(57)【要約】【課題】高画質な画像が形成可能であり、光安定性及び熱安定性の高いインクジェット記録用インクセット、及び、該インクセットを用いたインクジェット画像記録方法を提供すること。【解決手段】複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、  前記複数種の液体の少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有することを特徴とするインクジェット記録用インクセット、及び、該インクセットを用いて画像を形成することを特徴とするインクジェット画像記録方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、
前記複数種の液体の少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有することを特徴とするインクジェット記録用インクセット。
【請求項２】
前記複数の液体の少なくとも１つが着色剤を含有することを特徴とする請求項１に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項３】
前記カチオン重合性化合物が、少なくとも１種のオキセタン基含有化合物、及び、少なくとも１種のオキシラン基含有化合物であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項４】
前記ラジカル重合性化合物が、単官能（メタ）アクリレート及び二官能（メタ）アクリレートから選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項５】
第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットを用い、
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法。
【請求項６】
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に付与する手段が、インクジェットノズルによる噴射であることを特徴とする請求項５に記載のインクジェット画像記録方法。
【請求項７】
被記録媒体上に形成された画像に、エネルギーを付与して画像を固定する工程を設けたことを特徴とする請求項５又は請求項６に記載のインクジェット画像記録方法。
【請求項８】
前記エネルギーの照射光源として、活性エネルギー線の中心波長が３６５±２０ｎｍである発光ダイオードを用いることを特徴とする請求項７に記載のインクジェット画像記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インクジェット記録用インクセット、及びインクジェット画像記録方法に関し、詳細には、高画質な画像を形成することができるインクジェット記録用インクセット、及び多液凝集型のインクジェット記録用インクセットに適用できるインクジェット画像記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ノズル等のインク吐出口からインクを吐出するインクジェット方式は、小型で安価であり、印字媒体に非接触で画像形成が可能である等の理由から多くのプリンターに用いられている。これらインクジェット方式の中でも、圧電素子の変形を利用しインクを吐出させるピエゾインクジェット方式、及び、熱エネルギーによるインクの沸騰現象を利用しインクを吐出する熱インクジェット方式は高解像度、高速印字性に優れるという特徴を有する。
【０００３】
現在、インクジェットプリンターにより、普通紙或いはプラスチックなど非吸水性の被記録媒体に印字する際の高速化及び高画質化が重要な課題となっている。特に、印字後の液滴の乾燥に時間が掛かると、画像の滲みが生じやすく、また、隣接するインク液滴間の混合による打滴干渉が生じ、鮮鋭な画像形成の妨げとなるばかりでなく、非吸水性被記録媒体を用いた場合、溶剤の乾燥が極めて遅いために印字直後には記録物を重ねずに乾燥させる必要があるなど、実用上の問題があった。尚、打滴干渉とは、隣接して打滴された液滴同士が表面エネルギーを低下させるため（表面積を小さくするため）に、合一する現象である。隣接する液滴が合一するときに液滴の移動が起こるために、着弾した位置からずれ、特に着色剤を含むインクで細線を描く場合には、線幅の不均一が生じ、面を描写する場合には、ムラとなって現れる。
画像のにじみや打滴干渉の抑制のため、インクの硬化を促進する方法の一つとして、インク溶媒の揮発ではなく放射線によって硬化し固着するインクジェット用インクが提案されている（例えば、特許文献１参照。）。しかし着色成分として顔料分散物を用いているために、顔料の凝集によりノズルが目詰りし安定してインクを吐出させることが困難であった。
このため、顔料を用いずに透明性や色調に優れた画像形成を行うため、着色剤に染料を用いた紫外線硬化型インクも開示されている（例えば、特許文献２参照。）。このインクは、保存中に好ましくない重合反応が起こりやすく、保存安定性が充分ではないといった問題点を有していた。
【０００４】
保存性と高速乾燥性との両立を目的として、２液式のインクを用いて、被記録媒体上で両者を反応させる技術が提案され、例えば、塩基性ポリマーを有する液体を付着させた後、アニオン染料を含有するインクを記録する方法（例えば、特許文献３参照。）、カチオン性物質を含む液体組成物を適用した後、アニオン性化合物と色材を含有するインクを適用する方法（例えば、特許文献４参照。）、また、一方に光硬化型樹脂を、もう一方に光重合開始剤を含んだインクを用いる記録方法（例えば、特許文献５参照。）などが開示されている。しかし、これらの方法は、染料自体の析出により画像のにじみを抑制させようとするものであり、打滴干渉を抑制しうるものではなく、また、水性溶媒を含むため、乾燥速度が遅く、さらに、析出した染料が被記録媒体上に不均一に分布しやすく、画質の低下を招く懸念もあった。
【０００５】
また、活性光線硬化型インクを用い、種々の記録材料に、文字品質に優れ、色混じりの発生がなく、高精細な画像を安定に記録することを目的として、色材を含有しない活性光線硬化型インクまたは色材の含有量が１％未満の活性光線硬化型インクを記録材料上に先に吐出し、その後色材入り活性光線硬化型インクを吐出することを特徴とする画像形成方法が開示される（例えば、特許文献６参照。）。しかし、同文献に開示され活性光線硬化型インク及びこれ用いた画像形成方法は、インクの硬化に多くのエネルギーを要するため、特に、発光ダイオードなどを露光光源として用いた場合には、画像を安定に記録することができなという問題があった。
【０００６】
さらに、上記のような紫外線硬化型のインクジェット記録用インクは、インクジェット装置に装填して使用する際、漏れ光によりノズル部分が固化するという問題があり、光安定性についても改善が求められていた。
【特許文献１】特開平５−２１４２７９号公報
【特許文献２】米国特許第４３０３９２４号明細書
【特許文献３】特開昭６３−６０７８３号公報
【特許文献４】特開平８−１７４９９７号公報
【特許文献５】特許第３４７８４９５号明細書
【特許文献６】特開２００５−９６２５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、高画質な画像が形成可能であり、光安定性及び熱安定性の高いインクジェット記録用インクセットを提供することにある。
また、本発明の他の目的は、優れた定着性を維持しつつ、高画質な画像を形成することができるインクジェット画像記録方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するための具体的手段は以下通りである。
＜１＞  複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、
前記複数種の液体の少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有することを特徴とするインクジェット記録用インクセットである。
【０００９】
＜２＞  前記複数の液体の少なくとも１つが着色剤を含有することを特徴とする前記＜１＞に記載のインクジェット記録用インクセット。
【００１０】
＜３＞  前記カチオン重合性化合物が、少なくとも１種のオキセタン基含有化合物、及び、少なくとも１種のオキシラン基含有化合物であることを特徴とする前記＜１＞又は＜２＞に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１１】
＜４＞  前記ラジカル重合性化合物が、単官能（メタ）アクリレート及び二官能（メタ）アクリレートから選択される少なくとも１種であることを特徴とする前記＜１＞〜＜３＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１２】
＜５＞  第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される前記＜１＞〜＜４＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットを用い、
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法である。
【００１３】
＜６＞  前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に付与する手段が、インクジェットノズルによる噴射であることを特徴とする前記＜５＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【００１４】
＜７＞  被記録媒体上に形成された画像に、エネルギーを付与して画像を固定する工程を設けたことを特徴とする前記＜５＞又は＜６＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【００１５】
＜８＞  前記エネルギーの照射光源として、活性エネルギー線の中心波長が３５６±２０ｎｍである発光ダイオードを用いることを特徴とする前記＜７＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、高画質な画像が形成可能であり、光安定性及び熱安定性の高いインクジェット記録用インクセットを提供することができる。
また、本発明によれば、優れた定着性を維持しつつ、高画質な画像を形成することができるインクジェット画像記録方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明のインクジェット記録用インクセット（以下、単に「インクセット」ということがある。）は、複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、
前記複数種の液体の少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有することを特徴とするインクジェット記録用インクセットである。
上記構成を有する本発明のインクジェット記録用インクセットは、長期保存安定性に優れ、滲みや打滴干渉を効果的に抑制され、光安定性及び熱安定性が高いインクセットとすることができ、かかるインクセットにより高画質な画像を形成することができるともに、インクジェット装置におけるノズル部分の固化も効果的に防止できる。
【００１８】
また、本発明のインクジェット画像記録方法（以下、単に「画像記録方法」ということがある。）は、
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法である。尚、前記第１の液体及び第２の液体の被記録媒体上への付与は、インクジェットノズルによる噴射で行うことが、生産性及び装置小型化の観点からより好ましい。
以下、本発明を詳細に説明するにあたり、まず上記複数種の液体を構成する成分について述べる。
【００１９】
＜重合性化合物及び重合開始剤＞
本発明のインクセットは、該インクセットを構成する複数種の液体の少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有することが必要である。このように、本発明においては、ラジカル重合系及びカチオン重合系の重合性化合物及び重合開始剤を用い、一方の重合系の重合性化合物と他方の重合系の重合開始剤とを組み合わせ、インクセットを構成する別個の液体中にそれぞれ含有させたことにより、各液体単独ではエネルギー付与が行われても重合が開始せず、極めて光安定性及び熱安定性に優れたインクセットを達成することができる。
以下、本発明における重合性化合物（カチオン重合性化合物及びラジカル重合性化合物）、及び、重合開始剤（カチオン重合開始剤及びラジカル重合開始剤）について詳細に説明する。
【００２０】
−カチオン重合性化合物−
本発明におけるカチオン重合性化合物としては、何らかのエネルギー付与によりカチオン重合反応を生起し、硬化する化合物であれば特に制限はなく、モノマー、オリゴマー、ポリマーの種を問わず使用することができるが、特に、後述するカチオン重合開始剤から発生する開始種により重合反応を生起する、光カチオン重合性モノマーとして知られる各種公知のカチオン重合性のモノマーを使用することができる。また、カチオン重合性化合物は単官能化合物であっても、多官能化合物であってもよい。
【００２１】
本発明におけるカチオン重合性化合物としては、硬化性及び耐擦過性の観点から、オキセタン基含有化合物及びオキシラン基含有化合物が好適であり、オキセタン基含有化合物及びオキシラン基含有化合物の両方を含有する態様がより好ましい。
【００２２】
ここで、本明細書において、オキシラン基含有化合物（以下、適宜「オキシラン化合物」と称する場合がある。）とは、分子内に、オキシラン環を有する少なくとも１つのオキシラン基（オキシラニル基）を含む化合物であり、具体的にはエポキシ樹脂として通常用いられているものの中から適宜選択することができ、例えば、従来公知の芳香族エポキシ樹脂、脂環族エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂が挙げられる。モノマー、オリゴマー及びポリマーのいずれであってもよい。また、オキセタン基含有化合物（以下、適宜「オキセタン化合物」と称する場合がある。）とは、分子内に少なくとも１つのオキセタン基（オキセタニル基）を含む化合物である。
【００２３】
以下、本発明に適用しうるカチオン重合性化合物について詳細に説明する。
カチオン重合性モノマーとしては、例えば、特開平６−９７１４号、特開２００１−３１８９２、同２００１−４００６８、同２００１−５５５０７、同２００１−３１０９３８、同２００１−３１０９３７、同２００１−２２０５２６などの各公報に記載されているエポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。
【００２４】
本発明に用いうる単官能エポキシ化合物の例としては、例えば、フェニルグリシジルエーテル、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルグリシジルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、１，２−ブチレンオキサイド、１，３−ブタジエンモノオキサイド、１，２−エポキシドデカン、エピクロロヒドリン、１，２−エポキシデカン、スチレンオキサイド、シクロヘキセンオキサイド、３−メタクリロイルオキシメチルシクロヘキセンオキサイド、３−アクリロイルオキシメチルシクロヘキセンオキサイド、３−ビニルシクロヘキセンオキサイド等が挙げられる。
【００２５】
また、多官能エポキシ化合物の例としては、例えば、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、エポキシノボラック樹脂、水添ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３'，４'−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル−５，５−スピロ−３，４−エポキシ）シクロヘキサン−メタ−ジオキサン、ビス（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）アジペート、ビニルシクロヘキセンオキサイド、４−ビニルエポキシシクロヘキサン、ビス（３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル）アジペート、３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシル−３'，４'−エポキシ−６'−メチルシクロヘキサンカルボキシレート、メチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサン）、ジシクロペンタジエンジエポキサイド、エチレングリコールのジ（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）エーテル、エチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート）、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジ−２−エチルヘキシル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル類、１，１，３−テトラデカジエンジオキサイド、リモネンジオキサイド、１，２，７，８−ジエポキシオクタン、１，２，５，６−ジエポキシシクロオクタン等があげられる。
これらのエポキシ化合物のなかでも、芳香族エポキシドおよび脂環式エポキシドが、硬化速度に優れるという観点から好ましく、特に脂環式エポキシドが好ましい。
【００２６】
