(57)【要約】      （修正有）【課題】プローブ組立体を提供する。【解決手段】本プローブ組立体は、少なくとも１つのプローブ２０７と、少なくとも１つのプローブに結合されかつ内部表面２０１及び外部表面２０３を備えた環状チューブ２０２と、チューブ２０２から延びるほぼ楕円形形状を有しかつその少なくとも１つが該チューブ２０２の相対回転を実質的に防止することのできる少なくとも１つの環状フランジ２０８、２１２とを含み、チューブが、少なくとも１つの第１の開口部２１８及び少なくとも１つの第２の開口部２２０をさらに含み、また第１及び第２の開口部２１８、２２０の各々が、内部及び外部表面２０１、２０３間で延びる。【選択図】図３
2012140950.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プローブ組立体（２００）であって、当該プローブ組立体（２００）が、
少なくとも１つのプローブ（２０７）と、
前記少なくとも１つのプローブに結合されかつ内部表面（２０１）及び外部表面（２０３）を備えた環状チューブ（２０２）と、
前記チューブから延びるほぼ楕円形形状を有しかつその少なくとも１つが該チューブの相対回転を実質的に防止することのできる少なくとも１つの環状フランジ（２０８、２１２）と
を含んでおり、前記チューブが、少なくとも１つの第１の開口部（３０２）及び少なくとも１つの第２の開口部（３０４）をさらに含んでいて、前記第１及び第２の開口部の各々が前記内部及び外部表面間で延びる、プローブ組立体（２００）。
【請求項２】
前記少なくとも１つのフランジ（２０８、２１２）が、回転要素を少なくとも部分的に貫通して軸方向に延びるボア（１６０）内に前記チューブ（２０２）を実質的に整列させるのを可能にする、請求項１記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項３】
前記少なくとも１つのプローブ（２０７）が、前記少なくとも１つの第１の開口部（３０２）内に少なくとも部分的に挿入される、請求項１記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項４】
前記少なくとも１つのフランジ（２０８、２１２）が、少なくとも部分的にそれを貫通して延びる少なくとも１つの第１の開口部（２１８）及び少なくとも部分的にそれを貫通して延びる少なくとも１つの第２の開口部（２２０）を含み、前記少なくとも１つのフランジ第１の開口部が、前記少なくとも１つのチューブ第１の開口部（３０２）とほぼ同心に整列し、前記プローブ（２０７）が、前記少なくとも１つのチューブ第１の開口部から前記少なくとも１つのフランジ第１の開口部内に延びる、請求項３記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項５】
前記少なくとも１つのチューブ第２の開口部（３０４）が、前記少なくとも１つのフランジ第２の開口部（２２０）とほぼ同心に整列する、請求項４記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項６】
前記少なくとも１つのフランジ（２０８、２１２）が、少なくとも１つのボルト（２０９）により前記チューブ（２０２）に結合される、請求項１記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項７】
前記少なくとも１つの環状フランジ（２０８、２１２）が、第１のフランジ及び第２のフランジを含み、前記第１のフランジ及び第２のフランジの少なくとも１つが楕円形形状を有する、請求項１記載のプローブ組立体（２００）。
【請求項８】
圧縮機と、
前記圧縮機と流れ連通状態で結合されたタービンと、
前記タービンに回転結合されかつ少なくとも部分的にそれを貫通してほぼ軸方向に延びるボア（１６０）を備えたロータシャフト（１２２）と、
前記ロータシャフトに結合されたプローブ組立体（２００）と
を備えるタービンエンジン（１００）であって、、前記プローブ組立体が、
少なくとも１つのプローブ（２０７）と、
