(57)【要約】      （修正有）【課題】表面層を有する高耐久性電子写真感光体の潤滑剤の入出力（循環性）の改良、これにより電子写真感光体および画像形成装置の寿命の延命とプリントコストの低減を獲得する。【解決手段】導電性支持体上に感光層と表面層を有する電子写真用感光体において、電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ・輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る６個の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行うことで追加で得られる６個の各周波数成分との合計１２個の各周波数成分の個々の算術平均粗さについて、ＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以上０．００４μｍ以下、且つＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上０．０１０μｍ以下とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも、導電性支持体上に感光層と表面層を有する電子写真用感光体において、該電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ・輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る６個の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、更にここで得た最低周波成分の一次元データ配列に対してデータ配列数が１／１０〜１／１００に減少するように間引きした一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行うことで追加で得られる６個の各周波数成分との合計１２個の各周波数成分の個々の算術平均粗さについて、少なくともＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以上０．００４μｍ以下、且つＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上０．０１０μｍ以下を特徴とする電子写真感光体。
ここで、電子写真感光体のＪＩＳ−Ｂ０６０１：２００１で定義される算術平均粗さ（略号；Ｒａ）をウェーブレット変換により凹凸の一周期の長さについて周波数成分に分離した個々の帯域における算術平均粗さを以下のように表す。
ＷＲａ（ＨＭＨ）：凹凸の一周期の長さが２μｍ〜１３μｍの帯域におけるＲａ
ＷＲａ（ＬＨＬ）：凹凸の一周期の長さが５３μｍ〜１８３μｍの帯域におけるＲａ
【請求項２】
前記電子写真感光体の表面層にフィラーが含有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子写真感光体の表面層が線状の溝を有していることを特徴とする請求項１又２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電子写真感光体の表面が少なくとも架橋樹脂であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電子写真感光体の表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレート構造単位を含有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電子写真感光体の感光層が支持体側から下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、表面層の積層構成であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成装置であって、該画像形成装置が請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
前記画像形成装置において、前記現像工程に重合トナーを用いることを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記画像形成装置において、固体潤滑剤をブラシ状ローラで掻きとり電子写真感光体表面に入力する手段および転移した潤滑剤を電子写真感光体表面に均すブレードとを有することを特徴とする請求項８又は９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
少なくとも２色以上の現像ステーションを有し、且つ、タンデム方式であって更に重合トナーを用いて現像することを特徴とする請求項７乃至９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
少なくとも感光体、現像手段、クリーニング手段を含む画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジにおいて、前記感光体が１乃至８のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体と画像形成装置に関する。本発明の画像形成装置は、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
複写機やレーザープリンタ等に応用される電子写真感光体は、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム等の無機感光体が主流であった時代から、現在では、地球環境への負荷低減、低コスト化、および設計自由度の高さで無機感光体よりも有利な有機感光体（ＯＰＣ）が主流になっている。現在、有機感光体は電子写真感光体総生産量の１００％に肉薄する割合で利用されている。この有機感光体は、近年の地球環境保全の高まりを受けてサプライ製品（使い捨てされる製品）から機械部品への転換が求められている。
【０００３】
有機感光体の高耐久化は従来種々の試みがなされてきた。現在では架橋樹脂膜の感光体表面への成膜（例えば特許文献１の特開２０００−６６４２４号公報とゾル−ゲル硬化膜の感光体表面への成膜（例えば特許文献２の特開２０００−１７１９９０号公報）が特に有望視されている。前者は電荷輸送性成分を配合してもワレやクラックが生じにくく生産上歩留まりが低減できるメリットを有する。なかでもラジカル重合性アクリル樹脂は強靱で感度特性の良好な感光体が得られやすく有利である。これらの架橋構造をとる二種の方策は複数の化学結合によって塗膜が形成されるため、塗膜がストレスを受けて化学結合の一部が切断しても直ちに摩耗へ進展することがない。
【０００４】
一方、電子写真に用いられる現像用トナーは、製造面のエコロジー性や高画質化に有利であるため、重合トナー（球形トナー）を使用することが主流となりつつある。この重合トナー（球形トナー）は角張ったところのない球形状のトナーで、懸濁重合法、乳化凝集重合法、エステル伸長重合法、溶解懸濁法等の化学的製造法で製造される。重合トナーは製造方法によって形状に違いがあり、画像形成装置に使用される重合トナーは、易クリーニング性等を考慮して、真球より少し形状をいびつにしている。一般的な特性値は平均円形度が０．９５〜０．９９、形状係数ＳＦ−１、ＳＦ−２は１１０〜１４０である。なお、平均円形度が１．０、形状係数ＳＦ−１、ＳＦ−２が１００のとき、真球を表わす。
【０００５】
重合トナーは形状が揃っているため、保持する電荷も比較的揃いやすい。また、ワックス（５〜１０％）等を内添させやすい。したがって、静電潜像からのはみ出しが殆どないため現像性がよく、シャープ性、解像度、階調性が優れており、転写効率もよい。また、転写時のオイルが不要である等、多くの利点がある。反面、この種のトナーはクリーニング性が困難であることや、オイルレス化に伴なう外添剤を増量する必要があり、その結果、感光体上にメダカ形状のフィルミングをきたし易い等の不都合を有する。この対策に多くの検討がなされ、特許文献等に多数の提案をみることができる。
【０００６】
重合トナーのクリーニング性を成立するために感光体は概して、その表面の摩擦係数が低く、かつ繰り返し使用時も持続することが望まれている。例えば、感光体表面にステアリン酸亜鉛等の固形潤滑剤を塗布することで重合トナーのクリーニング性は改良されることが知られている（非特許文献１の百武信男, 丸山彰久, 重崎聡,奥山裕江, Japan Hardcopy Fall Meeting, 24-27, 2001）。
【０００７】
上記の高耐久な電子写真感光体にステアリン酸亜鉛やパラフィンの様な潤滑剤を外部供給した場合、感光体表面を中心とする潤滑剤の受容と除去（循環）が不十分であるために感光体表面の摩擦が強くなることが多い。このため、感光体がクリーニングブレードを巻き込んだり、えぐれた状態で摩耗させたりして、実用上十分なクリーニング性が得られない不具合がある。このような不具合の強い感光体の中に表面が平滑であるものが多い。この循環性の不良は感光体の表面形状が原因していると考えられる。
【０００８】
これに対し、特許文献３の特開２００７−１２１９０８号公報は潜像を担持する感光層の表面に潤滑剤被膜が形成された像担持体について、潤滑剤被膜が、（Ａ）脂肪酸金属塩と、（Ｂ）メラミンシアヌレート、ポリテトラフッ化エチレン、２硫化モリブデン、及び、脂肪酸アミドから選ばれる少なくとも１種の潤滑性物質からなる潤滑性粉体材料との混合物で構成されている。注目するべきは前記感光層と前記潤滑剤被膜との間に、表面に多数の凹凸を有する表面保護層が設けられていることである。特許文献１の標識番号００６８に記述の通り、表面形状に凹凸を形成することで潤滑剤被膜の接着力を向上させたり、クリーニングブレードによる潤滑剤の削れ量を低減させたりすることが期待される。
【０００９】
しかし、表面凹凸の形状は測定長さ１０μｍの測定において、１０ｎｍ＜Ｒｚ＜５０００ｎｍ以外の説明が無いため、潤滑剤被膜の形成に対して感光体表面が平滑である不具合が理解されるものの具体的に如何なる凹凸形状を付与すればよいのか不明といえる。例えば表面粗さのＲｚは同一であっても、Ｒｚが平均値として算出されるため多様な形状をとり得ることができる。このため実際的な定義とは言えない側面がある。また、潤滑剤と感光体の接着力を高める一方で劣化した潤滑剤の除去性が問題となりかねない。
【００１０】
特許文献４の特開昭５７−９４７７２号公報では低表面エネルギー物質からなる潤滑剤を直接、或いは前記潤滑剤を乾式現像剤中に含有せしめて間接的に有機感光体表面に施すことにより、クリーニング効果を向上せしめる電子写真法において使用される前記有機電子写真感光体の表面を、直径１３〜２０μｍのタングステン、モリブデン、ニッケル及びステンレススチールから選択される金属製ワイヤーで処理して前記表面に細線状の筋溝を多数形成せしめることを特徴とする有機電子写真感光体の表面処理方法が提案されている。
感光体表面に筋溝を形成する手法が金属製のワイヤーで感光体表面にキズを形成させるもので加工時の削り粉の処理や形状が成り行きであるため同一の表面形状を製造が困難と思われる。加えて、感光体が強靱な耐摩耗性を呈していないと摩耗によって特別な形状が持続できず、耐久劣化によって所期の効果が変動することも考えられる。
【００１１】
また、支持体上に光導電物質を付着形成させた感光体において、前記光導電物質層の表面に存在する微小凹部に選定材料を充填させ前記表面を平坦化させる考えが特許文献５の特開昭５９−１３２４１号公報に開示されている。
【００１２】
感光体表面に凹形状を設け、溝に潤滑剤の出し入れが可能になれば見かけ上感光体は高潤滑性を持続されることが期待される。この特許文献によれば、凹部に起因する異常画像を防止する為には凹部を形成する感光体表面と同程度の電気抵抗を有する物質をその凹部に埋入させることが提案されている。見方を変えると電荷輸送層に一般に用いられるポリカーボネートと電荷輸送材料との固溶体のような高抵抗体に凹部を形成すると静電特性面の凹形状の影響を受けやすく異常画像を来しやすい。このためその防止策が必要となる。
有機感光体はこのような異常画像を防止するために強靱化を図る開発が営々と行われてきた経緯がある。
【００１３】
