の発光材料、即ち（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体を得ることができる。なお、（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体が非水溶媒により沈殿するように、非水溶媒の種類と、（ＤＮＡ/脂質化合物）組織体溶液と金属錯体溶液との混合比とを、適宜選択する必要がある。（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体の具体的な作製例については、後述する実施例で詳細に説明する。
【００５３】
−その他の成分−
本実施の形態に係る発光材料の溶液は、上記以外の成分（添加物）として、電荷輸送性及び発光量子収率を向上させる観点から、単核又は多核の芳香族化合物や、単核又は多核のヘテロ芳香族化合物等を含んでいてもよい。
【００５４】
−成膜−
上述した通り、発光材料の成膜は、基本的には最も簡単な「溶液キャスト法」により行われる。上記調整で得られた発光材料溶液を、基板上にキャストした後で、風乾、熱乾燥、真空乾燥等の乾燥方法により溶媒を除去して乾燥する。発光材料溶液は、所望の膜厚が得られるように、所定の粘度や濃度に調整されてキャストされる。キャストには、カンマコーター、リップコーター、ドクターブレードコーター、バーコーター、ロールコーター等を用いてもよい。なお、成膜方法は、溶液キャスト法に限定される訳ではない。発光材料の成膜性や所望の膜厚に応じて、ディップコート法、スピンコート法など他の成膜方法を用いてもよい。例えば、薄膜の形成には、溶液キャスト法よりも、遠心力を利用したスピンコート法の方が好適である。
【００５５】
＜有機発光素子＞
次に、本発明の有機発光素子の実施の形態に係る有機ＥＬ素子について説明する。
本発明の実施の形態に係る有機ＥＬ素子は、上記の発光材料を含む発光層と、発光層に正孔を注入する陽極と、発光層に電子を注入する陰極と、を含んでいる。即ち、本発明の実施の形態に係る有機ＥＬ素子は、上記の（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体を発光材料とする発光層を備える以外に特に制限はなく、公知の構成を採用することができる。
【００５６】
有機ＥＬ素子は、一般に、正孔を注入可能な陽極及び電子を注入可能な陰極による一対の電極間に、該正孔と該電子とを再結合させる際に生ずる再結合エネルギーによって発光中心が励起されて発光を生ずる発光物質を含有する発光層を含む有機化合物層を有している。有機化合物層は、発光層の外に、正孔を輸送する正孔輸送層、電子を輸送する電子輸送層、保護層等を、適宜、含んでいてもよい。
【００５７】
−積層構造の一例−
図３は本発明の実施の形態に係る有機ＥＬ素子の積層構造の一例を示す断面図である。本実施の形態に係る有機ＥＬ素子は、図３に示すように、基板２０、基板２０上に積層された陽極２２、基板２０及び陽極２２上に積層された発光層２４、発光層２４上に積層された電子輸送層２６、及び電子輸送層２６上に積層された陰極２８を備えている。陽極２２と陰極２８とは、発光層２４に電界を印加するための電源に接続されている。陽極２２は、基板２０の一部の表面を覆うように設けられている。発光層２４は、陽極２２の表面の一部と、陽極２２で覆われていない基板２０の表面とを覆うように、基板２０及び陽極２２上に設けられている。陰極２８は、電子輸送層２６の一部の表面を覆うように設けられている。
【００５８】
上記の有機ＥＬ素子では、陽極２２と陰極２８との間に電圧が印加されると、陽極２２から発光層２４に正孔が注入されると共に、陰極２８から電子輸送層２６を介して発光層２４に電子が注入される。発光層２４では、正孔と電子とが再結合して、再結合エネルギーによって発光層２４に含まれる蛍光体を励起する。励起された蛍光体が、励起状態から基底状態に戻る際に光（フォトン）を放出することで、発光層２４で蛍光発光が発生する。発光層２４で生じた光は、基板２０側から取り出される。
【００５９】
（１）基板
基板２０は、有機ＥＬ素子の発光波長の光に対して透明な基板である。基板２０としては、通常、石英基板、ガラス基板、樹脂基板等が用いられる。基板２０の厚みとしては、機械的強度を保つのに充分な厚みであれば特に制限はないが、石英基板、ガラス基板を用いる場合には、通常０．２ｍｍ以上であり、０．７ｍｍ以上が好ましい。
【００６０】
（２）陽極
陽極２２は、発光層２４に正孔を注入できれば特に制限はなく、公知の陽極の構成を適宜選択することができる。陽極２２の材料としては、金属、合金、金属酸化物等が挙げられる。例えば、金、銀、クロム、ニッケル等の金属及びこれらの合金、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）等の金属酸化物等が挙げられる。これらの中でも、生産性、高伝導性、透明性などの観点からはＩＴＯが特に好ましい。陽極２２の厚みとしては、材料等により適宜選択可能であるが、通常は１０ｎｍ〜５μｍである。ＩＴＯで構成される陽極２２は、電子ビーム法、スパッタリング法等により形成することができる。
【００６１】
（３）陰極
陰極２８は、発光層２４に電子を注入できれば特に制限はなく、公知の陰極の構成を適宜選択することができる。陰極２８の材料としては、金属、合金、金属酸化物等が挙げられる。例えば、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金、リチウム−アルミニウム合金等が挙げられる。これらの中でも、仕事関数が４ｅＶ以下の材料が好ましく、アルミニウムが特に好ましい。陰極２８の厚みとしては、材料等に応じて適宜選択することができるが、通常は１０ｎｍ〜５μｍである。アルミニウム等の金属、合金で構成される陰極２８は、電子ビーム法、スパッタリング法等により形成することができる。