前記少なくとも１つのプローブに結合され、内部表面（２０１）及び外部表面（２０３）を備え、かつ前記内部及び外部表面間で延びる少なくとも１つの第１の開口部（３０２）並びに該内部及び外部表面間で延びる少なくとも１つの第２の開口部（３０４）をさらに備えた環状チューブ（２０２）と、
前記チューブから延びるほぼ楕円形形状を有しかつその少なくとも１つが該タービンエンジンの運転時における該チューブの相対回転を実質的に防止することのできる少なくとも１つの環状フランジ（２０８、２１２）と
を含む、タービンエンジン（１００）。
【請求項９】
前記少なくとも１つのフランジ（２０８、２１２）が、前記チューブ（２０２）を前記ボア（１６０）内に実質的に整列させるのを可能にする、請求項８記載のタービンエンジン（１００）。
【請求項１０】
前記少なくとも１つのプローブ（２０７）が、前記少なくとも１つの第１の開口部（３０２）内に少なくとも部分的に挿入される、請求項８記載のタービンエンジン（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の分野は、総括的にはタービンエンジンに関し、より具体的には、タービンのロータで使用することができるプローブ組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
少なくとも幾つかの公知の発電システムは、時間の経過と共に損傷又は摩耗する可能性がある少なくとも１つの部品を含む。例えば、公知のタービンは、時間の経過と共に摩耗するロータのような部品を含む。摩耗したロータでの連続運転は、他の部品に付加的な損傷を発生させるおそれがあり、若しくはロータの致命的な割れ及び／或いは部品又はシステムの早期破損を招くおそれがある。従って、タービンエンジンの部品の通例の評価及び／又はテストが必要である。
【０００３】
そのようなテストを行なうためには、適切な計測が不可欠である。ロータ及び／又はその周囲の流れパラメータを調べる場合に、プローブのような検知機器を使用して、ロータ及び／又はタービンの様々な状態を測定することができる。さらに、少なくとも幾つかの公知のプローブをタービンエンジンのロータボア内に挿入して、該ロータの様々な特徴及び／又はパラメータに関するリアルタイムデータを得ることができる。
【０００４】
公知のプローブは、該プローブをロータボア内に正しく整列させかつ位置決めするのを助けるプラグ又はボアチューブのようなハウジング又は組立体内に収容することができる。より具体的には、そのようなプラグはプローブを支持しまたそのようなボアチューブは一般的に機器導線を支持する。さらに、そのようなプラグ又はボアチューブは、ロータボアの軸方向中心部内に整列する。少なくとも幾つかの公知のプラグ又はボアチューブは、円筒形であり、かつロータボアの周りに円周方向に間隔を置いて配置されたスロット内に挿入されるピンを使用してロータに結合される。しかしながら、ロータボアに近接してそのようなスロットを形成することは、運転時にロータ上に大きな量の応力集中を生じさせるおそれがある。時間の経過と共に、そのような応力状態での連続運転は、ロータの割れ及び／或いは部品又はシステムの早期破損を招くおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第６８８７０４３号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一実施形態では、プローブ組立体を組立てる方法を提供する。少なくとも１つのプローブは、環状チューブに結合され、チューブは、内部表面及び外部表面を含む。チューブはまた、内部及び外部表面間で延びる少なくとも１つの第１の開口部並びに該内部及び外部表面間で延びる少なくとも１つの第２の開口部を含む。さらに、少なくとも１つの環状フランジが、チューブに結合される。フランジは、チューブの相対回転を実質的に防止することのできるほぼ楕円形形状を有する。
【０００７】
別の実施形態では、プローブ組立体を提供する。本プローブ組立体は、少なくとも１つのプローブと、プローブに結合された環状チューブとを含み、チューブは、内部表面及び外部表面を含む。チューブは、少なくとも１つの第１の開口部及び少なくとも１つの第２の開口部を含み、第１及び第２の開口部の各々は、内部及び外部表面間で延びる。さらに、本プローブ組立体は、チューブから延びる少なくとも１つの環状フランジを含み、フランジは、ほぼ楕円形形状を有する。フランジは、チューブの相対回転を実質的に防止することのできる。
