(57)【要約】【課題】低コストで複数の動作状態を示すことが可能な電子機器、およびインジケータの制御方法を提供する。【解決手段】実施形態によれば、電子機器は、カメラと、インジケータと、第１の制御部と、を備える。前記第１の制御部は、前記カメラで撮影をしているか否か、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替える。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
カメラと、
インジケータと、
前記カメラで撮影をしているか否か、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替える第１の制御部と、を備える電子機器。
【請求項２】
複数の視差画像を表示する表示部と、
前記表示された視差画像のそれぞれを特定の方向へ出力する出力部と、
前記カメラで撮影された映像に基づいて前記ユーザの目を認識し、その位置に基づき、前記表示部に表示された視差画像が立体的に見えるよう、前記出力部の出力方向を制御する第２の制御部と、を備える請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
複数の前記カメラを備え、
前記第１の制御部は、前記複数のカメラのうちいくつのカメラで撮影しているか、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替える請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
前記第１の制御部は、前記インジケータの色および輝度、ならびに、前記インジケータを消灯させるか点灯させるか点滅させるか、のうちの少なくとも１つを切り替える請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
前記第１の制御部は、さらに、前記電子機器が低消費電力モードで動作中であるか否かに応じて、前記インジケータの表示を切り替える請求項１に記載の電子機器。
【請求項６】
複数のカメラと、
インジケータと、
前記複数のカメラのうちいくつのカメラで撮影しているかに応じて、前記インジケータの表示を切り替える第１の制御部と、を備える電子機器。
【請求項７】
前記複数のカメラで撮影された映像を順繰りに表示する表示部と、
前記複数のカメラのうち、どのカメラで撮影された映像を表示しているかを示す信号を送信する信号送信部と、を備える請求項６に記載の電子機器。
【請求項８】
前記第１の制御部は、前記インジケータの色および輝度、ならびに、前記インジケータを消灯させるか点灯させるか点滅させるか、のうちの少なくとも１つを切り替える請求項６に記載の電子機器。
【請求項９】
前記第１の制御部は、さらに、前記電子機器が低消費電力モードで動作中であるか否かに応じて、前記インジケータの表示を切り替える請求項６に記載の電子機器。
【請求項１０】
カメラを備える電子機器のインジケータの制御方法であって、
前記カメラで撮影をしているか否か、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替えるステップを備えるインジケータの制御方法。
【請求項１１】
前記カメラで撮影された映像に基づいて前記ユーザの目を認識し、その位置に基づき、表示部に表示された視差画像が立体的に見えるよう、前記表示部に表示された視差画像の出力方向を制御するステップを備える請求項１０に記載のインジケータの制御方法。
【請求項１２】
前記インジケータの表示を切り替えるステップは、前記電子機器が備える複数のカメラのうちいくつのカメラで撮影しているか、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替える請求項１０に記載のインジケータの制御方法。
【請求項１３】
前記インジケータの表示を切り替えるステップは、前記インジケータの色および輝度、ならびに、前記インジケータを消灯させるか点灯させるか点滅させるか、のうちの少なくとも１つを切り替える請求項１０に記載のインジケータの制御方法。
【請求項１４】
前記インジケータの表示を切り替えるステップは、さらに、前記電子機器が低消費電力モードで動作中であるか否かに応じて、前記インジケータの表示を切り替える請求項１０に記載のインジケータの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、電子機器およびインジケータの制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
パーソナルコンピュータ等の電子機器では、その動作状態を示すインジケータが搭載される。例えば、カメラ付きのパーソナルコンピュータでは、カメラが起動していることを示すためのＬＥＤ（Light Emitting Diode）が搭載されることが多い。１つの動作状態を示すために１つのインジケータを用いると、多くの部品が必要となり、また、デザイン性を損ねるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３０１９７９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
低コストで複数の動作状態を示すことが可能な電子機器およびインジケータの制御方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
