(57)【要約】【課題】クリーニング部材を特定の配置にした時のクリーニングブレードのびびり、メクレ、エッジ部の欠損等を改善し、また、高温高湿下で耐久使用された際の画像流れ、トナー融着等の画像不良を改善した円筒状電子写真感光体並びに該感光体を用いた画像形成方法を提供する。【解決手段】円筒状電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有し、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向および母線方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）および（Ｂ）が０．３〜２．５μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向および母線方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）および（Ｄ）が５〜１２０μｍであり、該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．５〜１．５であることを特徴とする円筒状電子写真感光体並びに該感光体を用いた画像形成方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
クリーニングブレードの先端位置が、円筒中心角度Ａ（円筒中心軸鉛直上方を０度として円筒状電子写真感光体の回転方向を正とする）が−３０度以上５０度以下の範囲内で、該円筒状電子写真感光体に当接し、円筒中心軸がほぼ水平になるように設置された該円筒状電子写真感光体に感光層を有し、２５℃、湿度５０％環境下でビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用いて硬度試験を行い、最大荷重６ｍＮで押し込んだユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０Ｎ／ｍｍ２以上２２０Ｎ／ｍｍ２以下であり、かつ弾性変形率（Ｗｏ）が４４％以上６５％以下である像担持体を帯電する帯電工程と、該円筒状電子写真感光体の帯電面に静電潜像を形成する潜像形成工程と、トナー担持体上に担持させたトナー像を転移させてトナー像を形成させる現像工程と、像担持体上に形成させたトナー像を中間転写体を介して、または介さずに、転写材に転写する転写工程と、該円筒状電子写真感光体の表面に弾性部材で構成されたクリーニングブレードを当接させて、感光体上に残った転写残トナーを感光体から除去するクリーニング工程を有する画像形成方法において、該円筒状電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた有機感光層を有する円筒状電子写真感光体において、
該円筒状電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有し、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．３〜２．５μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．３〜２．５μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が５〜１２０μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の母線方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が５〜１２０μｍであり、該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．５〜１．５であることを特徴とする円筒状電子写真感光体。
【請求項３】
前記円筒状電子写真感光体の周面の最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．６μｍ以下であり、前記円筒状電子写真感光体の周面の最大谷深さＲｖ（Ｅ）の該最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．２以上である請求項１または２に記載の円筒状電子写真感光体。
【請求項４】
前記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の個数が、前記円筒状電子写真感光体の周面の１００００μｍ２あたり５〜５０個である請求項１〜３のいずれかに記載の円筒状電子写真感光体。
【請求項５】
前記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の合計面積が、前記円筒状電子写真感光体の周面全体の面積に対して３〜６０％である請求項１〜４のいずれかに記載の円筒状電子写真感光体。
【請求項６】
前記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の平均アスペクト比が、０．５０〜０．９５である請求項１〜５のいずれかに記載の円筒状電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体に関する。また、本発明は画像形成方法に関し、特には該電子写真感光体を用いた画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真感光体にはセレン、硫化カドミウム、酸化亜鉛等の無機光導電物質が広く用いられていた。一方、有機光導電物質を用いた電子写真感光体としてはポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールに代表される光導電性ポリマーや２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールのような低分子の有機光導電性物質を用いたもの、更には、このような有機光導電性物質と各種染料や顔料を組み合わせたもの等が知られている。
【０００３】
有機光導電性物質を用いた電子写真感光体は成膜性が良く、塗工によって生産できるため極めて生産性が高く、安価な電子写真感光体を提供できる利点を有している。また、使用する染料や顔料等の選択により、感光波長域を自在にコントロールすることができる等の利点を有しており、これまで幅広い検討がなされてきた。特に最近では、有機光導電性染料や顔料を含有した電荷発生層と、光導電性ポリマーや低分子の電荷輸送材料を含有した電荷輸送層を積層した機能分離型感光体の開発により、従来の有機電子写真感光体の欠点とされていた感度や、耐久性に著しい改善がなされてきており、これが電子写真感光体の主流となってきている。
【０００４】
一方、当然のことながら、電子写真感光体には適用される電子写真プロセスに応じた感度、電気特性、光学特性等を備えていることが要求される。特に、繰り返し使用される感光体にあっては、その感光体表面には帯電、画像露光、トナー現像、被転写体への転写、残トナーのクリーニング性等の電気的、機械的外力が直接加えられるため、それらに対する耐久性が求められる。具体的には、摺擦による表面の摩耗や傷の発生に対する耐久性、帯電による表面劣化、例えば転写効率や滑り性の低下、更には感度劣化、帯電能の低下等、電気特性の劣化に対する耐久性が要求される。
【０００５】
一般に、有機電子写真感光体の構成は薄い樹脂層であり、樹脂材料の特性が非常に重要である。上述の諸条件をある程度満足する樹脂として、近年アクリル樹脂やポリカーボネート樹脂などが実用化されているが、前述したような特性のすべてがこれらの樹脂で満足されるわけではない。特に感光体の高耐久化を図る上では、前記樹脂の被膜強度は十分に高いとは言い難い。これらの樹脂を表面層形成用の樹脂として用いた場合でも、繰り返し使用時において表面層の摩耗が起こり、更に傷が発生するという問題点があった。更に、近年の有機電子写真感光体の高感度化に対する要求から、感光体に対して電荷輸送材料などの低分子量化合物が比較的大量に添加される場合が多い。この場合、それら低分子量物質の可塑剤的な作用により、膜強度が著しく低下し、一層繰り返し使用時の表面層の摩耗や、傷発生が問題となっている。また電子写真感光体を長期にわたって保存する際に、前述の低分子量成分が析出してしまい、相分離するといった問題も発生している。
【０００６】
これらの問題点を解決する手段として、硬化性の樹脂を電荷輸送層用の樹脂として用いる試みが、例えば特許文献１等に開示されている。このように、電荷輸送層用の樹脂に硬化性の樹脂を用い、電荷輸送層を硬化、架橋することによって機械的強度が増し、繰り返し使用時の耐摩耗性および耐傷性は大きく向上する。しかしながら硬化性樹脂を用いても、低分子量成分は結着樹脂中において可塑剤として作用するため、先に述べたような析出や層分離の問題は根本的な解決になっていない。また有機電荷輸送材料と結着樹脂とで構成される電荷輸送層においては、電荷輸送能の樹脂に対する依存度が大きく、例えば硬度が十分に高い硬化性樹脂では電荷輸送能が十分ではなく、繰り返し使用時に残留電位の上昇が見られるなど、両者を満足させるまでには至っていない。また特許文献２、特許文献３などにおいては、電荷輸送層に炭素−炭素二重結合を有するモノマーを含有させ、電荷輸送材料の炭素−炭素二重結合と熱あるいは光エネルギーによって反応させて、電荷輸送層硬化膜を形成した電子写真感光体が開示されている。ただし、電荷輸送材はポリマー主骨格にペンダント状に固定化されているだけであり、先の可塑的な作用を十分に排除できないため機械的強度が十分ではない。また電荷輸送機能の向上のために電荷輸送材料の濃度を高くすると、架橋密度が低くなり、十分な機械的強度を確保することができない。更には重合時に必要とされる開始剤類が電子写真特性へ悪影響を与えることも懸念される。
【０００７】
また、別の解決手段として、例えば特許文献４などにおいて、熱可塑性高分子主鎖中に電荷輸送能を有する基を導入し、電荷輸送層を形成させた電子写真感光体が開示されている。しかし、従来の分子分散型の電荷輸送層と比較して析出や層分離に対しては効果があり、機械的強度も向上するが、あくまでも熱可塑性樹脂であり、その機械的強度には限界がある。樹脂の溶解性などを含めたハンドリングや、生産性の面で使いやすい材料ではない。
【０００８】