【００６２】
（４）発光層
発光層２４は、電界印加時に陽極２２から正孔を注入することができ、陰極２８から電子を注入することができ、更に正孔と電子との再結合の場を提供し、再結合の際に生ずる再結合エネルギーにより蛍光光を発光させる機能を有していればよい。本実施の形態では、上記の（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体を発光材料とする発光層２４を備えることにより、上記の機能を発現することができる。発光層２４は、発光材料の成膜方法として説明した上記の方法で、成膜することが可能である。発光層２４の厚みとしては、発光効率や電荷輸送特性の観点から、１００ｎｍ以下とすることができ、１０ｎｍ〜６０ｎｍが好ましく、３０ｎｍ〜５０ｎｍがより好ましい。
【００６３】
（５）電子輸送層
電子輸送層２６は、電界印加時に陰極２８から電子を注入する機能、該電子を輸送する機能、陽極２２から注入された正孔を障壁する機能のいずれかを有しているものであればよい。電子輸送層２６の材料としては、例えば、トリアゾール、トリアジン、オキサゾール、オキサジアゾール、フルオレノン、アントラキノジメタン、アントロン、ジフェニルキノン、チオピランジオキシド、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン、ジスチリルピラジン、ナフタレンペリレン等の芳香環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン、８−キノリノール誘導体の金属錯体、メタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体等の各種金属錯体、などが挙げられる。
【００６４】
これらの中でも、電子輸送性や発光特性の観点から、トリス（８−オキソキノリン）アルミニウム（III）錯体（Ａｌｑ３）が特に好ましい。電子輸送層２６の厚みとしては、材料等に応じて適宜選択することができるが、通常は１０ｎｍ〜５００ｎｍである。電子輸送性や発光特性の観点から、１００ｎｍ〜１０ｎｍが好ましく、５０ｎｍ〜３０ｎｍがより好ましい。Ａｌｑ３等の金属錯体で構成される電子輸送層２６は、真空蒸着法、電子ビーム法、スパッタリング法等により形成することができる。
【００６５】
また、電子輸送層２６に、上記のＡｌｑ３等、発光層２４に含まれる金属錯体とは異なる波長で発光する蛍光発光性の金属錯体を含むことで、多色発光が可能な有機ＥＬ素子を構成することができる。例えば、発光層２４の金属錯体であるＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の発光は６１０ｎｍ（橙色）にピークを有するのに対し、Ａｌｑ３の発光は５４０ｎｍ（緑色）にピークを有する。従って、発光層２４の厚さ、電子輸送層２６の厚さ、印加電圧を適宜変化させることにより、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋とＡｌｑ３とが異なる強度で発光して多色発光が可能となる。
【００６６】
−製造方法の一例−
本発明の実施の形態に係る有機ＥＬ素子の製造方法は、発光層２４を上記の発光材料を用いて成膜する以外には特に制限はなく、目的に応じて適宜選択した方法により製造することができる。例えば、以下に述べる有機ＥＬ素子の製造方法により好適に製造することができる。
【００６７】
図４は図３に示す構造の有機ＥＬ素子の製造方法の一例を示す概略図である。図４に示すように、石英基板等の基板２０上に、ＩＴＯ電極等の陽極２２がストライプ状に形成されたＩＴＯ基板を用意する。このＩＴＯ基板の表面の一部に、上記の発光材料の有機溶媒溶液をスピンコートして、（ＤＮＡ/脂質化合物/金属錯体）組織体からなる発光層２４を成膜する。成膜後に真空乾燥して、発光層２４から溶媒や水分を除去する。この発光層２４上に、Ａｌｑ３等を蒸着して電子輸送層２６を形成する。最後に、アルミニウム（Ａｌ）等を蒸着して、ストライプ状の陰極２８を形成する。
【実施例】
【００６８】
以下に本発明を、実施例を挙げてより具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００６９】
種々の条件でＤＮＡ/ＣＴＭＡ/Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体を作製して、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋の含有率が最も高いと思われる組織体について、各成分の相互作用の様子を解析すると共に、当該組織体の電荷輸送性能（と成膜性と）を評価した。組織体の電荷輸送性能の評価は、組織体で発光層を構成したセル（有機ＥＬ素子）を作製し、その電界印加時の発光輝度を測定することにより行った。また、組織体の成膜性の評価はＡＴＭ像の観察により行った。
【００７０】
−使用した試料及び条件−
（Ａ）ＤＮＡ
鮭の精巣より得たＮａ塩タイプのＤＮＡを使用した。ＤＮＡ１本あたりの平均塩基対数は１０ｋｂｐｓの高分子ＤＮＡを用いた。なお、ＤＮＡ濃度（モル濃度）は、全てリン酸基濃度とした。ＤＮＡ０．０３６８ｇを水１０ｍｌに溶解することで、１０ｍＭのＤＮＡ水溶液を得た。
【００７１】
（Ｂ）塩化ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウム（ＣＴＭＡ）
関東化学社製の塩化ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウム粉末を使用した。なお、ＣＴＭＡ濃度（モル濃度）は、全てモノマーユニット濃度とした。ＣＴＭＡ０．０３２ｇを水１０ｍｌに溶解することで、１０ｍＭのＣＴＭＡ水溶液を得た。