実施形態によれば、電子機器は、カメラと、インジケータと、第１の制御部と、を備える。前記第１の制御部は、前記カメラで撮影をしているか否か、および、前記カメラで撮影された映像に基づいてユーザの目の認識を行うか否か、に応じて、前記インジケータの表示を切り替える。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１００の斜視図。
【図２】インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図。
【図３】制御部２００の処理動作の一例を示すフローチャート。
【図４】インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１００の動作状態との関係を示す図。
【図５】第２の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１０１の斜視図。
【図６】インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図。
【図７】制御部２０１の処理動作の一例を示すフローチャート。
【図８】インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１０１の動作状態との関係を示す図。
【図９】第３の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１０２の斜視図。
【図１０】インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図。
【図１１】制御部２０２の処理動作の一例を示すフローチャート。
【図１２】インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１０２の動作状態との関係を示す図。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、実施形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。本実施形態では、電子機器を代表してパーソナルコンピュータを例にとって説明するが、一般的なパーソナルコンピュータの説明は省略し、本実施形態の特徴について詳しく説明する。
【０００８】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１００の斜視図である。パーソナルコンピュータ１００は、コンピュータ本体１０と、ディスプレイユニット２０と、カメラ３０と、マイク４０と、インジケータ５０とを備えている。
【０００９】
コンピュータ本体１０は薄い箱形の筐体１１を有する。筐体１１の上面には、ユーザの操作を受け付けるキーボード１２、タッチパッド１３およびパワーボタン１４や、スピーカ１５、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）端子１６等が配置される。また、筐体１１の内部には、ＣＰＵ（Central Processing Unit）やメモリ、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）、光ディスクドライブ等（不図示）が配置される。
【００１０】
キーボード１２は文字入力やアイコン選択等の操作内容を示す信号を生成する入力デバイスである。タッチパッド１３は、画面の遷移やカーソルの移動、アイコンの選択等の操作内容を示す信号を生成するポインティングデバイスである。パワーボタン１４はパーソナルコンピュータ１００の電源のオン・オフを制御するスイッチである。
【００１１】
コンピュータ本体１０に内蔵されるＣＰＵは、ハードディスクに記録されたプログラムを実行し、ハードディスクや、光ディスクドライブに挿入されたＤＶＤ（Digital Versatile Disk）、ＨＤ  ＤＶＤ（High Definition DVD）、ＢＤ（Blu-ray Disk）等の光ディスクあるいはＵＳＢ端子１６に接続されたＵＳＢデバイス等の記録媒体に記録された映像信号を再生する。
【００１２】
本実施形態では、ユーザが裸眼で映像を立体視できるよう、コンピュータ本体１０はディスプレイユニット２０へそれぞれ異なる視点から見た複数の視差画像を出力する。映像信号に予め奥行き情報が含まれる場合は、これを用いて視差画像を生成してもよいし、奥行き情報が含まれない場合は、映像信号を解析して奥行き情報を算出し、視差画像を生成してもよい。また、右目用および左目用に少なくとも２枚の視差画像を生成すればよく、より自然な立体映像を表示するために、水平方向に並ぶ９か所の視点から見た９枚の視差画像を生成してもよい。
【００１３】
また、コンピュータ本体１０は、後述するように、ディスプレイユニット２０、カメラ３０およびインジケータ５０を制御するための制御部（不図示）を内蔵している。制御部は、例えばコンピュータプログラムとしてハードディスクに記憶されている。
【００１４】
ディスプレイユニット２０はヒンジ（不図示）を介してコンピュータ本体１０に回動自在に取り付けられている。ディスプレイユニット２０は、液晶パネル（表示部）２１およびフィルタ（出力部）２２を有する。液晶パネル２１には、再生された複数の視差画像が同時に表示される。フィルタ２２は、例えば液晶フィルタであり、液晶材料を偏向させて液晶パネル２１からの出力方向を制御する。
【００１５】