本発明に用いうる単官能ビニルエーテルの例としては、例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、ｔ−ブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、ｎ−ノニルビニルエーテル、ラウリルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、４−メチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ジシクロペンテニルビニルエーテル、２−ジシクロペンテノキシエチルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、エトキシエチルビニルエーテル、ブトキシエチルビニルエーテル、メトキシエトキシエチルビニルエーテル、エトキシエトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル、テトラヒドロフリフリルビニルエーテル、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、２−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、４−ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールビニルエーテル、クロルエチルビニルエーテル、クロルブチルビニルエーテル、クロルエトキシエチルビニルエーテル、フェニルエチルビニルエーテル、フェノキシポリエチレングリコールビニルエーテル等が挙げられる。
【００２７】
また、多官能ビニルエーテルの例としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、ビスフェノールＡアルキレンオキサイドジビニルエーテル、ビスフェノールＦアルキレンオキサイドジビニルエーテルなどのジビニルエーテル類；トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどの多官能ビニルエーテル類等が挙げられる。
ビニルエーテル化合物としては、ジ又はトリビニルエーテル化合物が、硬化性、被記録媒体との密着性、形成された画像の表面硬度などの観点から好ましく、特にジビニルエーテル化合物が好ましい。
【００２８】
本発明におけるオキセタン化合物としては、特開２００１−２２０５２６号、同２００１−３１０９３７号、同２００３−３４１２１７号の各公報に記載される如き、公知のオキセタン化合物を任意に選択して使用できる。
【００２９】
本発明に使用しうるオキセタン化合物としては、その構造内にオキセタン環を１〜４個有する化合物が好ましい。このような化合物を使用することで、インクジェット記録用液体の粘度をハンドリング性の良好な範囲に維持することが容易となり、また、硬化後のインクの被記録媒体との高い密着性を得ることができる。
【００３０】
本発明で用いられる単官能オキセタン化合物の例としては、例えば、３−エチル−３−ヒドロキシメチルオキセタン、３−（メタ）アリルオキシメチル−３−エチルオキセタン、（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチルベンゼン、４−フルオロ−〔１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル〕ベンゼン、４−メトキシ−〔１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル〕ベンゼン、〔１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）エチル〕フェニルエーテル、イソブトキシメチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、イソボルニルオキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、イソボルニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−エチルヘキシル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、エチルジエチレングリコール（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンタジエン（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニルオキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラヒドロフルフリル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−テトラブロモフェノキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−トリブロモフェノキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−ヒドロキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−ヒドロキシプロピル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ブトキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタクロロフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ボルニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル等が挙げられる。
【００３１】
多官能オキセタン化合物の例としては、例えば、３，７−ビス（３−オキセタニル）−５−オキサ−ノナン、３，３'−（１，３−（２−メチレニル）プロパンジイルビス（オキシメチレン））ビス−（３−エチルオキセタン）、１，４−ビス〔（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル〕ベンゼン、１，２−ビス［（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］エタン、１，３−ビス［（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］プロパン、エチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニルビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリシクロデカンジイルジメチレン（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリメチロールプロパントリス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、１，４−ビス（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）ブタン、１，６−ビス（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）ヘキサン、ペンタエリスリトールトリス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタエリスリトールテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ポリエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールヘキサキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールペンタキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールペンタキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジトリメチロールプロパンテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＥＯ変性ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＰＯ変性ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＥＯ変性水添ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＰＯ変性水添ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＥＯ変性ビスフェノールＦ（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル等の多官能オキセタンが挙げられる。
【００３２】
このようなオキセタン化合物については、前記特開２００３−３４１２１７公報、段落番号〔００２１〕乃至〔００８４〕に詳細に記載され、ここに記載の化合物は本発明にも好適に使用しうる。
本発明で使用するオキセタン化合物のなかでも、インクジェット記録用液体の粘度と粘着性の観点から、オキセタン環を１〜２個有する化合物を使用することが好ましい。
【００３３】
本発明においては、これらのカチオン重合性化合物は、１種のみを用いても、２種以上を併用してもよい。
カチオン重合性化合物の含有量としては、カチオン重合性化合物を含有する液体の全固形分に対し５０〜９５質量％が適当であり、好ましくは６０〜９２質量％、さらに好ましくは７０〜９０質量％の範囲である。
【００３４】
−ラジカル重合性化合物−
本発明におけるラジカル重合性化合物としては、何らかのエネルギー付与によりラジカル重合反応を生起し、硬化する化合物であれば特に制限はなく、モノマー、オリゴマー、ポリマーの種を問わず使用することができるが、特に、後述するラジカル重合開始剤から発生する開始種により重合反応を生起する、光ラジカル重合性モノマーとして知られる各種公知のラジカル重合性のモノマーを使用することができる。また、ラジカル重合性化合物は単官能化合物であっても、多官能化合物であってもよい。
【００３５】
ラジカル重合性化合物としては、（メタ）アクリレート類、（メタ）アクリルアミド類、芳香族ビニル類、等が挙げられる。なお、本明細書において「アクリレート」、「メタクリレート」の双方或いはいずれかを指す場合「（メタ）アクリレート」と、「アクリル」、「メタクリル」の双方或いはいずれかを指す場合「（メタ）アクリル」と、それぞれ記載することがある。
【００３６】
本発明におけるラジカル重合性化合物としては、硬化性、粘度の点から、（メタ）アクリレート類であることが好ましい。特に、粘度の点から、単官能（メタ）アクリレート及び二官能（メタ）アクリレートから選択される少なくとも１種であることより好ましい。
【００３７】
以下、本発明に適用しうるラジカル重合性化合物について詳細に説明する。
本発明に用いられる（メタ）アクリレートとしては、例えば以下のものが挙げられる。
単官能（メタ）アクリレートとしては、ヘキシル基（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−オクチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソデシル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｎ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、２−エチヘキシルジグリコール（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、２−クロロエチル（メタ）アクリレート、４−ブロモブチル（メタ）アクリレート、シアノエチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ブトシキメチル（メタ）アクリレート、３−メトキシブチル（メタ）アクリレート、アルコキシメチル（メタ）アクリレート、アルコキシエチル（メタ）アクリレート、２−（２−メトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−（２−ブトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２，２，２−テトラフルオロエチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈパーフルオロデシル（メタ）アクリレート、４−ブチルフェニル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、２，４，５−テトラメチルフェニル（メタ）アクリレート、４−クロロフェニル（メタ）アクリレート、フェノキシメチル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、グリシジロキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシプロピル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
【００３８】
２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、２−メタクリロイロキシチルコハク酸、２−メタクリロイロキシヘキサヒドロフタル酸、２−メタクリロイロキシエチル−２−ヒドロキシプロピルフタレート、ブトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、トリフロロエチル（メタ）アクリレート、パーフロロオクチルエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、ＥＯ変性フェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性クレゾール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性−２−エチルヘキシル（メタ）アクリレートが挙げられる。
【００３９】
二官能の（メタ）アクリレートの具体例として、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、２，４−ジメチル−１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、ブチルエチルプロパンジオール（メタ）アクリレート、エトキシ化シクロヘキサンメタノールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングルコールジ（メタ）アクリレート、オリゴエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチル−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＦポリエトキシジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、オリゴプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチルプロパンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジ（メタ）アクリレート、プロポキシ化エトキシ化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００４０】
三官能の（メタ）アクリレートの具体例として、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンのアルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（（メタ）アクリロイルオキシプロピル）エーテル、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリ（（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ヒドロキシピバルアルデヒド変性ジメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ソルビトールトリ（メタ）アクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エトキシ化グリセリントリアクリレート等を挙げることができる。
四官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ソルビトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
五官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ソルビトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートを挙げることができる。
六官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ソルビトールヘキサ（メタ）アクリレート、フォスファゼンのアルキレンオキサイド変性ヘキサ（メタ）アクリレート、カプトラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００４１】
本発明に用いられる（メタ）アクリルアミド類の例としては、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−プロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロイルモルフォリンが挙げられる。
【００４２】
本発明に用いられる芳香族ビニル類の具体例としては、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、クロルメチルスチレン、メトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロルスチレン、ジクロルスチレン、ブロムスチレン、ビニル安息香酸メチルエステル、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、３−プロピルスチレン、４−プロピルスチレン、３−ブチルスチレン、４−ブチルスチレン、３−ヘキシルスチレン、４−ヘキシルスチレン、３―オクチルスチレン、４−オクチルスチレン、３−（２−エチルヘキシル）スチレン、４−（２−エチルヘキシル）スチレン、アリルスチレン、イソプロペニルスチレン、ブテニルスチレン、オクテニルスチレン、４−ｔ−ブトキシカルボニルスチレン、４−メトキシスチレン、４−ｔ−ブトキシスチレン等が挙げられる。
