(57)【要約】【課題】干渉縞の発生を抑制できる光学積層体を提供する。【解決手段】基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、前記透明機能層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ１（μｍ），ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２（μｍ），ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、下記（１）〜（４）の特性を充足するように、前記厚み及び屈折率を調整する。（１）透明機能層の厚みが、１μｍ≦ｄ１≦２０μｍである（２）透明中間層の光学厚みが、４４０ｎｍ≦４×ｎ２×ｄ２≦６４０ｎｍである（３）透過機能層側の反射率の波長分散を干渉の理論式で４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算された波長５４０ｎｍにおける反射率の振幅ｆが１％以下である（４）透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)}を充足する【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、前記透明機能層の厚み、最小厚み及び屈折率をそれぞれｄ１（μｍ），ｄ１ｍ（μｍ），ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２（μｍ），ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、下記（１）〜（４）の特性を充足する光学積層体。
（１）透明機能層の厚みが、１μｍ≦ｄ１≦２０μｍである
（２）透明中間層の光学厚みが、４４０ｎｍ≦４ｎ２ｄ２≦６４０ｎｍである
（３）透過機能層側の反射率の波長分散を干渉の理論式で４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算された波長５４０ｎｍにおける反射率の振幅ｆが１％以下である
（４）透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)}である
【請求項２】
透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(６ｆ＋１)}である請求項１記載の光学積層体。
【請求項３】
透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(９．５ｆ＋１)}である請求項１又は２記載の光学積層体。
【請求項４】
透明機能層と基材との屈折率差が、０．０１≦｜ｎ１−ｎ３｜≦０．２である請求項１〜３のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項５】
透明機能層と基材との屈折率差が、０．０１≦｜ｎ１−ｎ３｜≦０．１である請求項１〜４のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項６】
２ｎ２／（ｎ１＋ｎ３）が０．９８８〜１．０１２である請求項１〜５のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項７】
基材が透明フィルム、透明シート又は透明板材である請求項１〜６のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項８】
基材が透明レンズである請求項１〜７のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項９】
基材が、二軸延伸ポリエステルフィルム、セルロースエステルフィルム、ポリカーボネート板材又はポリメチルメタクリレート板材である請求項１〜８のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項１０】
透明機能層がハードコート層である請求項１〜９のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項１１】
透明中間層が易接着層である請求項１〜１０のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項１２】
透明機能層が無機粒子を実質的に含有しない請求項１〜１１のいずれかに記載の光学積層体。
【請求項１３】
基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体の干渉縞を抑制する方法であって、前記透明機能層の厚み、最小厚み及び屈折率をそれぞれｄ１（μｍ），ｄ１ｍ（μｍ），ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２（μｍ），ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、下記（１）〜（４）の特性を充足するように、前記厚み及び屈折率を調整して、干渉縞を抑制する方法。
（１）透明機能層の厚みが、１μｍ≦ｄ１≦２０μｍである
（２）透明中間層の光学厚みが、４４０ｎｍ≦４ｎ２ｄ２≦６４０ｎｍである
（３）透過機能層側の反射率の波長分散を干渉の理論式で４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算された波長５４０ｎｍにおける反射率の振幅ｆが１％以下である
（４）透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)}である
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、干渉縞の発生が抑制され、ハードコート層などの透明機能層を有する光学積層体及び干渉縞の抑制方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
液晶表示（ＬＣＤ）装置、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）、有機又は無機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレイ、電子ペーパー、タッチパネル付き表示装置などの光学表示装置に用いられる光学シートや眼鏡レンズは、通常、ガラスやプラスチックの透明基板の上に、反射防止などの光学特性の改良や、耐擦傷性などの表面保護の目的から、ハードコート層などの機能層が形成されている。しかし、機能層を形成すると、厚みのバラツキや透明基板との屈折率差などにより、干渉縞が発生し、表示装置や眼鏡レンズの視認性が低下する。なお、基板フィルムとハードコート層との接着性を改良する目的などのために、易接着層などの中間層を形成する方法がある。しかし、単に接着改善のために極薄の易接着層を形成しても干渉縞の改善には影響しない。そこで、ハードコート層を形成した光学シートや眼鏡レンズにおいて、干渉縞を抑制する方法が検討されている。
【０００３】
特開２００８−１１６５９７号公報（特許文献１）には、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートからなる基材フィルム上に、易接着剤層を介してハードコート層を有し、さらに前記ハードコート層上に高屈折率層及び低屈折率層をこの順で有する反射防止フィルムであって、前記ハードコート層の厚みが０．５〜５μｍであり、前記ハードコート層が、多官能（メタ）アクリレートを含む電離放射線硬化型樹脂１００質量部と、末端に共重合可能な不飽和二重結合を有する重合体５〜２０質量部との組成物の硬化物で形成されるとともに、前記ハードコート層の屈折率が１．４７〜１．５１であり、かつ前記易接着剤層の屈折率が１．５６〜１．５９である反射防止フィルムが開示されている。この文献には、基材フィルムの屈折率は１．６４〜１．６６であると記載されている。また、ハードコート層の厚みは５μｍを超えると、干渉縞の防止効果がなく、１．２〜３．０μｍがさらに好ましいと記載されている。さらに、実施例において、波長５４５ｎｍの反射スペクトルにおいて、波長５４５ｎｍにおける反射率を基準点として、短波長側又は長波長側の直近の極大値と極小値との差をうねり振幅幅として評価している。
【０００４】
しかし、この反射防止フィルムでも、うねり振幅幅を小さくする要件は明確に記載されておらず、干渉縞の抑制効果は不十分であり、特に、ハードコート層の厚みが大きい場合に抑制効果が低い。
【０００５】
特開２００９−２６５５９０号公報（特許文献２）には、干渉縞がなく、鉛筆硬度２Ｈ以上にハードコートされたポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムとして、ＰＥＴフィルムの易接着面の反射率に反射率を合わせた紫外線硬化型ハードコート剤がコーティングされたＰＥＴフィルムが提案されている。この文献では、ジルコニア、シリカ、酸化スズなどの無機酸化物粒子を高屈折剤としてハードコート剤に配合することによりハードコート剤の反射率を易接着面の反射率と合わせることが記載されている。
【０００６】
しかし、このＰＥＴフィルムでも、干渉縞の抑制効果は不十分である上に、無機粒子で構成された高屈折剤を含むため、光散乱性などの光学特性が変化したり、透明性が低下する。
【０００７】
特開２００９−８６１３８号公報（特許文献３）には、ポリエステルフィルムの少なくとも片面に塗布層が設けられた積層フィルムであり、前記塗布層が水性アクリル樹脂及び／又は水性ポリウレタン樹脂からなる水性樹脂（Ａ）とカーボンナノチューブ（Ｂ）とを含有し、（Ａ）／（Ｂ）の重量比が９５／５〜７０／３０である樹脂組成物を含有する水系塗剤を塗布、乾燥後、少なくとも一方向に延伸して得られる厚み５〜１００ｎｍの塗布層が設けられている光学用易接着フィルムが開示されている。この文献には、易接着層に硬度に分散したカーボンナノチューブを有するため、高屈折率ハードコート層を設けたときの屈折率差を小さくでき、干渉縞を抑制できることが記載されている。
【０００８】
しかし、このフィルムでも、干渉縞の抑制効果は不十分である上に、カーボンナノチューブを含むため、光散乱性などの光学特性が変化したり、透明性が低下する。
【０００９】
特開２０１０−１２８４２０号公報（特許文献４）には、光学基材と、前記光学基材の表面に積層された機能層とを有し、前記機能層は屈折率が一定のハードコート層を含む光学物品において、前記機能層の厚みを９．１μｍ以上に厚くすることにより干渉縞の発生を抑制することが開示されている。この文献には、機能層は、ハードコート層と、基材とハードコート層との密着性を高めるためのプライマー層とで構成され、基材の屈折率ｎ２とハードコート層の屈折率ｎ１とプライマー層の屈折率ｎ３とが、ｎ２≦ｎ３≦ｎ１又はｎ２≧ｎ３≧ｎ１の関係を充足するのが望ましいと記載されている。