【０００８】
別の実施形態では、タービンエンジンを提供する。本タービンエンジンは、圧縮機と、圧縮機と流れ連通状態で結合されたタービンと、タービンに回転結合されたロータシャフトとを備え、ロータシャフトは、少なくとも部分的にそれを貫通して軸方向に延びるボアを含む。さらに、本タービンエンジンは、ロータシャフトに結合されたプローブ組立体を含む。プローブ組立体は、少なくとも１つのプローブと、プローブに結合された環状チューブとを含み、チューブは、内部表面及び外部表面を含む。チューブは、少なくとも１つの第１の開口部及び少なくとも１つの第２の開口部を含み、第１及び第２の開口部の各々は、内部及び外部表面間で延びる。さらに、プローブ組立体は、チューブから延びる少なくとも１つの環状フランジを含み、フランジは、ほぼ楕円形形状を有する。フランジは、タービンエンジンの運転時におけるチューブの相対回転を実質的に防止することのできる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】例示的なタービンエンジンの概略断面図。
【図２】図１に示しかつ区域２に沿って取った、タービンエンジンで使用することができる例示的なロータ組立体の一部分の概略断面図。
【図３】図２に示しかつ区域３に沿って取った、ロータ組立体で使用することができる例示的なプローブ組立体の概略斜視図。
【図４】図３に示しかつ線４−４に沿って取った、プローブ組立体の一部分の概略拡大断面図。
【図５】図３に示すプローブ組立体を組立てる例示的な方法を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書で説明する例示的な方法及びシステムは、例えばタービンエンジンのロータで使用する少なくとも幾つかのプラグ又はボアチューブを備えた少なくとも幾つかの公知のプローブ組立体及びハウジングの欠点を克服する。より具体的には、本明細書で説明する実施形態は、ほぼ楕円形形状を有する少なくとも１つのフランジに結合されたチューブを含むプローブ組立体を提供する。フランジの形状は、回転要素に形成されたボア内にチューブを同心に整列させて、タービンエンジンの運転時におけるチューブの相対回転を実質的に防止することのできる。さらに、そのようなフランジを備えた組立体を有することにより、検査スロットを備えていない状態でロータボアを形成することができ、またこの組立体は、いかなるピン又はスロットも備えていない状態でプラグ及び／又はボアチューブを使用することを可能にして、プラグ又はボアチューブを備えた少なくとも幾つかの公知のロータに比較してロータに生じる応力集中の量を減少させる。
【００１１】
図１は、例示的なタービンエンジン１００の概略断面図である。より具体的には、この例示的な実施形態では、タービンエンジン１００は、ガスタービンエンジンである。この例示的な実施形態をガスタービンエンジンに関して説明すると、本発明は、いかなる特定のエンジンにも限定されるものではなく、また本発明が他のエンジンに関連して使用することができることは、当業者には分かるであろう。例えば、本発明は、ポンプ及びその他の回転機械で使用することができる。
【００１２】
さらに、この例示的な実施形態では、タービンエンジン１００は、吸入セクション１１２、吸入セクション１１２の下流に結合された圧縮機セクション１１４、圧縮機セクション１１４の下流に結合された燃焼器セクション１１６、燃焼器セクション１１６の下流に結合されたタービンセクション１１８、及び排出セクション１２０を含む。タービンセクション１１８は、ロータシャフト１２２を介して圧縮機セクション１１４に結合される。この例示的な実施形態では、燃焼器セクション１１６は、複数の燃焼器１２４を含む。燃焼器セクション１１６は、各燃焼器１２４が圧縮機セクション１１４と流れ連通状態で配置されるように、圧縮機セクション１１４に結合される。燃料ノズル組立体１２６が、各燃焼器１２４に結合される。タービンセクション１１８は、圧縮機セクション１１４、並びにそれに限定されないが発電機及び／又は機械的駆動用途のような負荷１２８に結合される。この例示的な実施形態では、各圧縮機セクション１１４及びタ−ビンセクション１１８は、ロータシャフト１２２に結合されて、ロータ組立体１３２を形成した少なくとも１つのロータディスク組立体１５０を含む。