これらの問題点を改善する目的で、特許文献５および特許文献６等に、同一分子内に連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物および／または前記正孔輸送性化合物に電子線を照射することで重合、硬化したものを含有する感光体を用いることで、高い機械的強度と電荷輸送能の両立を達成することが提案されている。
【０００９】
電子写真感光体はその像形成プロセスにおいて、帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電等の繰り返しの行程を経る。特に、転写工程後の感光体上の残存トナーを除去するクリーニング工程は、鮮明な画像を得るために重要な工程である。このクリーニングの方法としては、第一にクリーニングブレードと称するゴム性の板形状部材を感光体に圧接して感光体とクリーニングブレードとの間の隙間をなくし、トナーのスリ抜けを防止して残存トナーをかきとる方法が挙げられる。第二に、ファーブラシのローラを感光体に接するように回転させて残存トナーを拭き取る、若しくは叩き落す方法も用いられる。これらのクリーニング方法のうち、ゴムブレードの方がコスト、設計の容易さの点で有利であり、現在はクリーニングブレードを用いるクリーニングが主流を占めている。
【００１０】
しかしながら、優れたクリーニング性を示すクリーニングブレードには、感光体との摩擦力が大きいため、所謂クリーニングブレードのびびりやメクレが起こりやすいという欠点があった。ここで、クリーニングブレードのびびりは感光体との摩擦抵抗が大きくなることによるブレードの振動のことであり、メクレは、感光体の移動方向にブレードが反転して反ってしまう現象である。
【００１１】
これらクリーニングブレードの問題は、感光体の長寿命化のために感光体表面の強度を強く、即ち削れ難くした場合に更に生じやすくなる。また、画質向上のためにトナーの粒径が均一化されて微小なトナーが除去されている場合には、トナーがクリーニングブレードと感光体表面の隙間に入ることによって引き起こされる潤滑性が薄れるので、クリーニングに関する問題が一層発生しやすくなる。
【００１２】
また、カラー現像を行う場合には、１枚の画像を出すのにマゼンタ、シアン、イエロー、ブラック等、複数回の現像を行うため、クリーニングブレードにかかる負荷が大きくなり、ブレードの反転や、更にはエッジ部の欠損がより発生しやすくなっている。
【００１３】
このように感光体の表面性に関わる問題点を克服する方法として、感光体表面を適度に粗面化することにより感光体表面とクリーニングブレード等との接触面積を減少させ、各種問題点を改善する方法が提案されている。
【００１４】
例えば、特許文献７には感光体の表面層の面粗さを規定の範囲内にすることで感光体と転写材料との密着性を低減して分離を容易にし、更に感光層を形成する際の乾燥条件を制御することにより、感光体表面をユズ肌状に粗面化する方法が開示されている。
【００１５】
この方法は、通常の感光層形成工程内で粗面化がなされるため、新たな設備が基本的に不要であるが、乾燥温度・乾燥時間以外にも制御すべき因子が多い。例えば、塗布時塗料の揮発分、塗布雰囲気温度および湿度、塗布時における空気の流れ等を精緻に制御しないと、感光体表面の粗面状態に再現性を得るのは困難である。
【００１６】
また、特許文献８には表面層にあらかじめ粉体粒子を添加することによる粗面化の方法も知られている。しかし一般に感光体に粉体を添加する場合、粉体の材質、分散性において、感光体に適するものは少なく、更に添加量によって感光体特性、特に画像における鮮明度への悪影響を与える場合があり、制限の多い方法といえる。
【００１７】
特許文献９には機械的な粗面化加工として、金属製のワイヤーブラシを用いて感光体表面を研磨することにより粗面を得る方法が開示されている。この方法では、ブラシを連続的に使用した場合、ブラシの毛先の劣化、毛先への研磨粉の付着により、再現性を得にくいという難点がある。
【００１８】
有機感光体の表面層を粗面化した先行技術としては、特許文献１０に示されている。特定のクリーニング手段、特定のトナーを用い、特定のプロセススピード以上の電子写真装置で使用した場合に問題となる、クリーニングブレードの反転やエッジ部の欠けなどを改善できる旨記載されている。
【００１９】
また、特許文献１１には感光体表面の面粗さを規定して、トナーの転写効率の向上を目的とした技術が開示されている。ただし、これは基本的には無機感光体での使用例である。
【００２０】
機械的粗面化の別の方法として、特許文献１２にフィルム状研磨材を用いて研磨する製法が記載されている。この方法では、フィルムの巻き取り装置により、フィルム状研磨材の新しい面を常に研磨に使用できるようにすることで、粗面化の再現性を得ることが可能である。しかし、フィルム状研磨材は高コストであり、研磨に要する時間も長いという欠点があり、粗面化工程の生産性に問題がある方法である。
【００２１】
特許文献１３にはブラスト法による感光体の粗面化が示されているが、これによって得られる感光体の表面層の形状については詳細に述べられておらず、また、感光体表面層に硬化性樹脂を用いた感光体との組み合せは示されていない。
【００２２】
他にも特許文献１４のように有機感光層と表面保護層を有する感光体の粗面化に関する先行技術もある。ただし、表面保護層を製膜する前の有機感光層上を粗面化した後、表面保護層を製膜する工程で作成された感光体であり、生産性、電子写真特性等に問題のある感光体の構成である。
【００２３】
上述のとおり近年、電子写真感光体に対する高耐久化、高画質化が要求されてきている。このような要求に対し、表面層に可塑性樹脂ではなく硬化性樹脂を製膜する技術が確立されてきている。
【００２４】
表面層に硬化性樹脂を含有する有機感光体は、長期間の耐久使用時も表面層の磨耗がほとんどなく、初期の表面層の形状を耐久使用中に維持しつづける性質を有する。特に表面層を浸漬塗布法により製膜した感光体は表面層が非常に平滑であるため、その表面層に硬化性樹脂が含有されている場合、粗面化処理が必須となる。
【００２５】
このような表面層に硬化性樹脂を含有する感光体に対する最適な表面層の構築について述べられた先行技術は皆無である。
【００２６】
このような状況の中で、上記の先行技術には表面層に硬化性樹脂を含有する感光体の粗面化に対し、最適な表面層を形成する完全に条件を満足した技術は達成されておらず、特にこのような感光体での作成条件の確立が求められてきた。
【特許文献１】特開平２−１２７６５２号公報
【特許文献２】特開平５−２１６２４９号公報
【特許文献３】特開平７−７２６４０号公報
【特許文献４】特開平８−２４８６４９号公報
【特許文献５】特開２０００−６６４２４号公報
【特許文献６】特開２０００−６６４２５号公報
【特許文献７】特開昭５３−９２１３３号公報
【特許文献８】特開昭５２−２６２２６号公報
【特許文献９】特開昭５７−９４７７２号公報
【特許文献１０】特開平１−９９０６０号公報
【特許文献１１】特開平１−１４２７３４号公報
【特許文献１２】特開平２−１３９５６６号公報
【特許文献１３】特開平２−１５０８５０号公報
【特許文献１４】特許第２９９０７８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２７】
近年、装置の小型化、および第一枚目の排出時間短縮のため、図３に示すように、転写材が、縦方向に下から上へ搬送される構成の画像形成装置が採用される。このような画像形成装置ではクリーニング手段が下を向く構成になり、図４に示すように、クリーニング手段であるクリーニングブレードの先端位置は、円筒中心角度Ａ（円筒中心軸鉛直上方を０度として円筒状電子写真感光体の回転方向を正とする）が例えば２５．８度である。図中Ｔはトナーである。
【００２８】
像担持体１が、矢印Ｒで示す方向に回転駆動されるとき、帯電手段２によって像担持体１の表面が一様に帯電される。この帯電部分は、光信号発生装置手段（不図示）により光像露光Ｌを受けて静電潜像を形成する。この静電潜像は現像手段３を通過するとき、顕像トナーによって顕像化される。このようにして形成されたトナー像は、転写材７上に転写手段４で転写され、転写を終えた転写材７は、像担持体１から分離され、定着手段８で定着後排出ローラ（不図示）によって排出される。
【００２９】
上記の如く転写を終えた像担持体１の表面には、転写されずに残ったトナーが付着しており、このトナーＴは像担持体１の表面に接触しているクリーニング手段５によって掻き落される。
【００３０】
上記のクリーニング手段５は下向きのため、像担持体１とクリーング手段に、重力に従ってトナーＴが滞留してしまう。クリーニング手段５には滞留トナーを排出するための、スクリューがあるが、印字比率が高い画像を大量に通紙すると、滞留トナー量がスクリューのトナー排出能力を超えてしまう。そのため、そのままトナーＴが溜まりつづけると、充分なクリーニングが行なえないだけでなく、トナーＴがクリーニング装置外に溢れることとなる。これらを防止するためには像担持体に対するクリーニング手段の設定圧を高くする必要があるが、クリーニングブレードのびびり、メクレ、エッジ部の欠損といった問題が発生しやすくなる。
【００３１】
本発明の課題は、円筒状電子写真感光体および画像形成方法において、電子写真感光体の最表面層を最適な表面形状にすることにより、クリーニングブレードを使用した時のクリーニングブレードのびびり、メクレ、エッジ部の欠損等を改善する。また、高温高湿下で耐久使用された際の画像流れ、トナー融着等の画像不良を改善することである。
【００３２】
特に、感光体の高耐久化を目的として、最表面層の強度を改良し、高い弾性変形率を有するように改良された硬化性樹脂を最表面層に用いた電子写真感光体を使用するときに、特に顕著となる上記のような問題点を初期から多数枚印字まで安定的に改善することである。
【課題を解決するための手段】
【００３３】
本発明は、少なくとも支持体および有機感光層からなる円筒状電子写真感光体において、該感光体の表面がディンプル状の凹凸を有する表面形状を有する電子写真感光体から構成される。
【００３４】
即ち、本発明は、円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた有機感光層を有する円筒状電子写真感光体において、