【００１０】
しかし、この光学物品でも、干渉縞の抑制効果は不十分である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００８−１１６５９７号公報（請求項１、段落［００１２］［００１３］、実施例）
【特許文献２】特開２００９−２６５５９０号公報（特許請求の範囲、実施例）
【特許文献３】特開２００９−８６１３８号公報（特許請求の範囲、段落［００５２］［００２１］［００４１］、実施例）
【特許文献４】特開２０１０−１２８４２０号公報（特許請求の範囲、段落［００２７］［００７７］〜［００７９］）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
従って、本発明の目的は、干渉縞の発生を抑制できる光学積層体（積層シート又は積層フィルム）及び干渉縞の抑制方法を提供することにある。
【００１３】
本発明の他の目的は、無機粒子を実質的に含有することなく、透明性が高い光学積層体及び干渉縞の抑制方法を提供することにある。
【００１４】
本発明のさらに他の目的は、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、屈折率及び厚みを調整するだけの簡便な方法で、干渉縞の発生を有効に抑制する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、前記透明機能層の厚み、前記透明中間層の光学厚み、５４０ｎｍ波長近辺の反射率の振幅、及び前記透明機能層の最小厚みが特定の範囲に調整することにより、干渉縞の発生を抑制できることを見出し、本発明を完成した。
【００１６】
すなわち、本発明の光学積層体は、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、前記透明機能層の厚み、最小厚み及び屈折率をそれぞれｄ１（μｍ），ｄ１ｍ（μｍ），ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２（μｍ），ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、下記（１）〜（４）の特性を充足する。
（１）透明機能層の厚みが、１μｍ≦ｄ１≦２０μｍである
（２）透明中間層の光学厚みｎ２ｄ２が、４４０ｎｍ≦４ｎ２ｄ２≦６４０ｎｍである
（３）透過機能層側の反射率の波長分散を干渉の理論式で４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算された波長５４０ｎｍにおける反射率の振幅ｆが１％以下である
（４）透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[４ｎ２ｄ２−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)｝を充足する。
【００１７】
本発明の光学積層体において、前記透明機能層の最小厚みは、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(６ｆ＋１)}が好ましく、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(９．５ｆ＋１)}がさらに好ましい。
【００１８】
本発明の光学積層体において、前記透明機能層と前記基材との屈折率差は、０．０１≦｜ｎ１−ｎ３｜≦０．２が好ましく、０．０１≦｜ｎ１−ｎ３｜≦０．１がさらに好ましい。
【００１９】
本発明の光学積層体において、２ｎ２／（ｎ１＋ｎ３）が０．９８８〜１．０１２であってもよい。
【００２０】
本発明の光学積層体において、前記基材は、透明フィルム、透明シート又は板材（例えば、二軸延伸ポリエステルフィルム、セルロースエステルフィルム、ポリカーボネート板材又はポリメチルメタクリレート板材など）であってもよい。前記基材は、透明レンズであってもよい。前記透明機能層はハードコート層であってもよい。前記透明中間層は易接着層であってもよい。
【００２１】
本発明には、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体の干渉縞を抑制する方法であって、前記透明機能層の厚み、最小厚み及び屈折率をそれぞれｄ１（μｍ），ｄ１ｍ（μｍ），ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２（μｍ），ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、下記（１）〜（４）の特性を充足するように、前記厚み及び屈折率を調整して、干渉縞を抑制する方法も含まれる。
（１）透明機能層の厚みが、１μｍ≦ｄ１≦２０μｍである
（２）透明中間層の光学厚みｎ２ｄ２が、４４０ｎｍ≦４ｎ２ｄ２≦６４０ｎｍである
（３）透過機能層側の反射率の波長分散を干渉の理論式で４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算された波長５４０ｎｍにおける反射率の振幅ｆが１％以下である
（４）透明機能層の最小厚みが、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ)×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)}を充足する
【発明の効果】
【００２２】
本発明では、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体において、前記透明機能層の厚み、前記透明中間層の光学厚み、５４０ｎｍ波長近辺の反射率の振幅、及び前記透明機能層の最小厚みを特定の範囲になるように、前記透明中間層及び前記透明機能層の厚み及び屈折率を調整することにより、干渉縞の発生を有効に抑制できる。例えば、各層は、厚みを均一化するための精密な方法を用いることなく、慣用の方法で成膜することにより、蛍光灯やＬＥＤなどの光源にしても干渉縞を有効に抑制できる。特に、厚みの均一化で干渉縞を抑制するためには、厚みのばらつきを±０．０５μｍ以下の範囲にする必要があるが、本発明によれば、厚みの大きなばらつきがあっても干渉縞発生の強度因子を抑制しているので強い干渉縞が生成しない。そのため、容易に、干渉縞の発生が抑制された光学積層シートを設計できる。さらに、無機粒子を含有することなく、透明性も高い。そのため、光学積層体の光学特性や機械的特性、層間の密着性なども向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１は比較例１の反射率の波長分散を例としてｆ値を算出する方法を示した図である。
【図２】図２は、Ｆ１０光源の分光分布を示すグラフである。
【図３】図３は、中間層の厚みを変化させた場合のΔＥの変化を示すグラフの一例である。
【図４】図４は、実施例１で得られた光学積層体の反射率の振幅を示すグラフである。
【図５】図５は、実施例１で得られた光学積層体の厚みに対するΔＥを示すグラフである。
【図６】図６は、実施例１で得られた光学積層体の厚み８μｍ付近のΔＥを示すグラフである。
【図７】図７は、比較例１で得られた光学積層体の反射率の振幅を示すグラフである。
【図８】図８は、比較例１で得られた光学積層体の厚みに対するΔＥを示すグラフである。
【図９】図９は、比較例１で得られた光学積層体の厚み８μｍ付近のΔＥを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
［干渉縞の抑制方法］
本発明では、基材の上に透明中間層を介して透明機能層が積層された光学積層体の干渉縞を抑制するために、前記透明機能層の厚み、最小厚み及び屈折率をそれぞれｄ１，ｄ１ｍ，ｎ１、前記透明中間層の厚み及び屈折率をそれぞれｄ２，ｎ２、前記基材の屈折率をｎ３とするとき、前記特性（１）〜（４）、すなわち、前記透明機能層の厚み、前記透明中間層の光学厚み、５４０ｎｍ波長における反射率の振幅、及び前記透明機能層の最小厚みが特定の範囲となるように、前記厚み及び屈折率を調整することを特徴とする。特に、特性（２）〜（４）は理論値として求められ、各層の材料の屈折率に応じて厚みを調整することにより、干渉縞が抑制された光学積層体を設計できる。
【００２５】
（１）透明機能層の厚み
透明機能層の厚みｄ１は２〜２０μｍに調整することが必要であり、好ましくは３〜２０μｍ、さらに好ましくは４〜２０μｍ（特に５〜１５μｍ）程度に調整してもよい。透明機能層の厚みが大きすぎると、外観に優れた透明機能層を形成するのが困難となり、小さすぎると、油膜の干渉縞のように干渉縞が不可避的に強くなるため、干渉縞が発生する。
【００２６】
（２）透明中間層の光学厚み
透明中間層の厚みは、材質の屈折率に応じて採用する厚みが異なる。すなわち、４ｎ２ｄ２（４×ｎ２×ｄ２）＝５４０ｎｍとすることにより反射率の波長分散の振幅が最も少ない波長を５４０ｎｍに調整できる。この波長分散の位置は、特に透明機能層の微小な厚みの相異により変化する。このことは、干渉縞を評価するときに用いる３波長管の強い５４０ｎｍのＧ線による視覚認識が、透明機能層の微小な厚みの相異により変化することを表す。
【００２７】
本発明者らは、これらの透明中間層や透明機能層の変化による波長分散、それにより生じる色差を詳細にシミュレーションし、また実験で確認することにより、干渉縞低減にはこの透明中間層の厚みを精密に設計することが重要であることを見出した。従って、透明中間層の厚みはその屈折率の変化に伴い、４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとなる近辺に定められる必要がある。
【００２８】
その範囲として、透明中間層の光学厚み４ｎ２ｄ２は４４０〜６４０ｎｍに調整することが必要であり、好ましくは４７０〜６１０ｎｍ、さらに好ましくは５００〜５８０ｎｍ（特に５２０〜５６０ｎｍ）程度に調整してもよい。透明中間層の光学厚みが大きすぎると、５４０ｎｍでの反射率の波長分散の振幅が大きくなり、小さすぎると、同様に５４０ｎｍでの反射率の波長分散の振幅が大きくなるため、強い干渉縞が発生する。
【００２９】
すなわち、例えば、前述の透明機能層の厚みが幅数十ｍｍ隣り合う位置で透明中間層の光学厚みが大きすぎる（或いは小さすぎる）部分があると、５４０ｎｍ近辺の反射率が変化し、５４０ｎｍのＧ線による視覚認識が異なり、干渉縞として観測されることになる。このような現象は、色彩表現的には、後述するように、隣り合う位置でＹ値の他、Ｘ、Ｚ値も異なり、すなわちＬ＊ａ＊ｂ＊が異なり、隣り合う位置でΔＥが発生し、その大きさが大きいと干渉縞が観測されることを意味する。
【００３０】
（３）５４０ｎｍ波長における反射率の振幅