以上の特許文献３から特許文献５は特別な感光体表面形状と潤滑剤の組み合わせに係る従来技術である。電子写真装置には帯電工程によって潤滑剤が劣化することが知られている。劣化した潤滑剤が感光体表面に不必要に滞留すると感光体の駆動トルクを増大させたり、クリーニングブレードなどの感光体と摺擦する部材の故障の原因となったりする。感光体に供給される潤滑剤は感光体表面の入力と出力の適当な循環が必要であるが従来技術はこの循環効率を高める技術としては不十分といえる。
【００１４】
特許文献６の特開２００６−１１０４７号公報は、強靱化した感光体表面に互いに交差する無数の線状傷が均一に形成されていることを特徴とする電子写真感光体が開示されている。特許文献６の発明は元々、異常画像の防止を目的に表面加工を施す技術であり、目的の異なる潤滑剤の塗布性向上にそのまま展開することはできない。なぜなら、傷の交差する点においてブレード摩耗が促進されやすくなり、結果として潤滑剤の塗布性が不十分となることが懸念されるためである。
【００１５】
感光体表面に特別なパターン形状を施す手段は古くから知られてきた。たとえば特許文献７の特開昭５１−１２９２３７号公報では金網や無数の小孔を穿った金属板、地紋状に打ち抜いた金属板、または照射パターンに対応した金属枠を透して電離性放射線を部分的に電離性放射線硬化性樹脂塗膜面に照射する方法がある。この場合、未硬化部分を溶解させる手間が必要となる。またマスク部へ電離性放射線が回りこまないような相応の設備が必要となる。
【００１６】
以上の特許文献６から特許文献７は感光体表面に特別な形状を形成する代表的な従来技術である。感光体表面の創傷による形状形成の場合、同一のパターン形成が難しい。
しかしながら、感光体のＲｚ値が同一でも多様な粗面形状が存在する。例えば凹凸間距離が極端に異なる感光体でもＲｚは同一となることもある。このためか感光体のステアリン酸亜鉛の受容性は同じＲｚを示す感光体の中で、序列を有するケースがある。電子写真感光体のステアリン酸亜鉛の受容性を高めるにはＲｚ以外の特別な条件が必要となる。電子写真感光体の表面粗さは、重要な特性項目であるが、特許文献３のように、従来はＪＩＳ  Ｂ０６０１等に定める表面粗さで測定し、判断することが多かった。
【００１７】
広く使われている測定方法としては、算術平均粗さ（Ｒａ）、最大高さ（Ｒｍａｘ）、十点平均粗さ（Ｒｚ）等がある。しかし、これらの評価方法では、測定範囲内に飛び離れた凹部や凸部があった場合に、値が振られる問題があった。このため、従来の表面粗さ（中心線表面粗さＲａ、Ｒｍａｘ、Ｒｚ）評価法では、小粒径トナーあるいは重合トナーを使用した電子写真装置におけるクリーニング性能を評価しきれない問題があった。
【００１８】
また、特許文献３は次の課題を有する。この実施例ではアルミナ微粒子が用いられている。アルミナ微粒子は塗料中へのフィラー分散性が不安定であるため、製膜条件に相応の工夫を要する。また、ポリメチルシルセスキオキサン微粒子を用いる別の実施例の場合は潤滑剤の受容性が必ずしも十分とはいえない。感光体表面の凹凸が大きく、感光体が固形潤滑剤を十分に担持できていないと考えられる。
我々は、既に１０余年前、特許文献８の特開２００７−２９２７７２号公報において、感光体の表面粗さをフーリエ変換して感光体性能を評価する手法では、断面曲線中の頻度多く出現するフーリエ因子を認識することはできるが、鋭い谷やピークがあってもこの数が非常に少ないと、統計的にそれを認識し難いので、これによる感光体性能の悪影響を把握し難いため、表面測定データを離散二次元ウエーブレット変換法により解析し、数は少ないが画質にかなり強い悪影響を与える表面状態を検出し、そのような結果を齎す感光体基板の不規則な急峻凹部を生成する切削加工を避けるべきことを提案している。しかし、この技術は、数少ないが影響力の強い不規則な急峻凹部形状を避けることを目途としたものであって、最近の小粒径で球状の重合トナー使用対策として、感光体表面への固形潤滑剤の適切な付与と保持のための好ましい表面形状を、広範囲な領域のマクロ的因子による影響と、小領域の高周波因子の影響とにより示し、かつ、これを達成するための具体的手法を開示するものではない。
固形潤滑剤を感光体表面に外添する画像形成装置では感光体の固形潤滑剤の受容性が感光体摩耗速度に影響したりトナーのクリーニング性に影響したりしてプリント画像の品質を左右させてしまう。現在、高耐久の架橋型樹脂表面層を積層する感光体に固形潤滑剤の受容性を十分に改良する技術は未だ得られていないのが実情である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
電子写真感光体の高耐久化は架橋樹脂膜を感光体表面に製膜することで飛躍的な向上が期待できる。近年、現像剤の主流と言える重合トナーのクリーニング性が重大な技術課題となり、この課題解決の方策として潤滑剤の感光体表面への塗布が有利であることが周知とされている。ところが、架橋型の樹脂膜が最表面に設けられる電子写真感光体は潤滑剤の塗布性が悪く、このためにその優れる耐久性を使いこなすことができない状態にあった。潤滑剤が感光体表面に過剰に滞留すると劣化した潤滑剤が画像ノイズの直接的な影響を及ぼしたり、感光体と摺擦するクリーニングブレードの摩耗が進み、結果的にクリーニング不良を来したりしている。また、潤滑剤の消費量を減量化出来なければその都度、交換作業を要することとなる。
【００２０】
そこで本発明では表面層を有する高耐久性電子写真感光体の潤滑剤の入出力（循環性）の改良を課題とする。これにより電子写真感光体および画像形成装置の寿命の延命とプリントコストの低減を獲得することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題は、下記（１）〜（１１）の電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジを含む本発明によって解決される。
（１）少なくとも、導電性支持体上に感光層と表面層を有する電子写真用感光体において、該電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ・輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る６個の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、更にここで得た最低周波成分の一次元データ配列に対してデータ配列数が１／１０〜１／１００に減少するように間引きした一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行うことで追加で得られる６個の各周波数成分との合計１２個の各周波数成分の個々の算術平均粗さについて、少なくともＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以上０．００４μｍ以下、且つＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上０．０１０μｍ以下を特徴とする電子写真感光体。
ここで、電子写真感光体のＪＩＳ−Ｂ０６０１：２００１で定義される算術平均粗さ（略号；Ｒａ）をウェーブレット変換により凹凸の一周期の長さについて周波数成分に分離した個々の帯域における算術平均粗さを以下のように表す。
ＷＲａ（ＨＭＨ）：凹凸の一周期の長さが２μｍ〜１３μｍの帯域におけるＲａ
ＷＲａ（ＬＨＬ）：凹凸の一周期の長さが５３μｍ〜１８３μｍの帯域におけるＲａ
（２）前記電子写真感光体の表面層にフィラーが含有することを特徴とする前記（１）項に記載の電子写真感光体。
（３）前記電子写真感光体の表面層が線状の溝を有していることを特徴とする前記（１）項又（２）項に記載の電子写真感光体。
（４）前記電子写真感光体の表面が少なくとも架橋樹脂であることを特徴とする前記（１）項乃至（３）項のいずれかに記載の電子写真感光体。
（５）前記電子写真感光体の表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレート構造単位を含有することを特徴とする前記（１）項乃至（４）項のいずれかに記載の電子写真感光体。
（６）前記電子写真感光体の感光層が支持体側から下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、表面層の積層構成であることを特徴とする前記（１）項乃至（５）項のいずれかに記載の電子写真感光体。
（７）少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成装置であって、該画像形成装置が前記（１）項乃至（６）項のいずれかかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
（８）前記現像工程に重合トナーを用いることを特徴とする前記（７）項に記載の画像形成装置。
（９）前記画像形成装置において、固体潤滑剤をブラシ状ローラで掻きとり電子写真感光体表面に入力する手段および転移した潤滑剤を電子写真感光体表面に均すブレードとを有することを特徴とする前記（７）項又は（８）のいずれかに記載の画像形成装置。
（１０）少なくとも２色以上の現像ステーションを有し、且つ、タンデム方式であって更に重合トナーを用いて現像することを特徴とする前記（７）項乃至（９）項のいずれかに記載の画像形成装置。
（１１）少なくとも感光体、現像手段、クリーニング手段を含む画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジにおいて、前記感光体が前記（１）項乃至（８）項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００２２】
以下の詳細かつ具体的な説明から明らかなように、本発明の電子写真感光体は固体潤滑剤の受容性に優れる感光体および固体潤滑剤が感光体上に感度よく塗布される画像形成装置である。すなわち、本発明の感光体を用いる画像形成装置は、表面層の高い耐摩耗性と優れた重合トナークリーニング性が享受される実用的価値に優れたものである。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係わる画像形成装置の模式断面図を示す例である。
【図２】本発明に係わる画像形成装置の別の例を示す模式断面図である。
【図３】本発明に係わる画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図４】本発明に係わる画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図５】本発明に係わる画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図６】本発明に係わる画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図７】本発明に係わる電子写真感光体の層構成を示す断面図である。
【図８】感光体に固体潤滑剤を供給する手段を示す模式断面図である。
【図９】感光体に固体潤滑剤を供給する手段を示す別の模式断面図である。
【図１０】感光体上に固体潤滑剤が付着した状態を表す模式図である。
【図１１】固体潤滑剤の感光体上への塗布性が不良である状態を表わす一例図である。
【図１２】表面粗さ・輪郭形状測定システムの構成図である。
【図１３】ウェーブレット変換による多重解像度解析結果を表わす図の一例である。
【図１４】１回目の多重解像度解析における周波数帯域の分離の図である。
【図１５】１回目の多重解像度解析での最低周波数データのグラフである。
【図１６】２回目の多重解像度解析における周波数帯域の分離の図である。
【図１７】感光体表面の形状パターン付与方法の一例を示す図である。
【図１８】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図１９】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２０】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２１】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２２】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２３】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２４】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２５】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２６】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２７】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２８】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【図２９】周波数成分に分解したＷＲａの関係図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