該円筒状電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有し、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．３〜２．５μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の母線方向（回転軸方向）に掃引して測定した十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．３〜２．５μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の周方向に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が５〜１２０μｍであり、該円筒状電子写真感光体の周面の母線方向（回転軸方向）に掃引して測定した凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が５〜１２０μｍであり、該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）の該凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．５〜１．５であることを特徴とする円筒状電子写真感光体である。
【００３５】
また、上記十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ａ）が０．４〜２．０μｍであり、上記十点平均粗さＲｚｊｉｓ（Ｂ）が０．４〜２．０μｍであり、上記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）が１０〜１００μｍであり、上記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）が１０〜１００μｍであり、上記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）の上記凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）が０．８〜１．２である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００３６】
また、上記円筒状電子写真感光体の周面の最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．６μｍ以下であり、上記円筒状電子写真感光体の周面の最大谷深さＲｖ（Ｅ）の該最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．２以上である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００３７】
また、上記円筒状電子写真感光体の周面の最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．４μｍ以下であり、上記最大谷深さＲｖ（Ｅ）の上記最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．５以上である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００３８】
また、上記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の個数が、上記円筒状電子写真感光体の周面の１００００μｍ２あたり５〜５０個である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００３９】
また、上記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の合計面積が、上記円筒状電子写真感光体の周面に存在するディンプル形状の凹部すべての合計面積に対して３〜６０％である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００４０】
また、上記ディンプル形状の凹部の中で最長径が１〜５０μｍの範囲にあってかつ深さが０．１〜２．５μｍの範囲にあるディンプル形状の凹部の平均アスペクト比が、０．５０〜０．９５である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００４１】
また、上記円筒状電子写真感光体の周面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００４２】
また、上記円筒状電子写真感光体の周面の弾性変形率が４４％以上６５％以下である上記円筒状電子写真感光体が好ましい。
【００４３】
また、上記感光体の表面層が硬化性樹脂を含有し、該硬化性樹脂がアクリル系樹脂、フェノール系樹脂、エポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂およびウレタン系樹脂から選択される１種類である上記電子写真感光体が好ましい。
【００４４】
また、上記感光体の表面層の硬化性樹脂が電荷輸送機能を有する硬化性樹脂の硬化物である電子写真感光体が好ましく、更に該硬化物が重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を加熱および／または放射線照射の手段により重合および／または架橋することにより硬化して得られたものである電子写真感光体がより好ましい。
【００４５】
また、上記感光体の表面層が電荷輸送機能を有する硬化性樹脂を含有し、該硬化性樹脂が同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の硬化物である電子写真感光体であって、放射線を用いて硬化を行い、該放射線が電子線である電子写真感光体が好ましい。
【００４６】
また、上記感光体の層構成が、支持体側から少なくとも電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層した構成であり、該電荷輸送層中に正孔輸送性化合物の硬化物を含有する電子写真感光体が好ましく、更に該電荷輸送層が非硬化型の第一層と硬化型の第二層の積層型であり、硬化型の第二層が最表面層である電子写真感光体がより好ましい。
【００４７】
更に、本発明は、クリーニングブレードの先端位置が、円筒中心角度Ａ（円筒中心軸鉛直上方を０度として円筒状電子写真感光体の回転方向を正とする）が−３０度以上５０度以下の範囲内で、該円筒状電子写真感光体に当接し、円筒中心軸がほぼ水平になるように設置された該円筒状電子写真感光体に感光層を有し、２５℃、湿度５０％環境下でビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用いて硬度試験を行い、最大荷重６ｍＮで押し込んだユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０Ｎ／ｍｍ２以上２２０Ｎ／ｍｍ２以下であり、かつ弾性変形率（Ｗｏ）が４４％以上６５％以下である像担持体を帯電する帯電工程と、該円筒状電子写真感光体の帯電面に静電潜像を形成する潜像形成工程と、トナー担持体上に担持させたトナー像を転移させてトナー像を形成させる現像工程と、像担持体上に形成させたトナー像を中間転写体を介して、または介さずに、転写材に転写する転写工程と、該円筒状電子写真感光体の表面に弾性部材で構成されたクリーニングブレードを当接させて、感光体上に残った転写残トナーを感光体から除去するクリーニング工程を有する画像形成方法において、該円筒状電子写真感光体の周面がディンプル形状の凹部を複数有することを特徴とする画像形成方法である。
【００４８】
更に、本発明においては、上記円筒状電子写真感光体と、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジが好ましく用いられる。
【００４９】
更に、本発明においては、上記円筒状電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段を有することを特徴とする電子写真装置が好ましく用いられる。
【００５０】
更に、本発明においては、上記円筒状電子写真感光体の製造方法であって、該円筒状電子写真感光体の最外層を形成する最外層形成工程と、該最外層の表面を乾式ブラスト処理または湿式ホーニング処理することによって該最外層の表面にディンプル形状の凹部を形成する凹部形成工程とを有することを特徴とする円筒状電子写真感光体の製造方法が好ましく用いられる。
【００５１】
最表面層を製膜する方法が浸漬塗布法により塗布して製膜される場合において上記製造方法が効果的であり、最表面層を塗布、製膜後に、最表面層上から粗面化する。
【発明の効果】
【００５２】
本発明によれば、クリーニング部材を特定の配置にし、感光層の最表面層を特定の表面形状にすることで、クリーニングブレードの当接圧が高圧の場合から低圧の場合のいかなる条件においても、クリーニングブレードのびびり、メクレ、トナーのすり抜け、クリーニング不良などが発生せず、粗面化に由来するスジ状の画像不良等の発生もなく、クリーニングの設定のラチチュードを広くすることができる。また、高温高湿下で耐久使用した際発生しやすい、トナー融着や粗面化に由来するスジ状の画像不良が発生しない円筒状電子写真感光体および画像形成方法を提供できる。
【００５３】
特に、感光体の高耐久化を狙って表面層の強度を改良し、高い弾性変形率を有するような、硬化性樹脂を最表面層に用いた電子写真感光体を使用するときに、特に問題となる上記の点を、初期から多数枚印字の耐久使用において効果的に改善し続けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５４】
上記のような問題を効果的に改善するべく、本発明者らは鋭意検討した結果、特定のクリーニング部材の配置と、電子写真感光体の最表面層に特定のディンプル形状を施すことで上記のような問題点を効果的に改善できることを見出した。
【００５５】
即ち、特定のクリーニング部材の配置とは、クリーニングブレードの先端位置が、円筒中心角度Ａ（円筒中心軸鉛直上方を０度として円筒状電子写真感光体の回転方向を正とする）が−３０度以上５０度以下の範囲内であることが必要である。
