(57)【要約】【課題】床仕上げ材の敷設作業で発生する断熱ボードの絶縁不良をより確実に検知する。【解決手段】床暖房システム１０の施工は、以下のように行う。まず、面状発熱体と接地層とが積層された構成を有する電熱ボード２０が複数並べられたヒーターユニット１１を床下地１上に固定する。次いで、ヒーターユニット１１から引き出された電源線およびアース線に、導通チェッカーを接続する。次いで、導通チェッカーが接続された状態で、ヒーターユニット１１の上に、床仕上げ材１２を固定する。【選択図】図１
2007285581.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
発熱体と接地層とが積層され、前記発熱体から電源線が引き出されているとともに、前記接地層からアース線が引き出されている電熱ボードを用意する工程と、
床下地上に前記電熱ボードを固定する工程と、
前記電源線および前記アース線に導通チェッカーを接続する工程と、
前記導通チェッカーが接続された状態で、前記電熱ボードの上に、床仕上げ材を固定する工程と、
を有する床暖房の施工方法。
【請求項２】
前記床仕上げ材を固定する工程は、金属製の部材を、前記床仕上げ材を通して前記電熱ボードに進入させることを含む、請求項１に記載の床暖房の施工方法。
【請求項３】
前記導通チェッカーの接続を、前記床下地上へ前記電熱ボードを固定した後に行う、請求項１または２に記載の床暖房の施工方法。
【請求項４】
前記導通チェッカーの接続を、前記床下地上へ前記電熱ボードを固定する前に行う、請求項１または２に記載の床暖房の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気式床暖房の施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
床暖房システムは、一般に、発熱体を有する複数の電熱ボードを床下地の上に敷設し、さらにその上に床材（床仕上げ材）を敷設して構成される。電熱ボードは、部屋の面積に応じて適宜枚数が施工現場にて電気的に接続される。さらに、部屋の壁面にはコントローラが固定され、電熱ボードへの電力の供給は、建物の分電盤からコントローラを介して行われる。
【０００３】
電熱ボードとしては、例えば、枠材上に固定された面状発熱体と、面状発熱体を覆って設けられたアルミシートからなる接地層と、を有するものが知られている。面状発熱体としては、例えば、特許文献１に開示されているような、非導電性繊維および導電性繊維の交点を接合してなる発熱層である網目構造体に繊維強化シートを積層したものが挙げられる。
【０００４】
このような電熱ボードを用いた床暖房システムでは、電熱ボードは釘やビス等によって床下地上に固定され、さらにその上に、釘によって床仕上げ材を固定する。電熱ボードは、発熱層と接地層とが互いに積層されているので、電熱ボードを床下地上に固定する際、誤って導電性繊維の部分で釘やビス等による固定がなされると、発熱層と接地層とがショートしてしまう。そこで、特許文献２には、シート状の面状発熱体についてではあるが、面状発熱体を敷設する際に、釘を直接的または間接的に面状発熱体に打ち込んで固定しながら、発熱層と接地層との間の通電の有無を確認することが開示されている。これによれば、電熱ボードの敷設時の作業不良をその場で検知することができる。
【０００５】
また、床暖房システムの実際の施工においては、電熱ボードの敷設と床仕上げ材の敷設とは、別々の業者が担当する。具体的には、電熱ボードの敷設は床暖房の施工業者が行い、床仕上げ材の敷設はフロア施工業者が行うことが多い。この場合、電熱ボードの敷設が完了してから床仕上げ材の敷設に取り掛かるまで約２週間〜１ヶ月程度の養生期間が発生する。そして、その養生期間中に、他の様々な施工業者が現場に立ち入り、天井や壁のクロス貼り作業等を行うことがある。
【特許文献１】特開平８−２０７１９１号公報
