(57)【要約】【課題】芳香族ボロン酸化合物と該芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物とを、湿式で鈴木−宮浦カップリングさせて炭素−炭素結合を生成させる方法において、反応後の触媒の分離を容易にし、再利用を可能にする。【解決手段】炭素粒子にパラジウムを固定したパラジウム炭素触媒の存在下で芳香族ボロン酸エステルと芳香族化合物とを湿式で反応させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
芳香族ボロン酸化合物と該芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物とを、パラジウムを炭素粒子に固定したパラジウム炭素触媒の存在下にて湿式で鈴木−宮浦カップリングさせることによる炭素−炭素結合の生成方法であって、前記芳香族ボロン酸化合物もしくは前記芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環を含む構造を有することを特徴とする前記炭素−炭素結合の生成方法。
【請求項２】
前記炭素粒子が比表面積1000m2/g以上の活性炭であることを特徴とする請求項１に係る炭素−炭素結合の生成方法
【請求項３】
前記香族ボロン酸化合物が芳香族ヘテロ環を含み、該芳香族ボロン酸化合物が下記一般式（Ｉ）：
R-B(OH)2      （Ｉ）
（式中、Rはピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、キノリル基、ベンゾフラニル基、ジベンゾフラニル基またはメチレンジオキシフェニル基を表し、これらの基には置換基があってもよい。）
で表される化合物、または、下記一般式（ＩＩ）：
【化１】
2007238447.tif 000004
（式中、Rは前記と同じ意味を表し、pおよびqは独立に０以上２以下の整数、rは１以上３以下の自然数を表す。）
で表される化合物であり、
前記芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物が芳香族ヘテロ環を含み、該芳香族化合物が下記一般式（ＩＩＩ）：
R'-X          （ＩＩＩ）
（式中、R'はピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基またはキノリル基を表し、これらの基には置換基があってもよい。Xはハロゲン原子またはトリフラート基を表す。）
で表される化合物であることを特徴とする請求項１または２に係る炭素−炭素結合の生成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、芳香族ボロン酸化合物と該芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物（以下、特記しない限り、単に「芳香族化合物」というとき芳香族ボロン酸化合物を包含しない。）と鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合の生成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鈴木−宮浦カップリングは有機合成において広く用いられている炭素−炭素結合生成反応である。芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物との鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成において、当該芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれかまたは両方が芳香族ヘテロ環構造を持つ例は既に知られている（非特許文献１〜２）。しかしながらこれらは均一系触媒を用いた例であり、触媒と生成物との分離が困難であるという問題を伴っている。
【０００３】
一方、触媒と生成物との分離が容易な固体触媒を用いた、芳香族ボロン酸と芳香族化合物との鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成の例は知られている。例えば、担体としてヒドロキシアパタイトを用いてパラジウムを当該担体に固定した固体触媒の存在下（特許文献１）、あるいは、パラジウム炭素触媒の存在下（非特許文献３）、芳香族ボロン酸と芳香族化合物との鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合を生成した例が知られている。しかしながらこれらの例も含めて、当該芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれかまたは両方が芳香族ヘテロ環構造を持つ場合に、固体触媒の存在下湿式で処理して、鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合を生成させた具体例の報告はない。
【０００４】
そこで、生成物との分離の容易な固体触媒を用い、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環構造を持つ場合での鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合の生成方法の開発が望まれていた。
【０００５】
【非特許文献１】鈴木  章、有機合成化学協会誌  2005年4月号  p312
【非特許文献２】M. Lamaire  et al., Chem. Rev., 2002, 102, 1359
【非特許文献３】H. Sajiki et al., J. Chem. Res., 2004, 593, (Erratum : J. Chem. Res., 2005, 344)
【特許文献１】特開２００４−５７８９８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、生成物との分離の容易な固体触媒であるパラジウム炭素触媒を用い、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環構造を持つ場合の鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成方法を提供することを目的とする。