【００４３】
さらに本発明におけるラジカル重合性モノマーとしてはビニルエステル類［酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、バーサチック酸ビニルなど］、アリルエステル類［酢酸アリルなど］、ハロゲン含有単量体［塩化ビニリデン、塩化ビニルなど］、ビニルエーテル［メチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、メトキシビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、クロロエチルビニルエーテルなど］、シアン化ビニル［（メタ）アクリロニトリルなど］、オレフィン類［エチレン、プロピレンなど］などが挙げられる。
【００４４】
ラジカル重合性化合物の含有量としては、ラジカル重合性化合物を含有する液体の全固形分に対し５０〜９５質量％が適当であり、好ましくは６０〜９２質量％、さらに好ましくは７０〜９０質量％の範囲である。
【００４５】
−カチオン重合開始剤、ラジカル重合開始剤−
本発明のインクセットにおいては、前記カチオン重合性化合物を含有する液体にラジカル重合開始剤が、前記ラジカル重合性化合物を含有する液体にカチオン重合性開始剤が含有される。本発明におけるカチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤としては、光重合開始剤であることが特に好ましい。
【００４６】
本発明におけるカチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤は、光の作用、または、増感色素の電子励起状態との相互作用を経て、化学変化を生じ、ラジカル、酸、又は塩基を生成する化合物であり、中でも、露光という簡便な手段で重合開始させることができるという観点から前記光ラジカル発生剤、又は、光酸発生剤であることが好ましい。
【００４７】
本発明においては、以下に詳述する重合開始剤の中から、併用されるカチオン重合性化合物又はラジカル重合性化合物との関係等を考慮して、カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤を適宜選択して使用することができる。
【００４８】
光重合開始剤としては、照射される活性光線、例えば、４００〜２００ｎｍの紫外線、遠紫外線、ｇ線、ｈ線、ｉ線、ＫｒＦエキシマレーザー光、ＡｒＦエキシマレーザー光、電子線、Ｘ線、分子線又はイオンビームなどに感度を有するものを適宜選択して使用することができる。
【００４９】
具体的な光重合開始剤は当業者間で公知のものを制限なく使用でき、具体的には、例えば、Ｂｒｕｃｅ  Ｍ．  Ｍｏｎｒｏｅら著、Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｕｅ，９３，４３５（１９９３）．や、Ｒ．Ｓ．Ｄａｖｉｄｓｏｎ著、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｙ  Ａ  ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，７３．８１（１９９３）．や、Ｊ．Ｐ．Ｆａｕｓｓｉｅｒ"Ｐｈｏｔｏｉｎｉｔｉａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ−Ｔｈｅｏｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ"：Ｒａｐｒａ  Ｒｅｖｉｅｗ  ｖｏｌ．９，Ｒｅｐｏｒｔ，Ｒａｐｒａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（１９９８）．や、Ｍ．Ｔｓｕｎｏｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｇ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．，２１，１（１９９６）．に多く、記載されている。また、（有機エレクトロニクス材料研究会編、「イメージング用有機材料」、ぶんしん出版（１９９３年）、１８７〜１９２ページ参照）に化学増幅型フォトレジストや光カチオン重合に利用される化合物が多く、記載されている。さらには、Ｆ．Ｄ．Ｓａｅｖａ，Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１５６，５９（１９９０）．、Ｇ．Ｇ．Ｍａｓｌａｋ，Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１６８，１（１９９３）．、Ｈ．Ｂ．Ｓｈｕｓｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ，ＪＡＣＳ，１１２，６３２９（１９９０）．、Ｉ．Ｄ．Ｆ．Ｅａｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ，ＪＡＣＳ，１０２，３２９８（１９８０）．等に記載されているような、増感色素の電子励起状態との相互作用を経て、酸化的もしくは還元的に結合解裂を生じる化合物群も知られる。
【００５０】
好ましい光重合開始剤としては（ａ）芳香族ケトン類、（ｂ）芳香族オニウム塩化合物、（ｃ）有機過酸化物、（ｄ）ヘキサアリールビイミダゾール化合物、（ｅ）ケトオキシムエステル化合物、（ｆ）ボレート化合物、（ｇ）アジニウム化合物、（ｈ）メタロセン化合物、（ｉ）活性エステル化合物、（ｊ）炭素ハロゲン結合を有する化合物等が挙げられる。
【００５１】
（ａ）芳香族ケトン類の好ましい例としては、「ＲＡＤＩＡＴＩＯＮ  ＣＵＲＩＮＧ  ＩＮ  ＰＯＬＹＭＥＲ  ＳＣＩＥＮＣＥ  ＡＮＤ  ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ」Ｊ．Ｐ．ＦＯＵＡＳＳＩＥＲ  Ｊ．Ｆ．ＲＡＢＥＫ  （１９９３）、ｐ７７〜１１７記載のベンゾフェノン骨格或いはチオキサントン骨格を有する化合物等が挙げられる。より好ましい（ａ）芳香族ケトン類の例としては、特公昭４７−６４１６号公報記載のα−チオベンゾフェノン化合物、特公昭４７−３９８１号公報記載のベンゾインエーテル化合物、特公昭４７−２２３２６号公報記載のα−置換ベンゾイン化合物、特公昭４７−２３６６４号公報記載のベンゾイン誘導体、特開昭５７−３０７０４号公報記載のアロイルホスホン酸エステル、特公昭６０−２６４８３号公報記載のジアルコキシベンゾフェノン、特公昭６０−２６４０３号公報、特開昭６２−８１３４５号公報記載のベンゾインエーテル類、特公平１−３４２４２号公報、米国特許第４，３１８，７９１号、ヨーロッパ特許０２８４５６１Ａ１号記載のα−アミノベンゾフェノン類、特開平２−２１１４５２号公報記載のｐ−ジ（ジメチルアミノベンゾイル）ベンゼン、特開昭６１−１９４０６２号公報記載のチオ置換芳香族ケトン、特公平２−９５９７号公報記載のアシルホスフィンスルフィド、特公平２−９５９６号公報記載のアシルホスフィン、特公昭６３−６１９５０号公報記載のチオキサントン類、特公昭５９−４２８６４号公報記載のクマリン類等を挙げることができる。
【００５２】
（ｂ）芳香族オニウム塩としては、周期律表の第Ｖ、ＶＩおよびＶＩＩ族の元素、具体的にはＮ、Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｂｉ、Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ、またはＩの芳香族オニウム塩が含まれる。例えば、欧州特許１０４１４３号明細書、米国特許４８３７１２４号明細書、特開平２−１５０８４８号公報、特開平２−９６５１４号公報に記載されるヨードニウム塩類、欧州特許３７０６９３号、同２３３５６７号、同２９７４４３号、同２９７４４２号、同２７９２１０号、および同４２２５７０号各明細書、米国特許３９０２１４４号、同４９３３３７７号、同４７６００１３号、同４７３４４４４号、および同２８３３８２７号各明細書に記載されるスルホニウム塩類、ジアゾニウム塩類（置換基を有してもよいベンゼンジアゾニウム等）、ジアゾニウム塩樹脂類（ジアゾジフェニルアミンのホルムアルデヒド樹脂等）、Ｎ−アルコキシピリジニウム塩類等（例えば、米国特許４，７４３，５２８号明細書、特開昭６３−１３８３４５号、特開昭６３−１４２３４５号、特開昭６３−１４２３４６号、および特公昭４６−４２３６３号各公報等に記載されるもので、具体的には１−メトキシ−４−フェニルピリジニウム  テトラフルオロボレート等）、さらには特公昭５２−１４７２７７号、同５２−１４２７８号、および同５２−１４２７９号各公報記載の化合物が好適に使用される。活性種としてラジカルや酸を生成する。
【００５３】
（ｃ）「有機過酸化物」としては分子中に酸素−酸素結合を１個以上有する有機化合物のほとんど全てが含まれるが、その例としては、３，３'，４，４'−テトラ−（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３'４，４'−テトラ−（ｔ−アミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３'４，４'−テトラ−（ｔ−ヘキシルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３'４，４'−テトラ−（ｔ−オクチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３'４，４'−テトラ−（クミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３'４，４'−テトラ−（ｐ−イソプロピルクミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、ジ−ｔ−ブチルジパーオキシイソフタレートなどの過酸化エステル系が好ましい。
【００５４】
（ｄ）ヘキサアリールビイミダゾールとしては、特公昭４５−３７３７７号公報、特公昭４４−８６５１６号公報記載のロフィンダイマー類、例えば２，２'−ビス（ｏ−クロロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−ブロモフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ，ｐ−ジクロロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−クロロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラ（ｍ−メトキシフェニル）ビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ，ｏ'−ジクロロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−ニトロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−メチルフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−トリフルオロフェニル）−４，４'，５，５'−テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。
【００５５】
（ｅ）ケトオキシムエステルとしては３−ベンゾイロキシイミノブタン−２−オン、３−アセトキシイミノブタン−２−オン、３−プロピオニルオキシイミノブタン−２−オン、２−アセトキシイミノペンタン−３−オン、２−アセトキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ベンゾイロキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、３−ｐ−トルエンスルホニルオキシイミノブタン−２−オン、２−エトキシカルボニルオキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００５６】
本発明における光重合開始剤の他の例である（ｆ）ボレート塩の例としては米国特許３，５６７，４５３号、同４，３４３，８９１号、ヨーロッパ特許１０９，７７２号、同１０９，７７３号に記載されている化合物が挙げられる。
光重合開始剤の他の例である（ｇ）アジニウム塩化合物の例としては、特開昭６３−１３８３４５号、特開昭６３−１４２３４５号、特開昭６３−１４２３４６号、特開昭６３−１４３５３７号ならびに特公昭４６−４２３６３号各公報記載のＮ−Ｏ結合を有する化合物群を挙げることができる。
【００５７】
光重合開始剤の他の例である（ｈ）メタロセン化合物の例としては、特開昭５９−１５２３９６号、特開昭６１−１５１１９７号、特開昭６３−４１４８４号、特開平２−２４９号、特開平２−４７０５号各公報記載のチタノセン化合物ならびに、特開平１−３０４４５３号、特開平１−１５２１０９号各公報記載の鉄−アレーン錯体を挙げることができる。
上記チタノセン化合物の具体例としては、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ジ−クロライド、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−フェニル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，５，６−テトラフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４，６−トリフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−２，６−ジフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４−ジフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，５，６−テトラフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４−ジフルオロフェニ−１−イル、ビス（シクロペンタジエニル）−ビス（２，６−ジフルオロ−３−（ピリ−１−イル）フェニル）チタニウム、ビス（シクロペンタジエニル）ビス〔２，６−ジフルオロ−３−（メチルスルホンアミド）フェニル〕チタン、ビス（シクロペンタジエニル）ビス〔２，６−ジフルオロ−３−（Ｎ−ブチルビアロイル−アミノ）フェニル〕チタン等を挙げることができる。
【００５８】
（ｉ）活性エステル化合物の例としては、欧州特許０２９０７５０号、同０４６０８３号、同１５６１５３号、同２７１８５１号、および同０３８８３４３号各明細書、米国特許３９０１７１０号、および同４１８１５３１号各明細書、特開昭６０−１９８５３８号、および特開昭５３−１３３０２２号各公報に記載されるニトロベンズルエステル化合物、欧州特許０１９９６７２号、同８４５１５号、同１９９６７２号、同０４４１１５号、および同０１０１１２２号各明細書、米国特許４６１８５６４号、同４３７１６０５号、および同４４３１７７４号各明細書、特開昭６４−１８１４３号、特開平２−２４５７５６号、および特開平４−３６５０４８号各公報記載のイミノスルホネート化合物、特公昭６２−６２２３号、特公昭６３−１４３４０号、および特開昭５９−１７４８３１号各公報に記載される化合物等が挙げられる。
【００５９】
（ｊ）炭素ハロゲン結合を有する化合物の好ましい例としては、たとえば、若林ら著、Ｂｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｊａｐａｎ，４２、２９２４（１９６９）記載の化合物、英国特許１３８８４９２号明細書記載の化合物、特開昭５３−１３３４２８号公報記載の化合物、独国特許３３３７０２４号明細書記載の化合物等を挙げることができる。
【００６０】
また、Ｆ．Ｃ．Ｓｃｈａｅｆｅｒ等によるＪ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２９、１５２７（１９６４）記載の化合物、特開昭６２−５８２４１号公報記載の化合物、特開平５−２８１７２８号公報記載の化合物等を挙げることができる。ドイツ特許第２６４１１００号に記載されているような化合物、ドイツ特許第３３３３４５０号に記載されている化合物、ドイツ特許第３０２１５９０号に記載の化合物群、あるいはドイツ特許第３０２１５９９号に記載の化合物群、等を挙げることができる。
【００６１】
上記（ａ）〜（ｊ）で表される化合物の好ましい具体例としては、以下に示すものが挙げられる。
【００６２】
【化１】
2007238648.tif 000002
【００６３】
【化２】
2007238648.tif 000003
【００６４】
【化３】
2007238648.tif 000004
【００６５】
【化４】
2007238648.tif 000005
【００６６】
【化５】
2007238648.tif 000006
【００６７】
【化６】
2007238648.tif 000007
【００６８】
【化７】
2007238648.tif 000008
【００６９】
【化８】
2007238648.tif 000009
【００７０】
本発明におけるカチオン重合開始剤としては、硬化性の点から、上記した中でも、芳香族オニウム塩が好ましく、ヨードニウム塩、スルホニウム塩がより好ましく、ヨードニウムのＰＦ６塩、スルホニウム塩のＰＦ6塩が特に好ましい。
【００７１】
本発明におけるカラジカル重合開始剤としては、硬化性の点から、上記した中でも、芳香族ケトン類が好ましく、ベンゾフェノン骨格或いはチオキサントン骨格を有する化合物がより好ましく、α−アミノベンゾフェノン化合物、アシルホスフィンスルフィド化合物が特に好ましい。
【００７２】
カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。また、本発明の効果を損なわない限りにおいて、感度向上の目的で公知の増感剤と併用することもできる。
【００７３】
カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤の含有量は、該重合開始剤を含有する液体各々の全固形分に対し０．１〜２０質量％が好ましく、より好ましくは０．５〜１０質量％、更に好ましくは１〜７質量％である。
また、カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤と、それらと併用される重合性化合物の含有比（質量比）としては、それぞれ、０．５：１００〜３０：１００であることが好ましく、より好ましくは１：１００〜１５：１００、更に好ましくは２：１００〜１０：１００である。
【００７４】
＜着色剤＞
本発明のインクセットを構成する複数の液体は、その少なくとも１つに着色剤を含有することができる。インクセットを構成する液体に着色剤を含有することにより、着色画像を形成することができる。
【００７５】
本発明に用いられる着色剤には特に制限はなく、インクの使用目的に適合する色相、色濃度を達成できるものであれば、公知の水溶性染料、油溶性染料及び顔料から適宜選択して用いることができる。なかでも、本発明のインクセットを構成する液体は、非水溶性の液体であって水性溶媒を含有しないことがインク打滴安定性及び速乾性の観点から好ましく、そのような観点からは、非水溶性の液体に均一に分散、溶解しやすい油溶性染料や顔料を用いることが好ましい。
【００７６】
（油溶性染料）
本発明に使用可能な油溶性染料には特に制限はなく、任意のものを使用することができる。以下、本発明に使用しうる油溶性染料を色相別に例示する。
イエロー染料としては、例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロン類、ピリドン類、開鎖型活性メチレン化合物類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；カップリング成分として開鎖型活性メチレン化合物類を有するアゾメチン染料；ベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料；ナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料などが挙げられ、その他の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロ・ニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。
【００７７】
マゼンタ染料としては、例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；カップリング成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類を有するアゾメチン染料；アリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、オキソノール染料のようなメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料、ナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドンなどのようなキノン系染料、ジオキサジン染料等のような縮合多環系染料等を挙げることができる。
【００７８】
シアン染料としては、例えば、インドアニリン染料、インドフェノール染料あるいはカップリング成分としてピロロトリアゾール類を有するアゾメチン染料；シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料のようなポリメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料；フタロシアニン染料；アントラキノン染料；カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料、インジゴ・チオインジゴ染料を挙げることができる。
【００７９】
前記の各染料は、発色原子団（クロモフォア）の一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、４級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、さらにはそれらを部分構造に有するポリマーカチオンであってもよい。
【００８０】
着色剤として油溶性染料を用いる場合の染料の含有量は、着色剤を含有する液体中において、固形分換算で０．０５〜２０質量％の範囲であることが好ましく、０．１〜１５質量％が更に好ましく、０．２〜６質量％が特に好ましい。
【００８１】
（顔料）
着色剤として顔料を用いる態様もまた、複数種の液体の混合時に凝集が生じやすいという観点から好ましい。
顔料としては、特に限定されるものではなく、一般に市販されているすべての有機顔料および無機顔料、または顔料を、分散媒として不溶性の樹脂等に分散させたもの、或いは顔料表面に樹脂をグラフト化したもの等を用いることができる。また、樹脂粒子を染料で染色したもの等も用いることができる。
これらの顔料としては、例えば、伊藤征司郎編「顔料の辞典」（２０００年刊）、Ｗ．Ｈｅｒｂｓｔ，Ｋ．Ｈｕｎｇｅｒ「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ」、特開２００２−１２６０７号公報、特開２００２−１８８０２５号公報、特開２００３−２６９７８号公報、特開２００３−３４２５０３号公報に記載の顔料が挙げられる。
【００８２】
本発明において使用できる有機顔料及び無機顔料の具体例としては、例えば、イエロー色を呈するものとしては、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１（ファストイエローＧ等），Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４の如きモノアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２（ジスアジイエローＡＡＡ等）、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０の如き非ベンジジン系のアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１００（タートラジンイエローレーキ等）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３，Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９５（縮合アゾイエローＧＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１５（キノリンイエローレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８（チオフラビンレーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、フラバントロンイエロー（Ｙ−２４）の如きアントラキノン系顔料、イソインドリノンイエロー３ＲＬＴ（Ｙ−１１０）の如きイソインドリノン顔料、キノフタロンイエロー（Ｙ−１３８）の如きキノフタロン顔料、イソインドリンイエロー（Ｙ−１３９）の如きイソインドリン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５３（ニッケルニトロソイエロー等）の如きニトロソ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１７（銅アゾメチンイエロー等）の如き金属錯塩アゾメチン顔料等が挙げられる。
【００８３】
赤またはマゼンタ色を呈するものとしては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３（トルイジンレッド等）の如きモノアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３８（ピラゾロンレッドＢ等）の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３：１（レーキレッドＣ等）やＣ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１（ブリリアントカーミン６Ｂ）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４（縮合アゾレッドＢＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７４（フロキシンＢレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８１（ローダミン６Ｇ'レーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７（ジアントラキノニルレッド等）の如きアントラキノン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８８（チオインジゴボルドー等）の如きチオインジゴ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１９４（ペリノンレッド等）の如きペリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９（ペリレンスカーレット等）の如きペリレン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９（無置換キナクリドン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（キナクリドンマゼンタ等）の如きキナクリドン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８０（イソインドリノンレッド２ＢＬＴ等）の如きイソインドリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８３（マダーレーキ等）の如きアリザリンレーキ顔料等が挙げられる。
【００８４】
青またはシアン色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２５（ジアニシジンブルー等）の如きジスアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５（フタロシアニンブルー等）の如きフタロシアニン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２４（ピーコックブルーレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１（ビクロチアピュアブルーＢＯレーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０（インダントロンブルー等）の如きアントラキノン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１８（アルカリブルーＶ−５：１）の如きアルカリブルー顔料等が挙げられる。
【００８５】
緑色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７（フタロシアニングリーン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン３６（フタロシアニングリーン）の如きフタロシアニン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン８（ニトロソグリーン）等の如きアゾ金属錯体顔料等が挙げられる。
オレンジ色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６６（イソインドリンオレンジ）の如きイソインドリン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５１（ジクロロピラントロンオレンジ）の如きアントラキノン系顔料が挙げられる。
【００８６】
黒色を呈する顔料としては、カーボンブラック、チタンブラック、アニリンブラック等が挙げられる。
白色顔料の具体例としては、塩基性炭酸鉛（２ＰｂＣＯ3Ｐｂ（ＯＨ）2、いわゆる、シルバーホワイト）、酸化亜鉛（ＺｎＯ、いわゆる、ジンクホワイト）、酸化チタン（ＴｉＯ2、いわゆる、チタンホワイト）、チタン酸ストロンチウム（ＳｒＴｉＯ3、いわゆる、チタンストロンチウムホワイト）などが利用可能である。
【００８７】
ここで、酸化チタンは他の白色顔料と比べて比重が小さく、屈折率が大きく化学的、物理的にも安定であるため、顔料としての隠蔽力や着色力が大きく、更に、酸やアルカリ、その他の環境に対する耐久性にも優れている。したがって、白色顔料としては酸化チタンを利用することが好ましい。もちろん、必要に応じて他の白色顔料（列挙した白色顔料以外であってもよい。）を使用してもよい。
【００８８】
顔料の分散には、例えばボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、ジェットミル、ホモジナイザー、ペイントシェーカー、ニーダー、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル等の分散装置を用いることができる。
顔料の分散を行う際に分散剤を添加することも可能である。分散剤としては水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリアクリレート、脂肪族多価カルボン酸、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、顔料誘導体等を挙げることができる。また、Ｚｅｎｅｃａ社のＳｏｌｓｐｅｒｓｅシリーズなどの市販の高分子分散剤を用いることも好ましい。
また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。これらの分散剤および分散助剤は、顔料１００質量部に対し、１〜５０質量部添加することが好ましい。
【００８９】
顔料などの諸成分の分散媒としては、溶剤を添加してもよく、また、無溶媒で、低分子量成分である前記重合性化合物を分散媒として用いてもよいが、本発明のインクセットは、放射線硬化型であり、インクを被被記録媒体上に適用後、硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。これは、硬化されたインク画像中に、溶剤が残留すると、耐溶剤性が劣化したり、残留する溶剤のＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ）の問題が生じるためである。このような観点から、分散媒としては、重合性化合物を用い、中でも、粘度が低い重合性モノマーを選択することが分散適性やインク組成物のハンドリング性向上の観点から好ましい。
【００９０】
本発明における液体中に含まれる顔料粒子の体積平均粒子径は、光学濃度と保存安定性とのバランスといった観点からは、３０〜２５０ｎｍの範囲であることが好ましく、さらに好ましくは５０〜２００ｎｍである。ここで、顔料粒子の体積平均粒子径は、例えば、ＬＢ−５００（ＨＯＲＩＢＡ（株）製）などの測定装置により測定することができる。
【００９１】
着色剤として顔料を用いる場合の含有量は、光学濃度と噴射安定性の観点から、着色剤を含有する液体中において、固形分換算で０．１質量％〜２０質量％の範囲であることが好ましく、１質量％〜１０質量％の範囲であることがより好ましい。
着色剤は１種のみならず、２種以上を混合して使用してもよい。また、液体毎に異なった着色剤を用いても、同じであってもよい。
【００９２】
＜インクジェット記録用インクセット＞
本発明のインクジェット記録用インクセットは複数種の液体から構成される。
本発明に係る複数種の液体においては、その少なくとも１つがラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有し、他の液体の少なくとも１つがカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する。
【００９３】
ここで、第１の液体と第２の液体とからなる、２液式を例に挙げてインクジェット記録用インクセットを説明すれば、
＜１＞  第１の液体にカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とが、第２の液体にラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤と着色剤とが、含まれる組み合わせ、
＜２＞  第１の液体にラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とが、第２の液体にカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤と着色剤とが、含まれる組み合わせ、
を例示することができる。
【００９４】
また、３液式の場合のインクジェット記録用インクセットとしては、
＜１＞  第１の液体にカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とが、第２の液体にラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤と着色剤とが、第３の液体にラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤と着色剤とが、含まれる組み合わせ、