【００７２】
（Ｃ）トリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）錯体(Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋)
アルドリッチ（Ardrich）社製のトリス（２，２−ビピリジル）ルテニウム（II）６水和物（Tris(2-2’ bipyridyl) dichlororuthenium(II) hexahydrate）を使用した。当該化合物０．０７４９ｇをエタノール１０ｍｌに溶解することで、１０ｍＭのＲｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液を得た。また、当該化合物０．０７４９ｇを水１０ｍｌに溶解することで、１０ｍＭのＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の水溶液を得た。
【００７３】
−ＤＮＡ組織体溶液の調製−
（Ａ）ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体溶液の調製
ＤＮＡ水溶液に対しＣＴＭＡ水溶液を１０：１０の割合（以下、モル比）で混合することにより、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体の沈殿物を得た。この沈殿物を濾過によって採取し、真空下で乾燥することで固体状のＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体を得た。この固体状のＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体をエタノールに溶解することで、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液を得た。
【００７４】
（Ｂ）ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体溶液の調製
ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液に対し、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液を、ＤＮＡに対し濃度比１０：３、１０：５、１０：８、１０：１０の各々で混合することにより、４種類の混合物を得た。４種類の混合物の各々において、沈殿が発生していることが確認された。また、これらの混合物を半日放置した後に、上澄み液を採取して、２２０ｎｍ〜４００ｎｍの波長域の紫外線吸収スペクトル（ＵＶスペクトル）を測定した。
【００７５】
図５はＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液に、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液を加えた場合の上澄み液のＵＶスペクトルを示す図である。また、図６はＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体とＲｕ（ｂｐｙ）３２＋のＵＶスペクトルを示す図である。横軸は波長（単位：ナノメートル（ｎｍ））を示す。縦軸は吸収強度（任意単位（ａ．ｕ．））を示す。
【００７６】
図６に示すように、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体は２６０ｎｍ付近にＤＮＡに起因するピークを有し、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋は２８０ｎｍ付近にＲｕ（ｂｐｙ）３２＋に起因するピークを有する。図５に示すように、濃度比１０：３では、２６０ｎｍ付近にショルダーが確認された。一方、濃度比１０：５、１０：８、１０：１０では、２６０ｎｍ付近に同様のショルダーは確認されなかった。即ち、濃度比１０：３では上澄み液中にＤＮＡが存在するのに対し、濃度比１０：５、１０：８、１０：１０では上澄み液中にＤＮＡが殆ど存在していないことを示す。
【００７７】
Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液の混合量が増加するに従い、ＤＮＡのリン酸基にイオン結合しているＣＴＭＡがＲｕ（ｂｐｙ）３２＋とカチオン交換を起こし、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋によりＤＮＡの疎水性が低下して、エタノールに不溶なＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体が沈殿したことを示している。即ち、ＤＮＡを中心に考えると、ＤＮＡに疎水性を付与していたＣＴＭＡがＲｕ（ｂｐｙ）３２＋に置き換わることで、ＤＮＡの疎水性が低下し、エタノールに溶解できなくなって、沈殿物が生じたのである。
【００７８】
４種類の混合物の各々から採取した沈殿物を、十分に乾燥させた後、再度水へ溶解させ、それぞれの溶液の吸収スペクトルを測定した。図７は沈殿物の水溶液のＵＶスペクトルを示す図である。横軸は波長（単位：ナノメートル（ｎｍ））を示す。縦軸は吸収強度（任意単位（ａ．ｕ．））を示す。図７に示すように、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液の混合量が増加するに従い、ＤＮＡに起因する２６０ｎｍ付近の吸収ピークの強度が増大することが確認された。これは、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液の混合量が増加するに従い、ＣＴＭＡとＲｕ（ｂｐｙ）３２＋とのカチオン交換の比率が高まり、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体として沈殿するＤＮＡの量が増えたことを示している。換言すれば、沈殿物である組織体において、ＤＮＡの含有量が増加したことを示すものである。