【特許文献２】特許第３５８５２６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、実際の床暖房システムの施工においては、電熱ボードの敷設時よりも、電熱ボードの敷設後に、発熱層と接地層との間、あるいは電源線や電極等と接地層との間でショートが発生する危険性が高い。
【０００７】
電熱ボードの敷設完了時から床仕上げ材の敷設時までの養生期間や電熱ボードの敷設時には、電熱ボードを直接目視しながら釘やビス等による床下地への固定を行えるが、電熱ボード上への床仕上げ材の敷設時には、釘を打ち込む位置が床仕上げ材によって隠れてしまうためである。また、養生期間中は、他の施工業者が現場に立ち入って作業する際、何も保護されていない電熱ボードの上に作業者が謝って工具や建材等を落としたり、脚立を用いて作業したりすると、落下による衝撃力や局所的な荷重が面状発熱体に加わり、これによって上記のショートが発生してしまうこともある。
【０００８】
したがって、特許文献２に記載の方法では、電熱ボードの敷設から床仕上げ材の敷設までの養生期間や、床仕上げ材の敷設時に発生する発熱層と接地層との間でのショートを検知することはできない。
【０００９】
「ＪＩＳＣ３６５１−１９８７−」（昭和６２年７月１日改正）によれば、ヒーティング施設の施工方法として、「発熱線等の施工中、随時に導通試験および絶縁抵抗測定を行う。」と規定されている。ここで、絶縁抵抗試験とは、発熱抵抗体と設置した金属層との間の絶縁抵抗を測定することである。これによれば、面状発熱体の敷設後、敷設した面状発熱体に対して電気検査を行うので、面状発熱体の敷設時に発生した電気的な不具合は、この電気検査で発見できる。
【００１０】
なお、特許文献２には、床下地上への面状発熱体の固定を、面状発熱体上に床仕上げ材を設置した状態で行うこと、すなわち、面状発熱体および床仕上げ材を同時に床下地上に固定することも記載されている。しかし、このようなことは、床下地と床仕上げ材との間に配置されるのがシート状の面状発熱体であるから可能なのである。面状発熱体を枠材に固定した電熱ボードを用いる場合は、ともに１０ｍｍ程度の厚みを有する電熱ボードおよび床仕上げ材を位置決めしながら同時に床下地上に固定するのは、施工不良や床鳴りの問題等が生じる可能性があり困難である。
【００１１】
そこで本発明の目的は、面状発熱体の形態によらず、電熱ボードの敷設後の養生期間およびその後の床仕上げ材の敷設作業で発生する電熱ボードの絶縁不良をより確実かつ瞬時に検知することができる、床暖房の施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するため本発明の床暖房の施工方法では、発熱体と接地層とが積層され、発熱体から電源線が引き出されているとともに、接地層からアース線が引き出されている電熱ボードを用いる。そして、本発明の床暖房の施工方法は、床下地上に電熱ボードを固定する工程と、電源線およびアース線に導通チェッカーを接続する工程と、導通チェッカーが接続された状態で、電熱ボードの上に、床仕上げ材を固定する工程と、を有する。
【００１３】
本発明の床暖房の施工方法では、電熱ボードに導通チェッカーを接続した状態で、電熱ボードの上に、床仕上げ材を固定する。そのことにより、養生期間中の電熱ボード上への工具や各種建材を落下させたり、床仕上げ材の固定作業中に誤って電熱ボードの面状発熱体と接地層をショート、あるいは電源線や電極等と接地層とをショートさせたりして、絶縁不良を発生させた場合であっても、瞬時にそのことが確実に検知される。
【００１４】
本発明の床暖房の施工方法において、床仕上げ材を固定する工程は、金属製の部材を、床仕上げ材を通して電熱ボードに進入させることを含んでいることが、本発明の効果をより発揮させるうえで望ましい。また、導通チェッカーの接続を、床下地上へ電熱ボードを固定した直後に行うことが望ましい。これによって、電熱ボードへの床仕上げ材の固定作業中だけでなく、電熱ボードを固定した後、床仕上げ材を固定するまでの間に生じる電熱ボードの絶縁不良が確実に検知される。
