(57)【要約】【課題】  ロータコアの内部に永久磁石が埋め込まれたロータを備える可変磁束モータにおいて、ロータがステータから軸方向に露出したときの該ロータの露出部分からの磁束がステータへ軸方向に漏れることを防止すること。【解決手段】  本発明による可変磁束モータ１、２は、ステータコアにコイルが巻装されたステータ２１と、磁性体からなるロータコアの内部に磁石３６，３８が埋め込まれ、ステータに対して径方向外側又は径方向内側に対面して回転するロータ３０と、ステータに対するロータの軸方向の相対位置を変更して、コイルと鎖交する磁石の磁束を調整するアクチュエータ４０と、ステータに対して軸方向に並び、ロータがステータから軸方向に露出した時に該ロータの露出部分の少なくとも一部が対面するように配置されるリング状の磁性体部材７０とを備える。【選択図】  図１
2012080616.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータコアにコイルが巻装されたステータと、
磁性体からなるロータコアの内部に磁石が埋め込まれ、前記ステータに対して径方向外側又は径方向内側に対面して回転するロータと、
前記ステータに対する前記ロータの軸方向の相対位置を変更して、前記コイルと鎖交する前記磁石の磁束を調整するアクチュエータと、
前記ステータに対して軸方向に並び、前記ロータが前記ステータから軸方向に露出した時に該ロータの露出部分の少なくとも一部が対面するように配置されるリング状の磁性体部材とを備えることを特徴とする、可変磁束モータ。
【請求項２】
前記リング状の磁性体部材は、前記ロータと一体に回転する、請求項１に記載の可変磁束モータ。
【請求項３】
前記リング状の磁性体部材は、周方向に沿って互いに離間して配列された複数の部位からなり、
該複数の部位は、前記ロータの異なる磁極が隣接する前記磁石の隣接部に対面する位置である、請求項１又は２に記載の可変磁束モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステータに対するロータの軸方向の相対位置を変更するアクチュエータを備える可変磁束モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、この種の可変磁束モータは知られている（例えば、特許文献１及び２参照）。可変磁束モータでは、ステータに対するロータの軸方向の相対位置を変化させることでトルク定数を可変することができるので、比較的大きいトルクが必要とされる低速回転から比較的小さなトルクでよい高速回転まで効率的にカバーすることができる。尚、特許文献１には、ステータがロータを径方向外側から囲繞するインナロータタイプの可変磁束モータが開示され、特許文献２には、ロータがステータを径方向外側から囲繞するアウタロータタイプの可変磁束モータが開示されている。特許文献１及び２に開示されるモータは、ロータの表面に永久磁石が設けられるタイプのＳＰＭ（Surface  Permanent  Magnet）モータである。
【０００３】
また、ロータの内部に永久磁石が埋め込まれたタイプのＩＰＭ（Interior  Permanent  Magnet）モータも知られている（例えば、特許文献３参照）。尚、ＩＰＭモータでは、磁石トルクに加えてリラクタンストルクによる回転力が加わり、高トルクと高効率／低発熱を実現することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−３００７１２号公報
【特許文献２】特開２００９−９５０７８号公報