裸眼で映像を立体表示する場合、ユーザの位置によっては映像が立体的に見えないことがある。そこで、液晶パネル２１に対向してフィルタ２２を設け、液晶パネル２１に表示される視差画像をフィルタ２２から特定の方向へ出力する。すなわち、フィルタ２２は複数の視差画像のうちの１つをユーザの右目に出力し、他の１つを左目に出力する。右目と左目とで異なる視差画像を見ることで、ユーザは映像を立体的に見ることができる。フィルタ２２の出力方向は、後述するように、制御部により制御可能である。
【００１６】
カメラ３０は、例えばディスプレイユニット２０の上方に設けられる。ユーザの右目および左目の位置を追跡して認識し（アイトラッキング）、フィルタ２２の出力方向を制御するために、カメラ３０は所定の範囲を撮影し、撮影された映像を制御部へ供給する。また、カメラ３０で撮影された映像はアイトラッキングに用いられる他、液晶パネル２１に表示したり、コンピュータ本体１０のハードディスクに記憶したり、ネットワークを介して他のパーソナルコンピュータに送信したりすることもできる。
【００１７】
マイク４０は、例えばカメラ３０と連動して所定の範囲の音声を取得する。
【００１８】
インジケータ５０はカメラ３０に近接して設けられ、セキュリティの向上のためにカメラ３０の動作状態を示す。インジケータ５０は、例えば１つのＬＥＤを有する。本実施形態の１つは、後述するように、インジケータ５０が、カメラ３０で撮影をしているか否かと、アイトラッキングを行っているか否か、の両方を示す多目的インジケータである点である。
【００１９】
カメラ３０およびインジケータ５０はカメラモジュールとして構成され、コンピュータ本体１０と例えばディスプレイユニット２０の内部でＵＳＢケーブル（不図示）により接続され、制御部により制御される。
【００２０】
図２は、インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図である。制御部２００は、カメラ３０、インジケータ５０およびフィルタ２２をそれぞれ制御するカメラ制御部１、インジケータ制御部（第１の制御部）２およびフィルタ制御部（第２の制御部）３を有する。
【００２１】
カメラ制御部１は、ユーザからキーボード１２やタッチパッド１３を介して指示を受け、カメラ３０のオン・オフおよびアイトラッキングを行うか否かを制御する。インジケータ制御部２は、カメラ３０で撮影をしているか否かとアイトラッキングを行っているか否かとに応じて、インジケータ５０を制御する。フィルタ制御部３はカメラ３０で撮影された映像に基づいてアイトラッキングを行い、液晶パネル２１に表示される複数の視差画像のうちの１つがユーザの右目に出力され、他の１つが左目に出力されるよう、フィルタ２２を制御する。
【００２２】
図３は、制御部２００の処理動作の一例を示すフローチャートであり、図４は、インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１００の動作状態との関係を示す図である。
【００２３】
カメラ制御部１がカメラ３０をオンしておらず、撮影が行われていない場合（ステップＳ１のＮＯ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を消灯する（ステップＳ２）。
【００２４】
一方、カメラ制御部１がカメラ３０をオンして撮影を行っており（ステップＳ１のＹＥＳ）、かつ、フィルタ制御部３がアイトラッキングを行っている場合（ステップＳ３のＹＥＳ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を点滅させる（ステップＳ４）。さらに、フィルタ制御部３は、アイトラッキングにより認識されたユーザの目の位置に基づき、ユーザが映像を立体視できるようフィルタ２２を制御する。
【００２５】
また、撮影を行っているが（ステップＳ１のＹＥＳ）、アイトラッキングを行っていない場合（ステップＳ３のＮＯ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を点灯させる（ステップＳ５）。
【００２６】
このように、第１の実施形態では、カメラ３０で撮影をしているか否かのみならず、アイトラッキングを行うか否かも考慮して、インジケータ制御部２がインジケータ５０の表示を切り替えるので、ユーザは、図４に示すように、カメラ３０で撮影されているか否かと、アイトラッキングが行われているか否かの両方の情報を、１つのインジケータ５０から得ることができる。そのため、部品点数を減らすことができ、コストの低減やデザイン性の向上を図れる。
【００２７】
なお、本実施形態ではインジケータ５０が１つのＬＥＤを有し、消灯・点灯・点滅の３形態により表示を切り替える例を示したが、例えば図３のステップＳ２，Ｓ４およびＳ５で輝度を切り替えるようにしてもよい。また、インジケータ５０がそれぞれ異なる色の光を発する複数のＬＥＤを有し、インジケータの色を切り替えるようにしてもよい。もちろん、これら組み合わせてもよい。
【００２８】
（第２の実施形態）
上述した第１の実施形態のパーソナルコンピュータ１００は１つのカメラ３０を備えるものであったが、以下に説明する第２の実施形態は、複数のカメラを備え、ステレオ撮影可能なパーソナルコンピュータに関するものである。
【００２９】
図５は、第２の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１０１の斜視図である。図５では、図１と共通する構成部分には同一の符号を付しており、以下では相違点を中心に説明する。