【発明の効果】
【００１５】
以上述べたように本発明によれば、養生期間および床仕上げ材の固定作業中に電熱ボードの導通チェックを行えるので、床暖房の施工工程中に生じ得る電熱ボードの絶縁不良を確実かつ瞬時に検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
次に、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態による床暖房システムの概略斜視図であり、構成を分かりやすくするために一部を破断して示している。
【００１８】
図１に示すように、本実施形態の床暖房システム１０は、床下地１上に敷設されたヒーターユニット１１と、ヒーターユニット１１への通電を制御するコントローラ３０とを有する。本実施形態では、２つのヒーターユニット１１を有し、各ヒーターユニット１１を独立して通電制御可能となっている。
【００１９】
床下地１は、ヒーターユニット１１が載置される部分であり、例えば、合板、パーチクルボード、コンクリートスラブなどが挙げられる。また、室内のリフォームの一環として床暖房システム１０を設置する場合は、既存の床材自身を床下地１として利用し、既存の床材上に直接、ヒーターユニット１１を載置することもできる。
【００２０】
ヒーターユニット１１は、互いに隣接して並べられた複数の電熱ボード２０を有する。各電熱ボード２０はそれぞれ電力の供給により発熱する発熱抵抗体（不図示）を有し、各電熱ボード２０の発熱抵抗体が電気的に並列接続されるように、複数の電熱ボード２０が１列に並べられた状態で予め結線されている。ヒーターユニット１１を構成する複数の電熱ボード２０のうちの１つには、温度センサー（不図示）が内蔵されている。また、各ヒーターユニット１１において、１つの電熱ボード２０からは、ヒーターユニット１１とコントローラ３０とを電気的に接続するための口出し線１４が引き出されている。温度センサーが内蔵された電熱ボード２０と口出し線１４が引き出された電熱ボード２０とは、同じであってもよいし異なっていてもよい。
【００２１】
口出し線１４は、発熱抵抗体に電力を供給するための電源線、アース線、および温度センサーへの信号の入出力のためのセンサー線を含む。これらの各線は、個別に引き出されていてもよいし、まとめて１本のケーブルとして引き出されていてもよい。
【００２２】
コントローラ３０は、壁２に設置されている。コントローラ３０には、分電盤からの一次電源線１５が接続されるとともに、口出し線１４が接続されている。なお、図１ではコントローラ３０は、壁２に開口部を設け、その開口部に背面部を埋め込んだ状態で設置した状態を示しているが、壁２にコントローラ３０用の大きな開口部を設けることができないような場合は、壁２の表面にコントローラ３０を取り付けてもよい。また、口出し線１４および一次電源線１５は壁２の裏側を通しているが、コントローラ３０を壁２の表面に取り付けることもできる。
【００２３】
コントローラ３０の前面には、ヒーターユニット１１の電源のオン／オフ用のスイッチ、温度設定用のスイッチ、タイマー設定用のスイッチ等の各種スイッチを有する操作部や、室温、この床暖房システム１０の運転モード等を表示する表示部などが、必要に応じて設けられている。また、コントローラ３０には、設定温度やヒーターユニット１１に設けられた温度センサーの検出結果などに応じてヒーターユニット１１への通電を制御する制御回路（不図示）が内蔵されている。以上により、分電盤を介してコントローラ３０に電力が供給され、コントローラ３０からヒーターユニット１１への電力の供給、およびコントローラ３０によるヒーターユニット１１への電力供給の制御が可能となる。
【００２４】
電熱ボード２０について、図２Ａおよび図２Ｂを参照して説明する。
【００２５】
電熱ボード２０は、その外周部を取り囲むように構成された枠材２２と、枠材２２の内側の領域に配された断熱材２１と、枠材２２および断熱材２１の上面を覆って設けられた面状発熱体２３とを有する。さらに、面状発熱体２３の上面は均熱材２４で覆われ、電熱ボード２０の下面の一部または全面は補強シート２５で覆われている。