＜２＞  第１の液体にカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とが、第２の液体にラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤と着色剤とが、第３の液体にカチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤と着色剤とが、含まれる組み合わせ
等を例示することができる。
【００９５】
＜その他の成分＞
本発明における複数種の液体には、上記した成分の他、目的に応じて下記のような添加剤を併用することができる。
【００９６】
（高沸点有機溶媒）
本発明においては、複数種の液体のいずれか１つ、又はそれ以上の液体中に、（１）２５℃での粘度が１００ｍＰａ・ｓ以下又は６０℃での粘度が３０ｍＰａ・ｓ以下であり、且つ（２）沸点が１００℃よりも高い高沸点有機溶媒を含有することができる。
上記高沸点有機溶媒を含有させることにより、滲み、打滴干渉の発生をより効果的に防止することができる。
尚、滲み、打滴干渉の発生の更なる抑制という観点からは、上記高沸点有機溶媒は、着色剤を含有しない液体中に含有することがより好ましい。
【００９７】
上記（１）の粘度条件のいずれをも満たさない高沸点有機溶媒では、粘度が高くなり、被記録媒体上への液体の付与に支障をきたす場合がある。一方、（２）の沸点条件を満たさない高沸点有機溶媒では、沸点が低くなりすぎて画像形成中に蒸発し、本発明の打滴干渉回避の効果を阻害することがある。また、蒸発して大気中に放出されるということは、環境面からも好ましくない。
尚、上記（１）の条件の内、２５℃での粘度は、更に７０ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましく、４０ｍＰａ・ｓ以下であることがより好ましく、２０ｍＰａ・ｓ以下であることが特に好ましい。６０℃での粘度は、更に２０ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましく、１０ｍＰａ・ｓ以下であることが特に好ましい。また、（２）の条件である沸点は、１５０℃以上であることがより好ましく、１７０℃以上であることが特に好ましい。更に、上記高沸点有機溶媒は、融点が８０℃以下であることが好ましく、水の溶解度（２５℃）が４ｇ以下であることが好ましい。水の溶解度は、更に３ｇ以下であることが好ましく、２ｇ以下であることがより好ましく、１ｇ以下であることが特に好ましい。
【００９８】
ここで、本発明における「粘度」は、東機産業（株）社製のＲＥ８０型粘度計を用いて求めた粘度をさす。ＲＥ８０型粘度計は、Ｅ型に相当する円錐ロータ／平板方式粘度計であり、ロータコードＮｏ．１番のロータを用い、１０ｒｐｍの回転数にて測定を行う。但し、６０ｍＰａ・ｓより高粘なものについては、必要により回転数を５ｒｐｍ、２．５ｒｐｍ、１ｒｐｍ、０．５ｒｐｍ等に変化させて測定を行う。
【００９９】
また、本発明において「水の溶解度」とは、２５℃における高沸点有機溶媒中の水の飽和濃度であり、２５℃での高沸点有機溶媒１００ｇに溶解できる水の質量（ｇ）を意味する。
【０１００】
上記高沸点有機溶媒の使用量としては、使用する着色剤に対し、塗設量換算で５〜２０００質量％が好ましく、１０〜１０００質量％がより好ましい。
【０１０１】
本発明において、前記高沸点有機溶媒としては、下記式〔Ｓ−１〕から〔Ｓ−９〕で表される化合物が好ましい。
【０１０２】
【化９】
2007238648.tif 000010
【０１０３】
前記式〔Ｓ−１〕においてＲ1、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表す。また、ａ，ｂ，ｃは、各々独立に０又は１を表す。
【０１０４】
式〔Ｓ−２〕においてＲ4及びＲ5は各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表し、Ｒ6は、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ以下同じ）、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基又はアリールオキシカルボニル基を表し、ｄは０〜３の整数を表す。ｄが複数のとき、複数のＲ6は同じでも異なっていてもよい。
【０１０５】
式〔Ｓ−３〕においてＡｒはアリール基を表し、ｅは１〜６の整数を表し、Ｒ7はｅ価の炭化水素基又はエーテル結合で互いに結合した炭化水素基を表す。
【０１０６】
式〔Ｓ−４〕においてＲ8は脂肪族基を表し、ｆは１〜６の整数を表し、Ｒ9はｆ価の炭化水素基又はエーテル結合で互いに結合した炭化水素基を表す。
【０１０７】
式〔Ｓ−５〕においてｇは２〜６の整数を表し、Ｒ10はｇ価の炭化水素基（ただしアリール基を除く）を表し、Ｒ11は脂肪族基又はアリール基を表す。
【０１０８】
式〔Ｓ−６〕においてＲ12、Ｒ13及びＲ14は各々独立に、水素原子、脂肪族基又はアリール基を表す。Ｘは−ＣＯ−又は−ＳＯ2−を表す。Ｒ12とＲ13又はＲ13とＲ14は互いに結合して環を形成していてもよい。
【０１０９】
式〔Ｓ−７〕においてＲ15は脂肪族基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アリール基又はシアノ基を表し、Ｒ16はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基又はアリールオキシ基を表し、ｈは０〜３の整数を表す。ｈが複数のとき、複数のＲ16は同じでも異なっていてもよい。
【０１１０】
式〔Ｓ−８〕においてＲ17及びＲ18は、各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表し、Ｒ19はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基又はアリールオキシ基を表し、ｉは０〜５の整数を表す。ｉが複数のとき、複数のＲ19は同じでも異なっていてもよい。
【０１１１】
式〔Ｓ−９〕においてＲ20及びＲ21は、各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表す。ｊは１又は２を表す。Ｒ20及びＲ21は互いに結合して環を形成していてもよい。
【０１１２】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ8、Ｒ11〜Ｒ21が脂肪族基又は脂肪族基を含む基であるとき、脂肪族基は直鎖状、分岐鎖状、環状のいずれであってもよく、また不飽和結合を含んでいても置換基を有していてもよい。置換基の例として、ハロゲン原子、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、ヒドロキシル基、アシルオキシ基、エポキシ基等がある。
【０１１３】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ8、Ｒ11〜Ｒ21が環状脂肪族基、すなわちシクロアルキル基であるか、又はシクロアルキル基を含む基であるとき、シクロアルキル基は３〜８員の環内に不飽和結合を含んでよく、また置換基や架橋基を有していてもよい。置換基の例としてハロゲン原子、脂肪族基、ヒドロキシル基、アシル基、アリール基、アルコキシ基、エポキシ基等があり、架橋基の例としてメチレン、エチレン、イソプロピリデン等が挙げられる。
【０１１４】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ11〜Ｒ21、Ａｒがアリール基又はアリール基を含む基であるとき、アリール基はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基等の置換基で置換されていてもよい。
【０１１５】
式〔Ｓ−３〕、〔Ｓ−４〕、〔Ｓ−５〕においてＲ7、Ｒ9又はＲ10が炭化水素基であるとき、炭化水素基は環状構造（例えばベンゼン環、シクロペンタン環、シクロヘキサン環）や不飽和結合を含んでいてもよく、また置換基を有していてもよい。置換基の例としてハロゲン原子、ヒドロキシル基、アシルオキシ基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、エポキシ基等がある。
【０１１６】
以下に、式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕で表される高沸点有機溶媒の中でも、特に好ましい高沸点有機溶媒について述べる。
式〔Ｓ−１〕においてＲ1、Ｒ2及びＲ3は、各々独立して、炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基（例えばｎ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、ＥＨ−オクチル、２−エチルヘキシル、３，３，５−トリメチルヘキシル、３，５，５−トリメチルヘキシル、ｎ−ドデシル、ｎ−オクタデシル、ベンジル、オレイル、２−クロロエチル、２，３−ジクロロプロピル、２−ブトキシエチル、２−フェノキシエチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、４−ｔ−ブチルシクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル）、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えばフェニル、クレジル、ｐ−ノニルフェニル、キシリル、クメニル、ｐ−メトキシフェニル、ｐ−メトキシカルボニルフェニル）が好ましい。これらの中でも、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は特に、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、ＥＨ−オクチル、２−エチルヘキシル、３，５，５−トリメチルヘキシル、ｎ−ドデシル、２−クロロエチル、２−ブトキシエチル、シクロヘキシル、フェニル、クレジル、ｐ−ノニルフェニル、クメニルが好ましい。
ａ、ｂ、ｃは各々独立に０又は１であり、より好ましくはａ、ｂ、ｃすべて１である。
【０１１７】
式〔Ｓ−２〕においてＲ4及びＲ5は、各々独立して、炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基（例えば前記Ｒ1について挙げた脂肪族基と同じ基、ヘプチル、エトキシカルボニルメチル、１，１−ジエチルプロピル、２−エチル−１−メチルヘキシル、シクロヘキシルメチル、１−エチル−１，５−ジメチルヘキシル、３，５，５−トリメチルシクロヘキシル、メンチル、ボルニル、１−メチルシクロヘキシル）、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ｒ1について挙げたアリール基、４−ｔ−ブチルフェニル、４−ｔ−オクチルフェニル、１，３，５−トリメチルフェニル、２，４，−ジ−ｔ−ブチルフェニル、２，４，−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）が好ましい。これらの中でも、Ｒ4及びＲ5は更に、脂肪族基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ヘプチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ドデシル、２−ブトキシエチル、エトキシカルボニルメチルが好ましい。
Ｒ6はハロゲン原子（好ましくは塩素原子）、炭素原子数１〜１８のアルキル基（例えばメチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、ｎ−ドデシル）、炭素原子数１〜１８のアルコキシ基（例えばメトキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−オクチルオキシ、メトキシエトキシ、ベンジルオキシ）、炭素原子数６〜１８のアリールオキシ基（例えばフェノキシ、ｐ−トリルオキシ、４−メトキシフェノキシ、４−ｔ−ブチルフェノキシ）又は炭素原子数２〜１９のアルコキシカルボニル基（例えばメトキシカルボニル、ｎ−ブトキシカルボニル、２−エチルヘキシルオキシカルボニル）又は炭素原子数６〜２５のアリールオキシカルボニル基が好ましい。これらの中でも、Ｒ6は更に、アルコキシカルボニル基がより好ましく、特に、ｎ−ブトキシカルボニルが好ましい。
ｄは０又は１である。
【０１１８】
式〔Ｓ−３〕においてＡｒは炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えばフェニル、４−クロロフェニル、２，４−ジクロロフェニル、４−メトキシフェニル、１−ナフチル、４−ｎ−ブトキシフェニル、１，３，５−トリメチルフェニル、２−（２−ｎ−ブトキシカルボニルフェニル）フェニル）が好ましく、これらの中でも、Ａｒは特に、フェニル、２，４−ジクロロフェニル、２−（２−ｎ−ブトキシカルボニルフェニル）フェニルが好ましい。
ｅは１〜４（好ましくは１〜３）の整数である。
Ｒ7はｅ価の炭素原子数２〜２４（好ましくは２〜１８）の炭化水素基〔例えば前記Ｒ4について挙げた脂肪族基、ｎ−オクチル、前記Ｒ4について挙げたアリール基、−（ＣＨ2）2−、
【０１１９】
【化１０】
2007238648.tif 000011
【０１２０】
〕又はｅ価の炭素原子数４〜２４（好ましくは４〜１８）のエーテル結合で互いに結合した炭化水素基〔例えば、−ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2−、−ＣＨ2ＣＨ2（ＯＣＨ2ＣＨ2）3−、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2−、
【０１２１】
【化１１】
2007238648.tif 000012
【０１２２】
〕が好ましい。これらの中でも、Ｒ7は、更にアルキル基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシルが好ましい。
【０１２３】
式〔Ｓ−４〕においてＲ8は炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１７）の脂肪族基（例えばメチル、ｎ−プロピル、１−ヒドロキシエチル、１−エチルペンチル、ｎ−ヘプチル、ｎ−ウンデシル、ｎ−トリデシル、ペンタデシル、８，９−エポキシヘプタデシル、シクロプロピル、シクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ8は特に、ｎ−ヘプチル、ｎ−トリデシル、１−ヒドロキシエチル、１−エチルペンチル、８，９−エポキシヘプタデシルが好ましい。
ｆは１〜４（好ましくは１〜３）の整数である。
Ｒ9はｆ価の炭素原子数２〜２４（好ましくは２〜１８）の炭化水素基又はｆ価の炭素原子数４〜２４（好ましくは４〜１８）のエーテル結合で互いに連結した炭化水素基（例えば前記Ｒ7について挙げた基、１−メチル−２−メトキシエチル、２−ヘキシルデシル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ9は特に、２−エチルヘキシル、２−ヘキシルデシル、１−メチル−２−メトキシエチル、
【０１２４】
【化１２】
2007238648.tif 000013
【０１２５】
が好ましい。
【０１２６】
式〔Ｓ−５〕においてｇは２〜４（好ましくは２又は３）である。
Ｒ10はｇ価の炭化水素基〔例えば、−ＣＨ2−、−（ＣＨ2）2−、−（ＣＨ2）4−、−（ＣＨ2）7−、−（ＣＨ2）8−、
【０１２７】
【化１３】
2007238648.tif 000014
【０１２８】
〕が好ましく、これらの中でも、Ｒ10は特に、−（ＣＨ2）4−、−（ＣＨ2）8−、
【０１２９】
【化１４】
2007238648.tif 000015
【０１３０】
が好ましい。
Ｒ11は炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ｒ4について挙げた脂肪族基、アリール基）が好ましく、これらの中でも、Ｒ11は、更にアルキル基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシルが好ましい。
【０１３１】
式〔Ｓ−６〕において、Ｒ12は水素原子、炭素原子数１〜２４の脂肪族基（好ましくは３〜２０）〔例えばｎ−プロピル、１−エチルペンチル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ペンタデシル、２，４−ジ−ｔ−ペンチルフェノキシメチル、４−ｔ−オクチルフェノキシメチル、３−（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノキシ）プロピル、１−（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェキシ）プロピル、シクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル、８−Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイルオクチル〕、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ａｒについて挙げたアリール基、３−メチルフェニル、２−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−オクチルカルバモイル）フェニル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ12は特に、ｎ−ウンデシル、８−Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイルオクチル、３−メチルフェニル、２−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−オクチルカルバモイル）フェニルが好ましい。