【００７９】
そこで、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液に対し、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液を、ＤＮＡに対し濃度比１０：１０で混合することにより、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体の沈殿物を得た。この沈殿物を濾過によって採取し、真空下で乾燥することで固体状のＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体を得た。また、この固体状のＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体を水に溶解することで、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体の水溶液を得た。なお、以下では、この濃度比１０：１０の混合物から得られたＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体水溶液をサンプルとして、組織体の各成分の相互作用の解析及び組織体の評価を行った。
【００８０】
−組織体の解析及び評価方法−
（Ａ）赤外吸収スペクトル（ＩＲスペクトル）の測定
調製したＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体水溶液をクリーンベンチ内で石英基板上にキャストし、そのまま大気下で自然乾燥させた。日本分光社製の測定装置ＦＴＩＲ６６０を用いて、作製したセルについて４０００ｃｍ−１〜５００ｃｍ−１の波数域のＩＲスペクトルを測定した。
【００８１】
（Ｂ）輝度−電圧（Ｌ−Ｖ）特性の測定
調製したＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体水溶液を発光層の材料として用いて、図３に示す構造から電子注入層を除いた構造の有機ＥＬ素子を作製し、Ｌ−Ｖ特性を測定した。具体的には、ＩＴＯ基板上のＩＴＯを一部取り除いた後、それぞれ調製したＤＮＡ組織体溶液をスピンコート法によって成膜し、真空乾燥機内で１日乾燥させた。発光層である組織体膜の上に電極としてＡｌを蒸着し、セルを作製した。作製したセルの素子面積は９ｍｍ２である。Ｌ−Ｖ特性の測定は全て真空下で行った。また、電圧印加時に観測された発光の発光強度を、輝度計によって測定した。
【００８２】
（Ｃ）原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）による表面形状観測
調製したＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体水溶液をＩＴＯ基板上にスピンコート法によって成膜し、真空下で乾燥させた。ＳＩＩ社製の測定装置ＳＰＡ４００を用いてＡＦＭ像を観察した。測定は大気下で行った。また、測定モードはタッピングモードとした。
【００８３】
−組織体の解析及び評価の結果−
（Ａ）ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体における各成分の相互作用
図８はＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜のＩＲスペクトルを示す図である。横軸は波長（単位：ナノメートル（ｎｍ））を示す。縦軸は吸収強度（任意単位（ａ．ｕ．））を示す。組織体膜のＩＲスペクトルは、沈殿物（precipitate）として図示されている。また、比較のために、ＤＮＡ水溶液を成膜して得られたＤＮＡ膜（ＤＮＡ-film）、上記（Ａ）で調整されたＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液を成膜して得られたＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体膜（ＤＮＡ／ＣＴＭＡ-film）、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のＩＲスペクトルを併せて示す。
【００８４】
Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のＩＲスペクトルは、１４００ｃｍ−１から１５００ｃｍ−１にかけて３つのピークを有している。組織体膜（precipitate）のＩＲスペクトルにおいても、同様に３つのピークが確認された。このことから、組織体膜にはＲｕ（ｂｐｙ）３２＋が含有されていることが分かる。
【００８５】
また、ＤＮＡ膜のＩＲスペクトルは、１０８９ｃｍ−１にリン酸基の対称伸縮に起因するピークを有している。ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体膜のＩＲスペクトルでは、このピークの強度が低下していることを確認できる。これは、ＣＴＭＡが作用することにより、ＤＮＡのリン酸基の対称伸縮の振動形態が変化し、極性が低下した結果である。
【００８６】