【００２６】
枠材２２としては、木材等からなる補強材２２ｂと防振防音材２２ａとを積層したものを好ましく用いることができるが、軽量でかつ電熱ボード２０に必要な機械的強度を確保できるものであれば、その構造は任意であり、例えば、補強材２２ｂのみで構成してもよいし、補強材２２ｂと防振防音材２２ａとの積層順を入れ替えてもよい。
【００２７】
また、枠材２２には、電熱ボード２０を床下地１（図１参照）上に固定するための領域を確保するという働きもある。床下地１への電熱ボード２０の固定は、例えば、釘打ち、ビス止め、粘着テープによる接着、接着剤による接着、および嵌め込みなどによって行うことができる。電熱ボード２０を固定する際には、枠材２２が設けられた領域を利用する。
【００２８】
補強材２２ｂには、軽量で強度のある材料、例えば、木材、合板、軽量プラスチックなどを用いることができる。補強材２２ｂを設けることで、電熱ボード２０全体として高い強度が得られる。また、補強材２２ｂは電熱ボード２０の外周部に枠状に配されており、これにより、電熱ボード２０全体の重量が軽減され、自重による反り等の変形を抑制し、かつ電熱ボード２０の設置作業性が向上する。
【００２９】
防振防音材２２ａは、振動減衰が得られかつ上部からの荷重に耐え得る反発力をもつ材料からなり、補強材２２ｂとともに枠材２２を構成する。防振防音材２２ａとしては、クロロプレン等をベースとしたゴム系シート材、改質アスファルト系シート材、圧縮ウレタン発泡材、ポリエチレン発泡材等、あるいはこれらの材料に振動減衰を向上させるためのフィラーや添加物を含んだものを用いることができる。
【００３０】
面状発熱体２３には、特に限定されないが、耐久性および遠赤外線放射効率の見地から、炭素繊維を発熱抵抗体とするものを好ましく用いることができるが、ニクロム線発熱体等を用いることもできる。また、電熱ボード２０の厚さを抑制するために、面状発熱体２３の厚さは、好ましくは２ｍｍ以下、より好ましくは０．８ｍｍ以下とする。ちなみに、電熱ボード２０全体の厚さは、９〜１１ｍｍ程度とされる。
【００３１】
このような面状発熱体２３としては、例えば、前述した特許文献１に開示されたような、非導電性繊維および導電性繊維の交点を接合してなる網目構造体の両端で導電性繊維と電極とを接続した後、樹脂に包埋あるいは繊維強化プリプレグシートを積層して形成した繊維強化樹脂成形体が挙げられる。この際、電熱ボード２０を床下地１に固定するための領域として枠材２２を利用できるようにするため、電極は、枠材２２の内側に相当する領域に配置され、枠材２２の外側には電気回路は構成されないようにする。
【００３２】
断熱材２１は、面状発熱体２３から発生した熱が裏面に伝わるのを抑え、上面の床仕上げ材１２（図１参照）に向かって有効に伝えるために用いる。断熱材２１としては、軽量で断熱効果があり、電熱ボード２０の通常使用温度に対する耐熱性を有するものが好ましく用いられる。その例として、発泡ポリウレタン、発泡ポリエチレン、発泡ポリプロピレンなどの発泡樹脂、硬質木質繊維板あるいは軽量木質繊維板などの木質繊維成形体、ポリエステル繊維あるいはポリエーテルケトン繊維などの合成繊維などからなるフェルトマットなどが挙げられる。
【００３３】
均熱材２４は、面状発熱体２３から発生した熱を面内方向に均一に分散して床仕上げ材１２に伝えるものである。具体的には、アルミニウム、銅および鉄といった金属の箔あるいは板などを用いることができる。また、均熱材２４は電熱ボード２０の接地層を兼ねており、均熱材２４にはアース線が接続されている。
【００３４】