【特許文献３】特開２００４−９２９７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ＩＰＭモータと可変磁束モータとを組み合わせた場合、即ち、内部に永久磁石が埋め込まれたロータを用いて可変磁束モータを構成した場合、ステータに対するロータの軸方向の相対位置を変化させた際に、ロータがステータから軸方向に露出するが、この際、当該ロータの露出部分からの磁束が永久磁石の外周側の鉄（ロータ鉄芯）を介してステータへ軸方向に漏れるという問題点が生じる。このような磁束の漏れが発生すると、その分だけ大きくステータに対するロータの軸方向の相対位置を変化させる必要が生じ、その可動用のスペースを確保する必要性からモータの軸方向の大型化を招いてしまう。
【０００６】
そこで、本発明は、ロータコアの内部に永久磁石が埋め込まれたロータを備える可変磁束モータにおいて、ロータがステータから軸方向に露出したときの該ロータの露出部分からの磁束がステータへ軸方向に漏れることを防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の一局面によれば、ステータコアにコイルが巻装されたステータと、
磁性体からなるロータコアの内部に磁石が埋め込まれ、前記ステータに対して径方向外側又は径方向内側に対面して回転するロータと、
前記ステータに対する前記ロータの軸方向の相対位置を変更して、前記コイルと鎖交する前記磁石の磁束を調整するアクチュエータと、
前記ステータに対して軸方向に並び、前記ロータが前記ステータから軸方向に露出した時に該ロータの露出部分の少なくとも一部が対面するように配置されるリング状の磁性体部材とを備えることを特徴とする、可変磁束モータが提供される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ロータコアの内部に永久磁石が埋め込まれたロータを備える可変磁束モータにおいて、ロータがステータから軸方向に露出したときの該ロータの露出部分からの磁束がステータへ軸方向に漏れることを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１（Ａ）及び図１（Ｂ）は、本発明の一実施例による可変磁束モータ１の主要断面を示す概略図であり、図１（Ａ）は、ロータ移動量が最小値（ゼロ）である状態を示し、図１（Ｂ）は、ロータ移動量が最大値である状態を示す。
【図２】図２（Ａ）は、ステータ２１側から視た磁性体リング７０及び座部１６の平面図であり、図２（Ｂ）は、図２（Ａ）のラインＡ−Ａに沿った断面図を示す。
【図３】図１（Ａ）のラインＢ−Ｂに沿った断面図である。
【図４】図１（Ｂ）のラインＣ−Ｃに沿った断面図である。
【図５】無負荷時のロータ移動量とコイル鎖交磁束との関係を示す図である。
【図６】磁性体リング７０の機能を模式的に示す断面図（軸より上半分のみの断面図）であり、図６（Ａ）は磁性体リング７０が無い比較例の状態を示し、図６（Ｂ）は磁性体リング７０が設けられる本実施例の状態を示す。
【図７】ロータ３０の露出部分からの磁性体リング７０への磁束の流れを模式的に示す断面図（図１（Ｂ）のラインＣ−Ｃに沿った断面に相当）である。
【図８】他の実施例による磁性体リング７００を示す図である。
【図９】ロータ３０の露出部分からの磁性体リング７００への磁束の流れを模式的に示す断面図である。
【図１０】本発明の他の一実施例による可変磁束モータ２の概略構成を示す概略的な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。
【００１１】
図１（Ａ）及び図１（Ｂ）は、本発明の一実施例による可変磁束モータ１の主要断面を示す概略図である。以下の説明において、軸方向とは、可変磁束モータ１の回転軸（回転中心）１２が延在する方向を指し、径方向とは、回転軸１２に沿って視て、回転軸１２を中心とした径方向（回転軸１２に垂直な方向）を指す。従って、径方向外側又は外周側とは、回転軸１２に垂直な方向で回転軸１２から離れる側を指し、径方向内側とは、回転軸１２に垂直な方向で回転軸１２に向かう側を指す。また、周方向とは、回転軸１２まわりの回転方向に対応する。