５４０ｎｍ波長における透明機能層側の反射率の振幅ｆは、波長５４０ｎｍの前後における反射率の極大値と極小値との差である。なお、５４０ｎｍの前後における極大値、極小値とは、反射率の波形の極大値及び極小値のうち、５４０ｎｍの短波長側及び長波長側のいずれかにおいて、最も５４０ｎｍに近接する極大値及び極小値を意味する。
【００３１】
本発明では、この反射率の振幅ｆは、透明機能層側の反射率の波長分散を下記に示す干渉の理論式で、４ｎ２ｄ２＝５４０ｎｍとして計算したときの振幅である。
【００３２】
（干渉の理論式）
干渉光：Ｉ＝Ｉ１＋Ｉ２＋Ｉ３＋２√Ｉ１Ｉ２ｃｏｓδ１２＋２√Ｉ１Ｉ３ｃｏｓδ１３＋２√Ｉ２Ｉ３ｃｏｓδ２３
［式中、Ｉ１：空気／機能層界面、Ｉ２：機能層層／中間層界面、Ｉ３：中間層／光学基材界面での反射光強度であり、
δ１２、δ１３、δ２３は、それぞれ位相差を示し、δ１２＝２π（２ｎ１×ｄ１／λ）、δ１３＝２π（２ｎ１×ｄ１／λ）＋（２ｎ２×ｄ２／λ）、δ２３＝２π（２ｎ２×ｄ２／λ）であり（λ：光の波長）、
ｎ１≦ｎ２≦ｎ３又はｎ１≧ｎ２≧ｎ３を想定しているので、位相差にπの反転項は加わらない。
【００３３】
ただし、各反射光強度は前記界面の反射率を各々、
Ｒ１＝（ｎ０−ｎ１）２／（ｎ０＋ｎ１）２、Ｒ２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２、Ｒ３＝（ｎ２−ｎ３）２／（ｎ２＋ｎ３）２とし、
ほとんど透明であるので、以下で近似する。
【００３４】
Ｉ１＝Ｒ１×Ｉ０、Ｉ２＝Ｒ２×Ｉ０、Ｉ３＝Ｒ３×Ｉ０（ｎ０：空気の屈折率、Ｉ０：光源の入射光強度）］。
【００３５】
本発明では、前記反射率の振幅を１％以下に調整することが必要であり、好ましくは０〜０．８％（例えば、０〜０．５％）、さらに好ましくは０〜０．４％（特に０〜０．３％）程度であり、例えば、０．０１〜０．５％程度に調整してもよい。反射率の振幅が１％を超えると、Ｌ＊ａ＊ｂ＊値及びΔＥに影響を与えるＸＹＺ値のうち、最も影響の大きいＹ値が透明機能層の微小な厚みの変化によりその変動が大きくなるため、強い干渉縞が発生する。
【００３６】
５４０ｎｍでの反射率の波長分散の振幅が大きくなると、透明中間層の光学厚みが適切であっても、例えば、透明機能層の厚みが幅数十ｍｍ隣り合う位置で０．０５μｍほど異なることにより、それぞれの部分の５４０ｎｍ近辺の反射率が大きく変化し、５４０ｎｍのＧ線による視覚認識が異なり、干渉縞として観測されることになる。このような現象は、透明中間層の厚みの不均一の場合と同様、色彩表現的には、後述するように、隣り合う位置でＹ値の他、Ｘ、Ｚ値も異なり、すなわちＬ＊ａ＊ｂ＊が異なり、隣り合う位置でΔＥが発生し、その大きさが大きいと干渉縞が観測されることを意味する。
【００３７】
（ｆ値を小さくするための設計）
なお、本発明では、反射率を理論値で設定することを特徴とし、反射率の実測値を用いると、測定領域の不均一（特に機能層の厚み、中間層の厚み）の影響を受け、振幅ｆが変動し、正確な設計値を設定できない。
【００３８】
さらに、振幅ｆ（ｆ値）を小さくするための設計方法としては、以下の方法を利用できる。
【００３９】
ｆ値は、透明機能層と透明中間層との界面の反射率Ｒ２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２と透明中間層と基材との界面の反射率Ｒ３＝（ｎ２−ｎ３）２／（ｎ２＋ｎ３）２の値により定まり、Ｒ２＝Ｒ３の場合にほぼｆ値はゼロとなる。ｆ値は小さいほど好ましいため、本発明では、Ｒ２＝Ｒ３となるように、透明機能層、透明中間層及び基材の屈折率ｎ１、ｎ２、ｎ３を選択するのが好ましい。この場合、ｆ値は前述のように１％以下に調整するのが好ましく、Ｒ２／Ｒ３又はＲ３／Ｒ２は前記範囲に対応して６以下、好ましくは４以下、さらに好ましくは２以下である。このような関係を充足するように、屈折率ｎ１、ｎ２、ｎ３の値に相関があればよく、３つの屈折率は１．５〜２．０程度であるから、近似的に（ｎ１−ｎ２）≒（ｎ２−ｎ３）、すなわちｎ２≒（ｎ１＋ｎ３）／２に近い値であればよい。具体的には、（ｎ１＋ｎ３）／２ｎ２又は２ｎ２／（ｎ１＋ｎ３）が、例えば、１．０１２以下、好ましくは１．００６以下、さらに好ましくは１．００３以下程度であり、すなわち、２ｎ２／（ｎ１＋ｎ３）が、例えば、０．９８８〜１．０１２、好ましくは０．９９４〜１．００６、さらに好ましくは０．９９７〜１．００３程度であってもよい。ただし、４ｎ２ｄ２が５４０ｎｍからずれればずれるほどｆ値は大きくなる。
【００４０】
（４）透明機能層の最小厚み
本発明者らはさらに、これらの透明中間層や透明機能層の変化による波長分散、この波長分散により生じる色差を詳細にシミュレーションし、また実験で確認することにより、干渉縞低減には透明中間層の厚みを精密に設計するとともに、さらに透明機能層の厚みを適切に設計することにより、できるだけ薄い透明機能層の厚みで干渉縞を弱くできること見出した。
【００４１】
すなわち、本発明では、透明機能層の最小厚みを、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)｝（最小厚み１）の範囲に調整することが必要であり、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(６ｆ＋１)｝（最小厚み２）の範囲に調整するのが好ましく、ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(９．５ｆ＋１)｝（最小厚み３）の範囲に調整するのがさらに好ましい。透明機能層の最小厚みが前記範囲よりも小さくなると、振幅ｆが非常に小さくても透明機能層の微小な厚みの不均一によりＹ値の変動が大きくなり、さらにＬ＊ａ＊ｂ＊に関係するＸ値及びＺ値の変動も大きくなるため、強い干渉縞が発生する。
【００４２】
（５）透明機能層と基材との屈折率差
本発明では、前記特性（１）〜（４）に加えて、さらに透明機能層と基材との屈折率差を調整してもよい。詳しくは、前記屈折率差の絶対値｜ｎ１−ｎ３｜を０．２以下に調整するのが好ましく、例えば、０．０１〜０．２、好ましくは０．０１〜０．１５、さらに好ましくは０．０１〜０．１２（特に０．０１〜０．１）程度に調整してもよい。前記屈折率差が小さければ小さいほどよく、ゼロである場合には同じ屈折率の材質を積層することになり、当然干渉縞は生じない。大きすぎると、基材と透明中間層との界面及び透明中間層と透明機能層との界面の少なくとも１方で強い反射光を生じるため、透明機能層と表面空気層との界面で生じる反射光と干渉縞が発生する。
【００４３】
（６）透明機能層の厚みでの色差
本発明では、さらに透明機能層の厚みでの色差ΔＥを、例えば、１．５以下、好ましくは０．８以下、さらに好ましくは０．５以下程度に調整してもよい。前記色差が大きすぎると、発生した干渉縞が肉眼で観察され易い。
【００４４】
この場合、ΔＥを１．５以下に調整するためには
ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(３．６ｆ＋１)｝（最小厚み１）の範囲に調整することが必要であり、
ΔＥを０．８以下に調整するためには
ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(６ｆ＋１)｝（最小厚み２）の範囲に調整することが必要であり、
ΔＥを０．５以下に調整するためには
ｄ１ｍ≧(｜ｎ１−ｎ３｜／０．１２)×｛（１０００−８７５ｆ）×[(４ｎ２ｄ２)−(５４０／１０００)]２＋(９．５ｆ＋１)｝（最小厚み３）の範囲に調整することが必要である。
【００４５】
ΔＥは以下に示す式で求められる。なお、ΔＥはＣＩＥ１９７６，ＪＩＳ  Ｚ８７２９のΔＥａｂに等しい
ΔＥａｂ＝［（ΔＬ＊）２＋（Δａ＊）２＋（Δｂ＊）２］１／２
［式中、Ｌ＊＝１１６（Ｙ／Ｙｎ）１／３−１６
ただし、Ｙｎ＝１００となるようＳ（λ）が規格化されている。
【００４６】
ａ＊＝５００［（Ｘ／Ｘｎ）１／３−（Ｙ／Ｙｎ）１／３］
ｂ＊＝２００［（Ｙ／Ｙｎ）１／３−（Ｚ／Ｚｎ）１／３］
ただし、Ｘｎ＝ΣＳ（λ）・ｘ（λ）ｄλ
Ｚｎ＝ΣＳ（λ）・ｚ（λ）ｄλ
Σはすべて３８０ｎｍから７８０ｎｍでの合計である。
【００４７】
Ｌ＊ａ＊ｂ＊の計算に必要なＸＹＺは以下で求められる。
【００４８】
Ｘ＝ΣＳ（λ）・ｘ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
Ｙ＝ΣＳ（λ）・ｙ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
Ｚ＝ΣＳ（λ）・ｚ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
ただし、ｘ（λ）、ｙ（λ）、ｚ（λ）は、ＸＹＺ表色系における等色関数である。Σは、すべて３８０ｎｍから７８０ｎｍでの合計である］。
【００４９】
［干渉縞を抑制するためのシミュレーション方法］
本発明では、前記特性（１）〜（６）を充足する光学積層体は、以下のシミュレーションでも確認できる。
【００５０】
（干渉縞を生じる光学系の設定）
基材上に直接透明機能層が積層される場合の反射干渉の光学系は以下の通りである。すなわち、透明機能層に入射する光の一部は、透明機能層の表面で反射して反射光Ｐ１となり、一方、透明機能層を通過した光は、透明機能層と基材との界面で一部が反射して反射光Ｐ２となるが、この反射光Ｐ２と前記反射光Ｐ１とが干渉する。
【００５１】
本発明では、基材上に透明中間層を形成し、さらにこの透明中間層上に透明機能層を積層した場合の反射干渉が検討される。その光学系は以下の通りである。すなわち、透明機能層に入射する光の一部は、透明機能層の表面で反射して反射光Ｐ１となり、一方、透明機能層を通過した光は、透明機能層と透明中間層との界面で一部が反射して反射光Ｐ２となり、さらに透明中間層を通過した光は、透明中間層と基材との界面で一部が反射して反射光Ｐ３となるが、この反射光Ｐ３と前記反射光Ｐ２と前記反射光Ｐ１とが干渉する。
【００５２】
（反射干渉の理論式）
基材上に直接透明機能層が積層された単一層の場合の反射干渉は以下の式で表される。ただし入射角は０度とし簡略化する。
【００５３】
光１；Ａ１ｅｘｐ｛ｉ（ωｔ＋φ１）｝
光２；Ａ２ｅｘｐ｛ｉ（ωｔ＋φ２）｝
（式中、Ａ１及びＡ２は振幅、φ１及びφ２は位相差、ω＝ｆ／２π、ｆ＝ｃ／λである）
光１と光２の干渉：ＡＲ＝｛Ａ１ｅｘｐ（ｉφ１）＋Ａ２ｅｘｐ（ｉφ２）｝ｅｘｐ（ｉωｔ）
ＡＲ２＝Ａ１２＋Ａ２２＋２Ａ１Ａ２ｃｏｓ（φ２−φ１）
従って、干渉光Ｉ＝ＡＲ２であるため、
Ｉ＝Ｉ１＋Ｉ２＋２√Ｉ１×Ｉ２ｃｏｓδ
（式中、δ＝（φ２−φ１）＝（２π（２ｎｄ／λ））、ｎは透明機能層の屈折率、ｄは透明機能層の厚みを示す）
入射光Ｉ０の場合を想定した場合、Ｉ１＝Ｒ０１×Ｉ０、Ｉ２≒Ｒ１２×Ｉ０（式中、Ｒ０１＝（ｎ０−ｎ１）２／（ｎ０＋ｎ１）２、Ｒ１２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２である）であるため、