【０００７】
また、本発明は、パラジウム炭素触媒を用いた、下記一般式(Ｉ)
R-B(OH)2      （Ｉ）：
（式中、Rはピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、キノリル基、ベンゾフラニル基、ジベンゾフラニル基またはメチレンジオキシフェニル基を表し、置換基があってもよい。）
で表される芳香族ボロン酸化合物、または、下記一般式（ＩＩ）：
【０００８】
【化１】
2007238447.tif 000002
（式中、Rは前記と同じ意味を表し、pおよびqは０以上２以下の整数、rは１以上３以下の自然数を表す。）
で表される芳香族ボロン酸化合物を用いた、鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成方法を提供することを目的とする。
また、本発明は、パラジウム炭素触媒を用いた、下記一般式(ＩＩＩ)：
R'-X          （ＩＩＩ）
（式中、R'はピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基またはキノリル基を表し、置換基があってもよい。Xはハロゲン原子またはトリフラート基を表す。）
で表される芳香族化合物を用いた、鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、炭素系固体触媒を鋭意検討した結果、炭素粒子にパラジウムを固定したパラジウム炭素触媒を用いると、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環構造を持つ場合に、鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成が進行することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
即ち、本発明は第一に、炭素粒子にパラジウムを固定したパラジウム炭素触媒の存在下で湿式にて、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環構造を持つものを用い、鈴木−宮浦カップリングさせることによる炭素−炭素結合生成方法を提供することを目的とする。
【００１１】
本発明は第二に、前記一般式（Ｉ）または(ＩＩ)で表される芳香族ボロン酸化合物を用いて前記パラジウム炭素触媒の存在下湿式で処理し、芳香族化合物と鈴木−宮浦カップリングさせることを特徴とする炭素−炭素結合の生成方法を提供することを目的とする。
【００１２】
本発明は第三に、前記一般式（ＩＩＩ）で表される芳香族化合物を用いて前記パラジウム炭素触媒の存在下湿式処理し、芳香族ボロン酸化合物と鈴木−宮浦カップリングさせることを特徴とする炭素−炭素結合の生成方法を提供することを目的とする。
【００１３】
即ち、本発明は、（１）芳香族ボロン酸化合物と該芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物とを、パラジウムを炭素粒子に固定したパラジウム炭素触媒の存在下にて湿式で鈴木−宮浦カップリングさせることによる炭素−炭素結合の生成方法であって、前記芳香族ボロン酸化合物もしくは前記芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環を含む構造を有することを特徴とする前記炭素−炭素結合の生成方法を提供する。
次に、本発明は、前記香族ボロン酸化合物が芳香族ヘテロ環を含み、該芳香族ボロン酸化合物が下記一般式（Ｉ）：
R-B(OH)2      （Ｉ）
（式中、Rはピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、キノリル基、ベンゾフラニル基、ジベンゾフラニル基またはメチレンジオキシフェニル基を表し、これらの基には置換基があってもよい。）
で表される化合物、または、下記一般式（ＩＩ）：
【００１４】
【化２】
2007238447.tif 000003
（式中、Rは前記と同じ意味を表し、pおよびqは独立に０以上２以下の整数、rは１以上３以下の自然数を表す。）
で表される化合物であり、
前記芳香族ボロン酸化合物以外の芳香族化合物が芳香族ヘテロ環を含み、該芳香族化合物が下記一般式（ＩＩＩ）：
R'-X          （ＩＩＩ）
（式中、R'はピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基またはキノリル基を表し、これらの基には置換基があってもよい。Xはハロゲン原子またはトリフラート基を表す。）
で表される化合物であることを特徴とする上記（１）に記載の炭素−炭素結合の生成方法を提供する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の炭素−炭素結合の生成方法は、パラジウム炭素触媒を用いて湿式にてリガンドフリーの条件で、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物との鈴木−宮浦カップリングによる炭素−炭素結合を生成させる方法である。本発明では、生成物とパラジウム炭素触媒を容易に分離することができるので、反応工程、装置、反応管理等を容易にすることができる。また、本発明で用いるパラジウム炭素触媒は、反応後に分離し回収した後の触媒活性の低下は僅かであり、繰り返しの再使用が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明について更に詳細に説明する。
＜パラジウム炭素触媒＞
本発明で用いるパラジウム炭素触媒は、炭素粒子担体と、該炭素担体に固定されたパラジウムとを有するものである。
【００１７】
−担体−
本発明で用いるパラジウム炭素触媒の担体は、炭素であり、好ましくは活性炭である。
【００１８】
担体の比表面積については1000m2/g以上が好ましく、1100〜1500 m2/gが特に好ましい。かかる比表面積を有する活性炭が最も好ましい。比表面積は、ＢＥＴ法で測定した値である。