発明者は上記課題に対して、電子写真プロセスにおける固形潤滑剤の感光体表面への塗布機構を整理し、その塗布プロセスにマッチする電子写真感光体の要件を考案した。そして、その実現に必要な手段を考えた。この順に説明する。
はじめに電子写真プロセスにおける固形潤滑剤の感光体表面への塗布機構について考えを整理した。
潤滑剤は微量ずつ、粉体の形態で感光体表面に供給されるのであるが、その具体的な方法としては特開２０００−１６２８８１号公報に開示されているように、ブラシ等の塗布手段によりブロック上に固形潤滑剤を削り取って塗布する方法は装置構成が簡単で、かつ、感光体表面全面に安定に供給しやすいと考えられている。
【００２５】
図８は、潤滑剤供給装置構成の一例である。回転するファーブラシ等の塗布ブラシ（３Ｂ）を介し、固形潤滑剤（３Ａ）を感光体（３１）へ塗布する。塗布ブラシ（３Ｂ）は固形潤滑剤（３Ａ）と当接して回転し、その一部分を削ぎ取る。削ぎ取られた固形潤滑剤（３Ａ）は塗布ブレード（３Ｂ）に付着して、回転し、感光体（３１）に塗布される。感光体に塗布された固形潤滑剤は、塗布ブレード（３９）によって感光体表面に広げられる。固形潤滑剤はブラシ等を介して感光体表面に塗布すると、感光体表面には粉体状の潤滑剤が塗布されるが、この状態のままでは潤滑性は十分に発揮されない。塗布ブラシにより、感光体表面に拡げることが重要である。この工程で固体潤滑剤が感光体表面を皮膜化させることで、その潤滑性が発揮されるようになる。
【００２６】
固形潤滑剤（３Ａ）は、ステアリン酸亜鉛等の高級脂肪酸金属塩が一般的である。ステアリン酸亜鉛は代表的なラメラ結晶紛体であるが、このような物質を潤滑剤として使用することは好適である。ラメラ結晶は両親媒性分子が自己組織化した層状構造を有しており、せん断力が加わると層間にそって結晶が割れて滑りやすい。この作用が低摩擦係数化に効果があり、せん断力を受けて均一に感光体表面を覆っていくラメラ結晶の特性は少量の潤滑剤によって効果的に感光体表面を覆うことができる。
この方法で潤滑剤を塗布する場合、その潤滑剤の塗布状態を制御するには様々な方法がある。例えば、固形潤滑剤と塗布ブラシとの接触圧力を高めたり、塗布ブラシの回転速度を制御したりする手段が考えられる。また、画像形成情報に応じて、塗布ブラシの回転数を制御する試みもある。
【００２７】
次に固体潤滑剤の塗布プロセスにマッチする電子写真感光体の要件を検討した。
このような固体潤滑剤の塗布機構において、電子写真感光体は固体潤滑剤の入力に対して、感度よく付着されることが求められる。この固体潤滑の付着に関する感度は少なくとも、感光体（１）と固体潤滑剤との付着力や塗布ブレード（２）による固体潤滑剤の被膜化のしやすさが影響すると考えられる。また一方で一度付いた潤滑剤はいずれ劣化し、逆に摩擦係数の増大を引き起こしてしまう。よって、適度に除去されていかなければならないため、その点も考慮する必要がある。
【００２８】
二物体間の付着力は例えば非特許文献２の水口由紀子, 宮本賢人, KONICA MINOLTA TECHNOLOGY REPORT Vol. 1, 19-22, 2004に考察がされている。この付着力は二物体間の非静電的な引力、静電的な引力、接触面積が影響すると考えられる。静電的な引力は接触電位差によって発現するものが考えられる。また、非静電的な引力は濡れやすさ等の表面エネルギーの関係から発現するものと考えられる。
【００２９】
本来、固体潤滑剤は付着性が弱く、種々の表面調整剤を感光体表面に含有させても両者の接着力は大きく変えることができなかった。そこで、発明者は別のファクターとして、接触面積から考案された感光体表面の粗面化効果について考えた。
【００３０】
図１０は表面形状の影響を考案した一例である。塗布ブラシから掻き取られた固体潤滑剤の粉体が凝集体や一個の固体形状として感光体表面に付いている状態を表わす。感光体が平滑であると、固体潤滑剤は塗布ブレードを通過できずに感光体表面を横滑りした後に感光体表面から脱離することが考えられる。これに対して、感光体表面が低周波のうねりがある場合、塗布ブレードが適度に線圧を増減させて固体潤滑剤をすり抜けさせたり、押しつけたりして感光体表面に引き延ばすような効果が得られるため、潤滑剤の付着性は高められる。しかし、付着した潤滑剤の除去が難しく、経時ではブレードの劣化や消費量の増大が懸念される。
そこで、感光体上に微細な凹凸を設けることが考えられる。その凹凸によって潤滑剤の粉体を押し潰す効果が得られる。このように、平滑な表面に微細な凹凸を設けることで、潤滑剤の付着性と除去性を両立させることが可能である。
【００３１】
感光体表面の凹凸付与に対して、粗面形状の評価を従来の表面粗さ・輪郭形状測定機で得られる中心線平均粗さ（算術平均粗さ）ＲａやうねりＲＳｍで計量しても上述のとおり、至極大雑把な分類分けしかできない。そこで、発明者は感光体断面曲線の一次元配列データをウェーブレット変換による多重解像度解析を行ったときに前記要件を満たす感光体とすることで、感光体の粗面化が制御可能であることを確かめた。
【００３２】
以下に、感光体断面曲線の多重解像度解析について説明する。
本発明では、はじめに電子写真装置用部品の表面の状態についてＪＩＳ  Ｂ０６０１に定める断面曲線を求め、その断面曲線である一次元データ配列を得る。
この断面曲線である一次元のデータ配列は、表面粗さ・輪郭形状測定機からデジタル信号として得てもよく、あるいは表面粗さ・輪郭形状測定機のアナログ出力をＡ／Ｄ変換して得てもよい。
【００３３】
本発明において測定長さはＪＩＳ規格に定める測定長さであることが好ましく、８ｍｍ以上、２５ｍｍ以下が好ましい。
また、サンプリング間隔は１μｍ以下がよく、好ましくは０．２μｍ以上、０．５μｍ以下がよい。例えば、測定長１２ｍｍをサンプリング点数３０７２０点で測定する場合、サンプリング間隔は０．３９０６２５μｍとなり、本発明を実施するのに好適である。
【００３４】
前記のように、この一次元データ配列を、ウェーブレット変換（ＭＲＡ−１）して高周波数成分（ＨＨＨ）から低周波数成分（ＨＬＬ）に至る複数の周波数成分（例えば（ＨＨＨ）（ＨＨＬ）（ＨＭＨ）（ＨＭＬ）（ＨＬＨ）（ＨＬＬ）の６成分）に分離する多重解像度解析を行い、更に、ここで得た最低周波数成分（ＨＬＬ）を間引きした一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換（ＭＲＡ−２）を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分（例えば（ＬＨＨ）、（ＬＨＬ）（ＬＭＨ）（ＬＭＬ）（ＬＬＨ）（ＬＬＬ）の６成分）に分離する多重解像度解析を行い、得た各周波数成分に対して、中心線平均粗さ（ＷＲａ）を求めたが、一般のＲａと区別するために、本明細書ではこの粗さをＷＲａと称することにする。
（ここで、各周波数成分の個々の中心線平均粗さ（ＷＲａ）は電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ・輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る周波数成分に分離する前記多重解像度解析（ＭＲＡ−１）、（ＭＲＡ−２）を行って得られた一次元データ配列の中心線平均粗さを表す。本発明では、実際のウェーブレット変換はＭＡＴＬＡＢという数値解析ソフトウエアを使用している。帯域幅の定義はソフトウエア上の制約で定義する範囲に格別の意味はない。そして、ＨＭＬ成分とＨＬＨ成分、ＬＨＬ成分とＬＭＨ成分、ＬＭＨ成分とＬＭＬ成分、ＬＭＬ成分とＬＬＨ成分、ＬＬＨ成分とＬＬＬ成分の個々の帯域は、周波数帯域がオーバーラップしているが、オーバーラップの理由は、次のとおりである。
【００３５】
すなわち、ウェーブレット変換では、元の信号を一回目のウェーブレット変換（Ｌｅｖｅｌ  １）でＬ（Ｌｏｗ−ｐａｓｓ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ）とＨ（Ｈｉｇｈ−ｐａｓｓ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ）に分解し、更に、このＬに関して、ウェーブレット変換を施すことでＬＬとＨＬに分解する。ここで、元の信号に含まれる周波数成分ｆが、分離する周波数Ｆと一致した場合は、ｆは丁度分離の境界になるので、分離後は、ＬとＨの両方の、それぞれに分離される。この現象は、多重解像度解析では不可避な現象である。そこで、観察したい周波数帯域がこのようにウェーブレット変換の際に分離されてしまわないように、元の信号に含まれる周波数を設定することも重要である。また、数段階のウェーブレット変換を行った後に、任意の段階で逆ウェーブレット変換を行って、複数の帯域に分離されてしまった信号を復号する（元に戻す）ことも有効である。
【００３６】
［ウェーブレット変換（多重解像度解析）、各周波数波の記号］
本発明では２回のウェーブレット変換を行なうが、最初のウェーブレット変換を第１回目のウェーブレット変換（便宜上、ＭＲＡ−１と記すことがある）、その後のウェーブレット変換を第２回目のウェーブレット変換（便宜上、ＭＲＡ−２と記すことがある）と呼ぶことにする。一回目と二回目の変換を区別するため、便宜上、各周波数帯域の略号に接頭語として、Ｈ（一回目）とＬ（二回目）を付ける。
【００３７】
ここで、第１回目、及び第２回目のウェーブレット変換に使用するマザーウェーブレット関数としては各種のウェーブレット関数が使用可能であり、例えば、ドビッシー（Ｄａｕｂｅｃｉｅｓ）関数、ハール（ｈａａｒ）関数、メーヤー（Ｍｅｙｅｒ）関数、シムレット（Ｓｙｍｌｅｔ）関数、そしてコイフレット（Ｃｏｉｆｌｅｔ）関数等が使用可能である。ここでＤａｕｂｅｃｉｅｓはドベシィまたはドブシーと表記することがある。
【００３８】
また、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行なう場合、その成分数は４以上、８以下がよく、好ましくは６がよい。
【００３９】
本発明において、第１回目のウェーブレット変換を行なって、複数の周波数成分に分離し、ここで得た最低周波成分を間引きしつつ取り出（サンプリング）して最低周波成分データを反映した一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して第２回目のウェーブレット変換を行なって、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行なう。
【００４０】
ここで、第１回目のウェーブレット変換（ＭＲＡ−１）結果で得た最低周波成分（ＨＬＬ）に対して行なう間引きは、データ配列数を、１／１０から１／１００にするのが特徴である。
ここで、データ間引きは、データの周波数を上げる（横軸の対数目盛幅を拡げる）効果があり、例えば、第一回目のウェーブレット変換結果で得た一次元配列の配列数が３００００であった場合、１／１０の間引きを行うと、配列数が３０００になる。
この場合、間引きが１／１０より小さいと、例えば、１／５であると、データの周波数を上げる効果が少なく、第２回のウェーブレット変換を行い、多重解像度解析を行ってもデータはよく分離されない。
【００４１】
また、間引きが１／１００より大きいと、例えば、１／２００であると、データの周波数が高くなりすぎ、第２回のウェーブレット変換を行い、多重解像度解析を行ってもデータは高周波成分に集中してよく分離されない。
間引きの仕方は、例えば、間引きを１／１００とする場合、１００個のデータの平均値を求め、その平均値を代表の１点としている。
【００４２】