反射率の波長分散Ｒ（λ）は、Ｉ＝Ｒ（λ）Ｉ０から、
Ｒ（λ）＝Ｒ０１＋Ｒ１２＋２√Ｒ０１×Ｒ１２ｃｏｓδで与えられる。
【００５４】
これと同様にして、本発明のシミュレーションで使用する基材上に透明中間層を形成し、さらにこの透明中間層上に透明機能層を積層する場合の２層の反射干渉は以下の式で表される。ただし、入射角は０度とし、簡略化する。
【００５５】
ＡＲ＝｛Ａ１ｅｘｐ（ｉφ１）＋Ａ２ｅｘｐ（ｉφ２）｝ｅｘｐ（ｉωｔ）＋Ａ３ｅｘｐ（ｉφ３）｝ｅｘｐ（ｉωｔ）
Ｉ＝Ｉ１＋Ｉ２＋Ｉ３＋２√Ｉ１Ｉ２ｃｏｓδ１２＋２√Ｉ１Ｉ３ｃｏｓδ１３＋２√Ｉ２Ｉ３ｃｏｓδ２３
［式中、δ１２＝２π（２ｎ１×ｄ１／λ）、δ１３＝２π（２ｎ１×ｄ１／λ）＋（２ｎ２×ｄ２／λ）、δ２３＝２π（２ｎ２×ｄ２／λ）、ｄ１：透明機能層の厚み、ｎ１：透明機能層の屈折率、ｄ２：透明中間層の厚み、ｎ２：透明中間層の屈折率、ｎ３：基材の屈折率であり、ただし、垂直入射・垂直反射である］
入射光Ｉ０の場合を想定した場合、Ｉ１＝Ｒ０１×Ｉ０、Ｉ２≒Ｒ１２×Ｉ０、Ｉ３≒Ｒ２３×Ｉ０［式中、Ｒ０１＝（ｎ０−ｎ１）２／（ｎ０＋ｎ１）２、Ｒ１２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２、Ｒ２３＝（ｎ２−ｎ３）２／（ｎ２＋ｎ３）２］であるため、
反射率の波長分散Ｒ（λ）は、Ｉ＝Ｒ（λ）Ｉ０から
Ｒ（λ）＝Ｒ０１＋Ｒ１２＋Ｒ２３＋２√Ｒ０１×Ｒ１２ｃｏｓδ１２＋２√Ｒ０１Ｒ２３ｃｏｓδ１３＋２√Ｒ１２Ｒ２３ｃｏｓδ２３で与えられる。
【００５６】
（反射率の波長分散の計算）
理論式に基づいて反射率Ｒの波長分散Ｒ（λ）が、５つの変動因子ｎ１、ｎ２、ｎ３、ｄ１、ｄ２を設定して計算される。
【００５７】
ただし、ｎ１、ｎ２、ｎ３は波長λによって変化するため、それらの波長分散のデータを用いる。具体的には例えば、ｎ１、ｎ２、ｎ３の波長分散は３つの波長での屈折率を測定し、コーシーの式で近似して設定することができる。エリプソメトリにて波長分散を実測することができる。
【００５８】
計算する波長の間隔は、通常の色度の計算では１０ｎｍ単位の値で十分であるが、５μｍ以上の厚みの透明機能層の干渉を取り扱うため、１ｎｍ単位で計算する必要がある。シュミュレーションでは主にｎ１（λ）、ｎ２（λ）、ｎ３（λ）をコーシーの式で近似し、ｄ２を設定し、ｄ１（すなわち透明機能層の厚み）を変化させた場合の波長分散の変化からＬ＊ａ＊ｂ＊及びΔＥａｂ＝ΔＥの変化が計算される。ｄ１の変化は０．０１μｍピッチ程度で見る細かさが必要である。標準の値はＰＥＴフィルムを基材とする場合、それぞれｎ１＝１．５３、ｎ２＝１．６０、ｎ３＝１．６６（ａｔ５４０ｎｍ）、ｄ２＝０．０８５μｍ（４ｎ２ｄ２≒５４０ｎｍ）及びｄ１＝８．００μｍである。
【００５９】
（ｆ値を求める方法）
ｆ値を具体的に求める方法を図１に示す。図１は、後述する比較例１の反射率の波長分散を例としてｆ値を算出する方法を示した図であり、比較例１で測定した全波長域の波長分散に対して５４０ｎｍ近辺を拡大した図である。波長５４０ｎｍより低い波長側の（約５３７ｎｍ）に５４０ｎｍに最も近い極大値があり、高い側（約５４３ｎｍ）に５４０ｎｍに最も近い極小値がある。この極大値と極小値の差（％）をｆ値として算出する。
【００６０】
（三刺激値（ＸＹＺ）の色差の計算）
前記２層の反射干渉による反射率Ｒ（λ）の値からＪＩＳ  Ｚ８７０１に基づき、以下の式により三刺激値であるＸＹＺを計算する。使用する光源は３波長管であり、Ｆ１０光源である３波長蛍光管が一般に干渉縞の評価に用いられている。図２は、Ｆ１０光源の分光分布を示すグラフであるが、この光源は３波長（３原色）の波長の光が非常に鋭いピークを示す光源であり、太陽光に較べレーザーに近い分光分布を有する光源であるため、干渉による着色を生じ易い。すなわち、それぞれの色の波長に相当する部分の反射率の変化を鋭敏に反映するため着色（干渉縞）を生じ易い。
【００６１】
Ｘ＝ΣＳ（λ）・ｘ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
Ｙ＝ΣＳ（λ）・ｙ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
Ｚ＝ΣＳ（λ）・ｚ（λ）・Ｒ（λ）ｄλ
ただし、ｘ（λ）、ｙ（λ）、ｚ（λ）はＸＹＺ表色系における等色関数であり、Σはすべて３８０ｎｍから７８０ｎｍでの合計である。
【００６２】
（Ｌ＊ａ＊ｂ＊及びΔＥａｂ＝ΔＥの計算）
さらに、ＣＩＥ１９７６，ＪＩＳ  Ｚ８７２９に基づき以下の式より、ＸＹＺからＬ＊ａ＊ｂ＊表色系による色座標（Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊）を計算する。
【００６３】
Ｌ＊＝１１６（Ｙ／Ｙｎ）１／３−１６
ただし、Ｙｎ＝１００となるように、Ｓ（λ）が規格化されている。
【００６４】
ａ＊＝５００［（Ｘ／Ｘｎ）１／３−（Ｙ／Ｙｎ）１／３］
ｂ＊＝２００［（Ｙ／Ｙｎ）１／３−（Ｚ／Ｚｎ）１／３］
ただし、Ｘｎ＝ΣＳ（λ）・ｘ（λ）ｄλ
Ｚｎ＝ΣＳ（λ）・ｚ（λ）ｄλ
Σはすべて３８０ｎｍから７８０ｎｍでの合計である。
【００６５】
これにより、それぞれの干渉縞の位置に対応したＬ＊ａ＊ｂ＊が求まる。従って、干渉縞の強さの程度は、比較する複数の干渉縞を考慮して、以下のΔＥａｂで与えられる。２以上の比較する干渉縞でのΔＥａｂを算出するのは、基準のＬ＊ａ＊ｂ＊として２以上の干渉縞のＬ＊ａ＊ｂ＊の平均値を用いるのが適切である。
【００６６】
ΔＥａｂ＝［（ΔＬ＊）２＋（Δａ＊）２＋（Δｂ＊）２］１／２
本明細書ではΔＥａｂ＝ΔＥと簡略して表す。
【００６７】
（透明機能層の厚みｄ１の変動によるΔＥのシミュレーション）
シュミュレーションは以下のケースで主に行った。設定する透明機能層の厚みｎ１、ｎ２、ｎ３、ｄ２をケースにより定めた後、ｄ１を厚みゼロから１１μｍまで０．０１μｍ間隔でシミュレーションしてそれぞれのＸＹＺ、Ｌ＊ａ＊ｂ＊を求め、Ｌ＊ａ＊ｂ＊の平均値を基準として
ΔＥａｂ＝［（ΔＬ＊）２＋（Δａ＊）２＋（Δｂ＊）２］１／２
を求めてその大きさをそれぞれのｎ１、ｎ２、ｎ３、ｄ２及びｄ１で評価した。
【００６８】
（干渉縞の強さとΔＥ）
色差の平均値ΔＥの評価には、表１に示すＮＢＳ単位の色差ΔＥと人間の視感との相関表を第１の基準として採用した。なお、前述のように、本明細書では、ΔＥはΔＥａｂと同一である。
【００６９】
【表１】
2012230200.tif 000002
【００７０】
ＮＢＳ単位は、米国国家標準局（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｂｕｒｅａｕ  ｏｆ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ）の提唱する基準である。表１に示すように、ＮＢＳ単位の色差ΔＥが１．５以下であれば色差はわずかに感じられる程度になる。従って、前記シミュレーションの平均のＬ＊ａ＊ｂ＊を基準として求めたΔＥが１．５以下であれば、光学物品の表面に干渉縞が現れたとしても、人間がわずかに感じられる程度に収まると予想でき、有意義な結果であると判断できる。
【００７１】
ＮＢＳ単位の色差ΔＥが０．５以下であれば色差はかすかに感じられる程度になる。従って、前記シミュレーションの平均のＬ＊ａ＊ｂ＊を基準として求めたΔＥが１．５以下であれば、光学物品の表面に干渉縞が現れたとしても、人間がわずかに感じられる程度に収まると予想でき、有意義な結果であると判断できる。
【００７２】
さらに、ΔＥ１．５と０．５の中間としてホームページhttp://www.nippondenshoku.co.jp/web/japanese/colorstory/08_allowance_by_color.htmや、齋藤進編著「食品色彩の科学」幸書房発行、１９９７年にＡＡＡ級許容差（当事者間の判定で最も厳格な規格：目視判定の再現性からみて厳格な許容差を設定できる限界）がΔＥ０．４〜０．８で規定されており、ΔＥの値０．８以下を設定できる。
【００７３】
［光学積層体］
本発明では、前記特性（１）〜（４）を前記範囲に調整することにより干渉縞の発生を抑制でき、特に、各層の厚みを均一にするための精密な操作を用いることなく、慣用の方法で、蛍光灯やＬＥＤなどの干渉縞の発生し易い光源に対しても有効に干渉縞の発生を抑制できる。さらに、無機粒子を含んでいなくても、干渉縞の発生を低減できるため、光学積層体の透明性や機械的特性、層間の密着性などを向上できる。
【００７４】
本発明の光学積層体は、透明性が高く、全光線透過率は、例えば、７０〜１００％、好ましくは８０〜１００％、さらに好ましくは８５〜９９％（特に、９０〜９５％）程度である。
【００７５】
本発明の光学積層体のヘイズは、例えば、０．０１〜１０％、好ましくは０．１〜５％（例えば、０．２〜３％）、さらに好ましくは０．３〜２％（特に０．５〜１．５％）程度である。本発明では、無機粒子を含まなくても、干渉縞の発生を抑制できるため、このような低いヘイズ値を実現できる。
【００７６】
本発明の光学積層体の透過像鮮明度は、０．５ｍｍ幅の光学櫛を使用した場合、例えば、５０〜ｌ００％、好ましくは６０〜９９％、さらに好ましくは７０〜９５％（特に８０〜９０％）程度である。
【００７７】
透過像鮮明度とは、膜を透過した光のボケや歪みを定量化する尺度である。透過像鮮明度は、膜からの透過光を移動する光学櫛を通して測定し、光学櫛の明暗部の光量により値を算出する。すなわち、膜が透過光をぼやかす場合、光学櫛上に結像されるスリットの像は太くなるため、透過部での光量は１００％以下となり、一方、不透過部では光が漏れるため０％以上となる。透過像鮮明度の値Ｃは光学櫛の透明部の透過光最大値Ｍと不透明部の透過光最小値ｍから次式により定義される。
【００７８】
Ｃ（％）＝［(Ｍ−ｍ)／(Ｍ＋ｍ)］×１００
すなわち、Ｃの値が１００％に近づく程、透明導電性膜による像のボケが小さい［参考文献；須賀、三田村，塗装技術，１９８５年７月号］。
【００７９】
（基材）
基材としては、光透過性の低い材質や光散乱性を有する材質であってもよいが、透明な材質が好ましく、例えば、ガラス、セラミックス、プラスチックのいずれで構成されていてもよいが、成形性や密着性などの点からプラスチックが汎用される。
【００８０】