【００１２】
図１（Ａ）は、ロータ３０のステータ２１に対する軸方向の相対移動量（以下、ロータ移動量ともいう）が最小値（ゼロ）である状態を示し、図１（Ｂ）は、ロータ移動量が最大値である状態を示す。また、図１（Ａ）に示すロータ３０の軸方向の位置を「最小移動位置」と称し、図１（Ｂ）に示すロータ３０の軸方向の位置を「最大移動位置」と称する。
【００１３】
可変磁束モータ１は、インナロータタイプであり、ステータ２１がロータ３０の外周側を囲繞するように設けられる。ステータ２１は、外周側がモータハウジング１０に固定される。ステータ２１は、例えば円環状の強磁性体の積層鋼板からなり、ステータ２１の内周部には、コイル２２が巻回される複数のスロット２３（図３参照）が形成される。回転軸１２は、モータハウジング１０にベアリング１４を介して回転可能に支持される。
【００１４】
ロータ３０は、回転軸１２に対して回転不能な態様で回転軸１２に接続（保持）される。また、回転軸１２に沿ったロータ３０の可動範囲では、ロータ３０は、回転軸１２に対して軸方向に摺動可能で且つ回転軸１２に対して回転不能な態様で、回転軸１２に接続（保持）される。かかる接続態様は、例えば非円形断面の回転軸１２まわりへのロータ３０の嵌合（例えばスプライン嵌合）により実現されてもよい。尚、回転軸１２に沿ったロータ３０の可動範囲の終端は、回転軸１２の断面を変化させること（例えば、スプライン溝の終端）で規定されてよい。
【００１５】
ロータ３０は、スプリング１８により最小移動位置（図１（Ａ）参照）に向けて付勢される。スプリング１８は、回転軸１２まわりを取り巻く態様で回転軸１２まわりに挿通される。スプリング１８は、一端がロータ３０にブッシュ等の低摩擦部材５０を介して当接し、他端が座部１６に支持される。座部１６は回転軸１２に固定される。尚、ロータ３０は、常態では、スプリング１８の付勢力により最小移動位置に保持される。
【００１６】
可変磁束モータ１は、ロータ３０とステータ２１との間の軸方向の相対位置を変化させるアクチュエータ４０及び駆動部材４２を備える。アクチュエータ４０は、駆動部材４２を軸方向に沿って移動させることで、スプリング１８からの付勢力に抗してロータ３０を軸方向に沿って最大移動位置（図１（Ｂ）参照）まで駆動することができる。アクチュエータ４０の作動は、図示されない制御装置により実現されてもよい。ロータ３０は、最大移動位置と最小移動位置との間の任意の位置で保持することが可能な態様でリニアに制御されてもよい。尚、駆動部材４２の先端部は、ブッシュ等の低摩擦部材５２を介してロータ３０に当接されてもよい。
【００１７】
可変磁束モータ１は、ステータ２１に対して軸方向にオフセットして配置されたリング状の磁性体部材７０（以下、「磁性体リング７０」という）を備える（図２参照）。磁性体リング７０は、ステータ２１に対してロータ３０が移動する側（露出側）に軸方向にオフセットして配置される。磁性体リング７０は、磁性材料から形成される円筒状（リング状）の部材である。磁性体リング７０は、図１（Ａ）及び図１（Ｂ）に示すように、ロータ３０に対して径方向外側に設けられる。即ち、磁性体リング７０は、ステータ２１と同様の態様で、ロータ３０の外周側に設けられる。磁性体リング７０は、ステータ２１と同様に、ロータ３０の外径よりも僅かに大きい内径を有する。磁性体リング７０は、ステータ２１に対して軸方向で可能な限り近接する態様で、ステータ２１に対して軸方向にオフセットして配置されてよい。図示の例では、磁性体リング７０は、ステータ２１のコイル２２の端部（コイルエンド）に対して最小限の必要なクリアランス分だけ離間して配置されている。ステータ２１からロータ３０が軸方向に露出した状態では、図１（Ｂ）に示すように、磁性体リング７０とロータ３０の露出部分とは軸方向で重なって径方向で対向する。磁性体リング７０の機能については後に詳説する。