【００５６】
また、本発明で示されるディンプル形状とは、有機電子写真感光体の表面に微細な凹凸形状を持つようにした感光体である。特に、粗面化する前の基準面よりも凹み多くを持つように加工された表面であることが好ましい。凹部はできるだけ孤立して存在し、感光体表面の凹凸形状は適度な粗さ、適度な凹凸間隔、適度な凸部と凹部の比率を持ち、特に凹部分がスジ状に連なることがなく、凹部分の存在の仕方に方向性がない様に形成されていることが好ましい。
【００５７】
本発明の感光体は、電子写真装置中で繰り返し使用することができる、円筒状の形状で、回転軸を持ち、回転しながら帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング等の電子写真プロセスを繰り返しながら使用される。クリーニングブレードは、通常感光体の回転軸に対して平行に配置され感光体表面層に当接されている。従って、周方向とは回転軸に対して垂直の方向を意味し、感光体の回転により各プロセスの部材と繰り返し接触する方向である。
【００５８】
本発明では有機感光体を用いることが要件である。有機感光体は通常、その膜厚、弾性特性等が感光体製膜後に粗面化することに対して適しており、粗面化の条件を制御することにより、最終的に使用される表面形状を任意に幅広く制御できるという利点を有している。その際特に、感光体の表面から測定した弾性変形率が本発明の範囲の感光体が特に良好な表面形状を与えることができる。
【００５９】
本発明の粗面化技術は耐久特性の優れた感光体を形成するための有効な手法である。特に弾性変形率の高い感光体は耐久性に優れ、長期間の使用においても初期の表面形状の変化が少なく、形状を維持する傾向がある。そのような感光体を初期の段階から表面形状を最適に制御することが重要である。
【００６０】
本発明で示す弾性変形率で特に好ましい値は以下に示すような範囲である。弾性変形率は粗面化前の感光体最表面層を感光体上から測定した。
【００６１】
ここで弾性変形率Ｗｏ％は、微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて２５℃、湿度５０％ＲＨの環境下で対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子に連続的に６ｍＮの荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより測定した値である。具体的には、最終荷重６ｍＮまで段階的に（各点０．１Ｓの保持時間で２７３点）測定する。フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を図１に示す。図１中、縦軸は荷重（Ｆ（ｍＮ））を、横軸は押し込み深さ（ｈ（μｍ））を示す。
【００６２】
弾性変形率は、圧子が膜に対して行った仕事量（エネルギー）、即ち圧子の膜に対する荷重の増減によるエネルギーの変化より求めることができ、具体的には下記式（１）により求めることができる。
【００６３】
弾性変形率＝Ｗｏ／Ｗｔ      （１）
【００６４】
上記式中、全仕事量Ｗｔ（ｎＪ）は図１中のＡ−Ｂ−Ｄ−Ａで囲まれる面積を示し、弾性変形仕事量Ｗｏ（ｎＪ）はＣ−Ｂ−Ｄ−Ｃで囲まれる面積を示している。
【００６５】
本発明において、弾性変形率Ｗｏ％は４４％以上６５％以下であることが必要である。感光体表面の弾性変形率が４４％を下回ると、繰り返し使用後の表面形状の変化が大きくなり、粗面化を適切にしてもその面形状を長く維持できないため粗面化の効果が長続きしなくなる。また、特にブラスト処理で粗面化した際、表面に粒子が衝突してできた凹凸の凸部が増加し画像欠陥の発生が大きくなる。
【００６６】
弾性変形率Ｗｏ％が４４％以上の領域になると、逆に繰り返し使用後の表面形状の変化が小さくなり、本発明の粗面化がより効果的になる。ここで、感光体の最表面層を硬化性樹脂を含有する層にした場合、弾性変形率の値は概ね４４％以上になる。
【００６７】
本発明において、最表面層に上記のディンプル形状を形成できればいかなる製膜法、または粗面化法を用いてよい。
【００６８】
ただし、本発明で求めているような表面形状を得るには何等かの機械的粗面化法を用いることが有効である。数ある機械的粗面化法の中でも、ディンプル形状を形成する方法として、乾式のブラスト法と湿式のホーニング法が好ましい。更に、乾式のブラスト法を用いることが湿度条件に敏感な電子写真感光体を水等の溶媒に接触させることなく粗面化できるためより好ましい。
【００６９】
ブラスト加工の方法としては、圧縮空気を用いて噴射する方法、モータを動力として噴射する方法等があるが、感光体の粗面化を精密に制御が可能で、かつ設備の簡易性という点において、圧縮空気を用いる方法が好ましい。
【００７０】
ブラストに用いる研磨材の材質としては、酸化アルミニウム、ジルコニア、炭化ケイ素、ガラス等のセラミック系、ステンレス、鉄、亜鉛等の金属系、ポリアミド、ポリカーボネート、エポキシ、ポリエステル等の樹脂系が挙げられる。特に粗面化効率およびコスト面から、ガラス、酸化アルミニウム、ジルコニアが好ましい。
【００７１】
本発明において用いるブラスト加工装置の例を図２に示す。容器（不図示）に貯留されている研磨材は２−４の経路よりノズルに導かれ、２−３の経路より導入された圧縮エアを用いて噴射ノズル２−１より噴射され、ワーク支持体２−６により支持され自転している感光体２−７に衝突する。２−５はブラスト砥粒である。
【００７２】
このときノズルとワークの距離は２−２や２−９のノズル固定冶具、アームにより調整されて決められる。ノズルは通常ワークの回転軸方向に対して移動しながら粗面化処理を行い、ノズル支持体２−８がワークの回転軸方向に移動することによりワークに対してムラ無く粗面化処理を施すことができる。
【００７３】
この時、ノズルと感光体表面の最短距離は適当な間隔に調整する必要がある。距離が過剰に近い、若しくは遠いと加工効率が落ちる、若しくは所望の粗面化が行えない場合がある。噴射の動力に用いる圧縮空気の圧力も適度な圧力に調整する必要がある。このように、有機感光体を製膜完成後に粗面化することで生産性の良い製造法が確立できる。
【００７４】
本発明の表面形状、または粗面化は感光体下地の導電性基体の面形状とは無関係である。特に、有機感光層の製膜法が浸漬塗布法の場合、しばしば製膜された面は非常に平滑で、仮に下地を粗面化したとしてもその面形状を反映することはない。
【００７５】
本発明のディンプル状表面形状を機械的粗面化を施して形成する場合、有機感光体を最終的に使用する層まで製膜した後、感光体の最表面層上から粗面化することが好ましい。
【００７６】
表面形状の測定法において、本発明において十点平均粗さ（Ｒｚｊｉｓ）、凹凸の平均間隔（ＲＳｍ）、最大山高さ（Ｒｐ）、最大谷深さ（Ｒｖ）はＪＩＳ−Ｂ０６０１−２００１に記載の方法に準じて測定したものをいう。
【００７７】
測定は表面粗さ測定器（商品名：サーフコーダＳＥ３５００型、（株）小坂研究所製）を用いて行った。
【００７８】
粗面化する感光体の表面粗さは、周方向および回転軸方向に測定した両方の場合とも十点平均粗さＲｚｊｉｓで０．３μｍ〜２．５μｍであることが必要であり、更には０．４μｍ〜２．０μｍであることが好ましい。表面粗さが０．３μｍ未満であると粗面化による本発明の改善効果が得られず、２．５μｍを超えると得られる画像に粗面化に由来するガサツキが現れ、またクリーニングブレードからのトナーのすり抜けが多くなる。
【００７９】
本発明において求められる表面形状は、所謂ディンプル形状と表現できる、できるだけ円形に近い、孤立した凹部を多数有する形状である。このディンプル形状は感光体表面の全ての方向に対して方向性がないことが好ましい。
【００８０】
感光体表面の凹凸において、谷部分がスジ状に連なった場合、帯電生成物等の低抵抗物質がそのスジ状部分に蓄積され、特に高温高湿下で長期間使用された場合などに表面形状に起因するスジ状の画像欠陥が発生するという問題が発生しやすくなる。このスジ状画像欠陥は特に上記の弾性変形率Ｗｏ％が４４％以上の感光体や表面に硬化性樹脂を含有する高耐久を達成できる感光体において特に顕著となる問題である。
【００８１】
従って、あらゆる方向に測定したＲｚｊｉｓ、ＲＳｍ等がその測定方向によって大きく異なった値にならないことが面粗さ測定データから導き出される。よって、周面の周方向のＲＳｍ（Ｃ）の値と周面の母線方向（感光体が回転する軸方向）のＲＳｍ（Ｄ）の値の比率が１に近いほど好ましい。
【００８２】
凹凸の平均間隔ＲＳｍは周方向および母線方向に測定した両方の場合とも５μｍ〜１２０μｍ、かつ周方向の凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｄ）の凹凸の平均間隔ＲＳｍ（Ｃ）に対する比の値（Ｄ／Ｃ）＝０．５〜１．５であることが必要である。
【００８３】
更に、ＲＳｍは周方向および母線方向に測定した両方の場合とも１０〜１００μｍ、かつ比率が（Ｄ／Ｃ）＝０．８〜１．２である場合が好ましい。
【００８４】
また、特に感光体表面とクリーニングブレードが速度差をもって当接する場合、最適な凹凸の間隔範囲が存在し、ＲＳｍが５μｍより小さいと粗面化した効果が得られず、１２０μｍより大きいとトナーすり抜け等のクリーニング不良が多くなる。
【００８５】
また、本発明の表面形状は凸部よりも凹部を積極的に有するような形状を意図したものである。感光体上に凸形状が多く、凸部の高さが大きくなるとクリーニングブレードに対する局所的な抵抗が増加し、特に長期間耐久使用した際にクリーニングブレードのエッジ部を欠損させるという問題が発生する傾向にある。
【００８６】
従って、本発明においては凸部の高さを小さくし、凹部の深さを大きくするという形状を選択的に形成させるために、最大山高さＲｐ（Ｆ）が０．６μｍ以下であることが好ましく、更に好ましくは０．４μｍ以下であることが好ましい。また、最大谷深さＲｖ（Ｅ）の該最大山高さＲｐ（Ｆ）に対する比の値（Ｅ／Ｆ）が１．２以上であることが好ましく、更には１．５以上でより優れた効果を発揮する。
【００８７】
これらディンプルの形状を更に詳細に検討した結果について説明する。ディンプル形状の測定には、表面形状測定システム（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機、（株）菱化システム製）を使用して評価した。