透明プラスチックとしては、例えば、セルロース誘導体［セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースジアセテートなどのセルロースアセテートなど］、ポリエステル系樹脂［ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリアリレート系樹脂など］、ポリスルホン系樹脂［ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなど］、ポリエーテルケトン系樹脂［ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトンなど］、ポリカーボネート系樹脂（ビスフェノールＡ型ポリカーボネートなど）、ポリオレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレンなど）、環状ポリオレフィン系樹脂［トパス（ＴＯＰＡＳ）（登録商標）、アートン（ＡＲＴＯＮ）（登録商標）、ゼオネックス（ＺＥＯＮＥＸ）（登録商標）など］、ハロゲン含有樹脂（ポリ塩化ビニリデンなど）、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂（ポリスチレンなど）、酢酸ビニル又はビニルアルコール系樹脂（ポリビニルアルコールなど）などが挙げられる。これらの透明プラスチックは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００８１】
これらの透明プラスチックのうち、透明性が高い点などから、ＰＥＴなどのポリエステル系樹脂、セルロースアセテートなどのセルロースエステル、ビスフェノールＡ型ポリカーボネートなどのポリカーボネート、ポリメチルメタクリレートなどの（メタ）アクリル系樹脂などが好ましい。
【００８２】
基材の形状は、特に限定されず、三次元形状であってもよいが、フィルム又はシート状、板状などが汎用される。フィルム状や板状などの二次元形状の場合、延伸されていてもよい。
【００８３】
基材としては、例えば、二軸延伸ポリエステルフィルム、セルロースエステルフィルム、ポリカーボネート板材、ポリメチルメタクリレート板材などが汎用される。
【００８４】
基材の屈折率は、特に限定されず、前記特性（３）及び（４）を充足するように、１．４０〜１．７０程度の範囲から選択でき、例えば、１．４１〜１．６９、好ましくは１．４２〜１．６８、さらに好ましくは１．４５〜１．６７（特に１．４８〜１．６７）程度である。
【００８５】
基材の厚みは、用途に応じて、５μｍ〜１０ｍｍ程度の範囲から選択でき、例えば、１０〜１０００μｍ、好ましくは５０〜８００μｍ、さらに好ましくは１００〜５００μｍ（特に１５０〜４００μｍ）程度である。レンズの場合、例えば、１００μｍ〜１０ｍｍ、好ましくは２００〜８０００μｍ、さらに好ましくは３００〜５０００μｍ程度である。
【００８６】
（透明中間層）
透明中間層は、透明であり、かつ前記基材と透明機能層との間に介在させる層であれば特に限定されないが、通常、前記基材と透明機能層との密着性を向上させるために形成され、透明基材の上に形成された易接着層であってもよい。易接着層は、通常、接着性樹脂で構成されている。
【００８７】
接着性樹脂としては、例えば、オレフィン系樹脂［例えば、ポリエチレン、エチレン−アクリル酸エステル共重合体、エチレン−メタクリル酸エステル共重合体、エチレン−（メタ）アクリル酸共重合体、アイオノマー樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−ビニルアルコール共重合体、エチレン−アクリロニトリル−アクリル酸共重合体などのポリエチレン系樹脂、非晶性ポリプロピレン系樹脂など］、塩化ビニル系樹脂（塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体など）、塩化ビニリデン系樹脂（塩化ビニリデン−塩化ビニル共重合体、塩化ビニリデン−（メタ）アクリル酸エステル共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体など）、アクリル系樹脂［例えば、（メタ）アクリル系単量体（例えば、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸エステル）の単独又は共重合体、これらの（メタ）アクリル系単量体と共重合性単量体（スチレン系単量体、酢酸ビニルなどのビニルエステル系単量体、不飽和ジカルボン酸又はそのエステルなど）との共重合体など］、酢酸ビニル系樹脂［ポリ酢酸ビニル、酢酸ビニルと他の共重合性単量体（オレフィン系単量体、（メタ）アクリル酸エステル、不飽和ジカルボン酸又はそのエステルなど）との共重合体など］、スチレン系樹脂［例えば、スチレン−（メタ）アクリル酸エステル共重合体、スチレン−（メタ）アクリル酸エステル−（メタ）アクリル酸共重合体など］、ポリエステル系樹脂［低分子量のポリエステル系樹脂、脂肪族ポリエステル樹脂、非晶性ポリエステル樹脂（例えば、非晶性脂肪族又は芳香族ポリエステル）など］、ウレタン系樹脂（熱可塑性ウレタン系樹脂、イソシアネート基含有ポリマーなど）、ゴム状重合体（スチレン−ブタジエン共重合体など）、イミノ基含有ポリマー（ポリエチレンイミンなどのポリアルキレンイミンなど）などが挙げられる。
【００８８】
これらの接着性樹脂は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの接着性樹脂は、基材の種類に応じて適宜選択できるが、アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ウレタン系樹脂などが汎用される。
【００８９】
易接着層は、透明機能層がハードコート層である場合、後述するハードコート層の項で例示される硬化性樹脂であってもよい。例えば、硬化性樹脂のうち、基材との接着力が高い硬化性樹脂で構成された層を薄膜として形成することにより、易接着層として用いてもよい。
【００９０】
透明中間層の屈折率は、及び厚みは、前述のように、２ｎ２／（ｎ１＋ｎ３）又は（ｎ１＋ｎ３）／２ｎ２が前記範囲を充足する範囲から選択でき、厚みも、光学厚みが前記範囲を充足する範囲から選択できる。
【００９１】
（透明機能層）
透明機能層（第１の透明機能層）としては、透明であり、かつ基材に対して各種の機能を付与するための層であれば特に限定されず、例えば、慣用の機能層、例えば、ハードコート層、アンチニュートンリング層、光散乱層、偏光層、反射防止層、低屈折率層などが挙げられる。これらの機能層のうち、ハードコート層が汎用される。
【００９２】
ハードコート層としては、透明で耐擦傷性の高い材質であれば特に限定されないが、硬化性樹脂が好ましい。硬化性樹脂は、例えば、熱や活性エネルギー線（紫外線や電子線など）などにより反応する官能基を有する化合物であり、熱や活性エネルギー線などにより硬化又は架橋して樹脂（特に硬化又は架橋樹脂）を形成可能な種々の硬化性化合物、例えば、熱硬化性化合物又は樹脂［エポキシ基、重合性基、イソシアネート基、アルコキシシリル基、シラノール基などを有する低分子量化合物（例えば、エポキシ系樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、ウレタン系樹脂、シリコーン系樹脂など）］、活性エネルギー線（紫外線など）により硬化可能な光硬化性化合物（光硬化性モノマー、オリゴマーなどの紫外線硬化性化合物など）などが例示でき、光硬化性化合物は、ＥＢ（電子線）硬化性化合物などであってもよい。
【００９３】
硬化性化合物には、例えば、単量体、オリゴマー（又は樹脂、特に低分子量樹脂）が含まれる。単量体は、例えば、１つの重合性基を有する単官能単量体と、少なくとも２つの重合性基を有する多官能単量体とに分類できる。
【００９４】
単官能単量体としては、例えば、（メタ）アクリル酸；メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレートなどのＣ１−２４アルキル（メタ）アクリレート；シクロヘキシル（メタ）アクリレートなどのシクロアルキル（メタ）アクリレート；ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、トリシクロデカニル（メタ）アクリレート、アダマンチル（メタ）アクリレートなどの橋架け環式（メタ）アクリレート；フェニル（メタ）アクリレート、ノニルフェニル（メタ）アクリレートなどのアリール（メタ）アクリレート；ベンジル（メタ）アクリレートなどのアラルキル（メタ）アクリレート；フェノキシエチル（メタ）アクリレートなどのアリールオキシアルキル（メタ）アクリレート；フェノキシ（ポリ）エチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシ（ポリ）プロピレングリコール（メタ）アクリレート、ノニルフェノキシ（ポリ）エチレングリコール（メタ）アクリレート、フェニルフェノキシ（ポリ）エチレングリコール（メタ）アクリレートなどのアリールオキシ（ポリ）アルキレングリコール（メタ）アクリレート；フェニルカルビトール（メタ）アクリレート、ノニルフェニルカルビトール（メタ）アクリレートなどのアリールオキシ（ポリ）アルコキシアルキル（メタ）アクリレート；
フルオロアルキル（メタ）アクリレート［例えば、パーフルオロオクチルエチル（メタ）アクリレートやトリフルオロエチル（メタ）アクリレートなど］、フルオロ（ポリ）アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート［例えば、フルオロエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、フルオロプロピレングリコールジ（メタ）アクリレートなど］；ビニルピロリドンなどのビニル系単量体などが挙げられる。これらの単官能単量体は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００９５】
多官能単量体には、２〜８程度の重合性基を有する多官能単量体が含まれ、２官能単量体としては、例えば、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレートなどのアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート；ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリオキシテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート；トリシクロデカンジメタノールジ（メタ）アクリレート、アダマンタンジ（メタ）アクリレートなどの橋架け環式ジ（メタ）アクリレート；２，２−ビス（４−（メタ）アクリロキシエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロキシジエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロキシポリエトキシフェニル）プロパンなどのビスフェノール類（ビスフェノールＡ、Ｓなど）−Ｃ２−４アルキレンオキシド付加体［アルキレンオキシドの平均付加モル数０〜３０モル（特に１〜１０モル）程度］のジ（メタ）アクリレート；ビスフェノールＡ型エポキシ（メタ）アクリレート、ノボラック型エポキシ（メタ）アクリレートなどの芳香族エポキシ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらの２官能単量体は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００９６】