【００１８】
磁性体リング７０は、モータハウジング１０等のような固定部材に固定されてもよいが、好ましくは、ロータ３０と一体に回転するように構成される。図示の例では、磁性体リング７０は、座部１６の外周縁に固定・支持されている。尚、座部１６は、上述の如く回転軸１２と一体に回転する。また、磁性体リング７０は、座部１６と一体に形成されてもよい。
【００１９】
図３は、図１（Ａ）のラインＢ−Ｂに沿った断面図を示す。図４は、図１（Ｂ）のラインＣ−Ｃに沿った断面図を示す。
【００２０】
ロータ３０は、例えば円環状の強磁性体の積層鋼板からなる。ロータ３０の内部には、図３に示すように、永久磁石３６，３８が埋め込まれている。永久磁石３６，３８は、互いに磁極が異なり、周方向に交互に配置される。図示の例では、永久磁石３６は、例えばＳ極が径方向外側に向く２つの永久磁石３６ａ，３６ｂの組み合わせからなる。永久磁石３６ａ，３６ｂは、径方向外側に開く“ハ”の字状に配置されている。同様に、永久磁石３８は、例えばＮ極が径方向外側に向く２つの永久磁石３８ａ，３８ｂの組み合わせからなる。永久磁石３８ａ，３８ｂは、径方向外側に開く“ハ”の字状に配置されている。尚、ロータ３０の内部の永久磁石３６，３８の配置態様は任意であり、他の態様であってもよい。例えば、径方向外側に開口する“コ”の字状に配置されてもよいし、単に接線方向に直線状に配置されてもよい。また、より複雑な構成として、ロータ３０は、例えば特許文献３に開示されるような周方向内外の２つのロータ要素から構成されてもよい。また、図示の例では、ロータ３０は、永久磁石３６ａ，３６ｂの間、及び、永久磁石３８ａ，３８ｂの間に、周方向に沿って磁気抵抗を変化させるための空隙３９ａを有し、永久磁石３６ａ，３６ｂの端部及び永久磁石３８ａ，３８ｂの端部に隣接して空隙３９ｂを有しているが、かかる空隙３９ａ，３９ｂも任意に設定されてよい。要するに、ロータ３０は、ロータ３０の内部に永久磁石を備えるものであれば任意であってよい。
【００２１】
可変磁束モータ１の動作の一例の概要について説明する。例えば低速回転時のような比較的大きいトルクが必要とされる状況下では、アクチュエータ４０は作動されず、ロータ３０は最小移動位置（図１（Ａ）参照）に維持される。次いで、ロータ３０の回転速度が増加するにつれて、ロータ３０は、アクチュエータ４０の作動により最小移動位置から最大移動位置（図１（Ｂ）参照）に向けて軸方向に移動される。ロータ３０は最小移動位置から軸方向に移動されると、ロータ３０がステータ２１から軸方向で露出し、ロータ３０とステータ２１との間の軸方向で重なる部分が減少する。これに伴い、ロータ３０とステータ２１との間の径方向の対向面積が減少し（コイル鎖交磁束が減少し）、発生トルクが減少する。このようにして、可変磁束モータ１は、ロータ３０とステータ２１との間の軸方向の相対位置を変化させることでトルク定数を可変することができ、比較的大きいトルクが必要とされる低速回転から比較的小さなトルクでよい高速回転まで効率的にカバーすることができる。また、可変磁束モータ１は、内部に永久磁石３６，３８が埋め込まれたロータ３０を備えるので、磁石トルクに加えてリラクタンストルクによる回転力が加わり、高トルクと高効率／低発熱を実現することができる。
【００２２】