補強シート２５は、断熱材２１および枠材２２の下面の一部または全面に固定されることにより、電熱ボード２０の強度を向上させるとともに、電熱ボード２０の内部の電気回路を保護する。補強シート２５としては、新日石プラスト（株）製の「日石ワリフ」（登録商標）、あるいはこの「日石ワリフ」と紙のラミネート品、プラスチック系やアスファルト系の各種防水シート、ベークライト等のプラスチック成形板、ブリキやアルミニウムあるいはステンレス等の金属板、紙、およびガラス繊維シート等を用いることができる。
【００３５】
電熱ボード２０の１辺の外郭近くにおいて、電熱ボード２０の内部には、配線経路２０ａが、各電熱ボード２０が隣接する方向に沿って電熱ボード２０を貫通して形成されている。電熱ボード２０同士を並列接続する、電源線およびアース線を含む配線２６は、この配線経路２０ａを通して引き回されている。配線経路２０ａには、電熱ボード２０を敷設した際に配線２６の余長部分を収納する余長収納部２０ｂが設けられている。
【００３６】
次に、本実施形態の床暖房システム１０の施工手順の一例について、リフォーム時の施工の場合を例に挙げて説明する。
【００３７】
まず、床下地１の上に、ヒーターユニット１１を設置する。この場合、床下地１は既存の床である。ヒーターユニット１１の設置は、以下の手順で行うことができる。
【００３８】
ヒーターユニット１１は、複数の電熱ボード２０が１列に並べられた状態で配線２６によって予め結線されており、図３（ａ）に示すように、各電熱ボード２０の連結部でジグザグに折り畳んだ状態で室内へ搬入される。
【００３９】
ここで、電熱ボード２０同士の連結が配線２６のみで行われていたのでは、ヒーターユニット１１の設置の際に配線２６に過大な負荷が加わり配線２６が損傷するおそれがあり、また取り扱い上も不便なので、配線２６とは別に機械的な連結手段で電熱ボード２０同士が連結されていることが好ましい。連結手段は特に限定されないが、例えば、図２Ａに示すように、電熱ボード２０の両側縁部に孔２２ｃを設け、隣り合う電熱ボード２０の孔２２ｃ間に連結帯２７を通して結ぶことにより、隣り合う電熱ボード２０を連結帯２７で機械的に連結する方法が好適である。この方法によれば、連結帯２７の長さを調整することにより、電熱ボード２０間の間隔を調整でき、各種厚さの電熱ボード２０の折り畳みに対応することができる。
【００４０】
折り畳まれた状態でのヒーターユニット１１の搬入後、図３（ｂ）に示すように、ヒーターユニット１１を引き伸ばして展開する。次いで、図３（ｃ）に示すように、ヒーターユニット１１を完全に展開して床下地１（図１参照）上に敷き込む。次いで、電熱ボード２０同士を機械的に連結している連結帯２７（図２Ａ参照）を引き上げて各電熱ボード２０の間隔を詰め、その後、連結帯２７を切断、除去することによって、図３（ｄ）に示すように、各電熱ボード２０を密接させ、ヒーターユニット１１の設置を完了する。
【００４１】
ヒーターユニット１１の設置工程において、ヒーターユニット１１を展開した直後の段階では、各電熱ボード２０間には隙間がある。配線２６は、この隙間を許容するだけの余長分を有する長さとされている。そして、各電熱ボード２０間の隙間を詰めることによって、配線２６の余長分は配線経路２０ａの余長収納部２０ｂ内に収納される。
【００４２】
ヒーターユニット１１を床下地１上に展開した後、ヒーターユニット１１の周囲に副材３ａ，３ｂを設置する。その後、ヒーターユニット１１および副材３ａ，３ｂを、床下地１上に固定する。これらの固定には、釘、ビス、接着剤、嵌め込み等を利用できる。特にヒーターユニット１１の固定を釘やビスで行う場合は、電熱ボード２０の面状発熱体２３を損傷させないようにするため、枠材２２の部分で釘打ちあるいはビス止めを行う。
【００４３】
ヒーターユニット１１の固定後、ＪＩＳＣ３６５１に準拠して、敷設したヒーターユニット１１の導通試験および絶縁抵抗測定といった電気検査を行う。ここで、作業者が誤って面状発熱体２３の電気回路を構成する部分で釘打ちあるいはビス止めを行うなどして絶縁抵抗不良が発見された場合は、ヒーターユニット１１を交換する。
【００４４】