３〜８官能単量体としては、例えば、グリセリントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラエトキシ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらの３〜８官能単量体は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００９７】
オリゴマーとしては、ビスフェノールＡ−アルキレンオキサイド付加体の（メタ）アクリレート、エポキシ（メタ）アクリレート（ビスフェノールＡ型エポキシ（メタ）アクリレート、ノボラック型エポキシ（メタ）アクリレートなど）、ポリエステル（メタ）アクリレート（例えば、脂肪族ポリエステル型（メタ）アクリレート、芳香族ポリエステル型（メタ）アクリレートなど）、（ポリ）ウレタン（メタ）アクリレート（ポリエステル型ウレタン（メタ）アクリレート、ポリエーテル型ウレタン（メタ）アクリレートなど）、シリコーン（メタ）アクリレートなどが例示できる。これらのオリゴマーは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００９８】
これらの硬化性化合物は、基材や透明中間層の種類に応じて選択できるが、例えば、基材として、延伸ポリエステルフィルム、ポリカーボネートフィルム、酢酸セルロースフィルム、ポリメタクリル酸メチルフィルムなどの屈折率の高いフィルムを用いた場合、芳香族炭化水素基を有する単官能（メタ）アクリレート（例えば、アリールオキシ（ポリ）アルキレングリコール（メタ）アクリレートなどの芳香族など）、芳香族炭化水素基を有する２官能（メタ）アクリレート（例えば、ビスフェノール類−Ｃ２−４アルキレンオキシド付加体のジ（メタ）アクリレートなど）などの高屈折率の硬化性化合物であってもよい。
【００９９】
これらの硬化性化合物のうち、芳香族炭化水素基を有する単官能又は２官能（メタ）アクリレート、３〜６官能（メタ）アクリレートなどが汎用される。芳香族炭化水素基を有する単官能及び／又は２官能（メタ）アクリレートと、３〜６官能（メタ）アクリレートとは組み合わせてもよく、両者の割合（重量比）は、前者／後者＝９９／１〜１０／９０、好ましくは９５／５〜３０／７０、さらに好ましくは９０／１０〜５０／５０程度であってもよい。
【０１００】
硬化性化合物に対して慣用の重合開始剤（例えば、熱重合開始剤、ケトン系重合開始剤などの光重合開始剤、光増感剤、熱重合開始剤など）を配合してもよく、重合開始剤の割合は、硬化性化合物１００重量部に対して、例えば、０．１〜１０重量部、好ましくは０．５〜８重量部、さらに好ましくは１〜５重量部程度である。
【０１０１】
透明機能層の屈折率は、特に限定されず、前記特性（３）及び（４）を充足するように、１．４０〜１．７０程度の範囲から選択でき、例えば、１．４５〜１．６５、好ましくは１．５０〜１．６３、さらに好ましくは１．５１〜１．６２程度である。
【０１０２】
透明機能層の厚みは、前述のように、１〜２０μｍであり、前記特性（２）〜（４）を充足するように、前記範囲から選択される。
【０１０３】
（他の層）
本発明の光学積層体は、透明機能層が形成された側と反対の面に、さらに第２の透明中間層を介して第２の透明機能層が積層されていてもよい。第２の透明中間層及び透明機能層は、第１の透明中間層及び透明機能層と異なる層であってもよく、同一の層であってもよい。
【０１０４】
本発明の光学積層体は、透明機能層（例えば、ハードコート層）が形成された側と反対の面に、さらにアンチニュートンリング層が積層されていてもよい。アンチニュートンリング層（ニュートンリング防止層）は、透明でアンチニュートンリング性を有している限り、特に限定されないが、表面に凹凸構造を有する層が好ましい。表面に凹凸構造を有するアンチニュートンリング層としては、例えば、複数のポリマー成分（又はその前駆体）の相分離により凹凸構造を形成した層（相分離を利用したアンチニュートンリング層）、ポリマー成分（又はその前駆体）中に粒子を配合することにより凹凸構造を形成した層（粒子を配合したアンチニュートンリング層）、鋳型を用いて凹凸構造を形成した層などが挙げられる。これらのうち、簡便に高い防眩性を発現できる点から、相分離を利用した層、粒子を配合した層が好ましい。
【０１０５】
本発明の光学積層体は、透明機能層が低屈折率層以外の機能層である場合、透明機能層に、さらに低屈折率層が積層されていてもよい。
【０１０６】
（他の添加剤）
各層は、慣用の添加剤、例えば、例えば、安定化剤（酸化防止剤、紫外線吸収剤、耐光安定剤、熱安定化剤など）、結晶核剤、難燃剤、難燃助剤、充填剤、可塑剤、耐衝撃改良剤、補強剤、分散剤、帯電防止剤、発泡剤、抗菌剤などを含んでいてもよい。これらの添加剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。各層は、無機又は有機粒子を含有していてもよく、例えば、機能層に散乱性を付与するために、無機又は有機粒子を含有させてもよいが、無機又は有機粒子（特に無機粒子）を実質的に含有していなくてもよい。本発明では、無機又は有機粒子を含有していなくても、各層の厚み及び屈折率を調整することにより干渉縞の発生を抑制できる。
【０１０７】
［光学積層体の製造方法］
光学積層体の製造方法は、特に限定されず、慣用の成形方法を利用できるが、例えば、透明機能層としてハードコート層を形成する場合、基材に対して、透明中間層及び透明機能層を順次キャスト法によりコーティングしてもよい。なお、透明中間層が易接着層である場合、市販の易接着層を有する基材を用いてもよい。
【０１０８】
コーティング方法としては、慣用の方法、例えば、ロールコーター、エアナイフコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、リバースコーター、バーコーター、コンマコーター、ディップ・スクイズコーター、ダイコーター、グラビアコーター、マイクログラビアコーター、シルクスクリーンコーター法、ディップ法、スプレー法、スピナー法などが挙げられる。これらの方法のうち、バーコーター法やグラビアコーター法などが汎用される。本発明では、シミュレーションにより透明中間層及び透明機能層の厚み及び屈折率を調整するため、透明機能層の厚みを均一にするための高度な方法を用いることなく、慣用のコーティング方法を利用できる。
【０１０９】
シミュレーションによる透明中間層及び透明機能層の厚み及び屈折率を調整については、以下のように説明できる。
【０１１０】
すなわち、透明機能層の最小厚みは、前述のように、特定の範囲に調整され、さらに最小厚み１は干渉縞のΔＥが１．５となる透明機能層の厚みのシミュレーションによる計算値であり、最小厚み２及び３はそれぞれΔＥ＝０．８、ΔＥ＝０．５となる透明機能層の厚みのシミュレーションによる計算値である。
【０１１１】
振幅ｆが大きいほど最小厚みは厚くなり、その影響は正比例的である。従って、透明機能層の厚みを厚くする必要がある。
【０１１２】
また、透明中間層の光学厚みの４ｎ２ｄ２が５４０ｎｍからずれればずれるほど最小厚みは厚くなり、その影響は２次関数的にずれの影響が増大する。従って、透明機能層の厚みを厚くする必要がある。
【０１１３】
さらに、透明機能層と基材の屈折率差の絶対値｜ｎ１−ｎ３｜が小さければ小さいほど、ほぼその差に比例して最小厚みは小さくなる。従って、屈折率差が小さい場合は、透明機能層の厚みを薄くできる。
【０１１４】
本発明では、このような傾向を見出したが、透明機能層の厚みのバラツキに関して、後述する図６や図９によれば、ほぼ厚み０．１μｍ間隔でΔＥがゼロから極大値間を移動している。そのため、バラツキが０．１μｍ以下であれば、ΔＥの変化を図６や図９の最大値からゼロの値の範囲をとることがなく、所定の範囲に干渉縞の範囲を抑制でき、好ましくはバラツキが０．０５μｍ以下である必要がある。しかし、一般に透明機能層の厚みは、硬さなどの他の要求特性から５μｍ程度の厚みが要求される。０．０５μｍのバラツキは５μｍの厚みに対して１％レベルの大きさに相当するが、一般に厚みをこのようなバラツキ範囲に抑制するのは困難である。
【０１１５】
これに対して、本発明によれば、透明機能層の厚みのバラツキが０．１μｍ以上の値であっても、図６や図９に示されるΔＥの変動の範囲内に収まるため、干渉縞の強さの制限が可能となる。なお、本発明の光学積層体が良好な外観及び光学特性を示すには、一般的にバラツキはおおむね±１０％以下であり、好ましくは±５％以下、さらに好ましくは±２．５％以下であることは必要である。
【０１１６】
透明中間層の厚みに関しては、前述の如く、透明中間層の光学厚み４ｎ２ｄ２が４４０〜６４０ｎｍに調整することが必要であり、好ましくは４７０〜６１０ｎｍ、さらに好ましくは５００〜５８０ｎｍ（特に５２０〜５６０ｎｍ）程度に調整してもよい。
【０１１７】
透明中間層の厚みのバラツキに関しては、図３に中間層の厚みを変化させた場合のΔＥの変化の一例を示すが、この例からも明らかなように、中心値に対し好ましくは±１０％以内、さらに好ましくは±５％以内に均一にする必要がある。
【０１１８】
コーティングにおいては、コーティング用組成物は溶媒に希釈されていてもよく、例えば、有機溶媒としては、例えば、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）、エーテル類（ジオキサン、テトラヒドロフランなど）、脂肪族炭化水素類（ヘキサンなど）、脂環式炭化水素類（シクロヘキサンなど）、芳香族炭化水素類（トルエン、キシレンなど）、ハロゲン化炭素類（ジクロロメタン、ジクロロエタンなど）、エステル類（酢酸メチル、酢酸エチルなど）、水、アルコール類（エタノール、イソプロパノールなど）、セロソルブ類（メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテルなど）、セロソルブアセテート類、アミド類（ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなど）などが挙げられる。これらの有機溶媒は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの有機溶媒のうち、例えば、ハードコート用組成物の場合、ケトン類及び／又はセロソルブ類などが汎用される。
【０１１９】