【００１９】
また、炭素粒子担体の粒径については特に限定されないが、メジアン径が0.5〜500μmの範囲であることが好ましく、5〜500μmが特に好ましい。メジアン径はレーザー散乱法により測定した値である。
【００２０】
−触媒の調製方法（炭素担体へのパラジウムの固定）−
炭素担体へのパラジウムの固定は、該炭素担体にパラジウムを含む溶液を接触させることにより行うことができる。
【００２１】
具体的には、本発明で用いるパラジウム炭素触媒は、例えば、パラジウム化合物を溶媒に溶解し、当該溶液中に炭素担体を投入し、パラジウム化合物を吸着または含浸することにより行う。パラジウム化合物が塩化パラジウム酸など水溶性の場合には水を溶媒として用いることができる。パラジウム化合物が、ビス（２，４−ペンタンジオナト）パラジウムなど非水溶性の場合には、当該パラジウム化合物を溶解する有機溶媒を用いて吸着または含浸することができる。パラジウムを吸着または含浸などの方法で担体に担持した触媒は、必要に応じて還元処理を実施してもよい。湿式で還元する場合には、メタノール、ホルムアルデヒド、蟻酸などの還元剤のほか、ガス状水素を用いることができる。乾式で還元する場合にはガス状水素を用いて行うが、水素ガスを窒素等の不活性ガスで希釈して使用することも可能である。
【００２２】
こうして、通常、パラジウムが炭素担体に固定されたパラジウム炭素触媒が得られる。
【００２３】
触媒調製に用いる溶媒は、パラジウムの化合物を溶解するものであれば特に制限されないが、水溶性のパラジウム化合物を用いる場合には水が好ましく、非水溶性で有機溶媒に可溶なパラジウム化合物の場合には、エタノール、アセトン、クロロホルム等の有機溶媒であって該パラジウム化合物を溶解するものが好適である。
【００２４】
パラジウムの化合物としては、触媒調製工程に使用する溶媒に可溶性であれば特に限定されないが、硝酸パラジウム、硫酸パラジウム、テトラアンミンパラジウム塩化物、テトラアンミンパラジウム臭化物、テトラアンミンパラジウム硝酸塩、テトラアンミンパラジウム硫酸塩、塩化パラジウム酸等の水溶性化合物の他、ビス（２，４−ペンタンジオナト）パラジウム、ジクロロ（１，５−シクロオクタジエン）パラジウム、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム等の有機溶媒に可溶な錯体が使用でき、硝酸パラジウム、塩化パラジウム酸、ジクロロ（１，５−シクロオクタジエン）パラジウムが好ましい。
【００２５】
前記担体１ｇ当たりのパラジウムの担持量は、特に制限されないが、パラジウム元素に換算して、通常、1.0μmol〜5mmol、好ましくは100μmol〜4mmolである。
【００２６】
−芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応−
パラジウム炭素触媒の存在下、湿式にて、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物のいずれか一方または両方が芳香族ヘテロ環構造を持つものを用いて、芳香族ボロン酸化合物と芳香族化合物とを鈴木―宮浦カップリングさせることにより、炭素−炭素結合を生成させることができる。「湿式で」とは、通常、「溶媒の存在下で」を意味し、好ましくは「溶媒中で」を意味する。
【００２７】
特には、パラジウム炭素触媒の存在下湿式で、上記一般式（Ｉ）もしくは（ＩＩ）で表される芳香族ボロン酸化合物を用いるか、および／または、上記一般式（ＩＩＩ）で表される芳香族化合物を用いて、鈴木−宮浦カップリングさせることにより、炭素−炭素結合を生成させることができる。炭素−炭素結合生成反応は、通常、溶媒中で行われる。
【００２８】
例えば、芳香族ヘテロ環を含む芳香族ボロン酸化合物である２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランと、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンとの鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応では、パラジウム炭素触媒を用いることにより、リガンドフリーの条件で、Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールを８０℃で２４時間反応させることにより、１−ブロモ−４−ニトロベンゼン基準の収率90%以上で得ることができる。
【００２９】
上記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）において、Rは、ピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンゾフラニル基およびジベンゾフラニル基であり、好ましくはインドリル基、ベンゾフラニル基およびジベンゾフラニル基である。これらの芳香族ヘテロ環基にホウ素原子が結合する位置については特に制限するものではない。また、これらの芳香族ヘテロ環基に置換基があっても差し支えない。置換基の例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等の炭素原子数１〜６のアルキル基；メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピロキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｎ−ペンチロキシ基、ｎ−ヘキシロキシ基等の炭素原子数１〜６のアルコキシ基；ベンジル基；９−フルオレニルメトキシカルボニル基；ブトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、ニトロ基またはフッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子などがあげられ、好ましくは、炭素原子数１〜３のアルキル基、メトキシ基、ベンジル基；９−フルオレニルメトキシカルボニル基；ブトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、ニトロ基またはフッ素原子である。