【００１３】
運転時に、吸入セクション１１２は、圧縮機セクション１１４に向けて空気を送り、圧縮機セクション１１４において、空気はより高い圧力及び温度に加圧された後に、燃焼器セクション１１６に向けて吐出される。加圧空気は、燃料と混合されかつ点火燃焼されて、燃焼ガスを発生し、この燃焼ガスが、タービンセクション１１８に向けて送られる。より具体的には、燃焼器１２４において、燃料、例えば天然ガス及び／又は燃料オイルが、空気流れ内に噴射され、かつ燃料−空気混合気が点火燃焼されて、タービンセクション１１８に向けて送られる高温燃焼ガスを発生する。タービンセクション１１８は、燃焼ガスが該タービンセクション１１８及びロータ組立体１３２に回転エネルギーを与えるにつれて、ガスストリームからの熱エネルギーを機械的回転エネルギーに変換する。
【００１４】
図２は、タービン１００で使用することができかつ区域２（図１に示す）に沿って取った、ロータ組立体１３２の一部分の概略断面図である。より具体的には、この例示的な実施形態では、ロータシャフト１２２は、ほぼ円筒形でありかつ外部表面１４０及び内部表面１４２を含む。ロータシャフト１２２はまた、後方端部１５０及び前方端部１５２を含む。さらに、ロータシャフト１２２は、少なくとも部分的にシャフト１２２を貫通してほぼ軸方向に延びる複数の冷却空気ダクト１５４を含む。さらに、空洞１５８は、シャフト内部表面１４２内に形成される。ダクト１５４が空洞１５８を実質的に囲み、また中心冷却空気供給源（図示せず）がシャフト１２２に結合されて、空洞１５８を通してほぼ軸方向に空気流れを送る。
【００１５】
この例示的な実施形態では、ボア１６０が、ロータシャフト１２２の少なくとも一部分を貫通してほぼ軸方向に延びる。より具体的には、この例示的な実施形態では、ボア１６０は、後方端部１５０から空洞まで延び、その場合に、ボア１６０及び空洞１５８は、互いにほぼ同心に整列している。さらに、この例示的な実施形態では、ボア１６０は、該ボア１６０の周りに円周方向に延びかつ該ボア１６０の内側表面１６４を形成した端部ピース１６２を含む。さらに、ボア１６０は、内周表面１６６及び外周表面１６７を含む。さらに、この例示的な実施形態では、ボア１６０内にほぼ同心にプローブ組立体２００を整列させて、組立体２００がボア内側表面１６４に対して整列するようにする。
【００１６】
図３は、区域３（図２に示す）に沿って取った、プローブ組立体２００の概略斜視図である。この例示的な実施形態では、組立体２００は、後方端部２０４及び前方端部２０５を有する環状チューブ２０２を含む。それに代えて、チューブ２０２は、環状でないものとすることができ、また該チューブ２０２が、組立体２００を本明細書に説明するように機能させるのを可能にする限り、その中心部に内部開口部を有しないものとすることができる。さらに、この例示的な実施形態では、チューブ２０２は、内部表面２０１及び外部表面２０３を含む。この例示的な実施形態では、チューブ２０２は、ほぼ円筒形である。それに代えて、チューブ２０２は、チューブ２０２がボア１６０内に嵌合しかつ本明細書に説明するように機能することのできるあらゆる形状とすることができる。
【００１７】
チューブ２０２は、内部表面２０１及び外部表面２０３間でほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第１の開口部（図２には図示せず）を含む。さらに、この例示的な実施形態では、チューブ２０２はまた、内部表面２０１及び外部表面２０３間で少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第２の開口部（図２には図示せず）を含む。さらに、組立体２００は、チューブ第１の開口部内に少なくとも部分的に挿入された少なくとも１つのプローブ２０７を含む。
【００１８】