図５は、無負荷時のロータ移動量とコイル鎖交磁束との関係を示す図である。図５において、横軸は、ロータ３０の最小移動位置（図１（Ａ）参照）をゼロとしたときのロータ移動量を示し、ロータ３０の軸方向の全長を基準（１００％）として割合で示す。尚、ここでは、説明の複雑化を防止するために、ロータ３０が最小移動位置にあるとき、ロータ３０の軸方向の端面とステータ２１の軸方向の端面とは実質的に同一面内に存在することを想定する（図１（Ａ）参照）。従って、ロータ３０がステータ２１から完全に露出するまでの間は、ロータ移動量は、ロータ３０におけるステータ２１に対して軸方向で重ならない露出部分の軸方向の長さ（ロータ露出量）に相当する。例えば、図１（Ａ）に示す状態（ロータ３０の最小移動位置）では、ロータ３０におけるステータ２１に対して軸方向で重ならない露出部分の軸方向の長さは、ゼロであり、従って、ロータ移動量は、０［％］である。他方、ロータ３０がステータ２１から完全に露出した後は、ロータ３０におけるステータ２１に対して軸方向で重ならない露出部分の軸方向の長さは一定（＝ロータ３０の軸方向の全長）であり、従って、ロータ移動量が更に増加してもロータ露出量は増加しない。尚、図１（Ｂ）に示す状態（ロータ３０の最大移動位置）では、ロータ移動量は、コイルエンド部分の存在に起因して１００［％］を超えている。縦軸は、コイル鎖交磁束を示し、ロータ移動量がゼロのときを基準（１００％）として割合で示す。
【００２３】
図５には、上述の本実施例による可変磁束モータ１の可変磁束特性が実線で示される。また、図５には、理想的な可変磁束特性（磁束の漏れの無い可変磁束特性）が点線Ｃ１で示されると共に、比較例として、ロータの内部に永久磁石が埋め込まれているモータであって上述のような磁性体リング７０を備えていないモータに関する可変磁束特性が示される。
【００２４】
理想的な可変磁束特性は、図５にて点線Ｃ１で示すように、ロータ移動量とコイル鎖交磁束とが比例関係となる。即ち、ロータ３０がステータ２１から完全に露出するまでは（ロータ移動量が１００％になるまでは）、ロータ移動量の増加に比例してコイル鎖交磁束が減少する。この理想的な可変磁束特性は、ロータ表面に永久磁石が設けられるＳＰＭモータに関する可変磁束特性に実質的に対応する。ＳＰＭモータの場合、ロータ表面が永久磁石で構成されているので、ロータ表面を介したステータへの磁束の軸方向の漏れが実質的に無いためである。
【００２５】
他方、比較例（磁性体リング７０を備えていない通常のＩＰＭモータ）の場合、図５にて一点鎖線で示すように、ロータ移動量が増加してもコイル鎖交磁束が理想的な可変磁束特性のようには減少しない。これは、図６（Ａ）に模式的に示すように、通常のＩＰＭモータの場合には、露出部分のロータ内の永久磁石からの磁束が永久磁石の外周側の鉄（ロータ鉄芯）を介してステータへ軸方向に漏れるためである（矢印Ｍ１参照）。従って、比較例の場合、同等のコイル鎖交磁束の低減量を得るために必要なロータ移動量が、理想的な可変磁束特性に比べて顕著に大きくなる。例えば、図５に示すように、６０％のコイル鎖交磁束を得るために必要なロータ移動量は、理想的な可変磁束特性では約４０％のロータ移動量で良いのに対して、比較例では８０％近くのロータ移動量が必要である。これは、その分だけ軸方向に長い空間をロータ露出用に確保する必要があることを意味し、モータ軸方向の大型化を招くという不都合を生む。
【００２６】
これに対して、本実施例によれば、図５にて実線で示すように、理想的な可変磁束特性とは完全に一致しないものの、理想的な可変磁束特性に近い可変磁束特性を実現することができる。即ち、ロータ移動量が増加すると、コイル鎖交磁束が理想的な可変磁束特性に近い態様で減少する。これは、ロータ３０の露出部分に対して径方向に対向する磁性体リング７０の存在に起因して、図６（Ｂ）及び図７に模式的に示すように、ロータ３０の露出部分からの磁束が永久磁石外周側の鉄（ロータ鉄芯）を介して磁性体リング７０へ向かうためである（矢印Ｍ２参照）。