図１２は本発明に適用した、電子写真感光体の表面粗さ評価装置の一構成例を模式的に示す構成図である。図中（４１）は電子写真感光体であり、（４２）は表面粗さを測定するプローブを取り付けた治具、（４３）は上記治具（４２）を測定対象に沿って移動させる機構、（４４）は表面粗さ・輪郭形状測定機、（４５）は信号解析を行なうパーソナルコンピュータである。この図において、パーソナルコンピュータ（４５）によって上記の多重解像度解析の計算が行なわれる。電子写真感光体がシリンダー形状の場合、感光体の表面粗さ測定は周方向でも長手方向でも適当な方向について計測することができる。
【００４３】
この図は一例として示したものであり、構成は他の構成によってもかまわない。例えば、多重解像度解析はパーソナルコンピュータではなく、専用の数値計算プロセッサで行なってもよい。また、この処理を表面粗さ・輪郭形状測定機自体で行なってもよい。結果の表示は各種の方法が使用可能であり、ＣＲＴや液晶画面に表示してもよく、あるいは印字出力を行なったりしてもよい。また、他の装置に電気信号として送信してもよく、ＵＳＢメモリやＭＯディスクに保存してもよい。
【００４４】
本発明者の測定では、表面粗さ・輪郭形状測定機は東京精密社製Ｓｕｒｆｃｏｍ  １４００Ｄを使用し、パーソナルコンピュータはＩＢＭ社製パーソナルコンピュータを使用し、Ｓｕｒｆｃｏｍ  １４００ＤとＩＢＭ製パーソナルコンピュータの間はＲＳ−２３２−Ｃケーブルで接続した。Ｓｕｒｆｃｏｍ  １４００Ｄからパーソナルコンピュータに送られた表面粗さデータの処理とその多重解像度解析計算は、発明者がＣ言語で作成したソフトウェアで行なった。
【００４５】
次に、感光体表面形状の多重解像度解析の手順について具体例によって説明する。
はじめに、写真感光体の表面形状を東京精密製Ｓｕｒｆｃｏｍ  １４００Ｄで測定した。
ここで、一回の測定長は１２ｍｍであり、総サンプリング点数は３０７２０であった。一度の測定では、これを四カ所測定した。測定した結果はパーソナルコンピュータに取り込み、これを発明者の作成したプログラムにより第１回目のウェーブレット変換と、そこで得た最低周波成分に対する１／４０の間引き処理、そして、第２回目のウェーブレット変換を行なった。
【００４６】
このようにして得た第１回目、及び第２回目の多重解像度解析結果に対し、中心線平均粗さＲａ、最大高さＲｍａｘ、十点平均粗さＲｚを求めた。演算結果の一例を図１３に示す。
図１３において、図１３（ａ）のグラフはＳｕｒｆｃｏｍ  １４００Ｄで測定して得た元のデータであり、粗さ曲線、あるいは断面曲線と呼ぶ場合もある。
図１３には１４個のグラフがあるが、縦軸は表面形状の変位であり単位はμｍである。
また横軸は長さであり、目盛は付けていないが測定長は１２ｍｍである。
従来の表面粗さ測定ではこのデータのみから中心線平均粗さＲａ、最大高さＲｍａｘ、Ｒｚ等を求めていた。
【００４７】
また、図１３（ｂ）の６個のグラフは第１回目の多重解像度解析（ＭＲＡ−１）結果であり、最も上にあるのが最高周波成分（ＨＨＨ）のグラフ、最も下にあるのが、最低周波成分（ＨＬＬ）のグラフである。
【００４８】
ここで、図１３（ｂ）において最も上にあるグラフ（１０１）は１回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分であり、本発明ではこれをＨＨＨと呼ぶ。
・グラフ（１０２）は、１回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より１つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをＨＨＬと呼ぶ。
・グラフ（１０３）は、１回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より２つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをＨＭＨと呼ぶ。
・グラフ（１０４）は、１回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より３つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをＨＭＬと呼ぶ。
・グラフ（１０５）は、１回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より４つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをＨＬＨと呼ぶ。
・グラフ（１０６）は、１回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分であり、本発明ではこれをＨＬＬと呼ぶ。
【００４９】
本発明において、図１３（ａ）のグラフはその周波数によって、図１３（ｂ）の６個のグラフに分離するが、その周波数分離の状態を図１４に示す。
【００５０】
図１４において、横軸は凹凸の形状が正弦波とした場合の、長さ１ｍｍ当たりに出現する凹凸数である。また、縦軸は、各帯域に分離された場合の割合を示すものである。
図１４において、（１２１）は１回目の多重解像度解析（ＭＲＡ−１）における最高周波成分（ＨＨＨ）の帯域、（１２２）は１回目の多重解像度解析における最高周波成分より１つ低い周波数成分（ＨＨＬ）の帯域、（１２３）は１回目の多重解像度解析における最高周波成分より２つ低い周波数成分（ＨＭＨ）の帯域、（１２４）は１回目の多重解像度解析における最高周波成分より３つ低い周波数成分（ＨＭＬ）の帯域、（１２５）は１回目の多重解像度解析における最高周波成分より４つ低い周波数成分（ＨＬＨ）の帯域、（１２６）は１回目の多重解像度解析における最低周波成分（ＨＬＬ）の帯域である。
【００５１】
図１４をより詳細に説明すると、１ｍｍ当たりの凹凸数が２０個以下の場合は、すべてグラフ（１２６）に出現することを示す。例えば、凹凸数が１ｍｍ当たり１１０個の場合、グラフ（１２４）に最も強く出現し、これは図１３（ｂ）においてはＨＭＬに出現する。
また、凹凸数が１ｍｍ当たり２２０個の場合、グラフ（１２３）に最も強く出現し、これは図１３（ｂ）においては、ＨＭＨに出現することを示している。また、凹凸数が１ｍｍ当たり３１０個の場合、グラフ（１２２）と（１２３）に出現し、これは図１３（ｂ）においては、ＨＨＬとＨＭＨの両方に出現することを示している。従って、表面粗さの周波数によって、図１３（ｂ）の６本のグラフでどこに現われるか決まってくる。言い換えると、表面粗さにおいて、細かなザラツキは図１３（ｂ）において上の方のグラフに出現し、大きな表面うねりは図１３（ｂ）において下の方のグラフに出現する。
【００５２】
本発明ではこのように、表面粗さをその周波数によって分解する。これをグラフとしたものが図１３（ｂ）であるが、この周波数帯域ごとグラフからそれぞれの周波数帯域での表面粗さを求める。ここで、表面粗さとしては、中心線平均粗さＲａ、最大高さ  Ｒｍａｘ、十点平均粗さＲｚを計算することが可能である。
【００５３】
このようにして、図１３（ｂ）では、それぞれのグラフに、中心線平均粗さＲａ、最大高さ  Ｒｍａｘ、十点平均粗さＲｚを数値で示している。
【００５４】
本発明ではこのように表面粗さ・輪郭形状測定機で測定したデータその周波数によって複数のデータに分離するので、各周波数帯域における凹凸変化量を測定できる。
【００５５】
本発明では、このように周波数によって図１３（ｂ）のように分離したデータから、最も低い周波数、すなわちＨＬＬのデータを間引きする。
【００５６】
本発明は間引きをどのようにするか、すなわち何個のデータから取り出すか実験によって決めればよく、間引き数を最適にすることによって図１４に示す多重解像度解析における周波数帯域分離を最適化することが可能となり、目的とする周波数をその帯域の中心にとることが可能になる。
図１３では４０個から１個のデータを取る間引きを行った。
【００５７】
間引きした結果を図１５に示す。図１５では縦軸は表面凹凸であり、単位はμｍである。また横軸に目盛は付けていないが、長さ１２ｍｍである。
【００５８】
本発明では図１５のデータを更に多重解像度解析する。すなわち２回目の多重解像度解析（ＭＲＡ−２）を行なう。
【００５９】
図１３（ｃ）の６個のグラフは第２回目の多重解像度解析（ＭＲＡ−２）結果であり、最も上にあるグラフ（１０７）は、２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分であり、これをＬＨＨと呼ぶ。
・グラフ（１０８）は、２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より１つ低い周波数成分であり、これをＬＨＬと呼ぶ。
・グラフ（１０９）は、２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より２つ低い周波数成分であり、これをＬＭＨと呼ぶ。
・グラフ（１１０）は、２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より３つ低い周波数成分であり、これをＬＭＬと呼ぶ。
・グラフ（１１１）は、２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より４つ低い周波数成分であり、これをＬＬＨと呼ぶ。
・グラフ（１１２）は、２回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分であり、これをＬＬＬと呼ぶ。
【００６０】
本発明において、図１３（ｃ）では、その周波数によって、６個のグラフに分離しているが、その周波数分離の状態を図１６に示す。
【００６１】
図１６において、横軸は凹凸の形状が正弦波とした場合の、長さ１ｍｍ当たりに出現する凹凸数である。また、縦軸は、各帯域に分離された場合の割合を示すものである。
図１６において、（１２７）は２回目の多重解像度解析における最高周波成分（ＬＨＨ）の帯域、（１２８）は２回目の多重解像度解析における最高周波成分より１つ低い周波数成分（ＬＨＬ）の帯域、（１２９）は２回目の多重解像度解析における最高周波成分より２つ低い周波数成分（ＬＭＨ）の帯域、（１３０）は２回目の多重解像度解析における最高周波成分より３つ低い周波数成分（ＬＭＬ）の帯域、（１３１）は２回目の多重解像度解析における最高周波成分より４つ低い周波数成分（ＬＬＨ）の帯域、（１３２）は２回目の多重解像度解析における最低周波成分（ＬＬＬ）の帯域である。
【００６２】
図１６をより詳細に説明すると、１ｍｍ当たりの凹凸数が０．２個以下の場合は、すべてグラフ（１３２）に出現することを示す。
例えば、凹凸数が１ｍｍ当たり１１個の場合、グラフ（１２８）が最も高くなっているが、これは、２回目の多重解像度解析における最高周波成分より１つ低い周波数成分の帯域に最も強く出現することを示しており、図１３（ｃ）においては、ＬＭＬに出現することを示している。
従って、表面粗さの周波数によって、図１３（ｃ）の６本のグラフでどこに現われるか決まってくる。
【００６３】
言い換えると、表面粗さにおいて、細かなザラツキは図１３（ｃ）において上の方のグラフに出現し、大きな表面うねりは図１３（ｃ）において下の方のグラフに出現する。
【００６４】
本発明ではこのように、表面粗さをその周波数によって分解する。これをグラフとしたものが図１３（ｃ）であるが、この周波数帯域ごとグラフからそれぞれの周波数帯域での表面粗さを求める。ここで、表面粗さとしては、中心線平均粗さＲａ（ＷＲａ）、最大高さ  Ｒｍａｘ、十点平均粗さＲｚを計算することが可能である。
【００６５】
このようにして電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ・輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、さらに、ここで得た最低周波成分を間引きした一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対してさらにウェーブレット変換を行なって、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、得た各周波数成分に対して、中心線平均粗さＲａ（ＷＲａ）、最大高さＲｍａｘ、十点平均粗さＲｚを求めた結果を表１に示す。また、各帯域の範囲を以下に記す。
【００６６】
【表１】
2012203028.tif 000003
ＨＨＨ：凹凸の一周期の長さが０．３μｍ〜３μｍの帯域
ＨＨＬ：凹凸の一周期の長さが１μｍ〜６μｍの帯域
ＨＭＨ：凹凸の一周期の長さが２μｍ〜１３μｍの帯域
ＨＭＬ：凹凸の一周期の長さが４μｍ〜２５μｍの帯域