【００３０】
上記一般式（ＩＩＩ）において、R'は、ピリジル基、ピリミジル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基またはキノリル基であり、好ましくは、ピリジル基、ピリミジル基である。これらの芳香族ヘテロ環基に置換基があっても差し支えない。置換基の例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等の炭素原子数１〜６のアルキル基；メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピロキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｎ−ペンチロキシ基、ｎ−ヘキシロキシ基等の炭素原子数１〜６のアルコキシ基；ベンジル基；９−フルオレニルメトキシカルボニル基；ブトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、ニトロ基またはフッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子などがあげられ、好ましくは、炭素原子数１〜３のアルキル基、メトキシ基、ベンジル基；９−フルオレニルメトキシカルボニル基；ブトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、ニトロ基またはフッ素原子である。また、これらの芳香族ヘテロ環基にXで表される原子または官能基が結合する位置については特に制限するものではない。Xはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子またはトリフラート基を表し、好ましくは臭素原子、ヨウ素原子である。
【００３１】
好ましい実施形態では、鈴木−宮浦カップリングに用いる芳香族ボロン酸化合物として、上記一般式（Ｉ）もしくは（ＩＩ）で表される芳香族ボロン酸化合物を用いるか、および／または、鈴木−宮浦カップリングに用いる芳香族化合物として上記一般式（ＩＩＩ）で表される芳香族化合物を用いて、パラジウム炭素触媒の存在下で湿式にて鈴木−宮浦カップリング反応をさせて炭素−炭素結合を生成させればよい。
【００３２】
本発明で用いる触媒は、反応物の一である芳香族化合物に対してパラジウムとして、通常、0.01〜20モル％の間で用いられ、好ましくは0.1〜10モル％、より好ましくは0.5〜5モル％の範囲で用いられる。
【００３３】
炭素−炭素結合生成反応に用いる溶媒は、特に制限されないが、好ましくは、水；メタノール、エタノール、２−プロパノールなどの炭素原子数１−６のアルカノール、１，４−ジオキサンなどの極性有機溶媒；またはこれらの組み合わせであり、メタノール、エタノール、２−プロパノールなどの炭素原子数１−３のアルカノールと水との混合溶媒が特に好ましい。
【００３４】
この炭素−炭素結合生成反応は、例えば、空気雰囲気中または窒素、アルゴン等の不活性ガスの雰囲気中で行われるが、好ましくは不活性ガス雰囲気中で、通常、室温から200℃の温度領域で１〜48時間程度で行われる。
【実施例】
【００３５】
以下に本発明の実施例を示すが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。以下の記載において、担体の比表面積はＢＥＴ法により測定された値であり、粒径はレーザー散乱法で測定されたメジアン径を意味する。
【００３６】
＜実施例１＞
（１−ブロモ−４−ニトロベンゼンと２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランとの鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による、Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールの合成）
１−ブロモ−４−ニトロベンゼン0.25mmolと２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン0.375mmolおよび燐酸三ナトリウム0.29mmolとをアルゴン気流下、50重量％２−プロパノール水溶液1mlに溶解させた。この溶液に10%パラジウムカーボン粉末触媒（担体の比表面積1190m2/g、メジアン径：26μm、炭素粒子担体１ｇ当たりのパラジウムの担持量：パラジウム元素に換算して0.94mmol、エヌ・イー  ケムキャット（株）製）をパラジウムとして8.75μmolを加え、アルゴン雰囲気下、80℃で24時間攪拌した。冷却後、ジエチルエーテルと水を加え触媒をろ過分離し、ジエチルエーテルで抽出し、食塩水で洗浄した後乾燥してＮ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールを得た。投入した１−ブロモ−４−ニトロベンゼンに対するＮ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールの収率は98%であった。
【００３７】
＜実施例２＞
（１−ブロモ−４−ニトロベンゼンと２−ベンゾフラニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による、２−（４−ニトロフェニル）ベンゾフランの合成）
実施例１において、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに２−ベンゾフラニルボロン酸を用いた以外は実施例１と同様にして、２−（４−ニトロフェニル）ベンゾフランを得た。収率は90%であった。
【００３８】
＜実施例３＞
（１−ブロモ−４−ニトロベンゼンと４−ジベンゾフラニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による、４−（４−ニトロフェニル）ジベンゾフランの合成）
実施例１において、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに４−ジベンゾフラニルボロン酸を用い、攪拌時間を1.5時間とした以外は実施例１と同様にして、４−（４−ニトロフェニル）ジベンゾフランを得た。収率は83%であった。