【００８８】
測定は、先ずドラムサンプルをワーク置き台に設置し、チルト調整して水平をあわせ、ウエーブモードで感光体表面の３次元形状データを取り込んだ。その際、対物レンズは５０倍の倍率を用いて１００μｍ×１００μｍの視野観察で行った。次に、データ解析ソフト中の、粒子解析プログラムを用いて表面の等高線データを表示した。
【００８９】
ディンプルの形状、面積等を求める際の孔解析パラメータは、最長径上限：５０μｍ、最長径下限：１μｍ、深さ下限：０．１μｍ、体積下限：１μｍ３以上で観察して画面上ディンプルと見える部分の個数をカウントした。観察は１００μｍ×１００μｍの視野で行い、ディンプル個数は解析画面の視野中で見えるディンプルの数をカウントして個数とした。
【００９０】
ディンプルの面積率は、上記と同じ視野、同じ解析条件で、総面積を１００００μｍ２として、ディンプル部分の面積を粒子解析ソフトの計算値を合計して求め、（ディンプル合計面積／総面積）×１００（％）として求めた。
【００９１】
ディンプルの平均アスペクト比は上記と同じ視野、同じ解析条件から、識別できるディンプルのデータを集めて、そのアスペクト比の平均値を求めて決定した。
【００９２】
本発明の感光体の適したディンプルの個数は、１００００μｍ２あたり５個〜５０個、更に５個〜４０個が好ましい。好ましいディンプルの面積率は、３〜６０％、更に、３〜５０％が好ましい。これらディンプルの個数や面積率が上限を上回っても、下限を下回っても粗面化した効果が得られ難くなる。
【００９３】
また、好ましいディンプルの平均アスペクト比は、０．５〜０．９５である。アスペクト比が下限を下回った場合、高温高湿下において画像流れが発生しやすくなる。
【００９４】
本発明においては、これらの個数、面積率、平均アスペクト比の数値の規定に適合した表面形状が好ましい、円形に近い形状を有する孤立したディンプル状の凹凸を示している。このような形状を有することにより適度な粗面形状を有し、且つ方向性の無い粗面化表面であるため、前後で述べるような理由により、本発明の改善効果を効率よく得ることができる。
【００９５】
本発明の表面形状を有する感光体は、最表面層に硬化性樹脂を含有する感光体に対して適用したときに最も効果的である。最表面層に硬化性樹脂を含有した感光体は耐久使用した場合の表面の磨耗が小さく、表面の形状は初期と耐久使用時で変化がなく、初期に形成した最適な表面形状が長期間に渡って維持され、多数枚耐久した際にも初期のクリーニング特性を維持することができる。
【００９６】
表面層に硬化性樹脂を含有する感光体は、表面層の削れ量が僅かであるため、表面層に帯電生成物が蓄積されることに伴う表面層の抵抗低下に起因する画像流れが大きな問題となる。更に、特に高温高湿下でその問題が顕著となる。
【００９７】
特に、表面形状が平滑すぎる場合には全面に蓄積した帯電生成物が全面に残留することにより、全体的に静電潜像が流れるため画像が不鮮明になる。表面をスジ状に粗面化した場合、凹部が連なっているために、スジ状に静電潜像が流れることができる表面となり、スジ状の画像欠陥が発生する。
【００９８】
この問題を解決するためにも本発明の孤立した凹み部分を有するディンプル形状が効果的である。帯電生成物が表面に付着しても、凹み部分が特定の方向に広がっていないため静電潜像が流れて消失することがない。凹みの底部分からあらゆる方向に対して、数１０μｍの範囲で基準面である凸部を持つ。基準面ではクリーニングブレード等との摺擦が起こっているため帯電生成物がかき取られるなどして帯電生成物が蓄積しにくいため、潜像が流れていく道筋がなく流れの発生が効果的に抑えられる。
【００９９】
本発明における感光体表面の硬化性の層とは、感光体を作成する際の塗料中に重合性官能基を有するモノマーまたはオリゴマー等を含有させ、製膜、乾燥後その膜を加熱および放射線照射等で重合を進行させる工程を設けることにより、３次元的に架橋、硬化することにより溶剤等に不溶、不融の強靭な製膜層を形成することにより達成される。
【０１００】
本発明中においては最表面層の硬化性樹脂を含有する層は電荷輸送機能を有していても、有していなくてもどちらでもよい。電荷輸送機能を有している場合は感光層の一部として扱い、電荷輸送機能を有していない場合は下記にも述べるとおり保護層（または表面保護層）と称して感光層とは区別している。
【０１０１】
本発明の最良の構成は、同一分子内に重合性官能基を有する電荷輸送材料を含有する塗料を塗布し製膜後、硬化させて、表面が硬化した感光層を得ることが好ましい。最表面層の硬化層の強度をより高くするために重合性官能基は同一分子内に２つ以上存在することが好ましい。
【０１０２】
感光層の層構成として、導電性支持体側から電荷発生層／電荷輸送層をこの順に積層した順層積層構成、導電性支持体側から電荷輸送層／電荷発生層をこの順に積層した逆層積層構成、または電荷発生材料と電荷輸送材料を同一層中に分散した単層からなる構成の、いずれの構成をとることも可能である。
【０１０３】
単層の感光層では光キャリアの生成と移動が同一層内で行なわれ、また感光層そのものが表面層となる。一方積層の感光層では、光キャリアを生成する電荷発生層と生成したキャリアが移動する電荷輸送層とが積層された構成をとる。
【０１０４】
最も好ましい層構成は、導電性支持体側から電荷発生層／電荷輸送層をこの順に積層した順層構成である。
【０１０５】
この場合、電荷輸送層が硬化性樹脂を含有する一層からなる最表面層である電子写真感光体、または電荷輸送層が非硬化型の第一層と硬化型の第二層の積層型であり、硬化型の第二層が最表面層である電子写真感光体のいずれかが好ましい。
【０１０６】
また、単層、積層どちらの場合においても、感光層の上層に保護層を設けることが可能であり、この場合保護層が表面の硬化性樹脂含有層となることが好ましい。
【０１０７】
本発明の電子写真感光体の支持体は、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウムなどの金属や合金、あるいは前記金属の酸化物、カーボン、導電性高分子などが使用可能である。形状は円筒状、円柱状などのドラム形状と、ベルト状、シート状のものとがある。前記導電性材料は、そのまま成形加工される場合、塗料として用いられる場合、蒸着される場合や、エッチング、プラズマ処理により加工される場合もある。塗料の場合、支持体は前記金属、合金はもちろん、紙、プラスチックなども用いることが可能である。
【０１０８】
更に支持体上に、支持体のムラや欠陥の被覆、および画像入力がレーザー光の場合には散乱による干渉縞防止を目的とした導電層を設けることが好適である。これは、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物等の導電性粉体を、バインダー樹脂中に分散して形成することができる。
【０１０９】
また、導電性支持体あるいは導電層と感光層との間に下引き層を設けてもよい。下引き層は、界面での電荷注入制御や接着層として機能する。下引き層は、主にバインダー樹脂から成るが、前記金属や合金、またはそれらの酸化物、塩類、界面活性剤などを含んでもよい。下引き層を形成するバインダー樹脂の具体例としては、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリプロピレン、ポリイミド、フェノール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ユリア樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアミド−イミド、ナイロン、ポリサルフォン、ポリアリルエーテル、ポリアセタール、ブチラール樹脂などが挙げられる。下引き層の膜厚は、好ましくは０．０５〜７μｍであり、より好ましくは０．１〜２μｍである。
【０１１０】
本発明の感光層が機能分離型の感光層の層構成である場合には電荷発生層および電荷輸送層を積層する。しかしながら、成膜する順序は特に制限されるものではない。
【０１１１】
本発明において電荷発生材料としては一般的な材料を用いることが可能である。電荷発生材料として一般に、セレン−テルル、ピリリウム、チアピリリウム系染料、また各種の中心金属および結晶系、具体的には例えばα、β、γ、εおよびＸ型などの結晶型を有するフタロシアニン化合物、アントアントロン顔料、ジベンズピレンキノン顔料、ピラントロン顔料、トリスアゾ顔料、ジスアゾ顔料、モノアゾ顔料、インジゴ顔料、キナクリドン顔料、非対称キノシアニン顔料、およびキノシアニンおよびＡ−Ｓｉ等が挙げられる。
【０１１２】
また、電荷発生材料以外に、バインダー樹脂を用いることも可能である。バインダー樹脂の具体例として、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリプロピレン、ポリイミド、フェノール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ユリア樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアミド−イミド、ポリサルフォン、ポリアリルエーテル、ポリアセタール、ブチラール樹脂、ベンザール樹脂などが挙げられる。
【０１１３】
電荷発生層にバインダー樹脂を含有する場合、電荷発生材料とバインダー樹脂の比率は質量比で、バインダー樹脂＋電荷発生材料に対する電荷発生材料の質量比が０．１〜１００％であることが好ましく、より好ましくは１０〜８０％である。
【０１１４】
電荷発生層の膜厚は、０．００１〜６μｍが好ましく、より好ましくは、０．０１〜２μｍである。電荷発生層全体に含有される電荷発生材料の質量比は、１０〜１００％が好ましく、より好ましくは５０〜１００％である。
【０１１５】
電荷輸送材料の例としては、ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物などが挙げられる。
【０１１６】
また、電荷輸送材料以外に、バインダー樹脂を用いることも可能である。バインダー樹脂の具体例として、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリプロピレン、ポリイミドなどが挙げられる。
【０１１７】