ＨＬＨ：凹凸の一周期の長さが１０μｍ〜５０μｍの帯域
ＨＬＬ：凹凸の一周期の長さが２４μｍ〜９９μｍの帯域
ＬＨＨ：凹凸の一周期の長さが２６μｍ〜１０６μｍの帯域
ＬＨＬ：凹凸の一周期の長さが５３μｍ〜１８３μｍの帯域
ＬＭＨ：凹凸の一周期の長さが１０６μｍ〜３１８μｍの帯域
ＬＭＬ：凹凸の一周期の長さが２１４μｍ〜５５１μｍの帯域
ＬＬＨ：凹凸の一周期の長さが４３１μｍ〜９５４μｍの帯域
ＬＬＬ：凹凸の一周期の長さが８６７μｍ〜１６５４μｍの帯域
【００６７】
先の図１５の断面曲線について、本発明の多重解像度解析結果から求めた表面粗さを各信号順にプロットし線で結ぶ。ここで、ＬＨＨ成分は算術上、突出した値になるため、この帯域の多重解像度解析結果から求めた表面粗さを省略している。本発明ではこのプロファイルを表面粗さスペクトルまたは粗さスペクトルと称する。
【００６８】
このウェーブレット変換による多重解像度解析により、種々、粗面化を施した感光体を後述の方法により固体潤滑剤の塗布性を評価した。発明者が考案した固体潤滑剤塗布性に及ぼす感光体の表面形状効果を検証する目的で、固体潤滑剤塗布性評価値について、感光体断面曲線の各周波数帯域の中心線表面粗さの中で最も影響する周波数帯域を統計的手法の決定木分析から特定した。多変量解析は統計ソフトウェアＳＡＳ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ社のＪＭＰ  Ｖｅｒ．５．０１ａを用いた。その結果、ＨＭＨとＬＨＬのＷＲａが相関が高いことがわかった。
【００６９】
感光体の粗面化は表面層塗料へフィラー等の形状制御が可能な薬品を加えたり、製造条件を工夫したり、機械加工を施す等の種々の方策によって達成できる。しかしながら、これらの方策の諸条件で如何なる表面形状が得られるかは従来からおよそ明らかにされていない。
発明者は、種々の粗面形状を有する電子写真感光体について、その固体潤滑剤塗布性評価値とＷＲａとの関係をみたところ、発明者の考案を支持する相関性が得られることが確かめられ、本発明を完成するに至った。
【００７０】
すなわち、本発明によれば、前記（１）項〜（１１）項に記載の電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジが提供される。
（１）は既存の有機感光体に対して、発明者が後述する種々の粗面形状を有する感光体を作製したなかで、潤滑剤の塗布性が優れる感光体に特徴的な形状規定をウェーブレット変換による解析で定義されたものである。（１）で定義される感光体の表面形状は、発明者が潤滑剤の塗布性に優れると考案した形状とよく合致している。ＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ〜０．００４μｍであることで、入力される潤滑剤の横滑りを防止され、入力された粒状の潤滑剤を効率よく潰し、表面に均されると思われる。ＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ未満であると、上記の効果が得られにくく、０．００４μｍを超えると当接するブレードのエッジにダメージを与えてしまい、経時では本発明の効果が得られなくなってしまう。一方、ＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ〜０．０１０μｍであることで、感光体表面に入力される潤滑剤に対して、潤滑剤の大きな液溜まりの形成や液滴化の成長を阻害し、潤滑剤を感光体表面に万遍なく行き渡らせる機能を発現していると考えられる。ＷＲａ（ＬＨＬ）が０．０１０μｍを超えると、劣化した潤滑剤が感光体表面から除去されにくくなり、結果として感光体表面の摩擦係数の増大や画像流れを引き起こしてしまう。ＷＲａ（ＬＨＬ）の下限については特に制限はないが、今回実施したものの中には０．００２μｍ未満のものは得られなかった。これら二つの周波数成分の条件を満たすことで、潤滑剤塗布性を高めていると考えられる。
（２）は感光体表面に特別な形状を付与することができる。これにより感光体表面の潤滑剤の付着効率を高められる効果が享受される。使用されるフィラーは、無機微粒子や有機微粒子いずれでも構わない。適当な表面形状を形成させたり、表面層の誘電率を調整したりする目的で異種のフィラーを混合使用することも有利である。一方、本発明の表面形状を実現するためには、フィラーの分散性をコントロールすることが重要である。そのため、添加するフィラー種や添加量に応じて、分散剤の種類や添加量、分散条件などを最適化することが求められる。フィラー粒径は多くの場合、０．０１μｍ以上２μｍ以下、より好ましくは０．０３μｍ以上１．５μｍ以下とすることでトゲの様な極端な凹凸形成を抑制できるため、（１）に合致する形状を形成し易く有利である。また、感光体と摺擦する他部材へのダメージを緩和し易く有利である。同じ理由からフィラーの含有量は表面層の１ｗｔ％以上５０ｗｔ％以下、より好ましくは１０ｗｔ％以上３０ｗｔ％以下が良い。
（３）は表面層の粗面化の方策を限定するものであり、これにより、本発明の固体潤滑剤塗布性に優れる表面形状の形成が実現できる。
（４）は表面が架橋樹脂である特徴から初期の電子写真感光体の表面形状を永らく持続することが可能となる。架橋樹脂を形成するモノマーは制限されないが、ビニル構造単位を有するものやメラミン構造単位を有するものは配合比率の制約が少ないため、設計上、極めて有利である。
（５）は感光体表面に架橋樹脂を用いるもので、上記の耐熱性の向上や特別な表面形状の形成に有利である。また、架橋密度の高い架橋樹脂膜が形成されるため、耐摩耗性にも格別に優れた性状が享受される。このような性状は通常、トリメチロールプロパントリアクリレート構造単位が架橋樹脂表面層の全固形分中、１０ｗｔ％以上５０ｗｔ％以下とすると得られやすく、より好ましくは１５ｗｔ％以上３０ｗｔ％以下が有利である。
（６）は、電子写真感光体の層構成を限定するもので、長期に渡って画像形成を成すにあたり高い安定性が享受される。
（７）は、画像形成装置に係るもので、長期に渡る画像形成において高い安定性が享受される。
（８）は画像形成装置の現像剤に重合トナーを用いることを限定するもので、電子写真感光体の固体潤滑剤塗布性の向上と装置の高画質化や環境性能の向上が享受される。
（９）は固体潤滑剤をブラシで掻き取り、そのブラシで感光体表面に掻き取った固体潤滑剤を感光体表面に入力する画像形成装置について、電子写真感光体は本発明の条件を満たす感光体を適用することで、従来よりも高い固体潤滑剤の受容性が獲得できる。
（１０）は画像形成装置を少なくとも２色以上の現像ステーションを有し、かつ、タンデム方式であってさらに重合トナーを用いて現像するものに限定するもので、電子写真感光体の固体潤滑剤塗布性の向上と画像形成プロセスの高速化が享受される。
（１１）は画像形成用プロセスカートリッジに係るもので、電子写真感光体の固体潤滑剤塗布性が向上し、画像形成装置本体以上の寿命を達成することができる。このため、プロセスカートリッジの再利用が可能となり、省資源化が享受される。
【００７１】
以下、図面を参照しつつ本発明の電子写真感光体について、より詳細に説明する。
図７（ａ）は本発明のさらに別の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）上に電荷発生層（２５）と電荷輸送層（２６）と表面層（２８）が設けられている。
図７（ｂ）は本発明のさらに別の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）と電荷発生層（２５）の間に下引き層（２４）が設けられ、電荷発生層（２５）の上に電荷輸送層（２６）と表面層（２８）が設けられている。
【００７２】
−導電性支持体−
導電性支持体（２１）としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙等に被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨等により表面処理した管等を使用することができる。
【００７３】
−下引き層−
本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と感光層との間に下引き層（２４）を設けることができる。下引き層は、接着性の向上、モアレの防止、上層の塗工性の改良、導電性支持体からの電荷注入の防止等の目的で設けられる。
下引き層は通常、樹脂を主成分とする。通常、下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が相応し易い。特に、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂は以上の目的を十分に満たすものが多く、特に好ましい材料である。樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて適度に希釈したものを塗料とすることができる。
【００７４】
また、下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するために、金属、または金属酸化物等の微粒子を加えてもよい。特に酸化チタンが好ましく用いられる。
微粒子はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液と樹脂成分を混合した塗料とする。
【００７５】
下引き層は以上の塗料を浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等で支持体上に成膜する。必要な場合、加熱硬化することで形成される。
下引き層の膜厚は２〜５μｍ程度が適当になるケースが多い。感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合、３μｍ未満にするとよい。
【００７６】
本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。
【００７７】
−電荷発生層−
積層型感光体における各層のうち、電荷発生層（２５）について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を指し、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００７８】
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコン等が挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが好ましく用いられる。
【００７９】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン等の金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料等が挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料およびペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８０】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド等が挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８１】
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法等があり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系又は有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等により行なうことができる。
【００８２】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、０．０１〜５μｍ程度が適当である。
残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成等帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は０．０５〜２μｍの範囲がより好ましい。
【００８３】
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００８４】
−電荷輸送層−