【００３９】
＜実施例４＞
（２−ブロモピリジンと４−メトキシフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−（４−メトキシフェニル）ピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに４−メトキシフェニルボロン酸を用い、攪拌時間を3時間とした以外は実施例１と同様にして、２−（４−メトキシフェニル）ピリジンを得た。収率は98%であった。
【００４０】
＜実施例５＞
（４−ブロモピリジンと４−メトキシフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による４−（４−メトキシフェニル）ピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに４−ブロモピリジン塩酸塩を用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに４−メトキシフェニルボロン酸を用いた以外は実施例１と同様にして、４−（４−メトキシフェニル）ピリジンを得た。収率は59%であった。
【００４１】
＜実施例６＞
（２−ブロモピリミジンと４−メトキシフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−（４−メトキシフェニル）ピリミジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリミジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに４−メトキシフェニルボロン酸を用いた以外は実施例１と同様にして、２−（４−メトキシフェニル）ピリミジンを得た。収率は58%であった。
【００４２】
＜実施例７＞
（２−ブロモピリジンとフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−フェニルピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりにフェニルボロン酸を用い、攪拌時間を25時間とした以外は実施例１と同様にして、２−フェニルピリジンを得た。収率は74%であった。
【００４３】
＜実施例８＞
（２−ブロモピリジンと５，５−ジメチル−２−フェニル−１，３，２−ジオキサボリナンとの鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−フェニルピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに５，５−ジメチル−２−フェニル−１，３，２−ジオキサボリナンを用い、攪拌時間を4.5時間とした以外は実施例１と同様にして、２−フェニルピリジンを得た。収率は99%であった。
【００４４】
＜実施例９＞
（２−ブロモピリジンとｐ−トリルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−（ｐ−トリル）ピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりにｐ−トリルボロン酸を用い、攪拌時間を1時間とした以外は実施例１と同様にして、２−（ｐ−トリル）ピリジンを得た。収率は72%であった。
【００４５】
＜実施例１０＞
（２−ブロモピリジンと３−メトキシフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−（３−メトキシフェニル）ピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに３−メトキシフェニルボロン酸を用いた以外は実施例１と同様にして、２−（３−メトキシフェニル）ピリジンを得た。収率は78%であった。
【００４６】
＜実施例１１＞
（２−ブロモピリジンと３，４−メチレンジオキシフェニルボロン酸との鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による２−（３−メトキシフェニル）ピリジンの合成）
実施例１において、１−ブロモ−４−ニトロベンゼンの代わりに２−ブロモピリジンを用い、２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランの代わりに３−メトキシフェニルボロン酸を用いた以外は実施例１と同様にして、２−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ピリジンを得た。収率は83%であった。
【００４７】
＜比較例１＞
（パラジウムアルミナ触媒（担体の比表面積90 m2/g）を用いた１−ブロモ−４−ニトロベンゼンと２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロランとの鈴木―宮浦カップリングによる炭素−炭素結合生成反応による、Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールの合成）
１−ブロモ−４−ニトロベンゼン0.25mmolと２−｛Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）インドール−５−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン0.375mmolおよび燐酸三ナトリウム0.29mmolとをアルゴン気流下、50重量％２−プロパノール水溶液1mlに溶解させた。この溶液に10%パラジウムアルミナ粉末触媒（担体の比表面積90m2/g、エヌ・イー  ケムキャット（株）製）をパラジウムとして8.75μmolを加え、アルゴン雰囲気下、80℃で24時間攪拌した。冷却後、ジエチルエーテルと水を加え触媒をろ過分離し、ジエチルエーテルで抽出し、食塩水で洗浄した後乾燥してＮ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−５−（４−ニトロフェニル）インドールを得ようとしたが収率は0%であった。