電荷輸送層を最表面に用いる場合、電荷輸送層に高エネルギー線等を利用して、硬化、重合する樹脂、あるいはモノマー、更には正孔輸送機能を有する硬化、重合する樹脂あるいはモノマーを用いることが可能である。
【０１１８】
電荷輸送層にバインダー樹脂を含有する場合、電荷輸送材料とバインダー樹脂の比率は質量比で、バインダー樹脂＋電荷輸送材料に対する電荷輸送材料の質量比が０．１〜１００％であることが好ましく、より好ましくは１０〜８０％である。
【０１１９】
電荷輸送層の厚さは薄すぎると帯電能が保てず、厚すぎると残留電位が高くなりすぎるため適当な範囲にする必要がある。好ましくは５〜７０μｍ、より好ましくは５〜３０μｍである。
【０１２０】
電荷輸送層中に含まれる電荷輸送材料の量は、質量比で好ましくは２０〜１００％であり、より好ましくは３０〜９０％である。
【０１２１】
感光層を単層で用いる場合、電荷発生物質と電荷輸送材料を同一層内に含有する。電荷発生材料および電荷輸送材料の具体例は、上記積層感光体の場合と同様である。同様に放射線を利用して、硬化、重合する樹脂、あるいはモノマー、更には正孔輸送機能を有する硬化、重合する樹脂あるいはモノマーを用いることが可能である。
【０１２２】
単層感光層は８〜４０μｍの厚さが好ましく、より好ましくは１２〜３０μｍである。電荷発生材料や電荷輸送材料等の光導電性材料を好ましくは２０〜１００質量％含有するが、より好ましくは３０〜９０質量％である。
【０１２３】
最表面に保護層を設ける場合その膜厚は０．０１〜１０μｍが好ましく、より好ましくは０．１〜７μｍである。放射線を利用して、硬化、重合する樹脂、あるいはモノマーを用いることが可能である。更に、保護層中に金属およびその酸化物、窒化物、塩、合金やカーボン等の導電性材料を含有してもよい。その様な金属種としては、鉄、銅、金、銀、鉛、亜鉛、ニッケル、スズ、アルミニウム、チタン、アンチモン、インジウムなどが挙げられ、具体的には、ＩＴＯ、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、Ａｌ２Ｏ３などが使用可能である。導電性材料は微粒子状のものを保護層中に分散させるが、その粒子径は好ましくは０．００１〜５μｍ、より好ましくは０．０１〜１μｍのものが用いられ、その保護層への添加量は、好ましくは１〜７０質量％、より好ましくは５〜５０質量％である。分散剤としてチタンカップリング剤、シランカップリング剤、各種界面活性などを用いてもよい。
【０１２４】
感光層を構成する各層には、酸化防止剤や光劣化防止剤等各種添加剤を用いてもよい。また、表面層にはその滑性や撥水性を改善する目的で各種フッ素化合物やシラン化合物、金属酸化物等あるいはそれらの微粒子等を含有してもよい。これらの分散性を改善する目的で分散剤や界面活性剤を用いてもよい。表面層におけるこれら添加物の含有量は好ましくは１〜７０質量％、より好ましくは５〜５０質量％である。
【０１２５】
本発明の電子写真感光体の製造方法としては、蒸着、塗布などの方法が用いられるが中でも塗布法が最も好ましい。塗布による方法は、薄膜から厚膜まで広い範囲で、しかもさまざまな組成の膜が形成可能である。具体的には、バーコーター、ナイフコーター、浸漬塗布、スプレー塗布、ビーム塗布、静電塗布、ロールコーター、アトライターなどで塗布される。
【０１２６】
図３に本発明の電子写真感光体を用いた一般的な転写式電子写真装置の概略構成例を示した。
【０１２７】
図３において、１は像担持体としての本発明の円筒状感光体であり軸１ａを中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。前記感光体１は回転過程で帯電手段２によりその周面に正または負の所定電位の均一帯電を受け、次いで露光部にて像露光手段Ｌにより光像露光（スリット露光・レーザービーム走査露光など）を受ける。これにより感光体周面に露光像に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【０１２８】
その静電潜像はついで現像手段３で現像スリーブ３−１からトナーが供給され、トナー現像されたそのトナー現像像が転写手段４により不図示の給紙部から感光体１と転写手段４との間に感光体１の回転と同期取り出されて給紙された転写材７の面に順次転写されていく。
【０１２９】
像転写を受けた転写材７は感光体面から分離されて像定着手段８へ導入されて像定着を受けて複写物（コピー）として機外へ出力される。
【０１３０】
像転写後の感光体１の表面はクリーニング手段５にて転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更に前露光手段６により除電処理されて繰り返して像形成に使用される。
【０１３１】
上述の感光体や現像手段、クリーニング手段などの構成要素のうち、複数のものを装置ユニットとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成してなるプロセスカートリッジにしても良い。例えば、感光体１とクリーニング手段５とを一体化してひとつの装置ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成にしても良い。このとき、上記の装置ユニットの方に帯電手段および／または現像手段を伴って構成しても良い。
【０１３２】
光像露光Ｌは、電子写真装置を複写機やプリンターとして使用する場合には、原稿からの反射光や透過光、あるいは原稿を読取り信号化し、この信号によりレーザービームの走査、ＬＥＤアレイの駆動、または液晶シャッターアレイの駆動などにより行われる。ファクシミリのプリンターとして使用する場合には、光像露光Ｌは受信データをプリントするための露光になる。
【０１３３】
本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、ＣＲＴプリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンター、レーザー製版など電子写真応用分野にも広く用いることができる。
【実施例】
【０１３４】
次に、本発明を実施例により詳細に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１３５】
［実施例１］
実施例１に用いる電子写真感光体を以下の通りに作製した。まず、長さ３７０ｍｍ、外径３０ｍｍ、肉厚０．７ｍｍのアルミニウムシリンダー（ＪＩＳ  Ａ３００３アルミニウムの合金）を切削加工により作製した。このシリンダーの表面粗さを回転軸方向に測定したところＲｚｊｉｓ＝０．０８μｍであった。このシリンダーを洗剤（商品名：ケミコールＣＴ、常盤化学（株）製）を含む純水中で超音波洗浄を行い、続いて洗剤を洗い流し工程を経た後、更に純水中で超音波洗浄を行って脱脂処理した。
【０１３６】
アンチモンをドープした酸化スズの被覆膜を有する酸化チタン粉体（商品名：クロノスＥＣＴ−６２、チタン工業（株）製）６０質量部、酸化チタン粉体（商品名：ｔｉｔｏｎｅ  ＳＲ−１Ｔ、堺化学（株）製）６０質量部、レゾール型フェノール樹脂（商品名：フェノライト  Ｊ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、固形分７０％）７０質量部、２−メトキシ−１−プロパノール５０質量部、メタノール５０質量部とからなる溶液を約２０時間ボールミルで分散させた。この分散液に含有するフィラーの平均粒径は、０．２５μｍであった。
【０１３７】
このようにして調合した分散液を、前記アルミニウムシリンダー上に浸漬法によって塗布し、１５０℃に調整された熱風乾燥機中で４８分間加熱乾燥、硬化することにより膜厚１５μｍの導電層を形成した。
【０１３８】
次に、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０質量部およびメトキシメチル化ナイロン樹脂（商品名：トレジンＥＦ３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０質量部をメタノール５００質量部およびブタノール２５０質量部の混合液に溶解した溶液を、前記導電層の上に浸漬塗布し、１００℃に調整された熱風乾燥機中に２２分間投入し加熱乾燥して、膜厚み０．４５μｍの下引き層を形成した。
【０１３９】
次に、ＣｕＫa特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°に強いピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料４質量部、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）２質量部、シクロヘキサノン９０質量部からなる混合溶液を直径１ｍｍガラスビーズを用いてサンドミルで１０時間分散させた後、酢酸エチル１１０質量部を加えて電荷発生層用塗工液を調製した。この塗工液を上記の下引き層上に浸漬塗布し、８０℃に調整された熱風乾燥機中に２２分間投入し加熱乾燥して、膜厚０．１８μｍの電荷発生層を形成した。
【０１４０】
次に、下記構造式（１１）で示されるトリアリールアミン系化合物３５質量部
【０１４１】
【化１】
2007086320.tif 000002
【０１４２】
およびビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスティックス（株）製）５０質量部を、モノクロロベンゼン３２０質量部およびジメトキシメタン５０質量部に溶解して調製した電荷輸送層用塗工液を、上記電荷発生層上に浸漬塗布し、１００℃に調整された熱風乾燥機中に４０分間投入し加熱乾燥して、膜厚１８μｍの第一の電荷輸送層を形成した。
【０１４３】
次いで、下記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物２７質量部、
【０１４４】
【化２】
2007086320.tif 000003
【０１４５】