溶媒の割合は、樹脂成分（例えば、硬化性組成物）１００重量部に対して１０〜１００００重量部程度の範囲から選択でき、透明機能層では、例えば、５０〜１０００重量部、好ましくは８０〜５００重量部、さらに好ましくは１００〜３００重量部程度であり、透明中間層では、例えば、１００〜１００００重量部、好ましくは５００〜５０００重量部、さらに好ましくは１０００〜４０００重量部程度である。
【０１２０】
コーティング後は、必要に応じて乾燥を行ってもよい。乾燥は、例えば、３０〜１５０℃、好ましくは４０〜１００℃、さらに好ましくは５０〜７０℃程度の温度で行ってもよい。
【０１２１】
コーティング用組成物が硬化性組成物である場合、慣用の方法により、熱や活性エネルギー線（紫外線や電子線など）により、塗膜を硬化又は架橋する。硬化方法は、硬化性樹脂前駆体の種類に応じて選択できるが、通常、紫外線や電子線などの光照射により硬化する方法が用いられる。
【０１２２】
本発明では、各層の厚み分布を均一にするための精密な方法を用いることなく、このような慣用の方法で製造しても、干渉縞の発生を抑制できる。
【実施例】
【０１２３】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。実施例及び比較例で用いた配合成分、実施例及び比較例で得られた積層体の評価は、以下の方法で測定し、シミュレーションは前述の方法で行った。
【０１２４】
［透明機能層及び基材の屈折率］
ＪＩＳ  Ｋ  ７１４２に準拠して、屈折率計（メトリコン社製「Ｍｅｔｒｉｃｏｎモデル２０１０プリズムカプラー」を用いて、４０３ｎｍ、６３３ｎｍ（Ｈｅ−Ｎｅレーザー）、８２７ｎｍの条件で透明機能層の屈折率を測定した。
【０１２５】
［透明機能層の厚み］
サンプルを黒バック（黒色の紙）に貼り付けて、非接触表面・層断面形状計測システム（菱化システム（株）製「Ｖｅｒｔｓｃａｎ（登録商標）２．０」）を用いて測定した。
【０１２６】
［基材の厚み］
打点式厚み計（（株）ミツトヨ製）を用いて測定した。
【０１２７】
［透明中間層の屈折率及び厚み］
可視分光エリプソメーター（（株）堀場製作所製）を用いて測定した。
【０１２８】
［干渉縞の評価方法］
３波長型蛍光灯（パナソニック（株）製「パルック、タイプ  ＥＸ−Ｄ」、２０Ｗ、昼白色）で暗室下、黒バックにサンプルを貼り付けて、入射角３０度で光を入射し、正反射画像で干渉縞を目視観察し、以下の基準で判定した。
【０１２９】
◎：干渉縞が目立たない
○：干渉縞がわずかに目立つ
△：干渉縞が目立つ
×：干渉縞がかなり目立つ。
【０１３０】
［反射率の振幅（実測値）］
可視紫外分光光度計（（株）日立ハイテクフィールディング製「Ｕ３３００」）を用いて、可視光領域におけるサンプルの反射率を測定し、反射スペクトルを得た。実測値におけるf値も測定された反射スペクトルから図１と同じ方法で計算した。
【０１３１】
［全光線透過率（ＴＴ）］
ＪＩＳ  Ｋ  ７３６１−１に準拠して、ヘイズメーター（日本電色工業（株）製、ＮＤＨ−５００）を用いて、光学積層体の全光線透過率を測定した。
【０１３２】
［ヘイズ（ＨＺ）］
ＪＩＳ  Ｋ  ７１３６に準拠して、ヘイズメーター（日本電色工業（株）製、ＮＤＨ−５００）を用いて、光学積層体のヘイズを測定した。
【０１３３】
［透過像（写像）鮮明度］
光学積層体の写像鮮明度を、写像測定器（スガ試験機（株）製、商品名「ＩＣＭ−１Ｔ」）を用いて、ＪＩＳ  Ｋ７１０５に準拠して、透明基材の製膜方向（ワイヤーバーを動かした方向）と光学櫛の櫛歯の方向とが平行になるように光学積層体を設置して測定を行った。写像測定器の光学櫛のうち、０．５ｍｍ幅の光学櫛における写像鮮明度を測定した。
【０１３４】
［塗膜密着性］
塗膜密着性は、透明機能層の上からカッターにより２ｍｍ間隔で縦方向及び横方向にそれぞれ６本の切れ目を入れて２ｍｍ角四方の碁盤目２５個を作製し、セロハン粘着テープ（ニチバン（株）製）を密着させ、手で急速に引っ張り、剥離しなかった碁盤目の数で評価した。
【０１３５】
［鉛筆硬度］
ＪＩＳ  Ｋ５４００  ８.４.２に準拠して、鉛筆（三菱鉛筆（株）製「ユニシリーズ」）を用いて、荷重５００ｇで評価した。
【０１３６】
［耐スチールウール性］
スチールウール（日本スチールウール（株）製「＃００００」）を丸めて４００ｇの荷重を負荷して１０往復させて擦り、傷の状態を以下の基準で評価した。
【０１３７】
○：傷が全くつかない
△：傷が１〜９本認められる
×：傷が１０本以上認められる。
【０１３８】
［カール性］
１０ｃｍ×１０ｃｍのサイズにサンプルを切断加工し、得られたサンプルを水平面に載置した際の４隅のカール高さを測定し、その平均値を以下の基準により評価した。
【０１３９】
○：カール高さが２０ｍｍ未満
△：カール高さが２０ｍｍ以上５０ｍｍ未満
×：カール高さが５０ｍｍ以上。
【０１４０】
［配合成分］
単官能アクリレート：エトキシ化−ｏ−フェニルフェノールアクリレート、新中村化学工業（株）製「Ａ−ＬＥＮ−１０」、液の屈折率１．５７７
２官能アクリレート：エトキシ化ビスフェノールＡジアクリレート、新中村化学工業（株）製「Ａ−ＢＰＥ−２０」、液の屈折率１．５１６
３官能アクリレート：ペンタエリスリトールトリアクリレート、新中村化学工業（株）製「Ａ−ＴＭＭ−３」、液の屈折率１．４８５
４官能アクリレート：エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、新中村化学工業（株）製「ＡＴＭ−３５Ｅ」、液の屈折率１．４６５
開始剤：ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ＢＡＳＦジャパン（株）製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８４」
溶剤：メチルエチルケトン（ＭＥＫ）とプロピレングリコールモノメチルエーテル（ＭＭＰＧ）とを、ＭＥＫ／ＭＭＰＧ＝７／３（体積比）で混合した溶媒
ＯＰＥＴ１：２軸延伸ＰＥＴフィルム、東レ（株）製「Ｕ４６」、厚み１８８μｍ
ＯＰＥＴ２：２軸延伸ＰＥＴフィルム、東洋紡績（株）製「Ａ４１００」、厚み１８８μｍ
ＰＣ：ポリカーボネートシート［ポリカーボネート系樹脂（三菱エンジニアリングプラスチック（株）製「ユーロピンＳ−２０００」）を押出製膜したシート］、厚み３００μｍ
ＴＡＣ：セルローストリアセテートフィルム、富士フィルム（株）製「ＦＵＪＩＴＡＣＴＤ８０ＵＬ」、厚み８０μｍ
ガラス：、日本板硝子（株）製、厚み８００μｍ
ＰＭＭＡ：ポリメタクリル酸メチル板、住友化学（株）製「スミペックス」、厚み１０００μｍ。
【０１４１】
実施例１
２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ１）の易接着層の上に、透明機能層として、２官能アクリレート７０重量部、３官能アクリレート３０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが８μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置（ウシオ電機（株）製、高圧水銀ランプ）を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。得られた積層体の各層のそれぞれの屈折率と厚みを測定して、反射率の波長分散をシミュレーションにより計算したグラフを図４に示す。図４では５４０ｎｍ近辺で反射率の振幅が小さい。さらに、シミュレーションで得られる透明機能層の微小な厚みの変化に伴うΔＥの変化を図５に示す。特に、塗布厚み８μｍ近辺の微小な厚みの変化によるΔＥの変化を図６に示す。透明機能層の厚み０．１μｍレベルの変化でΔＥはほぼ周期的に変化しているが、その変化は約０．４と小さいことがわかる。
【０１４２】
また、実施例１では、反射率に関する（ｎ１＋ｎ３）／２ｎ２が１．０００９と非常に小さく、透明機能層と透明中間層との界面の反射率Ｒ２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２と透明中間層と基材との界面の反射率Ｒ３＝（ｎ２−ｎ３）２／（ｎ２＋ｎ３）２とがほとんど等しい大きさになる。また中間層の厚みが７４．９ｎｍと適切な厚みであるため、反射干渉の極小波長位置に相当する４ｎ２ｄ２＝５０６ｎｍであり、５４０ｎｍからはあまりずれていない。このため、反射率の波長分散の５４０ｎｍ近辺での振幅が０．４％と小さい値となっている。
【０１４３】
比較例１
２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ１）の代わりに、２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ２）を用いる以外は実施例１と同様にして積層体を作製した。得られた積層体の各層のそれぞれの屈折率と厚みを測定して、反射率の波長分散をシミュレーションにより計算したグラフを図７に示す。図７では、全ての波長において反射率の振幅が大きい。実施例１と同様に、透明機能層の微小な厚みの変化に伴うΔＥの変化を図８に示す。特に、塗布厚み８μｍ近辺の微小な厚みの変化によるΔＥの変化を図９に示す。透明機能層の厚み０．１μｍレベルの変化でΔＥはほぼ周期的に変化しているが、その変化は約１．６と大きいことがわかる
。
【０１４４】
比較例１では、反射率に関する（ｎ１＋ｎ３）／２ｎ２が１．０１７と大きく、透明機能層と透明中間層との界面の反射率Ｒ２＝（ｎ１−ｎ２）２／（ｎ１＋ｎ２）２と透明中間層と基材との界面の反射率Ｒ３＝（ｎ２−ｎ３）２／（ｎ２＋ｎ３）２が大きく異なることになる。また中間層厚みが６７．９ｎｍと薄く反射干渉の極小波長位置に相当する４ｎ２ｄ２＝４２７ｎｍであり、５４０ｎｍからは大きくずれている。このため、反射率の波長分散の５４０ｎｍ近辺での振幅が１．７％と非常に大きな値となっている。
【０１４５】
比較例２
２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ１）の代わりに、２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ２）を用い、かつ２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ２）の易接着層が形成されていない面に、透明機能層を形成する以外は実施例１と同様にして積層体を作製した。
【０１４６】
実施例２
透明機能層として、３官能アクリレート３０重量部、４官能アクリレート７０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液を用いる以外は実施例１と同様にして、透明機能層の屈折率が実施例１よりも少し小さい積層体を作製した。
【０１４７】
比較例３
透明機能層として、４官能アクリレート１００重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液を用いる以外は実施例１と同様にして、透明機能層の屈折率が実施例１よりもかなり小さい積層体を作製した。
【０１４８】