Ｒ13及びＲ14は、水素原子、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）の脂肪族基（例えばメチル、エチル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル、シクロペンチル、シクロプロピル）又は炭素原子数６〜１８（好ましくは６〜１５）のアリール基（例えばフェニル、１−ナフチル、ｐ−トリル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ13及びＲ14は特に、メチル、エチル、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−テトラデシル、フェニルが好ましい。
Ｒ13とＲ14とが互いに結合し、Ｎとともにピロリジン環、ピペリジン環、モルホリン環を形成してもよく、Ｒ12とＲ13とが互いに結合し、Ｎとともにピロリドン環、ピペリジン環を形成してもよい。
Ｘは−ＣＯ−又は−ＳＯ2−であり、好ましくはＸは−ＣＯ−である。
【０１３２】
式〔Ｓ−７〕においてＲ15は炭素原子数１〜２４（好ましくは３〜１８）の脂肪族基（例えばメチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、ｔ−ペンチル、ｔ−ヘキシル、ｔ−オクチル、２−ブチル、２−ヘキシル、２−オクチル、２−ドデシル、２−ヘキサデシル、ｔ−ペンタデシル、シクロペンチル、シクロヘキシル）、炭素原子数２〜２４（好ましくは５〜１７）のアルコキシカルボニル基（例えばｎ−ブトキシカルボニル、２−エチルヘキシルオキシカルボニル、ｎ−ドデシルオキシカルボニル）、炭素原子数７〜２４（好ましくは７〜１８）のアリールオキシカルボニル基（例えばフェノキシカルボニル基、ナフトキシカルボニル基、クレジルオキシカルボニル基）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）のアルキルスルホニル基（例えばメチルスルホニル、ｎ−ブチルスルホニル、ｎ−ドデシルスルホニル）、炭素原子数６〜３０（好ましくは６〜２４）のアリールスルホニル基（例えばｐ−トリルスルホニル、ｐ−ドデシルフェニルスルホニル、ｐ−ヘキサデシルオキシフェニルスルホニル）、炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリール基（例えばフェニル、ｐ−トリル）又はシアノ基が好ましく、これらの中でも、Ｒ15は、更に炭素原子数１〜２４の脂肪族基、炭素原子数１〜２４のアルコキシカルボニル基がより好ましく、特に、炭素原子数１〜２４の脂肪族基が好ましい。
Ｒ16はハロゲン原子（好ましくはＣｌ）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）の脂肪族基｛より好ましくは、アルキル基（例えば前記Ｒ15について挙げたアルキル基）、炭素原子数３〜１８（更に好ましくは５〜１７）のシクロアルキル基（例えばシクロペンチル、シクロヘキシル）｝、炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリール基（例えばフェニル、ｐ−トリル）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）のアルコキシ基（例えばメトキシ、ｎ−ブトキシ、２−エチルヘキシルオキシ、ベンジルオキシ、ｎ−ドデシルオキシ、ｎ−ヘキサデシルオキシ）又は炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリールオキシ基（例えばフェノキシ、ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ、ｐ−ｔ−オクチルフェノキシ、ｍ−ペンタデシルフェノキシ、ｐ−ドデシルオキシフェノキシ）が好ましく、これらの中でも、Ｒ16は、更に炭素原子数１〜２４の脂肪族基がより好ましく、特に炭素原子数１〜１２の脂肪族基が好ましい。
ｈは１〜２の整数である。
【０１３３】
式〔Ｓ−８〕においてＲ17及びＲ18の好ましい例は、前記Ｒ13及びＲ14における水素原子以外の例と同じであり、これらの中でも、Ｒ17及びＲ18は、更に脂肪族基がより好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−ドデシルが好ましい。但し、Ｒ17及びＲ18は互いに結合して環を形成することはない。
Ｒ19の好ましい例は、前記Ｒ16と同じであり、これらの中でもＲ19は、更にアルキル基及びアルコキシ基がより好ましく、特に、ｎ−オクチル、メトキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−オクチルオキシが好ましい。
ｉは１〜５の整数である。
【０１３４】
式〔Ｓ−９〕においてＲ20及びＲ21の好ましい例は、結合して環を形成しない場合には、前記Ｒ1、Ｒ2及びＲ3と同じであり、これらの中でもＲ20及びＲ21は、特に、炭素原子数１〜２４の置換又は無置換の脂肪族基が好ましい。
Ｒ20とＲ21とが互いに結合し環を形成してもよく、形成される環としては、３〜１０員環が好ましく、５〜７員環が特に好ましい。
ｊは１又は２を表し、好ましくは、ｊは１である。
【０１３５】
本発明において、高沸点有機溶媒は１種類を単独で使用しても、２種以上を混合〔例えばトリクレジルホスフェートとジブチルフタレート、トリオクチルホスフェートとジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジブチルフタレートとポリ（Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド）〕して使用してもよい。
【０１３６】
本発明において、前記着色剤と前記高沸点有機溶媒との質量比としては、着色剤：高沸点有機溶媒が、１：０．０１〜１：１であるのが好ましく、１：０．０５〜１：０．５であるのがより好ましい。
【０１３７】
本発明において用いられる高沸点有機溶媒の前記以外の化合物例、及び／又はこれら高沸点有機溶媒の合成方法については、例えば、米国特許第２，３２２，０２７号、同第２，５３３，５１４号、同第２，７７２，１６３号、同第２，８３５，５７９号、同第３，５９４，１７１号、同第３，６７６，１３７号、同第３，６８９，２７１号、同第３，７００，４５４号、同第３，７４８，１４１号、同第３，７６４，３３６号、同第３，７６５，８９７号、同第３，９１２，５１５号、同第３，９３６，３０３号、同第４，００４，９２８号、同第４，０８０，２０９号、同第４，１２７，４１３号、同第４，１９３，８０２号、同第４，２０７，３９３号、同第４，２２０，７１１号、同第４，２３９，８５１号、同第４，２７８，７５７号、同第４，３５３，９７９号、同第４，３６３，８７３号、同第４，４３０，４２１号、同第４，４３０，４２２号、同第４，４６４，４６４号、同第４，４８３，９１８号、同第４，５４０，６５７号、同第４，６８４，６０６号、同第４，７２８，５９９号、同第４，７４５，０４９号、同第４，９３５，３２１号、同第５，０１３，６３９号、欧州特許第２７６，３１９Ａ号、同第２８６，２５３Ａ号、同第２８９，８２０Ａ号、同第３０９，１５８Ａ号、同第３０９，１５９Ａ号、同第３０９，１６０Ａ号、同第５０９，３１１Ａ号、同第５１０，５７６Ａ号、東独特許第１４７，００９号、同第１５７，１４７号、同第１５９，５７３号、同第２２５，２４０Ａ号、英国特許第２，０９１，１２４Ａ号等の各明細書、特開昭４８−４７３３５号、同５０−２６５３０号、同５１−２５１３３号、同５１−２６０３６号、同５１−２７９２１号、同５１−２７９２２号、同５１−１４９０２８号、同５２−４６８１６号、同５３−１５２０号、同５３−１５２１号、同５３−１５１２７号、同５３−１４６６２２号、同５４−９１３２５号、同５４−１０６２２８号、同５４−１１８２４６号、同５５−５９４６４号、同５６−６４３３３号、同５６−８１８３６号、同５９−２０４０４１号、同６１−８４６４１号、同６２−１１８３４５号、同６２−２４７３６４号、同６３−１６７３５７号、同６３−２１４７４４号、同６３−３０１９４１号、同６４−９４５２号、同６４−９４５４号、同６４−６８７４５号、特開平１−１０１５４３号、同１−１０２４５４号、同２−７９２号、同２−４２３９号、同２−４３５４１号、同４−２９２３７号、同４−３０１６５号、同４−２３２９４６号、同４−３４６３３８号等の各公報に記載されている。
【０１３８】
（貯蔵安定剤）
本発明においては、複数種の液体の保存中の好ましくない重合を抑制する目的で、貯蔵安定剤を添加することができる。貯蔵安定剤は、重合性化合物と同じ液体に共存させて用いることが好ましく、また、該液体或いは共存する他の成分に可溶性のものを用いることが好ましい。
貯蔵安定剤としては、４級アンモニウム塩、ヒドロキシアミン類、環状アミド類、ニトリル類、置換尿素類、複素環化合物、有機酸、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノエーテル類、有機ホスフィン類、銅化合物などが挙げられ、具体的にはベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ジエチルヒドロキシルアミン、ベンゾチアゾール、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、クエン酸、ハイドロキノンモノメチルエーテル、ハイドロキノンモノブチルエーテル、ナフテン酸銅などが挙げられる。
貯蔵安定剤の添加量は、用いる重合開始剤の活性や重合性化合物の重合性、貯蔵安定剤の種類に基づいて適宜調整するのが好ましいが、保存安定性と液体混合時のインクの硬化性とのバランスといった観点からは、液体中における固形分換算で０．００５〜１質量％が好ましく、０．０１〜０．５質量％がより好ましく、０．０１〜０．２質量％がさらに好ましい。
【０１３９】
（導電性塩類）
導電性塩類は、導電性を向上させる固体の化合物である。本発明においては、保存時に析出する懸念が大きいために実質的に使用しないことが好ましいが、導電性塩類の溶解性を上げたり、液体成分に溶解性の高いものを用いたりすることで溶解性が良い場合には、適当量添加してもよい。導電性塩類の例としては、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、ジメチルアミン塩酸塩などが挙げられる。
【０１４０】
（溶剤）
溶剤は、インクの極性や、粘度、表面張力、着色材料の溶解性・分散性の向上、導電性の調整および印字性能の調整などのために使用できる。前記溶剤としては、非水溶性の液体であって水性溶媒を含有しないことがインク打滴安定性及び速乾性の観点から好ましく、特に前述の高沸点有機溶媒が好ましい。
低沸点有機溶媒は沸点が１００℃以下の有機溶剤である。該低沸点有機溶媒は、硬化性に影響を与える懸念があり、また、低沸点有機溶媒は環境汚染を考慮すると使用しないことが望ましい。使用する場合には、安全性の高いものを用いることが好ましく、安全性が高い溶媒とは、管理濃度（作業環境評価基準で示される指標）が高い溶媒であり、１００ｐｐｍ以上のものが好ましく、２００ｐｐｍ以上が更に好ましい。具体的には、例えば、アルコール類、ケトン類、エステル類、エーテル類、炭化水素などが挙げられ、具体的には、メタノール、２−ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフランなどが挙げられる。
【０１４１】
溶剤は一種類でも複数組み合わせて使用してもよく、上記の水及び／又は低沸点有機溶媒を用いる場合のその使用量は、各液体中０〜２０質量％が好ましく、０〜１０質量％が更に好ましく、実質的に含まないのが特に好ましい。ここで実質的に含まないとは、不可避不純物の存在を容認することを意味する。液体中に水を含有すると、経時による不均一化、染料の析出等に起因する液体の濁りが生じるという経時安定性の点、及び、非吸水性の被記録媒体を用いた場合の乾燥性の観点から好ましくない。
【０１４２】
（その他の添加剤）
また、その他の添加剤として、ポリマー、表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤等の公知の添加剤を併用することができる。
表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤に関しては、公知の化合物を適宜選択して用いればよいが、具体的には例えば、特開２００１−１８１５４９号公報に記載されている添加剤などを用いることができる。
【０１４３】
また、上記のほか、混合により反応して凝集物を生成するか、増粘する１組の化合物を、それぞれ異なる液体中に含有することができる。上記１組の化合物は、凝集体を急速に形成させるか、或いは、液体を急速に増粘させる特徴を有し、これにより隣接する液滴との打滴干渉の発生を更に効果的に抑制することができる。
上記混合により反応して凝集物を生成するか、増粘する１組の化合物の反応例としては、酸／塩基反応、カルボン酸／アミド基含有化合物による水素結合反応、ボロン酸／ジオールに代表される架橋反応、カチオン／アニオンによる静電的相互作用による反応等が挙げられる。
【０１４４】
＜インクジェット画像記録方法＞
次に、本発明のインクジェット画像記録方法について説明する。
本発明のインクジェット画像記録方法（以下、単に「画像記録方法」ということがある。）は、第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される本発明のインクジェット記録用インクセットを用い、前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成することを特徴とする。
【０１４５】
（液体の付与手段）
上記画像記録方法においては、第１の液体及び第２の液体を含む複数種の液体を、必ずしも全てインクジェットノズルでの噴射によって被記録媒体上に付与する必要はなく、塗布等の他の手段によって付与してもよいが、第１の液体と第２の液体の双方をインクジェットノズルでの噴射によって被記録媒体上に付与する態様が好ましく、更には、第１の液体を付与すると同時、又は付与した後に、第２の液体をインクジェットノズルによる噴射で行うことが、滲みや打滴干渉の抑制の観点から好ましい。
【０１４６】
ここで、上記画像記録方法における、被記録媒体上への液体の付与手段について説明する。該付与手段としては、特に限定されるわけではないが、具体例として以下の２点が挙げられる。
【０１４７】
（ｉ）塗布装置を用いた塗布
本発明のインクジェット画像記録方法における液体の付与手段の一態様として、塗布装置を用いて第１の液体及び第２の液体のいずれか一方を被記録媒体上に塗布し、その後に他方をインクジェットノズルによって先に塗布した液体に接触するように噴射することにより、画像を形成する態様が挙げられる。
上記塗布装置としては、特に制限はなく公知の塗布装置を目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エアドクターコーター、ブレードコーター、ロットコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、含浸コーター、リバースロールコーター、トランスファーロールコーター、グラビアコーター、キスロールコーター、キャストコーター、スプレイコーター、カーテンコーター、押出コーター等が挙げられる。詳しくは、原崎勇次著「コーティング工学」を参照されたい。
また、上記インクジェットノズルとしては、特に制限はなく公知のノズルを目的に応じて適宜選択することができる。インクジェットノズル（インクジェット方式）については後に詳述する。
尚、第１の液体及び第２の液体以外の他の液体は、上記塗布装置による塗布や、インクジェットノズルによる噴射など、いかなる方法で被記録媒体上に付与してもよく、また付与のタイミングも特に限定されるわけではないが、着色剤を含有する場合には、インクジェットノズルでの噴射による手段が好ましい。
【０１４８】
（ii）インクジェットノズルによる噴射
また、インクジェットノズルによって第１の液体及び第２の液体のいずれか一方を噴射し、それと同時か又はその後に、他方を同様にインクジェットノズルによって先に噴射した液体に接触するように噴射することにより、画像を形成する態様が挙げられる。
上記インクジェットノズルについては、前記と同様である。
また、前記同様、第１の液体及び第２の液体以外の他の液体は、上記塗布装置による塗布や、インクジェットノズルによる噴射など、いかなる方法で被記録媒体上に付与してもよく、また付与のタイミングも特に限定されるわけではないが、着色剤を含有する場合には、インクジェットノズルでの噴射による手段が好ましい。
【０１４９】
尚、前述した本発明のインクジェット記録用インクセットは、上記（ii）の手段であって、他の液体全てがインクジェットノズルで噴射される態様のインクジェット画像記録方法に用いることにより、その優れた効果を顕著に発揮する。
【０１５０】
ここで、上記インクジェットノズルによる噴射の方式（インクジェット記録方式）について説明する。本発明においては、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、インクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット（バブルジェット（登録商標））方式、等の公知の方式が好適に使用される。
尚、前記インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。
【０１５１】
上記（ｉ）の手段による場合には、第１の液体及び第２の液体のいずか一方が、このようなインクジェット記録方式により、既に他方の液体が塗布された被記録媒体上に適用され、画像が形成される。一方、上記（ii）の手段による場合には、少なくとも第１の液体及び第２の液体が、このようなインクジェット記録方式により、同時に又は順次被記録媒体上に適用され、画像が形成される。
尚、２種以上の液体が上記インクジェット記録方式によって被記録媒体上に噴射される場合、それらの液体が互いに接触するように付与される。２種以上の液体が接触する態様には特に制限はなく、互いに隣接するよう噴射されてもよく、一方の液体の付与領域と同じ領域になるように噴射されてもよい。
噴射のタイミングは任意であり、同時であっても順次であってもよいが、順次噴射される場合には、最初の液体を噴射した後、１秒以下で、次の液体を噴射することが好ましい。また、液滴の質量には特に制限はなく、形成される画像の鮮鋭度により選択されるが、一般的には１つの液体の１液滴あたりの質量は０．５ｐｌ〜１０ｐｌ程度であることが好ましい。