さらに、この例示的な実施形態では、組立体２００は、ほぼ楕円形でありかつチューブ２０２に結合された少なくとも１つの環状フランジ２０８を含む。より具体的には、この例示的な実施形態では、フランジ２０８は、少なくとも１つのボルト２０９によりチューブ２０２に結合される。この例示的な実施形態では、フランジ２０８は第１の環状フランジ２０８であり、また組立体２００も第２の環状フランジ２１２を含む。この例示的な実施形態では、第１のフランジ２０８は、第１の表面２１４及び第２の表面２１５を有する。同様に、第２のフランジ２１２は、第１の表面２１６及び第２の表面２１７を有する。
【００１９】
第１のフランジ２０８は、該フランジ２０８を少なくとも部分的に貫通して延びる少なくとも１つの第１の開口部２１８及び該フランジ２０８を少なくとも部分的に貫通して延びる少なくとも１つの第２の開口部２２０を有する。より具体的には、この例示的な実施形態では、フランジ第１の開口部２１８は、第１の表面２１４から第２の表面２１５を貫通して延びる。この例示的な実施形態では、フランジ２０８には、３つのフランジ第１の開口部２１８が形成され、また各フランジ第１の開口部２１８は、１つのプローブ２０７を収容する。
【００２０】
さらに、この例示的な実施形態では、フランジ第２の開口部２２０は、第１の表面２１４から第２の表面２１５を貫通して延びる。この例示的な実施形態では、第１のフランジ２０８は、１２個の第２の開口部２２０を有し、また各フランジ第２の開口部２２０は、１つのボルト２０９を収容する。
【００２１】
第１のフランジ２０８は、ボルト２０９によりチューブ後方端部２０４に結合される。この例示的な実施形態では、１２個のボルト２０９を使用して第１のフランジ２０８をチューブ２０２に結合する。それに代えて、あらゆる数のボルト２０９を使用して、第１のフランジ２０８をチューブ２０２に結合することができる。
【００２２】
この例示的な実施形態では、第２のフランジ２１２は、チューブ前方端部２０５と一体形に形成されかつチューブ２０２から外向きに延びる。より具体的には、第２のフランジ２１２の第２の表面２１７は、チューブ２０２と一体形に形成される。それに代えて、第１のフランジ２０８及び／又は第２のフランジ２１２は、チューブ２０２に結合することができ、かつ／或いはチューブ２０２と一体形に形成することができる。
【００２３】
さらに、この例示的な実施形態では、第１のフランジ２０８は、環状でありかつほぼ楕円形形状を有する。それに代えて、第１のフランジ２０８は、組立体２００が本明細書に説明するように機能することのできるあらゆる実質的に非円形形状を有することができる。この例示的な実施形態では、第２のフランジ２１２は、環状でありかつほぼ円形形状を有する。それに代えて、第２のフランジ２１２は、フランジ２０８及びフランジ２１２の少なくとも１つが組立体２００を本明細書に説明するように機能させるのを可能にする形状を有する限り、楕円形形状は、あらゆる実質的に非円形形状を有することができる。
【００２４】
この例示的な実施形態では、チューブ２０２は、ボア内側表面１６４に対して配置される。さらに、この例示的な実施形態では、フランジ２０８は、端部ピース１６２に結合されかつボア外周表面１６７に対して配置されて、チューブ２０２がボア１６０内に固定結合される。
【００２５】
運転時に、吸入セクション１１２は、圧縮機セクション１１４に向けて空気を送り、圧縮機セクション１１４において、空気はより高い圧力及び温度に加圧された後に燃焼器セクション１１６に向けて吐出される。加圧空気は燃料と混合されかつ燃焼されて、燃焼ガスを発生し、この燃焼ガスが、タービンセクション１１８に向けて送られる。より具体的には、燃焼器１２４において、燃料、例えば天然ガス及び／又は燃料オイルが、空気流れ内に噴射され、かつ燃料空気混合気が点火燃焼されて、タービンセクション１１８に向けて送られる高温燃焼ガスを発生する。
【００２６】
タービンセクション１１８は、ガスストリームからの熱エネルギーを機械的回転エネルギーに変換する。より具体的には、燃焼ガスは、タービンセクション１１８に及びロータ組立体１３２に回転エネルギーを与えて、ロータ組立体１３２が回転することのできる。第１のフランジ２０８の楕円形形状は、チューブ２０２がボア１６０内に同心に整列することのできる。そのように整列させることにより、タービンエンジン１００の運転時にチューブ２０２をボア１６０内に固定結合して、該チューブ２０２の相対回転を実質的に防止するようにすることが可能になる。このようにチューブ２０２の相対回転を減少させることにより、プローブ２０７がロータ組立体１３２のさまざまな部品および特徴形状部を正確に測定することが可能になる。さらに、フランジ２０８の使用は、ロータボア１６０に近接したスロットの形成及び使用を防止し、従って、ロータ組立体１３２への応力の量を実質的に減少させる。