電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分ということができる。
【００８５】
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８６】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８７】
また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。たとえば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特許文献７の特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特許文献８の特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特許文献３９の特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。特に特許文献３９の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
【００８８】
高分子電荷輸送物質は架橋型樹脂表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋型樹脂表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋型樹脂表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、架橋型樹脂表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００８９】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。
また、電荷輸送層はこの上層に架橋型樹脂表面層が積層されるため、電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレン等、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。
【００９０】
これらの高分子化合物は単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、さらには、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００９１】
電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレート等のポリエステル、Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（例えば、特許文献４０の特開平７−２９２０９５号公報に記載）やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。
【００９２】
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０ｗｔ％以下とすることが好ましい。
【００９３】
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は４０〜２００ｐｈｒ、好ましくは７０〜１００ｐｈｒ程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分１００重量部に対して樹脂成分が０〜２００重量部、好ましくは８０〜１５０重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
【００９４】
また電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにするとよい。なお、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１により一般的な方法で計測して得られた数値である。
【００９５】
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を７０ｐｈｒ以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体およびこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００９６】
電荷輸送層塗料を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【００９７】
電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００９８】
電荷輸送層の上層には、架橋型樹脂表面層が積層されているため、この構成における電荷輸送層の膜厚は、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要でる。
電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、１０〜４０μｍ程度が適当であり、より好ましくは１５〜３０μｍ程度が適当である。
【００９９】
また、必要により、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【０１００】
−表面層−
表面層は感光体表面に製膜される保護層を指す。この保護層には、表面形状の持続性の観点から架橋樹脂を用いることが好ましい。この保護層は塗料がコーティングされた後、重縮合反応によって架橋構造の樹脂が製膜される。樹脂膜が架橋構造をもつため感光体各層の中で最も耐摩耗性が強靱である。また、架橋性の電荷輸送材料が配合されるため電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。
【０１０１】
（ラジカル重合性材料成分）
本発明では感光体表面にシリカ微粒子を用いることに起因する画像流れを解消する目的で特にトリメチロールプロパントリアクリレートを用いることが極めて好ましい。トリメチロールプロパンの利用は他に感光体表面の耐摩耗性の強化にも優れる。
【０１０２】
３官能以上のバインダー成分はカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートないしジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有させるとよい。これにより架橋膜自体の耐摩耗性が向上したり、強靱性が増大したりすることが多い。
電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーはトリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。
これらは東京化成社等の試薬メーカー、日本化薬社ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡシリーズ、同ＤＰＨＡシリーズ等を入手することができる。
【０１０３】
また、硬化を促進させたり、安定化させたりするためにチバ・スペシャリティ・ケミカルズ社イルガキュア１８４等の開始剤を全固形分に対して５〜１０ｗｔ％程度加えてもよい。
架橋性の電荷輸送材料としては、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物が挙げられ、電荷輸送構造を含み（メタ）アクリロイルオキシ基を一つ以上有する化合物が利用できる。また、電荷輸送構造を含まない（メタ）アクリロイルオキシ基を１つ以上有するモノマーやオリゴマーと併用した組成の構成にしても良い。少なくとも塗工液中にこのような化合物を含有させて表面層を形成し、熱、光、或いは電子線、γ線等の放射線によるエネルギーを与えて架橋し硬化させてできる。例えば、以下の一般式（１）にある電荷輸送性化合物が挙げられる。
【０１０４】
【化１】
2012203028.tif 000004
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５は水素原子以外の置換基で炭素数１〜６のアルキル基を表し、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表す。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、下記構造を表す。）
【０１０５】
【化２】
2012203028.tif 000005
【０１０６】
具体的な化合物群として以下のものが挙げられる。
【０１０７】
【表２−１】
2012203028.tif 000006
【０１０８】
【表２−２】
2012203028.tif 000007
【０１０９】
【表２−３】
2012203028.tif 000008
【０１１０】
架橋樹脂表面層塗料を調製する際に使用する分散溶媒はモノマーを十分に溶解するものが好ましく、上述のエーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、１−メトキシ−２−プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【０１１１】
架橋樹脂表面層塗料のコーティングとして、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が挙げられる。
多くの場合、塗料はポットライフが長くないため、少量の塗料で必要な分量のコーティングができる手段が環境への配慮とコスト面で有利となる。このうちスプレー塗工法とリングコート法が好適である。更に本発明の特別な形状を付与するためにインクジェット方式を用いると良い。
【０１１２】
架橋樹脂表面層を製膜する際、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプ等のＵＶ照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましく、５０ｍＷ／ｃｍ２未満では硬化反応に時間を要する。１０００ｍＷ／ｃｍ２より強いと反応の進行が不均一となり、架橋型電荷輸送層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりする。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。
【０１１３】
必要により、架橋樹脂表面層中に電荷発生層で記載した酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物およびレベリング剤、また電荷輸送層で記載した高分子化合物を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の０．１〜２０ｗｔ％、好ましくは０．１〜１０ｗｔ％、レベリング剤の使用量は０．１〜５ｗｔ％程度が適当である。
【０１１４】
表面層の膜厚は３〜１５μｍ程度が適当である。下限は製膜コストに対する効果度合いから算定される値であり、上限は帯電安定性や光減衰感度等の静電特性と膜質の均質性から設定される。
【０１１５】
（粗面化）
本発明ではＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以上０．００４μｍ以下、且つＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上０．０１０μｍ以下であることが重要である。このための感光体表面の粗面化が必要となる。この具体的な方策として、表面層へのフィラーの配合、ゾル−ゲル系塗料の配合や種々ガラス転移点の異なる樹脂のポリマーブレンド、有機微粒子の添加などの方法が挙げられる。他に、表面層形成後に追加工として、サンドブラスト処理やラッピングフィルム等の研磨紙で表面研磨する手段も考えられる。具体的な方策は実施例にて説明する。
【０１１６】
［画像形成装置の形態］
以下、図面に沿って本発明で用いられる画像形成装置を説明する。本発明の画像形成装置には後述する固体潤滑剤を感光体表面に入力する手段が取り付けられる。簡単のため、この手段は画像形成装置の説明の後に別に説明する。
図１は、本発明の画像形成装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【０１１７】