より具体的には、図７に示すように、永久磁石３８ａのＮ極からの磁束は、磁性体リング７０へ向かい、磁性体リング７０内を通って、永久磁石３８ａに隣接する永久磁石３６ｂのＳ極へと戻り、閉磁路が形成される。また、永久磁石３８ｂのＮ極からの磁束は、磁性体リング７０へ向かい、磁性体リング７０内を通って、永久磁石３８ｂに隣接する永久磁石３６ａのＳ極へと戻り、閉磁路が形成される。このように、本実施例では、ロータ３０の露出部分からの磁束は、磁性体リング７０内を通るため、磁束がステータ２１へ軸方向に漏れることが防止され、ロータ移動量に応じたコイル鎖交磁束の低減が可能となる。従って、本実施例では、例えば、６０％のコイル鎖交磁束を得るために必要なロータ移動量は、図５に示すように、理想的な可変磁束特性と約５０％のロータ移動量で足りる。このように本実施例によれば、磁性体リング７０を備えることによって、ロータ３０の露出部分からステータ２１への軸方向の磁束の漏れを防止することができ、モータ軸方向の大型化を防止することができる。
【００２７】
また、本実施例による可変磁束特性は、図５にて区間Ｘ１、Ｘ２に示すように、磁性体リング７０とステータ２１との間の軸方向の離間に起因して（即ち、コイルエンド部分に関連した離間分の影響に起因して）、理想的な可変磁束特性からのずれが発生する。しかしながら、他の区間では、本実施例による可変磁束特性は、理想的な可変磁束特性と略同様の態様で線形的に変化するので、制御し易い構成を実現することができる。尚、本実施例による可変磁束特性は、上述の如くコイルエンド部分の存在に起因してロータ移動量が１００％でもコイル鎖交磁束がゼロにならない。しかしながら、コイル鎖交磁束をゼロにする必要がある場合は、ロータ３０を更に軸方向に移動させることで（即ち、図１（Ｂ）参照）、コイル鎖交磁束をゼロにすればよい。
【００２８】
尚、上述の如くロータ３０の露出部分からの磁束が磁性体リング７０を通る場合、ロータ３０の回転に伴う鉄損が生じうるが、磁性体リング７０がロータ３０と共に回転する好ましい構成では、かかる鉄損を防止することができる。
【００２９】
図８は、他の実施例による磁性体リング７００を示す図であり、図８（Ａ）は、ステータ２１側から視た磁性体リング７００及び座部１６の平面図であり、図８（Ｂ）は、図８（Ａ）のラインＤ−Ｄに沿った断面図を示す。
【００３０】
図８に示す他の実施例の磁性体リング７００は、図８（Ａ）に示すように、周方向に分割された構成を有する。即ち、磁性体リング７００は、複数の磁性体部位７００ａを周方向に等間隔に（リング状に）配列して構成される。複数の磁性体部位７００ａは、好ましくは、ロータ３０の磁極数に応じた数で設けられる。本例では、ロータ３０の磁極数は８つであり（図２参照）、従って、磁性体リング７００は、リング状に等間隔に配列された８つの磁性体部位７００ａを備える。本実施例では、磁性体リング７００が固定される座部１６は、ロータ３０と共に回転する。従って、磁性体リング７００とロータ３０との間の周方向の位置関係は、ロータ３０の回転中一定である。磁性体部位７００ａは、永久磁石３８ａと永久磁石３６ｂとの隣接部（Ｖ字型の径方向外側頂部）、及び、永久磁石３８ｂと永久磁石３６ａとの隣接部にそれぞれ対応して設けられる（図９参照）。図示の例では、永久磁石３８ａと永久磁石３６ｂとの隣接部（合計４箇所）に合計４つの磁性体部位７００ａが設けられ、永久磁石３８ｂと永久磁石３６ａとの隣接部（合計４箇所）に合計４つの磁性体部位７００ａが設けられている。
【００３１】