【０１５２】
上記（ｉ）及び（ii）の手段のいずれによる場合でも、第１の液体及び第２の液体は、双方の液体が同時に、又は既に他方の液体が付与された被記録媒体上に、先に付与された液体と接触するように、後に付与する液体が噴射されるため打滴干渉は発生せず、ドット形状が保持された形となる。より良好なドット形状保持の観点から、先に被記録媒体上に付与される液体は、後に付与される液体を噴射しようとする範囲より幅広く付与することが好ましい。
【０１５３】
また、２液式の場合における、画像形成部への１打滴当たりの液体の付与量のバランスとしては、後に付与する液体の付与量を１とした場合の先に付与する液体の付与量（質量比）は、０．０５〜５の範囲であることが好ましく、０．０７〜１の範囲であることがより好ましく、０．１〜１の範囲であることが特に好ましい。先に付与する液体に対する後に付与する液体の比率が５以下であることにより、レリーフ感の観点で良好な画像品質が得られ、また、０．０５以上であることにより、本発明の効果である打滴干渉回避が充分に行われる。
【０１５４】
液滴を重なり部分を有して打滴する際の重なり率は、少なくとも液滴が重なって打滴されてから１秒後の重なり率であり、特に先に付与された液滴を打滴した後に付与された液滴の打滴から１秒後の重なり部分における重なり率が１０％以上９０％以下となるように打滴するようにするのが好ましい。より高解像度の画像記録に有効である。中でも、重なり率は、２０％以上８０％以下であるのが好ましく、３０％以上７０％以下であるのが好ましい。
【０１５５】
前記重なり率とは、隣接する液滴（液滴a1、液滴a2、・・・）が、いかなる割合で重なっているかを示す指標である。被記録媒体上に着弾後の液滴の直径をａとした場合、１／２ａが重なっている場合には重なり率は５０％である。本発明における場合、隣接して打滴された液滴は互いに合一せずに打滴形状を保持しうるが、重なり率は、１滴打滴して１秒後の液滴半径をｂとし、隣接打滴間の間隔をｃとしたとき、１００×（２ｂ−ｃ）／２ｂ［％］で表される。
【０１５６】
また、被記録媒体に、先に付与する液体の付与した後、後に付与する液体の液滴が打滴されるまでの打滴間隔としては、５μ秒以上４００ｍ秒以下の範囲内であるのが好ましい。打滴間隔が前記範囲内であると、本発明の効果を顕著に奏し得る点で有効である。打滴間隔は、より好ましくは１０μ秒以上３００ｍ秒以下であり、特に好ましくは２０μ秒以上２００μ秒以下である。
【０１５７】
尚、上記インクジェット記録方式によって被記録媒体上に噴射される液体（インク）の好ましい物性は、印字装置により異なるが、一般的には、各液体の粘度は５〜１００ｍＰａ・ｓが好ましく、１０〜８０ｍＰａ・ｓがより好ましい。インク組成物の表面張力は２０〜６０ｍＮ／ｍが好ましく、３０〜５０ｍＮ／ｍがより好ましい。
更に好ましい物性は、第１の液体と第２の液体との関係において、粘度差が２５ｍＰａ・ｓ以内であり、表面張力は２０ｍＮ／ｍ以内である。
【０１５８】
（エネルギー付与工程）
また、本発明の画像記録方法においては、優れた定着性を得る観点から、画像形成後エネルギーを付与することによって画像を固定する工程を設けることができる。エネルギーを付与することで、凝集体中の重合、硬化反応を促進させ、より強固な画像をより効率よく形成することができる。このようなエネルギー付与は光照射又は加熱により行われることが好ましい。
【０１５９】
露光、加熱などのエネルギー付与により、混合された液体中の重合開始剤の分解による活性種の発生が促進されるとともに、活性種の増加や温度の上昇により、活性種に起因する重合性化合物の重合硬化反応が促進される。
【０１６０】
本発明において重合性化合物の重合を進行させるための露光光源としては、紫外線、可視光線などを使用することができる。また、光以外の放射線、例えば、α線、γ線、Ｘ線、電子線などを照射してエネルギー付与を行うこともできるが、これらのうち、紫外線、可視光線を用いることがコスト及び安全性の点から好ましく、紫外線を用いることが更に好ましい。
特に、本発明においては、エネルギーの照射光源として活性エネルギー線の中心波長が３６５±２０ｎｍである発光ダイオードを好適に用いることができ、低露光エネルギーであっても優れた硬化画像を得ることができる。
硬化反応に必要なエネルギー量は、重合開始剤の種類や含有量などによって異なるが、一般的には、１０〜５００ｍＪ／ｃｍ2程度である。
【０１６１】
また、加熱によりエネルギー付与を行う場合には、被記録媒体表面の温度が４０〜８０℃の温度範囲となる条件で、０．１秒〜１秒間、加熱することが好ましい。
この加熱は、非接触型の加熱手段を使用して行われ、オーブン等の加熱炉内を通過させる加熱手段や、紫外光〜可視光〜赤外光等による全面露光を行う加熱手段などが好ましく用いられる。ここで、加熱手段としての露光に用いられる光源としては、メタルハライドランプ、キセノンランプ、タングステンランプ、カーボンアーク灯、水銀灯等が挙げられる。
【０１６２】
また、被記録媒体に先に付与した液体と後に付与した液体との打滴の間に前記活性光線で硬化させる過程を含むことも可能であるが、全く硬化させない、または半硬化させるというということが好ましい態様である。
【０１６３】
（被記録媒体）
本発明においては、インク浸透性の被記録媒体、インク非浸透性の被記録媒体共に使用することができる。インク浸透性の被記録媒体としては、普通紙、インクジェット専用紙、コート紙、電子写真共用紙、布、不織布、多孔質膜、高分子吸収体等が挙げられる。これらについては、特開２００１−１８９１５４９号公報などに「被記録材」として記載されている。
【０１６４】
本発明の優れた効果は、インク非浸透性の被記録媒体で顕著に発現する。インク非浸透性の被記録媒体としては、アート紙、合成樹脂、ゴム、樹脂コート紙、ガラス、金属、陶器、木材等が挙げられる。加えて機能を付加するために、これら材質を複数組み合わせ複合化した基材も使用することができる。
合成樹脂としては、いかなる合成樹脂も用いることができるが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等のポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体等、ジアセテート、トリアセテート、ポリイミド、セロハン、セルロイド等が挙げられ、これらの合成樹脂基材の厚みや形状は、フィルム状でもよいし、カード状、ブロック状でもよく、何ら限定されることはない。また、これら合成樹脂は透明でも不透明でもよい。
合成樹脂の使用形態としては、所謂軟包装に用いられるフィルム状で用いることも好ましく、各種非吸収性のプラスチック及びそのフィルムを用いることができ、各種プラスチックフィルムとしては、例えば、ＰＥＴフィルム、ＯＰＳフィルム、ＯＰＰフィルム、ＰＮｙフィルム、ＰＶＣフィルム、ＰＥフィルム、ＴＡＣフィルム等を挙げることができる。その他のプラスチックとしては、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ＡＢＳ、ポリアセタール、ＰＶＡ、ゴム類などが使用できる。
【０１６５】
樹脂コート紙としては、例えば、透明ポリエステルフィルム、不透明ポリエステルフィルム、不透明ポリオレフィン樹脂フィルム、及び紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体等が挙げられるが、特に好ましいのは紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体である。
【０１６６】
金属としては、いかなる金属も用いることが可能であるが、アルミニウム、鉄、金、銀、銅、ニッケル、チタン、クロム、モリブデン、シリコン、鉛、亜鉛等、又はステンレス等のこれらの複合材料が好ましく用いられる。
【０１６７】
尚、本発明のインクジェット画像記録方法に用いる支持体としては、更に、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ等の読み出し専用光ディスク、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ等の追記型光ディスク、更には書き換え型光ディスク等を用いることもでき、レーベル面側にインク受容層および光沢付与層を付与することもできる。
【実施例】
【０１６８】
以下、本発明を、実施例を挙げてより詳細に説明するが、本発明はこれらに制限されるものではない。
【０１６９】
＜顔料分散体の作製＞
まず、表１に示す顔料と分散剤と重合性化合物とをボールミルに入れて、直径０．５ｍｍのジルコンビーズを使用して、１２時間分散して、シアン顔料分散体及びマゼンタ顔料分散体を得た。顔料分散体の平均粒径は、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）で測定した。測定結果を表１に示す。
【０１７０】
【表１】
2007238648.tif 000016
【０１７１】
１．第２の液体の調整
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製＞
モノマー：カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート    ６．０ｇ
（ＤＰＣＡ６０、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １４．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：ビス〔４−ジフェニルスルフォニオフェニル〕スルファイド、
ビス（ヘキサフルオロフォスヘイト）とフォスヘイト（１−）、
ヘキサフルオロジフェニル〔（フェニルチオ）フェニル〕
スルフォニームとプロピレンカーボネートとの混合物                                （ＵＶＩ−６９９２、ダウ・ケミカル社製）                  ０．６ｇ
着色剤：表１に示すマゼンタ顔料分散体                                    ４．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解して、マゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）を得た。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７２】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ２）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＵＶＩ−６９９２  ０．６ｇに代えて、ヨードニウム塩とプロピレンカーボネートとの混合物（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ２５０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  ０．６ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ２）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ２）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７３】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ３）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＵＶＩ−６９９２  ０．６ｇに代えて、ヨードニウム塩とγ−ブチロラクトンとの混合物（ＣＩ−５１０２、日本曹達（株）製）０．６ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にしてマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ３）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ３）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７４】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ４）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＵＶＩ−６９９２  ０．６ｇに代えて、スルフォニウム塩（アデカオプトマー  ＳＰ−１７０、旭電化工業（株）製）０．６ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にしてマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ４）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７５】
＜着色剤を含有する比較用インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）の調製＞
モノマー：カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート    ６．０ｇ
（ＤＰＣＡ６０、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １４．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６−ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                  １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
着色剤：表１に示すマゼンタ顔料分散体                                    ４．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、比較用マゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）を得た。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）は、ラジカル重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７６】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製＞
モノマー：（３’，４’−エポキシシクロヘキサン）メチル３，４−
エポキシシクロヘキサンカルボキシレート
（セロキサイド２０２１Ａ、ダイセル・ユーシービー(株）製）        ６ｇ
モノマー：ビス〔１−エチル（３−オキセタニル）〕メチルエーテル
（アロンオキセタンＯＸＴ−２２１、東亜合成（株）製）        １４ｇ
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６−ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
１．４ｇ
着色剤：表１に示すシアン顔料分散体                                      ２．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、シアンインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）を得た。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７７】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ２）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ  １８７０  １．４ｇに代えて、２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕−２−モルフォリノ−１−オン（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ９０７、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ２）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ２）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７８】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ３）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ  １８７０  １．４ｇに代えて、２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−フォスフィンオキサイド（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＴＰＯ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ３）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ３）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１７９】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ４）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ  １８７０  １．４ｇに代えて、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−フォスフィンオキサイド（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ８１９、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ４）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ４）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８０】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ５）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ  １８７０  １．４ｇに代えて、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタノン−１（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ３６９、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ５）を調製した。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ５）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８１】