分散剤としてフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）製）０．４５質量部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）３５質量部と１−プロパノール３５質量部に溶解した後、潤滑剤として四フッ化エチレン樹脂粉体（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３質量部を加え、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）で５８８０Ｎ／ｃｍ２（６００ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力で３回の処理を施し均一に分散させた。これを１０μｍのＰＴＦＥメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い潤滑剤分散液を調製した。その後、前記式（１２）で示される正孔輸送性化合物２７質量部を潤滑剤分散液に加え、ＰＴＦＥ製の５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、硬化型表面層としての第二の電荷輸送層用塗工液を調整した。この塗工液を用いて前記第一の電荷輸送層上に硬化型表面層として第二の電荷輸送層を浸漬塗布法により塗工した。
【０１４６】
その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量４．５ｋＧｙの条件で電子線を照射した。引き続いて感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。更に、感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で２０分間加熱処理を行って、膜厚５μｍの硬化型表面層を形成した。
【０１４７】
硬度試験用に感光体を２３℃湿度５０％の環境下に２４時間放置した後、上述した微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて、弾性変形率を求めた。
【０１４８】
弾性変形率は、圧子に連続的に荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより連続的硬さが求められる。圧子としては対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を使用することができる。具体的には、最終荷重６ｍＮまで段階的に（各点０．１Ｓの保持時間で２７３点）測定する。
【０１４９】
測定は最表面層のブラスト処理前に実施した。測定結果を表１に示す。
【０１５０】
得られた感光体は以下のようにして最表層の粗面化処理を行った。図２に示す乾式ブラスト装置（不二精機製造所製）を用いて、下記条件にてブラスト処理を行った。
【０１５１】
研磨材砥粒：球状ガラスビーズ、平均粒径が３０μｍ（商品名：ＵＢ−０１Ｌ  （株）ユニオン製）を使用した。エア吹き付け圧力：３５．２８Ｎ／ｃｍ２、ブラストガン移動速度：４３０ｍｍ／ｍｉｎ、ワーク（感光体）回転速度：２８８ｒｐｍ、ブラストガン吐出口と感光体の距離：１００ｍｍ、砥粒吐出角度：９０°、砥粒供給量：２００ｇ／ｍｉｎ、ブラスト回数：片道×２回
【０１５２】
更に、感光体表面に残存付着した研磨材を圧縮エアを吹き付けることによって除去した。
【０１５３】
この電子写真感光体の最表面層の表面形状を測定したところ、表１に示すような数値であった。測定は、表面粗さ測定器（商品名：サーフコーダＳＥ３５００型、（株）小坂研究所製）を使用して行った。ＲｚｊｉｓおよびＲＳｍの感光体周方向の測定は、上記装置用の円周粗さ測定装置を使用して行った。測定条件として、測定長：０．４ｍｍ、測定速度：０．１ｍｍ／ｓで測定した。ＲＳｍ測定時のノイズカットのベースラインレベル設定値は、レベル設定＝１０％で測定した。
【０１５４】
本発明において十点平均粗さ（Ｒｚｊｉｓ）、凹凸の平均間隔（ＲＳｍ）、最大山高さ（Ｒｐ）、最大谷深さ（Ｒｖ）はＪＩＳ−Ｂ０６０１−２００１に記載の方法に準じて測定したものをいう。
【０１５５】
また、この感光体の表面層の１００００μｍ２あたりのディンプルの個数、ディンプルの面積率、ディンプルの平均アスペクト比を上記に記した、表面形状測定システム（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機、（株）菱化システム製）を使用して測定および計算を行った。
【０１５６】
これらの結果を表１に示す。
【０１５７】
このようにして得られた電子写真感光体を、ポリウレタンゴム製のクリーニングブレードを装備する、電子写真複写機（商品名：ｉＲ４５７０、キヤノン（株）製）を用いて評価した。
【０１５８】
この複写機に上記感光体を装着して以下のように電位、画像等の特性を評価した。２３℃／５０％ＲＨの環境下で、感光体の暗部電位（Ｖｄ）、明部電位（Ｖｌ）をそれぞれＶｄ＝−７２０（Ｖ）、Ｖｌ＝−２２０（Ｖ）になるように電位の条件を設定し、評価するそれぞれの感光体の初期電位を調整した。
【０１５９】
クリーニング性の評価として、クリーニングブレードの当接圧設定を高圧の場合と低圧の場合の２条件に設定した際のクリーニング性を評価した。高圧設定のブレードの線圧を３９２ｍＮ／ｃｍ、低圧設定のブレード線圧を１９６ｍＮ／ｃｍとした。また、クリーニングブレードの設定角は２５．８°に設定した。
【０１６０】
評価環境は２３℃／５０％ＲＨの環境下で、Ａ４テスト画像２枚間欠で１０万枚耐久評価する中で結果を比較した。耐久評価終了後にハーフトーン画像等のテスト画像を出力することで画像上の不良を観察した。
【０１６１】
ブレード高圧設定において、耐久使用した際にドラムの回転トルクをモータの電流値からモニターし、ブレード鳴き、ブレード捲れの発生状況を評価した。
【０１６２】
ブレード線圧を３９２ｍＮ／ｃｍに設定し、感光体の回転モータの初期の駆動電流値Ａと１０万枚耐久後の駆動電流値Ｂから、Ｂ／Ａの値を求め相対的なトルク上昇比率として比較した。この値も表２に示す。
【０１６３】
ブレード低圧設定（ブレード線圧を１９６ｍＮ／ｃｍ）において、耐久評価した場合にブレードからのトナーすり抜けによるクリーニング不良の発生状況を評価した。
【０１６４】
上記の感光体はいずれの条件においても良好なクリーニング特性を示し、ブレードが高圧の設定においても感光体回転時のトルクの上昇がほとんど無く、ブレード鳴き、捲れなどの発生も無く、また、低圧の設定においてもトナーのすり抜けなど画像不良の発生は無いものであった。
【０１６５】
ＨＨ環境下での画像流れについて別途評価した。
【０１６６】
高温高湿環境下における画像流れの評価として、上記の電子写真装置を３０℃／８０％ＲＨの環境下に設置し、ブレード線圧を２９４ｍＮ／ｃｍに設定しＡ４横サイズ２枚間欠モードで１０万枚耐久画像パターンのコピーによる耐久画像出しした後、ハーフトーン画像等のサンプル画像出力を行い、画像流れの発生具合を評価した。本発明の表面形状を持つ感光体は画像流れの発生に対して非常に良好な結果を得た。
【０１６７】
摺擦メモリーの評価として、２３℃／５％ＲＨの環境下で、上記の評価で用いた電子写真装置に評価する電子写真感光体を装着し、暗所で前露光を消灯、一次帯電をＯＦＦ、現像器、一次転写手段を離間した状態で、クリーニングブレードを当接した状態で１５分間空回転させ、感光体とクリーニングブレードを摺擦させた。このまま６０分間放置し、初期と蓄積した電位の差を測定、比較して摺擦メモリーの値とした。
【０１６８】
本発明の感光体は最表面層が適当な粗さに粗面化されているため、感光体表面の摩擦抵抗が少なく、感光体周りの部材と摺擦する場合においても、摺擦による弊害が発生しにくくなっている。その結果、感光体に蓄積される摺擦メモリーが非常に小さいという優れた結果を得た。
【０１６９】
評価結果を表２に示す。表２に見られるように本発明の電子写真感光体は、いかなるクリーニング条件の設定でも、ブレード当接圧が低くなった場合のトナーのすり抜け等クリーニング不良が無く、またブレード当接圧が高くなった場合のブレード鳴き、ブレードメクレ、ドラムトルクの増大が無い電子写真感光体が得られる。また、高温高湿条件下で長期間、多数枚数印字された場合でも画像流れ等の画像欠陥が出にくく、更には帯電、前露光などがかからない前回転時にブレード等との摺擦で感光体がプラスに帯電し、蓄積する摺擦メモリーの起きない、安定した画像を提供する電子写真感光体である。
【０１７０】
［実施例２］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、１１．７６Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１７１】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１７２】
［実施例３］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、１７．６４Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１７３】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１７４】
［実施例４］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、２３．５２Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１７５】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１７６】
［実施例５］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、２９．４Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１７７】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１７８】
［実施例６］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、４１．１６Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１７９】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１８０】
［実施例７］