ヒーターユニット１１への電気検査の後、図４に示すように、ヒーターユニット１１から引き出されている口出し線１４の電源線１４ａおよびアース線１４ｂに、導通チェッカー４１を接続する。導通チェッカー４１は、測定対象となる２つの端子間のショートを検知するのに用いられるものであり、端子間がショートしている場合は、ブザーやランプの点滅等で警報を発する。
【００４５】
ヒーターユニット１１に導通チェッカー４１を接続した後、養生期間を経て、ヒーターユニット１１および副材３ａ，３ｂの上に、床仕上げ材１２を固定する。
【００４６】
床仕上げ材１２は通常、複数の部材を床面の面積および形状に応じて組み合わせて構成される。一般的には、図５に示すように、短冊状に加工された木製の床板小片１３を組み合わせて構成される。
【００４７】
床板小片１３は、一般に図６Ａおよび図６Ｂに示すように、側面に凸部１３ａおよび凹部１３ｂを有する。凸部１３ａは、床板小片１３の長辺およびそれに隣接する短辺に、それら長辺および短辺に沿って形成されている。凹部１３ｂは、床板小片１３の残りの長辺および短辺に、それらに沿って形成されている。各床板小片１３は、隣接する床板小片１３間で互いの凸部１３ａと凹部１３ｂとを嵌合させながら１つずつ、ヒーターユニット１１に固定される。
【００４８】
床板小片１３の固定には、図５に示すように、好ましくは釘１８を用いることができる。釘１８は、面状発熱体２３（図２Ｂ参照）の電気回路を損傷させないように、電熱ボード２０の枠材２２の部分に打ち込まれる。また、釘１８が床板小片１３の表面に露出すると意匠上の観点および安全性の面から好ましくないので、釘１８は床板小片１３の側面から斜めに打ち込む。より具体的には、床板小片１３には凸部１３ａが形成されているので、図７に示すように、この凸部１３ａの根元に釘１８を打ち込む。これによって、釘を容易に斜めに打ち込むことができる。
【００４９】
上述のように、電熱ボード２０の枠材２２の部分に釘１８を打ち込むことによって、ヒーターユニット１１（電熱ボード２０）上へ各床板小片１３を固定していくが、釘１８は斜めに打ち込まれるので、釘１８の先端部が枠材２２から外れることもある。また、作業者が誤って枠材２２以外の部分で釘１８を打ち込んでしまうこともある。釘１８が枠材２２以外の部分に打ち込まれると、電熱ボード２０の面状発熱体２３、電源線または電極と均熱材２４とが釘１８によってショートしてしまうことがある。
【００５０】
ヒーターユニット１１には導通チェッカー４１が接続されているので、電熱ボード２０がショートすると、導通チェッカー４１から警報が発せられる。このように、ヒーターユニット１１（電熱ボード２０）に導通チェッカー４１を接続した状態で、ヒーターユニット１１上に床仕上げ材１２を固定することにより、床仕上げ材１２の固定作業時に誤ってヒーターユニット１１の絶縁不良を生じさせた場合であっても、そのことを確実に検知することができる。床仕上げ材１２の固定作業は、電熱ボード２０を損傷させるおそれのある最後の工程であるので、この段階で絶縁不良を検知できることによって、床暖房システム１０の施工工程で生じうる、電熱ボード２０の絶縁不良を確実かつ瞬時に検知することができる。
【００５１】
床仕上げ材１２の敷設が終了したら、ヒーターユニット１１に接続されている導通チェッカー４１をヒーターユニット１１から取り外し、ＪＩＳＣ３６５１に準拠した電気検査を再び実施する。その後、図１に示すように、口出し線１４および一次電源線１５をコントローラ３０に接続する。最後に、コントローラ３０を壁２に固定し、床暖房システム１０の施工が完了する。なお、口出し線１４および一次電源線１５のコントローラ３０への接続と、コントローラ３０の固定は、順番を入れ替えてもよい。
【００５２】
上述したように、導通チェッカー４１によるヒーターユニット１１の絶縁チェックは、床下地１上にヒーターユニット１１を固定した後、ヒーターユニット１１上に床仕上げ材１２を固定する段階で行う。したがって、基本的には、床仕上げ材１２を設置する直前に導通チェッカー４１を接続すればよいが、ヒーターユニット１１を設置し、電気検査を行ったすぐ後に、導通チェッカー４１を接続することが望ましい。