図１において、感光体（１１）は、表面層を積層する電子写真感光体である。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
帯電手段（１２）は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。転写手段（１６）には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【０１１８】
露光手段（１３）、除電手段（１Ａ）等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
【０１１９】
現像手段（１４）により感光体上に現像されたトナー（１５）は、印刷用紙やＯＨＰ用スライド等の印刷メディア（１８）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段（１７）により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【０１２０】
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０１２１】
図２には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。図２において、感光体（１１）は表面層を積層する電子写真感光体である。感光体（１１）はベルト状の形状を示しているが、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。感光体（１１）は駆動手段（１Ｃ）により駆動され、帯電手段（１２）による帯電、露光手段（１３）による像露光、現像（図示せず）、転写手段（１６）による転写、クリーニング前露光手段によるクリーニング前露光、クリーニング手段（１７）によるクリーニング、除電手段（１Ａ）による除電が繰返し行なわれる。図２においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【０１２２】
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行なっているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【０１２３】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジの形状は多く挙げられるが、一般的な例として、図３に示すものが挙げられる。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
【０１２４】
図４には本発明による画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置では、感光体（１１）の周囲に帯電手段（１２）、露光手段（１３）、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、およびイエロー（Ｙ）の色毎の現像手段（１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ、１４Ｙ）、中間転写体である中間転写ベルト（１Ｆ）、クリーニング手段（１７）が順に配置されている。ここで、図中に示す（Ｂｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙ）の添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。感光体（１１）は、表面層を積層する電子写真感光体である。各色の現像手段（１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ、１４Ｙ）は各々独立に制御可能となっており、画像形成を行なう色の現像手段のみが駆動される。感光体（１１）上に形成されたトナー像は中間転写ベルト（１Ｆ）の内側に配置された第１の転写手段（１Ｄ）により、中間転写ベルト（１Ｆ）上に転写される。第１の転写手段（１Ｄ）は感光体（１１）に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）を感光体（１１）に当接させる。各色の画像形成を順次行ない、中間転写ベルト（１Ｆ）上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段（１Ｅ）により、印刷メディア（１８）に一括転写された後、定着手段（１９）により定着されて画像が形成される。第２の転写手段（１Ｅ）も中間転写ベルト（１Ｆ）に対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）に当接する。
【０１２５】
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の画像形成装置では中間転写体（１Ｆ）上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図４に示す装置に限らず前述の図１、図２、図３および後述する図５（具体例を図６に記す。）に記すような画像形成装置に適用することができる。
【０１２６】
図５には本発明による画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、色毎に画像形成部が配設されている。また、各色の感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）が設けられている。この画像形成装置に用いられる感光体１１は、表面層を積層する電子写真感光体である。各感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）の周りには、帯電手段（１２）、露光手段（１３）、現像手段（１４）、クリーニング手段（１７）等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）の各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト（１Ｇ）が駆動手段（１Ｃ）にて掛け渡されている。この搬送転写ベルト（１Ｇ）を挟んで各感光体（１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ）に対向する転写位置には転写手段（１６）が配設されている。
【０１２７】
図５の形態のようなタンデム方式の画像形成装置は、色毎に感光体（１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ）を持ち、各色のトナー像を搬送転写ベルト（１Ｇ）に保持された印刷メディア（１８）に順次転写するため、感光体を一つしか持たないフルカラー画像形成装置に比べ、はるかに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
【０１２８】
（固体潤滑剤供給）
本発明では、図９に示すように潤滑剤（３Ａ）を感光体表面に供給するための潤滑剤供給手段として、潤滑剤塗布装置（３Ｃ）を上記の画像形成装置の全てについて設けている。
この潤滑剤塗布装置は、塗布部材としてのファーブラシ（３Ｂ）、固体潤滑剤（３Ａ）、潤滑剤をファーブラシ方向に押圧するための加圧バネ（３Ｄ）を有している。このときの固体潤滑剤（３Ａ）はバー状に成型された固体潤滑剤である。ファーブラシ（３Ｂ）は感光体表面にブラシ先端が当接しており、軸を中心に回転することによって固体潤滑剤（３Ａ）を一端ブラシに汲み上げ、感光体表面との当接位置までブラシ上に担持搬送して感光体表面に塗布する。
【０１２９】
また、経時で固体潤滑剤（３Ａ）がファーブラシ（４１）に掻き削られて減少してもファーブラシ（３Ｂ）に接触しなくならないように、加圧バネ（３Ｄ）によって所定の圧力で固体潤滑剤（３Ａ）がファーブラシ（３Ｂ）側に押圧されている。これによって、微量の固体潤滑剤（３Ａ）でも常に均一にファーブラシ（３Ｂ）に汲み上げられる。
【０１３０】
また、感光体表面に付着した固体潤滑剤の定着性を高めるための固体潤滑剤定着手段を設けてもよい。この手段はクリーニングブレードのような板をトレーリング方式またはカウンター方式で感光体に押し合てる手段がある。
【０１３１】
固体潤滑剤（３Ａ）としては、例えば、オレイン酸鉛、オレイン酸亜鉛、オレイン酸銅、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸鉄、ステアリン酸銅、パルミチン酸亜鉛、パルミチン酸銅、リノレン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩類や、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロクロルエチレン、ジクロロジフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体、テトラフルオロエチレン−オキサフルオロプロピレン共重合体等のフッ素系樹脂が挙げられるが、特に感光体（１）の摩擦係数を低減する効果の大きいステアリン酸金属塩、さらにはステアリン酸亜鉛が一層好ましい。
【実施例】
【０１３２】
以下、実施例によって本発明を更に詳細かつ具体的に説明する。
実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて重量部を表わす。
始めに、本発明に関わる試験と測定方法について述べる。
【０１３３】
（１）感光体表面形状の測定
表面粗さ・輪郭形状測定機（東京精密社、Ｓｕｒｆｃｏｍ  １４００Ｄ）にて、電子写真感光体表面をピックアップ：Ｅ−ＤＴ−Ｓ０２Ａを取り付けて、測定長さ１２ｍｍ、測定速度；０．０６ｍｍ／ｓの条件で１つの感光体につき４箇所測定した。都度、感光体断面曲線のテキストデータを収録し、ウェーブレット変換による多重解像度解析を行なった。
これから得られる表面粗さパラメーター４箇所分の平均値を各周波数成分のＷＲａとした。
【０１３４】
（２）耐久試験
（ｉ）クリーニングブレード摩耗量
試験終了後に回収したクリーニングブレードの先端部分をレーザー顕微鏡（キーエンス社ＶＫ−８５００）で観察した。ゴム板でつくられるクリーニングブレードの先端は感光体との摺擦で感光体の移動方向に引き込まれる。このため、クリーニングブレードは先端から引き込まれて感光体と接触する部分が摩耗するため、回収したクリーニングブレードの摩耗は先端から離れた部分がえぐれた様に摩耗する。先端からえぐれた長さをえぐれ開始点として摩耗具合を評価した。評価は以下の基準で行った。
○：クリーニングブレードの先端（エッジ）が残っている状態
△：エッジはなくなっているが、摩耗量が飽和していない状態
×：摩耗量が大きく、ほぼ飽和している状態
（ii）潤滑剤消費量
試験前と試験終了後の固体潤滑剤の重量を測定し、試験中によって消費した潤滑剤の重量を測定した。以下の基準で評価した。
○：潤滑剤の消費量が０．８ｇ以下
△：潤滑剤の消費量が０．８〜２．４ｇ
×：潤滑剤の消費量が２．４ｇ以上
（iii）画像評価
画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンと白紙パターンを交互に連続５枚ずつ印刷し、白紙パターンの地肌汚れを目視により、以下の基準で評価した。
○：優れている
△：僅かにくすんだ感触を受けるが実際の使用では問題ない
×：くすんだ感触を受ける。
【実施例１】
【０１３５】
Ａｌ製支持体（外径４０ｍｍφ）に、乾燥後の膜厚が３．５μｍになるように浸漬法で塗工し、下引き層を形成した。
・下引き層用塗工液
アルキッド樹脂                                                              ６部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
メラミン樹脂                                                                ４部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
酸化チタン                                                                ４０部
（ＣＲ−ＥＬ：石原産業）
メチルエチルケトン                                                        ５０部