【００３０】
パーソナルコンピュータ１０１は、図１のパーソナルコンピュータ１００と異なり、それぞれ２つずつのカメラ３０ａ，３０ｂと、マイク４０ａ，４０ｂと、赤外線送信器（信号送信部）６０とを備えている。また、ディスプレイユニット２０はフィルタ２２を有さない。
【００３１】
カメラ３０ａ，３０ｂは、ディスプレイユニット２０の上方右側および上方左側にそれぞれ設けられる。２つのカメラ３０ａ，３０ｂで被写体をステレオ撮影することにより、カメラ３０ａ，３０ｂで撮影された映像をそれぞれ左目用および右目用視差画像として、液晶パネル２１やこの映像が送信された他のパーソナルコンピュータ上で立体表示でき、テレビ会議等に使用できる。同様に２つのマイク４０ａ，４０ｂにより、ステレオ音声を記録することができる。
【００３２】
また、本実施形態では、裸眼で映像を立体表示するのではなく、シャッタを有する眼鏡を用いて立体表示すること念頭に置いている。すなわち、液晶パネル２１には右目用の視差画像と左目用の視差画像とが交互に表示される。そして、赤外線送信器６０はどちらの視差画像が表示されているのかを示す赤外線信号をユーザの眼鏡に送信する。赤外線信号に応じて、右目用の視差画像が表示されているときは右目のシャッタが開き、左目用の視差画像が表示されているときは左目のシャッタが開く。その結果、右目には右目用の視差画像が、左目には右目用とは異なる左目用の視差画像が見え、これにより映像が立体的に見える。
【００３３】
眼鏡を用いる場合、右目用の視差画像と左目用の視差画像とを交互に表示するため、ユーザの位置によらず、映像が立体的に見える。そのため、アイトラッキングを行う必要はないし、フィルタ２２も必要はない。なお、液晶パネル２１に表示するのはカメラ３０ａ，３０ｂで撮影された映像に限られず、ハードディスク等に記録された映像信号から視差画像を生成して表示してもよい。
【００３４】
図６は、インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図である。制御部２０１は、カメラ３０ａ，３０ｂおよびインジケータ５０をそれぞれ制御するカメラ制御部１およびインジケータ制御部２を有する。
【００３５】
図７は、制御部２０１の処理動作の一例を示すフローチャートであり、図８は、インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１０１の動作状態との関係を示す図である。
【００３６】
カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂの両方をオンしてステレオ撮影を行っている場合（ステップＳ１１のＹＥＳ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を点滅させる（ステップＳ１２）。この場合、ステレオ撮影された映像を液晶パネル２１等に立体表示させることができる。
【００３７】
また、カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂのうちの一方をオンしてモノラル撮影を行っている場合（ステップＳ１１のＮＯ，Ｓ１３のＹＥＳ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を点灯させる（ステップＳ１４）。
【００３８】
カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂをともにオフして撮影が行われていない場合（ステップＳ１３のＮＯ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０を消灯する（ステップＳ１５）。
【００３９】
このように、第２の実施形態では、いくつのカメラを用いて撮影をしているかを考慮してインジケータ５０の表示を切り替えるので、ユーザは、ステレオ撮影されているか、モノラル撮影されているか、撮影されていないか、の情報を１つのインジケータ５０から得ることができる。
【００４０】
図５では、パーソナルコンピュータ１０１が２つのカメラ３０ａ，３０ｂを備える例を示したが、３つ以上のカメラを備えていてもよい。この場合、撮影中のカメラの数に応じて、例えば点滅の速度を切り替えたり、輝度を切り替えたり、色を切り替えたりしてもよい。
【００４１】
（第３の実施形態）
上述した第２の実施形態は、眼鏡を用いて立体表示するものであったが、以下に説明する第３の実施形態は、複数のカメラを備えるパーソナルコンピュータにおいて、第１の実施形態と同様に裸眼で映像を立体表示するものである。
【００４２】
図９は、第３の実施形態に係るパーソナルコンピュータ１０２の斜視図である。パーソナルコンピュータ１０２は、第２の実施形態と同様に、２つずつのカメラ３０ａ，３０ｂと、マイク４０ａ，４０ｂとを有する。また、裸眼で映像を立体表示することを念頭に置いているため、第１の実施形態と同様にディスプレイユニット２０はフィルタ２２を有し、パーソナルコンピュータ１０２は赤外線送信器６０を備えていない。
【００４３】
２つのカメラ３０ａ，３０ｂを用いてステレオ撮影し立体表示に用いるとともに、カメラ３０ａ，３０ｂのうちの一方で得られた映像を用いてアイトラッキングを行うこともできる。もちろん、ステレオ撮影をしてアイトラッキングを行わなくてもよい。また、カメラ３０ａ，３０ｂのうちの一方を用いてモノラル撮影をしつつ、アイトラッキングを行ってもよい。この場合、１つのカメラでモノラル撮影を行い、他方のカメラで撮影された映像を用いてアイトラッキングを行ってもよいし、モノラル撮影で得られた映像を用いてアイトラッキングを行ってもよい。