組織体膜（precipitate）のＩＲスペクトルにおいても、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体膜の場合と同様に、１０８９ｃｍ−１のピーク強度の低下が確認できる。このことから、組織体膜にはＣＴＭＡが存在していることが分かる。即ち、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ組織体のエタノール溶液に対し、Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋のエタノール溶液を混合することにより、ＣＴＭＡの一部がＲｕ（ｂｐｙ）３２＋とカチオン交換されて、ＣＴＭＡとＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の両方を含むＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体が生成していることが分かる。
【００８７】
（Ｂ）ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体の成膜性
図１０（Ａ）はＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜の表面のＡＦＭ像を示す図であり、図１０（Ｂ）はＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜の表面のＡＦＭ像を示す図である。これらのＡＦＭ像を比較すれば分かるように、図１０（Ｂ）に示すＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜では、図１０（Ａ）に示すＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜に比べて、組織体膜の表面においてＲｕ（ｂｐｙ）３２＋の凝集に起因すると考えられる凹凸が小さくなっていることが確認された。これにより、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜では、ＣＴＭＡにより成膜性が向上していることが分かる。
【００８８】
（Ｃ）ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜を用いたセルのＬ−Ｖ特性
上述した通り、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体水溶液をＩＴＯ基板上にスピンコート法で成膜した後、Ａｌ電極を真空蒸着し、ＩＴＯ／（ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌをこの順に積層したセル（有機ＥＬ素子）を作製した。このセルについて真空下で、Ｌ−Ｖ特性を測定した。比較のために、ＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜を有するセル（有機ＥＬ素子）のＬ−Ｖ特性を測定した結果を併せて示す。
【００８９】
なお、比較用のセルは、ＤＮＡ水溶液に対しＲｕ（ｂｐｙ）３２＋水溶液を１０：１０の割合（以下、モル比）で混合することにより得られたＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２組織体の水溶液を、ＩＴＯ基板上にスピンコート法で成膜した後、Ａｌ電極を真空蒸着し、ＩＴＯ／（ＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌをこの順に積層して作製した。
【００９０】
図９はＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体膜のＬ−Ｖ特性を測定した結果を示すグラフである。横軸は印加電圧（単位：ボルト（Ｖ））を示す。縦軸（左側）は蛍光強度（単位：カンデラ/平方メートル（ｃｄ/ｍ２））を示す。●はＩＴＯ／（ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌセルの測定結果のプロットを示す。ここでも、（ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）は、沈殿物（precipitate）として図示されている。また、■はＩＴＯ／（ＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌセルの測定結果のプロットを示す。
【００９１】
図９から分かるように、■でプロットされたＩＴＯ／（ＤＮＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌセルでは、約７Ｖの電圧で０．４ｃｄ/ｍ２以下の輝度しか得られない。これに対し、●でプロットされたＩＴＯ／（ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体）／Ａｌセルでは、１５Ｖ以上の高電圧をかけた際にも、デバイスは破壊されず、０．５ｃｄ/ｍ２まで輝度が上昇した。このデバイスの安定性の向上は、ＤＮＡ／ＣＴＭＡ／Ｒｕ（ｂｐｙ）３２＋組織体から不純物イオンが除去されたことにより、組織体の純度が高くなり、組織体の成膜性とデバイスの耐電圧性とが向上したことによる。
【符号の説明】
【００９２】
１０    ＤＮＡ
１０Ａ  アニオン部
１４   脂質化合物
１６   金属錯体
２０   基板
２２   陽極
２４   発光層
２６   電子輸送層
２８   陰極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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