【００２７】
さらに、フランジ２０８の楕円形形状は、所望の円周方向位置にプローブ２０７を位置決めすることのできる。さらに、プローブ組立体２００はまた、トルク伝達が実質的に減少したあらゆる２つの回転部分（図示せず）を結合するのに使用することができる。
【００２８】
図４は、線４−４（図３に示す）に沿って取ったプローブ組立体２００の一部分の概略拡大断面図である。この例示的な実施形態では、チューブ２０２は、それぞれチューブ内部及び外部表面２０１及び２０３間で少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第１の開口部３０２を含む。さらに、チューブ２０２は、それぞれチューブ内部及び外部表面２０１及び２０３間で少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第２の開口部３０４を含む。
【００２９】
この例示的な実施形態では、各フランジ第１の開口部２１８は、各チューブ第１の開口部３０２とほぼ同心に整列させる。さらに、１つのプローブ２０７が、各チューブ第１の開口部３０２内に少なくとも部分的に挿入される。各プローブ２０７は、チューブ第１の開口部３０２からフランジ第１の開口部２１８内に延びる。各チューブ第２の開口部３０４は、各フランジ第２の開口部２２０とほぼ同心に整列させる。各チューブ第２の開口部３０４は、１つのボルト２０９を収容する。各ボルト２０９は、チューブ第２の開口部３０４からフランジ第２の開口部２２０内に延びる。
【００３０】
図５は、プローブ組立体２００（図２、図３及び図４に示す）のような、タービンエンジン１００（図１に示す）で使用するプローブ組立体を組立てる方法の例示的な方法４００を示している。この例示的な実施形態では、少なくとも１つのプローブ（図３及び図４に示す）が、チューブ２０２の内部表面２０１（図３及び図４に示す）並びに外部表面２０３（図３及び図４に示す）間で少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第１の開口部３０２（図４に示す）を有する環状チューブ２０２（図３及び図４に示す）に結合される４０２。プローブ２０７（図３及び図４に示す）がチューブ第１の開口部３０２内に少なくとも部分的に挿入される４０４。ほぼ楕円形形状を有する少なくとも１つの環状フランジ２０８（図３及び図４に示す）が、チューブ２０２に結合される４０６。フランジ２０８の形状は、ロータシャフト１２２（図１、図２及び図３に示す）を貫通して少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びるボア１６０（図２及び図３に示す）内にほぼ同心に整列して、タービンエンジン１００の運転時におけるチューブ２０２の相対回転を実質的に防止することのできる。
【００３１】
さらに、この例示的な実施形態では、フランジ第１の開口部２１８（図３及び図４に示す）が、チューブ第１の開口部３０２とほぼ同心に整列する４１０。チューブ第２の開口部３０４が、フランジ第２の開口部２２０（図３及び図４に示す）とほぼ同心に整列する４１２。プローブ２０７は、チューブ第１の開口部３０２からフランジ第１の開口部２１８内に延びる。さらに、フランジ２０８が、少なくとも１つのボルト２０９（図２及び図３に示す）によりチューブ２０２に結合される４１６。
【００３２】
上記のプローブ組立体は、ロータへの応力の量を実質的に減少させるようにタービンのロータを監視しかつテストすることのできる。より具体的には、プローブ組立体は、プローブを収容するチューブを含み、またチューブは、ほぼ楕円形形状を有する少なくとも１つのフランジに結合される。フランジのほぼ楕円形形状は、少なくとも幾らかの公知のプラグ及びボアの円形形状とは異なっている。さらに、フランジのほぼ楕円形形状は、回転要素のボア内にチューブをほぼ同心に整列させて、タービンエンジンの運転時にチューブの相対回転を実質的に排除するようにすることのできる。さらに、そのようなフランジを備えた組立体を有することにより、ロータボアに近接したスロットの形成及び使用を回避して、少なくとも幾らかの公知のプラグ及びボアチューブと比較した時に、ロータへの応力の量の大幅な減少を生じさせるようにする。