前記実施例１の感光体の作製において、電荷発生層までを実施例１と同様に作成した。次に、電荷輸送層として層全体が硬化性である単一層の電荷輸送層を設ける。
【０１８１】
前記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物７０質量部を１−プロパノール１５質量部と１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（ゼオローラＨ）１５質量部に溶解した後にＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、硬化性表面層としての電荷輸送層用塗工液を調整した。
【０１８２】
この塗工液を上記電荷発生層上に浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量４．５ｋＧｙの条件で電子線を照射した。引き続いて感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。更に、感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚１０μｍの硬化性表面層を形成した。
【０１８３】
感光体表面から測定したＷｏ％の値を実施例１と同様に測定した。最表面層の粗面化処理を実施例１と同様の乾式ブラスト処理を行った。
【０１８４】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１８５】
［実施例８］
前記実施例１の感光体の作製において、電荷発生層までを実施例１と同様に作成した。次に、電荷輸送層として層全体が硬化性である単一層の電荷輸送層を設ける。
【０１８６】
前記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物７０質量部を１−プロパノール１５質量部と１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（ゼオローラＨ）１５質量部に溶解した後にＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、硬化性表面層としての電荷輸送層用塗工液を調整した。
【０１８７】
この塗工液を上記電荷発生層上に浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量１．５ｋＧｙの条件で電子線を照射した。引き続いて感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。更に、感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚１０μｍの硬化性表面層を形成した。
【０１８８】
感光体表面から測定したＷｏ％の値を実施例１と同様に測定した。最表面層の粗面化処理を実施例１と同様の乾式ブラスト処理を行った。
【０１８９】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９０】
［実施例９］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１９１】
作成した感光体を円筒中心角度Ａが５０度になるように改造したプロセスカートリッジに装着したものを実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９２】
［実施例１０］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１９３】
作成した感光体を円筒中心角度Ａが−３０度になるように改造したプロセスカートリッジに装着したものを実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９４】
［比較例１］
前記実施例１において作成した感光体について、最表面層にブラスト処理を施さずに表面形状等を測定し、実施例１で用いた電子写真装置に装着して同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９５】
［比較例２］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、５．８８Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１９６】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９７】
［比較例３］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１の粗面化処理において、エア吹き付け圧力条件を、４７．０４Ｎ／ｃｍ２に変更した以外は実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０１９８】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０１９９】
［比較例４］
前記実施例１の感光体の作製において、電荷発生層までを実施例１と同様に作成した。次に、電荷輸送層として層全体が硬化性である単一層の電荷輸送層を設ける。
【０２００】
前記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物７０質量部を１−プロパノール１５質量部と１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（ゼオローラＨ）１５質量部に溶解した後にＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、硬化性表面層としての電荷輸送層用塗工液を調整した。
【０２０１】
この塗工液を上記電荷発生層上に浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量６．０ｋＧｙの条件で電子線を照射した。引き続いて感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。更に、感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚１０μｍの硬化性表面層を形成した。
【０２０２】
感光体表面から測定したＷｏ％の値を実施例１と同様に測定した。最表面層の粗面化処理を実施例１と同様の乾式ブラスト処理を行った。
【０２０３】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０２０４】
［比較例５］
前記実施例１の感光体の作製において、電荷発生層までを実施例１と同様に作成した。次に、電荷輸送層として層全体が硬化性である単一層の電荷輸送層を設ける。
【０２０５】
前記構造式（１２）で示される重合性官能基を有する正孔輸送性化合物７０質量部を１−プロパノール１５質量部と１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（ゼオローラＨ）１５質量部に溶解した後にＰＴＦＥ製の０．５μｍメンブレンフィルターで加圧ろ過を行い、硬化性表面層としての電荷輸送層用塗工液を調整した。
【０２０６】
この塗工液を上記電荷発生層上に浸漬塗布法により塗工した。その後、窒素中において加速電圧１５０ｋＶ、線量０．５ｋＧｙの条件で電子線を照射した。引き続いて感光体の温度が１２０℃になる条件で９０秒間加熱処理を行った。このときの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。更に、感光体を大気中で１００℃に調整された熱風乾燥機中で、２０分間加熱処理を行って、膜厚１０μｍの硬化性表面層を形成した。
【０２０７】
感光体表面から測定したＷｏ％の値を実施例１と同様に測定した。最表面層の粗面化処理を実施例１と同様の乾式ブラスト処理を行った。
【０２０８】
作成した感光体を実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０２０９】
［比較例６］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０２１０】
作成した感光体を円筒中心角度Ａが６０度になるように改造したプロセスカートリッジに装着したものを実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０２１１】
［比較例７］
前記実施例１の感光体の作製において、第二の電荷輸送層までを実施例１と同様に作成した。次に、実施例１と同様に粗面化処理を行った。
【０２１２】
作成した感光体を円筒中心角度Ａが−４０度になるように改造したプロセスカートリッジに装着したものを実施例１と同じ電子写真装置に装着して、実施例１と同様に評価した。結果を表１および表２に示す。
【０２１３】
【表１】
2007086320.tif 000004
【０２１４】
【表２】
2007086320.tif 000005
【図面の簡単な説明】
【０２１５】
【図１】微小硬さ測定装置フィッシャースコープＨ１００Ｖ（Ｈ．Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の測定チャート概略図。
【図２】ブラスト装置の概略図。
【図３】本発明の電子写真装置の概略図。
【図４】本発明のプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略図。
【符号の説明】
【０２１６】
２−１  ノズル
２−２  ノズル固定冶具
２−３  突出エア供給管
２−４  ブラスト砥粒供給管
２−５  ブラスト砥粒
２−６  ワーク固定冶具
２−７  ワーク（電子写真感光体）
２−８  ノズル支持体
２−９  ノズル固定アーム
１  像担持体（本発明の円筒状感光体）
１ａ  軸
２  帯電手段
３  現像手段
３−１  現像スリーブ
４転写手段
５  クリーニング手段
６  前露光手段
７  転写材
８  像定着手段
Ｌ  像露光手段
Ｔ  トナー
【図１】
2007086320.tif 000006
【図２】
2007086320.tif 000007
【図３】
2007086320.tif 000008
【図４】
2007086320.tif 000009