実施例３
２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ２）の易接着層が形成されていない面に、透明中間層として、単官能アクリレート１００重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３０００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２００により乾燥厚みが８３.７ｎｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で１回照射し、塗膜を硬化した。得られた硬化塗膜の上に、透明機能層として、単官能アクリレート５０重量部及び２官能アクリレート５０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤６７重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが５μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１４９】
比較例４
透明機能層として、２官能アクリレート５０重量部、３官能アクリレート５０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液を用いる以外は実施例３と同様にして積層体を作製した。
【０１５０】
実施例１〜３及び比較例１〜４で得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１５１】
【表２】
2012230200.tif 000003
【０１５２】
透明機能層の最小厚み１は干渉縞のΔＥが１．５となる透明機能層の厚みのシミュレーションによる計算値であり、最小厚み２及び最小厚み３はそれぞれΔＥ＝０．８、ΔＥ＝０．５となる透明機能層の厚みのシミュレーションによる計算値である。
【０１５３】
表２の結果から明らかなように、実施例の積層体が試作したサンプルの干渉縞の目視評価が良好で、シミュレーションで得られるΔＥも小さい（≦１．５）のに対して、比較例の積層体では、干渉縞が発生し干渉縞の目視評価が×で、シミュレーションで得られるΔＥも大きい（＞１．５）ことがわかる。
【０１５４】
実施例４
ポリカーボネートシートに、透明中間層として、単官能アクリレート５０重量部、２官能アクリレート５０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３０００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２００により乾燥厚みが８５ｎｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で１回照射し、塗膜を硬化した。得られた硬化塗膜の上に、透明機能層として、２官能アクリレート６０重量部及び３官能アクリレート４０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが５μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１５５】
比較例５
透明中間層を形成しないことを除いて実施例４と同様にして積層体を作製した。
【０１５６】
実施例５
セルローストリアセテートフィルムに、透明中間層として、単官能アクリレート４０重量部、２官能アクリレート６０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３０００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２００により乾燥厚みが８５ｎｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で１回照射し、塗膜を硬化した。得られた硬化塗膜の上に、透明機能層として、単官能アクリレート１００重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが８μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１５７】
比較例６
透明中間層を形成しないことを除いて実施例５と同様にして積層体を作製した。
【０１５８】
実施例６
ソーダガラス板に、透明中間層として、２官能アクリレート５０重量部、３官能アクリレート５０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３０００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２００により乾燥厚みが８８ｎｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で１回照射し、塗膜を硬化した。得られた硬化塗膜の上に、透明機能層として、単官能アクリレート５０重量部、２官能アクリレート５０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが５μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１５９】
比較例７
透明中間層を形成しないことを除いて実施例６と同様にして積層体を作製した。
【０１６０】
実施例４〜６及び比較例５〜７で得られた積層体の評価結果を表３に示す。
【０１６１】
【表３】
2012230200.tif 000004
【０１６２】
表３の結果から明らかなように、実施例の積層体が試作したサンプルの干渉縞の目視評価が良好で、シミュレーションで得られるΔＥも小さい（≦１．５）のに対して、比較例の積層体では、干渉縞が発生し干渉縞の目視評価が×で、シミュレーションで得られるΔＥも大きい（＞１．５）ことがわかる。
【０１６３】
実施例７
２軸延伸ＰＥＴフィルム（ＯＰＥＴ１）の易接着層の上に、透明機能層として、２官能アクリレート７０重量部、３官能アクリレート３０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが６μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１６４】
比較例８
溶剤を３１５０重量部とする以外は、実施例８と同様にして、透明中間層の厚みが７９．４ｎｍ、透明機能層の厚みが３μｍの積層単量体を作製した。
【０１６５】
実施例７及び比較例８で得られた積層体の評価結果を表４に示す。
【０１６６】
【表４】
2012230200.tif 000005
【０１６７】
表４の結果から明らかなように、実施例の積層体が試作したサンプルの干渉縞の目視評価が良好で、シミュレーションで得られるΔＥも小さい（≦１．５）のに対して、比較例の積層体では、干渉縞が発生し干渉縞の目視評価が×で、シミュレーションで得られるΔＥも大きい（＞１．５）ことがわかる。
【０１６８】
実施例８
透明中間層の溶剤を３３５０重量部する以外は、実施例３と同様にして、透明中間層の厚みが７４．４ｎｍ、透明機能層の厚みが５μｍの積層単量体を作製した。
【０１６９】
比較例９
透明中間層の溶剤を４０５０重量部する以外は、実施例３と同様にして、透明中間層の厚みが６２ｎｍ、透明機能層の厚みが５μｍの積層単量体を作製した。
【０１７０】
実施例９
透明中間層の溶剤を２６５０重量部にする以外は、実施例３と同様にして、透明中間層の厚みが９４.６ｎｍ、透明機能層の厚みが５μｍの積層単量体を作製した。
【０１７１】
比較例１０
透明中間層の溶剤を２３８０重量部にする以外は、実施例３と同様にして、透明中間層の厚みが１０５.４ｎｍ、透明機能層の厚みが５μｍの積層単量体を作製した。
【０１７２】
実施例１０
ポリメタクリル酸メチル板に、透明中間層として、２官能アクリレート７０重量部、３官能アクリレート３０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤２８００重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２００により乾燥厚みが８９.２ｎｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で１回照射し、塗膜を硬化した。得られた硬化塗膜の上に、透明機能層として、２官能アクリレート８０重量部、３官能アクリレート２０重量部及び開始剤３重量部を、溶剤３５０重量部に溶解した溶液をワイヤーバー♯２８により乾燥厚みが５μｍとなるように塗工し、７０℃で６０秒間乾燥した。乾燥後の組成物に、紫外線照射装置を用いて、照射量８００ｍＪ／ｃｍ２、５ｍ／分の速度で３回照射し、塗膜を硬化し、積層体を作製した。
【０１７３】
比較例１１
透明中間層を形成しないことを除いて実施例１１と同様にして積層体を作製した。
【０１７４】
実施例８〜１０及び比較例９〜１１で得られた積層体の評価結果を表５に示す。
【０１７５】
【表５】
2012230200.tif 000006
【０１７６】
表５の結果から明らかなように、実施例の積層体が試作したサンプルの干渉縞の目視評価が良好で、シミュレーションで得られるΔＥも小さい（≦１．５）のに対して、比較例の積層体では、干渉縞が発生し干渉縞の目視評価が×で、シミュレーションで得られるΔＥも大きい（＞１．５）ことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１７７】
本発明の光学用積層体は、電気・電子又は精密機器、光学機器などの表示部やレンズなどに利用でき、カメラやメガネなどのレンズ、電気・電子又は精密機器（パーソナルコンピューター、テレビ、携帯電話、遊技機器、モバイル機器、時計、電卓など）の表示部、表示装置（ＬＣＤ装置、陰極管表示装置、有機又は無機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレイ、フィールドエミッションディスプレイ（ＦＥＤ）、表面電界ディスプレイ（ＳＥＤ）、リアプロジェクションテレビディスプレイ、ＰＤＰ、タッチパネル付き表示装置など）に利用される光学フィルムやレンズとして利用できる。
【図１】
2012230200.tif 000007
【図２】
2012230200.tif 000008
【図３】
2012230200.tif 000009
【図４】
2012230200.tif 000010
【図５】
2012230200.tif 000011
【図６】
2012230200.tif 000012
【図７】
2012230200.tif 000013
【図８】
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【図９】
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