＜着色剤を含有する比較用インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ６）の調製＞
モノマー：（３’，４’−エポキシシクロヘキサン）メチル３，４−エポキシシクロヘキ
サンカルボキシレート
（セロキサイド２０２１Ａ、ダイセル・ユーシービー(株）製）        ６ｇ
モノマー：ビス〔１−エチル（３−オキセタニル）〕メチルエーテル
（アロンオキセタンＯＸＴ−２２１、東亜合成（株）製）        １４ｇ
光重合開始剤：ヨードニウム塩とプロピレンカーボネートとの混合物          １．２ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ２５０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
イソプロピルチオキサントン                                              ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
着色剤：表１に示すシアン顔料分散体                                      ２．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解して、比較用シアンインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ６）を得た。
インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ６）は、カチオン重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８２】
２．第１の液体の調整
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩａ−１）の調製＞
モノマー：（３’，４’−エポキシシクロヘキサン）メチル３，４−エポキシシクロヘキ
サンカルボキシレート
（セロキサイド２０２１Ａ、ダイセル・ユーシービー(株）製）        ３ｇ
モノマー：３−フェニル−３−フェノキシメチルオキセタン
（アロンオキセタンＯＸＴ−２１１、東亜合成（株）製）              １７ｇ
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６−ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                  １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
イソプロピルチオキサントン                                              ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
界面活性剤：メガファックＦ１７８Ｋ（大日本インキ化学工業（株）製）      ０．２ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、インクジェット記録用液体（ＩＩａ−１）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩａ−１）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８３】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩａ−２）の調製＞
モノマー：１，２，８，９−ジエポキシリモネン
（セロキサイド３０００、ダイセル・ユーシービー(株）製）          １２ｇ
モノマー：ビス〔１−エチル（３−オキセタニル）〕メチルエーテル
（アロンオキセタンＯＸＴ−２２１、東亜合成（株）製）                ６ｇ
モノマー：３−エチルー３−ヒドロキシメチルオキセタン
（アロンオキセタンＯＸＴ−１０１  東亜合成製）                    ２ｇ
光重合開始剤：２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕
−２−モルフォリノ−１−オン                              １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ９０７、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
イソプロピルチオキサントン                                              ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
フッ素系界面活性剤：メガファックＦ４７５（大日本インキ化学工業（株）製）０．２ｇ
以上の成分を撹拌混合し、インクジェット記録用液体（ＩＩａ−２）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩａ−２）は、カチオン重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８４】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）の調製＞
モノマー：エトキシ化ペンタエリスリトールヘキサアクリレート            １０．０ｇ
（ＳＲ４９４：ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １０．０ｇ
（ＨＤＤＡ  ダイセル・ユーシービー製）
光重合開始剤：ビス〔４−ジフェニルスルフォニオフェニル〕スルファイド、
ビス（ヘキサフルオロフォスヘイト）とフォスヘイト（１−）、
ヘキサフルオロジフェニル〔（フェニルチオ）フェニル〕
スルフォニームとプロピレンカーボネートとの混合物          ０．６ｇ
（ＵＶＩ−６９９２、ダウ・ケミカル製）
増感剤：９，１０−ジブトキシアントラセン                                ０．３ｇ
以上の成分を撹拌混合し、インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８５】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩｂ−２）の調製＞
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                      ２０．０ｇ
（ＨＤＤＡ  ダイセル・ユーシービー製）
光重合開始剤：ヨードニウム塩とプロピレンカーボネート  との混合物        ０．６ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ２５０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  
フッ素系界面活性剤：メガファックＦ４７５（大日本インキ化学工業（株）製）０．２ｇ
以上の成分を撹拌混合し、インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−２）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−２）は、ラジカル重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８６】
＜着色剤を含有しない比較用インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−１）の調製＞
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        ２０．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６−ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                  １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
イソプロプルチオキサントン                                              ０．５ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
フッ素系界面活性剤：メガファックＦ４７５（大日本インキ化学工業（株）製）０．２ｇ
以上の成分を撹拌混合し、比較用インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−１）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−１）は、ラジカル重合性化合物とラジカル重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８７】
＜着色剤を含有しない比較用インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−２）の調製＞
モノマー：（３’，４’−エポキシシクロヘキサン）メチル３，４−
エポキシシクロヘキサンカルボキシレート                          ３ｇ
（セロキサイド２０２１Ａ、ダイセル・ユーシービー(株）製）            
モノマー：３−フェニル−３−フェノキシメチルオキセタン
（アロンオキセタンＯＸＴ−２１１、東亜合成（株）製）              １７ｇ
光重合開始剤：ヨードニウム塩とプロピレンカーボネート  との混合物        ０．６ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ２５０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  増感剤：９，１０−ジブトキシアントラセン                                ０．３ｇ
界面活性剤：メガファックＦ１７８Ｋ（大日本インキ化学工業（株）製）      ０．２ｇ
以上の成分を撹拌混合し、比較用インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−２）を得た。
インクジェット記録用液体（ＩＩｃ−２）は、カチオン重合性化合物とカチオン重合開始剤とを含有する液体である。
【０１８８】
（実施例１〜１８、比較例１〜２）
上記により得られたインクジェット記録用液体（第１の液体及び第２の液体）を、表２及び表３に示すように組み合わせて、実施例１〜１８、比較例１〜２のインクジェット記録用インクセットとした。なお、実施例１〜８、比較例１はマゼンタ色のインクセットであり、実施例９〜１８、比較例２はシアン色のインクセットである。
【０１８９】
３．評価方法
＜印字・露光方法＞
２液型の液体を用いた印字・露光方法について説明する。
−印字−
各実施例及び比較例のインクセットを構成するインクジェット記録用液体のうち、着色剤を含有しない液体（第１の液体）を印字した。次いで、着色剤を含有する液体（第２の液体）をその上から重なるように印字した。
いずれの液体もインクジェットプリンター（東芝ＴＥＣ社製ヘッドを搭載した実験機、印字密度：３００ｄｐｉ、打滴周波数：２ＫＨｚ、ノズル数：６４、２列配列）で被記録媒体上に文字（フォントサイズ５、１０、２０、３０）を印字した。
【０１９０】
なお、ここで、上記印字を行った被記録媒体としては、厚さ６０μｍのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート（商品名：ＰＰＬ／レーザープリンタ用ゼロックスＦＩＬＭ（ＯＨＰ  ＦＩＬＭ）を用いた。
【０１９１】
−ＬＥＤ露光−
被記録媒体（メディア）に印字（打滴）した後、紫外発光ダイオード（ＵＶ−ＬＥＤ）により露光し画像を形成した。なお、ＵＶ−ＬＥＤとしては、日亜化学製の「ＮＣＣＵ０３３」を用いた。本ＬＥＤは１チップから波長３６５ｎｍの紫外光を出力するものであって、約５００ｍＡの電流を通電することにより、チップから約１００ｍＷの光が発光される。これを７ｍｍ間隔に複数個配列し、メディア表面で０．３Ｗ／ｃｍ2のパワーが得られる。打滴後露光されるまでの時間、及び、露光時間はメディアの搬送速度及びヘッドとＬＥＤの搬送方向の距離により変更可能である。本実施例では着弾後、約０．５秒後に露光される。
メディアとの距離及び搬送速度の設定に応じて、メディア上の露光エネルギーを０．０１〜１５Ｊ／ｃｍ2の間で調整することができる。本実施例では搬送速度により露光エネルギーを調整した。
これら露光パワー、露光エネルギーの測定には、ウシオ電機製のスペクトロラディオメータ「ＵＲＳ−４０Ｄ」を用い、波長２２０ｎｍから４００ｎｍの間を積分した値を用いた。
なお、本実施例では印字及び露光テストは２３℃、Ｒ．Ｈ．６０％の環境で実施した。
【０１９２】
＜メタルハライドランプ露光（ノズル固化テスト）＞
ノズル固化テストは下記のように実施した。
実施例及び比較例のマゼンタ及びシアンインクジェット記録用インクセットをインクジェットプリンター（東芝ＴＥＣ社製ヘッドを搭載した実験機；ノズル密度３００ｄｐｉ）のインクヘッドに充填した状態にし、紫外線光源（３６５ｎｍ波長のメタルハライドランプ  ＶＺｅｒｏ  ０８５（ネオプト製）；照射照度は被記録媒体上で１０００ｍＪ／ｃｍ2）を照射した状態で一定時間この状態で待機し、その後、インクの吐出性について下記評価基準に従って評価した。なお、ノズル面における漏れ光の照度は約０．１ｍＷであった。
○：待機状態が２時間を超えても不吐出が生じない。
△：待機状態が２時間で５０％未満のノズルが詰まり、不吐出となる。
×：待機状態が２時間で５０％以上のノズルが詰まり、不吐出となる。
【０１９３】
＜硬化性評価＞
実施例及び比較例の各インクセットを用い、前記した方法により、印字を行った後、２００ｍＪ／ｃｍ2、１０００ｍＪ／ｃｍ2の各露光エネルギーで露光を行った。硬化性は、露光直後の各被記録媒体（印字サンプル）に上質紙を重ね、圧力ローラー（５０ｋｇ／ｃｍ2）を通したときの着色剤の上質紙への転写の程度を、下記基準により目視で評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
○：まったく転写せず。
△：一部転写する。
×：ほとんど全量転写する。
【０１９４】
＜耐擦過性評価＞
各インクセットにおいて、最も低エネルギーの露光でまったく転写がなかった被記録媒体（印字サンプル）の印字面を消しゴムで数回こすり印字面の変化を観察し、下記基準により評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
なお、いずれの露光エネルギーにおいても画像が硬化しなかったサンプルについては、当該評価は実施せず、「−」で示した。
○：変化無し
×：印字面が剥がれる。
【０１９５】
＜打滴干渉性能評価＞
（ライン品質）
上記印字の工程において、各液体をライン状に重ね打ちし、打滴形状の重なり具合（滲み具合）を下記基準で評価した。具体的に、ライン状の重ね打ちとは、第１の液体を５列ラインが接するように打滴し、第１の液体打滴１０秒後に、その上から第２の液体を１列打滴した。
Ａ：ラインの太さが均一である。
Ｂ：ラインのところどころに液だまり由来の微細な線太さのばらつきがある。
Ｃ：ライン上に液溜り由来のはっきりとした線のばらつきがある。
【０１９６】
＜インク耐熱性＞
得られた各インクジェット記録用液体を６０℃のオーブン中に４週間保存し、保存前後の２５℃における粘度（ｍＰａ）をＲＥ８０Ｌ型粘度計（東機産業社製）を用いて測定し、下記基準で評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
○：粘度上昇が２０％未満
△：粘度上昇が２０％以上（ゲル化はしていない）
×：インクがゲル化している
【０１９７】
【表２】
2007238648.tif 000017
【０１９８】
【表３】
2007238648.tif 000018
【０１９９】
表２及び表３に示されるように、実施例のインクセットは、ＬＥＤによるエネルギー付与で効率的に素早く硬化反応が進行し、印字画質に優れると共に、高い耐擦過性を有する画像が得られると共に、ノズル部での固化がまったく発生せず光安定性に優れていることが分かる。また、実施例のインクセットは、保存時における充分なインク耐熱性を有しており、長期保存安定性（熱安定性）にも優れたインクセットであることが分かる。