【００５３】
ヒーターユニット１１の設置が完了した直後に導通チェッカー４１を接続しておけば、床仕上げ材１２の設置作業で発生した絶縁不良に限らず、ヒーターユニット１１を設置した後、床仕上げ材１２の設置が完了するまでの間に生じた絶縁不良を検知することができる。
【００５４】
ここで、ヒーターユニット１１の設置が完了した「直後」とは、ヒーターユニット１１の設置が完了した後、設置したヒーターユニット１１上で、床仕上げ材１２の敷設を含む、ヒーターユニット１１が設置された室内での他の一切の作業を始める前という意味であり、具体的な時間または期間を示してどれくらい後、ということを意味するのではない。
【００５５】
また、導通チェッカー４１を用いることにより、作業ミスに起因する絶縁不良を瞬時に検知することができる。絶縁不良を瞬時に検知できるということは、複数の作業者および複数の施工業者が立ち入ることができる現場での作業における作業ミスの所在を明確にすることができるという効果もあり、さらには、作業ミスをいち早く検知することで無駄な施工コストを抑制できるという効果もある。
【００５６】
上述した実施形態では、床仕上げ材１２の固定に釘１８を用いる場合を例に挙げて説明した。しかし、床仕上げ材１２の固定には、釘１８の他にも、床仕上げ材１２を通して電熱ボード２０へ進入することによって電熱ボード２０上に床仕上げ材１２を固定することのできる金属製の部材であれば、ビスなどを用いることもできる。また、電熱ボード２０としては、面上発熱体２３を枠材２２上に支持した構成のものを示したが、電熱ボード２０としては、面状発熱体とアース層（本実施形態では均熱材２４）とが互いに絶縁された状態で積層された構成を有していれば、枠材２２を有していないものであっても本発明に適用可能である。
【００５７】
また、床仕上げ材１２の固定に接着剤を用いる場合も、養生期間、および床仕上げ材１２の固定作業時の、工具や建材等が電熱ボード２０上に落下することによって発生し得る、電熱ボード２０の絶縁不良を検知することができる。
【００５８】
なお、導通チェッカー４１の接続は、床下地１の上に電熱ボード２０を固定する前に行ってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の一実施形態による床暖房システムの概略斜視図である。
【図２Ａ】図１に示す電熱ボードをその主面に平行な面で切断した断面図である。
【図２Ｂ】図１に示す電熱ボードをその厚さ方向に切断した断面図である。
【図３】図１に示すヒーターユニットの施工手順の一例を説明する図である。
【図４】図１に示す床暖房システムの施工途中での、ヒーターユニットと導通チェッカーとの接続を説明する図である。
【図５】ヒーターユニット上へ床仕上げ材を固定している途中の状態を示す平面図である。
【図６Ａ】図５に示す床板小片の平面図である。
【図６Ｂ】図６Ａの６Ｂ−６Ｂ線断面図である。
【図７】図５の７−７線断面図である。
【符号の説明】
【００６０】
１    床下地
１０    床暖房システム
１１    ヒーターユニット
１２    床仕上げ材
１４    口出し線
１４ａ    電源線
１４ｂ    アース線
１８    釘
２０    電熱ボード
２２    枠材
２３    面状発熱体
２４    均熱材
３０    コントローラユニット
４１    導通チェッカー
【図１】
2007285581.tif 000003
【図２Ａ】
2007285581.tif 000004
【図２Ｂ】
2007285581.tif 000005
【図３】
2007285581.tif 000006
【図４】
2007285581.tif 000007
【図５】
2007285581.tif 000008
【図６Ａ】
2007285581.tif 000009
【図６Ｂ】
2007285581.tif 000010
【図７】
2007285581.tif 000011