【００４４】
図１０は、インジケータ５０を制御するシステム構成の一例を示す概略ブロック図である。制御部２０２は、カメラ３０ａ，３０ｂ、インジケータ５０およびフィルタ２２をそれぞれ制御するカメラ制御部１、インジケータ制御部２およびフィルタ制御部３を有する。また、本実施形態のインジケータ５０は、発光色が異なる２つのＬＥＤ、例えば青色ＬＥＤ５１と橙色ＬＥＤ５２とを有する。
【００４５】
図１１は、制御部２０２の処理動作の一例を示すフローチャートであり、図１２は、インジケータ５０の表示とパーソナルコンピュータ１０２の動作状態との関係を示す図である。
【００４６】
カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂの両方をオンしてステレオ撮影を行っており（ステップＳ２１のＹＥＳ）、かつ、フィルタ制御部３がアイトラッキングを行っている場合（ステップＳ２２のＹＥＳ）、インジケータ制御部２はインジケータ５０の青色ＬＥＤ５１を消灯するとともに、橙色ＬＥＤ５２を点滅させる（ステップＳ２３）。さらに、フィルタ制御部３は、アイトラッキングにより認識されたユーザの目の位置に基づき、ユーザが映像を立体視できるようフィルタ２２を制御する。
【００４７】
また、ステレオ撮影を行っているが（ステップＳ２１のＹＥＳ）、アイトラッキングを行っていない場合（ステップＳ２２のＮＯ）、インジケータ制御部２は青色ＬＥＤ５１を点滅させるとともに、橙色ＬＥＤ５２を消灯する（ステップＳ２４）。
【００４８】
一方、カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂのうちの一方をオンしてモノラル撮影を行っており（ステップＳ２１のＮＯ，Ｓ２５のＹＥＳ）、かつ、フィルタ制御部３がアイトラッキングを行っている場合（ステップＳ２６のＹＥＳ）、インジケータ制御部２は青色ＬＥＤ５１を消灯するとともに、橙色ＬＥＤ５２を点灯させる（ステップＳ２７）。
【００４９】
また、モノラル撮影を行っているが（Ｓ２５のＹＥＳ）、アイトラッキングを行っていない場合（ステップＳ２６のＮＯ）、インジケータ制御部２は青色ＬＥＤ５１を点灯するとともに、橙色ＬＥＤ５２を消灯させる（ステップＳ２８）。
【００５０】
カメラ制御部１がカメラ３０ａ，３０ｂをともにオフして撮影が行われていない場合（Ｓ２５のＮＯ）、インジケータ制御部２は青色ＬＥＤ５１および橙色ＬＥＤ５２を消灯する（ステップＳ２９）。
【００５１】
以上のようにして図１２に示すように、インジケータ５０は、発光色が青色であるか橙色であるかに応じてアイトラッキングが行われているか否かを、点灯か点滅かに応じてステレオ撮影されているかモノラル撮影されているかを示すことができる。
【００５２】
このように、第３の実施形態では、いくつのカメラを用いて撮影をしているか、に加え、アイトラッキングを行っているか否かを考慮してインジケータ５０の表示を切り替えるので、ユーザは、ステレオ撮影されているか、モノラル撮影されているか、撮影されていないか、アイトラッキングが行われているか否かの情報を１つのインジケータ５０から得ることができる。
【００５３】
以上の各実施形態では、カメラの制御に応じてインジケータの表示を切り替えるものであったが、さらに他の情報もインジケータで示すようにしてもよい。例えば、パーソナルコンピュータが、スリープ状態になるまでの時間を短縮したり、イルミネーションを消灯したりして、通常より消費電力を抑えるエコモード（低消費電力モード）で動作していることを示すようにしてもよい。例えば、図３や図７で、エコモードでない場合は青色ＬＥＤを消灯・点灯・点滅させ、エコモードである場合は、緑色ＬＥＤを消灯・点灯・点滅させてもよい。
【００５４】
上述した実施形態で説明した制御部２００〜２０２の少なくとも一部は、ハードウェアで構成してもよいし、ソフトウェアで構成してもよい。ソフトウェアで構成する場合には、制御部２００〜２０２の少なくとも一部の機能を実現するプログラムをフレキシブルディスクやＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に収納し、コンピュータに読み込ませて実行させてもよい。記録媒体は、磁気ディスクや光ディスク等の着脱可能なものに限定されず、ハードディスク装置やメモリなどの固定型の記録媒体でもよい。
【００５５】
また、制御部２００〜２０２の少なくとも一部の機能を実現するプログラムを、インターネット等の通信回線（無線通信も含む）を介して頒布してもよい。さらに、同プログラムを暗号化したり、変調をかけたり、圧縮した状態で、インターネット等の有線回線や無線回線を介して、あるいは記録媒体に収納して頒布してもよい。
【００５６】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００５７】
１  カメラ制御部
２  インジケータ制御部
３  フィルタ制御部
２０  ディスプレイユニット
２１  液晶パネル
２２  フィルタ
３０，３０ａ，３０ｂ  カメラ
５０  インジケータ
１００，１０１，１０２  パーソナルコンピュータ
２００，２０１，２０２  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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