【００３３】
以下に、プローブ組立体及びそれを組立てる方向の例示的な実施形態を詳細に説明する。本プローブ組立体及びそれを組立てる方法は、本明細書に説明する特定の実施形態に限定されるものではなく、それどころか、プローブ組立体の部品及び／又はプローブ組立体のステップは、本明細書に説明するその他の部品及び／又はステップから独立してかつ別個に利用することができる。例えば、プローブ組立体はまた、他の機械及び方法と組合せて使用することができ、また本明細書に説明するように、発電システムのみとの実施に限定されるものではない。それどころか、この例示的な実施形態は、多くのその他のシステムと関連させて実施しかつ利用することができる。
【００３４】
本発明の様々な実施形態の特定の特徴は幾つかの図面には示しまたその他の図面には示していない場合があるが、それは単に便宜上のことである。本発明の原理によると、図面のあらゆる特徴は、あらゆるその他の図面のあらゆる特徴と組合せて引用しかつ／又は特許請求することができる。
【００３５】
本明細書は最良の形態を含む実施例を使用して、本発明を開示し、また当業者が、あらゆる装置又はシステムを製作しかつ使用しまたあらゆる組込み方法を実行することを含む本発明の実施を行なうことを可能にもする。本発明の特許性がある技術的範囲は、特許請求の範囲により定めており、また当業者が想到するその他の実施例を含むことができる。そのようなその他の実施例は、それらが特許請求の範囲の文言と相違しない構造的要素を有するか又はそれらが特許請求の範囲の文言と本質的でない相違を有する均等な構造的要素を含む場合には、特許請求の範囲の技術的範囲内に属することを意図している。
【符号の説明】
【００３６】
２  区域
３  区域
４  線
１００  タービンエンジン
１１２  吸入セクション
１１４  圧縮機セクション
１１６  燃焼器セクション
１１８  タービンセクション
１２０  排出セクション
１２２  ロータシャフト
１２４  燃焼器
１２６  燃料ノズル組立体
１２８  負荷
１３０  ロータディスク組立体
１３２  ロータ組立体
１４０  外部表面
１４２  シャフト内部表面
１５０  後方端部
１５２  前方端部
１５４  冷却空気ダクト
１５８  空洞
１６０  ボア
１６２  端部ピース
１６４  ボア内側表面
１６６  内周表面
１６７  ボア外周表面
２００  プローブ組立体
２０１  内部表面
２０２  チューブ
２０３  外部表面
２０４  チューブ後方端部
２０５  チューブ前方端部
２０７  プローブ
２０８  第1のフランジ
２０９  ボルト
２１２  第２のフランジ
２１４  第１の表面
２１５  第２の表面
２１６  第１の表面
２１７  第２の表面
２１８  フランジ第１の開口部
２２０  フランジ第２の開口部
３０２  チューブ第１の開口部
３０４  チューブ第２の開口部
４００  タービンエンジンで使用するプローブ組立体を組立てる方法
４０２  チューブの内部表面及び外部表面間で少なくとも部分的にほぼ軸方向に延びる少なくとも１つの第１の開口部を有する環状チューブに少なくとも１つのプローブを結合するステップ
４０４  プローブをプローブ第１の開口部内に少なくとも部分的に挿入するステップ
４０６  ほぼ楕円形形状を有する少なくとも１つの環状フランジをチューブに結合するステップ
４１０  フランジ第１の開口部をチューブ第１の開口部とほぼ同心に整列させるステップ
４１２  チューブ第２の開口部をフランジ第２の開口部とほぼ同心に整列させるステップ
４１６  少なくとも１つのボルトにより、フランジをチューブに結合するステップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【外国語明細書】
2012140950000001.pdf