図９は、ロータ３０の露出部分からの磁性体リング７００への磁束の流れを模式的に示す断面図であり、図１（Ｂ）のラインＣ−Ｃに沿った断面に相当する。図９に示すように、磁性体リング７００を用いた場合も、上述した磁性体リング７０と同様、永久磁石３８ａのＮ極からの磁束は、磁性体リング７００へ向かい、磁性体リング７００内を通って、永久磁石３８ａに隣接する永久磁石３６ｂのＳ極へと戻り、閉磁路が形成される。また、永久磁石３８ｂのＮ極からの磁束は、磁性体リング７００へ向かい、磁性体リング７００内を通って、永久磁石３８ｂに隣接する永久磁石３６ａのＳ極へと戻り、閉磁路が形成される。このように、本実施例では、ロータ３０の露出部分からの磁束は、磁性体リング７００内を通るため、磁束がステータ２１へ軸方向に漏れることが防止され、ロータ移動量に応じたコイル鎖交磁束の低減が可能となる。即ち、本実施例によれば、磁性体リング７００を備えることによって、ロータ３０の露出部分からステータ２１への軸方向の磁束の漏れを防止することができ、モータ軸方向の大型化を防止することができる。また、上述の如く周方向に沿って分割された磁性体リング７００を用いる場合には、分割の無い磁性体リング７０を用いる場合に比べて、少ない重量（材料）で同等な効果を得ることができ、効率的な構成を実現することができる。
【００３２】
図１０は、本発明の他の一実施例による可変磁束モータ２の概略構成を示す概略的な断面図であり、図１０（Ａ）は、ロータ３０が最小移動位置にある状態を示し、図１０（Ｂ）は、ロータ移動量が約５０％の状態を示す。尚、１０９では、ステータ２１、ロータ３０及び磁性体リング７０（又は７００）についての断面部分のみが示されている。本実施例の可変磁束モータ２は、アウタロータタイプのモータである点が上述の実施例（図１乃至図９参照）による可変磁束モータ１と異なる。尚、磁性体リング７０（又は７００）は、上述の如く、ステータ２１の外径に対応した中空の円筒状（リング状）の形態を有するが、分割されない磁性体リング７０については中実であってもよい。
【００３３】
以上、本発明の好ましい実施例について詳説したが、本発明は、上述した実施例に制限されることはなく、本発明の範囲を逸脱することなく、上述した実施例に種々の変形及び置換を加えることができる。
【００３４】
例えば、上述の実施例では、ロータ３０がステータ２１に対して軸方向で移動されているが、これに加えて若しくはこれに代えて、ステータ２１がロータ３０に対して軸方向で移動されてもよい。
【００３５】
また、上述の実施例では、ロータ３０は、アクチュエータ４０及び駆動部材４２により軸方向に突き出される（押し出される）態様で、ステータ２１に対して軸方向で移動されているが、送りねじ等のような他の態様で駆動されてもよい。また、アクチュエータ４０としては、電気モータ、油圧アクチュエータ、ソレノイド等の任意の駆動源が利用されてもよい。また、遠心力を利用してロータ３０とステータ２１との間の軸方向の相対位置を変化させてもよい。
【００３６】
尚、上述の実施例による可変磁束モータ１は、自動車の車輪駆動モータを始め、任意の用途に用いることができる。
【符号の説明】
【００３７】
１、２    可変磁束モータ
１０    モータハウジング
１２    回転軸
１６    座部
１８    スプリング
２１    ステータ
２２    コイル
２３    スロット
３０    ロータ
３６、３８    永久磁石
４０    アクチュエータ
４２    駆動部材
５０    低摩擦部材
７０，７００    磁性体リング
【図１】
2012080616.tif 000003
【図２】
2012080616.tif 000004
【図３】
2012080616.tif 000005
【図４】
2012080616.tif 000006
【図５】
2012080616.tif 000007
【図６】
2012080616.tif 000008
【図７】
2012080616.tif 000009
【図８】
2012080616.tif 000010
【図９】
2012080616.tif 000011
【図１０】
2012080616.tif 000012