【０１３６】
この下引き層上に下記構造のビスアゾ顔料を含む電荷発生層塗工液に浸漬塗工し、加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
・電荷発生層用塗工液
下記構造のビスアゾ顔料                                                  ２．５部
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）                              ０．５部
シクロヘキサノン                                                        ２００部
メチルエチルケトン                                                        ８０部
【０１３７】
【化３】
2012203028.tif 000009
【０１３８】
この電荷発生層上に下記構造の電荷輸送層用塗工液を用いて、浸積塗工し、加熱乾燥させ、膜厚２２μｍの電荷輸送層とした。
・電荷輸送層用塗工液
ビスフェーノルＺ型ポリカーボネート                                        １０部
下記構造の低分子電荷輸送物質                                              １０部
テトラヒドロフラン                                                        ８０部
１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液                            ０．２部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
【０１３９】
【化４】
2012203028.tif 000010
【０１４０】
電荷輸送層上に下記構成の架橋表面層塗工液を用いて、ドラム回転速度；８０ｒｐｍ、スプレーガン送り速度；１６．５ｍｍ／ｓ、吐出量４．５ｍｌ／ｍｉｎ、吹きつけ圧力；２．５ｋｇｆ／ｃｍ２、吹きつけ回数；１回の条件でスプレー塗工を行い、１０分間の指触乾燥を行った。続いて、このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は５５０ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、アルミニウムドラム内に３０℃の水を循環させて連続３分間、ＵＶ硬化した。その後、１３０℃にて３０分間加熱乾燥した。結果、５．０μｍの架橋樹脂表面層を設け本発明の電子写真感光体を得た。
【０１４１】
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
・有機微粒子                                                                １部
（綜研化学社製、ＭＰ３００）
【０１４２】
【化５】
2012203028.tif 000011
【実施例２】
【０１４３】
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
・α−アルミナ                                                        ２．２５部
（住友化学社製、ＡＡ−０３）
・分散剤                                                              ０．２３部
（共栄社化学製、ＤＯＰＡ−３３）
【０１４４】
【化６】
2012203028.tif 000012
【実施例３】
【０１４５】
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
・α−アルミナ                                                        ２．２３部
（住友化学社製、ＡＡ−０３）
・分散剤                                                              ０．２２部
（共栄社化学製、ＷＫ−１３Ｅ）
【０１４６】
【化７】
2012203028.tif 000013
【実施例４】
【０１４７】
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更し、さらに表面に以下の加工を施したこと以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
【０１４８】
【化８】
2012203028.tif 000014
【０１４９】
［表面加工］
アルミナを砥粒として表面に保持したラッピングフィルム（住友３Ｍ社製）を用意した。
自作の感光体磨耗試験機にセットし、ラッピングフィルムを自動的に送り込むことで、感光体の周面に粗さを与えることができる。その概要を図１５に示す。粗さの程度はラッピングフィルムの表面粗さ（Ｒａ）、加圧ローラーゴム硬度、ラッピングフィルム送り速度（ｍ／ｈ）、ドラム回転速度（ｒｐｍ）にて調整できる。また、同時にドラムを長手方向に移動させた。条件は、ドラム回転数を３０ｒｐｍに、ドラムの長手方向の移動速度を１１０ｍｍ／ｓ、加圧ローラーゴム硬度を６０°、加圧ローラ振れ精度を３０μｍ、ラッピングフィルムの粗さを＃２０００に、ラッピングフィルムの送り速度を２ｍ／ｈに、加工回数は１回とした。
【実施例５】
【０１５０】
実施例４の電子写真感光体において表面層の形成をせずに作成し、その上に実施例４と同様の表面加工を施した以外は実施例４と同様にして電子写真感光体を得た。
【実施例６】
【０１５１】
実施例１の電子写真感光体において、表面層を形成後に実施例４と同様の表面加工を施した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
【０１５２】
［比較例１］
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
【０１５３】
【化９】
2012203028.tif 000015
【０１５４】
［比較例２］
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
・α−アルミナ                                                        ２．２５部
（ＡＡ−３、住友化学社製）
・分散剤                                                              ０．２３部
（ビックケミー社、ＢＹＫ−Ｐ１０４）
【０１５５】
【化１０】
2012203028.tif 000016
【０１５６】
［比較例３］
実施例１の電子写真感光体の表面層用塗料を以下の塗料に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
・α−アルミナ                                                        ２．２５部
（住友化学社製、ＡＡ−０３）
・分散剤                                                              ０．２３部
（共栄社化学製、ＷＫ−１３Ｅ）
【０１５７】
【化１１】
2012203028.tif 000017
【０１５８】
［比較例４］
実施例１の電子写真感光体の電荷輸送層まで同様に作成し、その後表面に以下の条件で溶剤を吹き付け、さらにその上に以下の表面層用塗料を塗布した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
【０１５９】
［電荷輸送層の粗面化］
電荷輸送層上にテトラヒドロフランを、ドラム回転速度；１６０ｒｐｍ、スプレーガン送り速度；５．８ｍｍ／ｓ、吐出量４．５ｍｌ／ｍｉｎ、吹きつけ圧力；１．０ｋｇｆ／ｃｍ２、吹きつけ回数；２回の条件でスプレー塗工を行い、１０分間の乾燥を行った。
【０１６０】
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー                  ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                            ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
光重合開始剤                                                                ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                                      １００部
【０１６１】
【化１２】
2012203028.tif 000018
【０１６２】
［比較例５］
実施例１における表面層塗料を以下のものに変更した以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を作製した。
・表面層塗工液
・Ｚ型ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成社製）      １０重量部
・下記構造の低分子電荷輸送物質                                          ７重量部
・α−アルミナ                                                      ５．７重量部
（住友化学社、スミコランダム  ＡＡ−０３）
・分散剤（ビックケミー社、ＢＹＫ−Ｐ１０４）                    ０．０１４重量部
テトラヒドロフラン                                                  ２８０重量部
シクロヘキサノン                                                      ８０重量部
【０１６３】
【化１３】
2012203028.tif 000019
【０１６４】
［比較例６］
実施例４における電子写真感光体の作成において、表面加工に使用するラッピングフィルムの粗さを＃８００とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を作成した。
【０１６５】
以上のようにして作製した実施例１〜６および比較例１〜６の電子写真感光体の各周波数成分におけるＷＲａを図１８〜図２９に示す。また、ウェーブレット変換後のＬＨＬとＨＭＨ帯域のＷＲａを以下の表３に示す。
【０１６６】
【表３】
2012203028.tif 000020
【０１６７】
以上のようにして作製した実施例１〜実施例６および比較例１〜比較例５の直径φ４０ｍｍの感光体ドラムを実装用にした後、画像形成装置画像形成装置（ＩＰＳｉＯ  ＳＰ  Ｃ８１１、リコー社製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンと白紙パターンを交互に連続５枚ずつ印刷する条件で通算７万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。トナーと現像剤はＩＰＳｉＯ  ＳＰ  Ｃ８１１純正品を使用した。トナーは重合トナーである。
【０１６８】
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。なお、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚ごとに未使用品に変えて試験を行った。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ−６２００Ａ３に複写印刷した。試験環境は２５℃／５５％ＲＨであった。
以上の実施例と比較例について画像評価結果を表４に示す。
【０１６９】
【表４】
2012203028.tif 000021
【０１７０】
実施例１〜６は、耐久試験後のプリント画像は高品質である。また、クリーニングブレードのえぐれ摩耗も小さく、潤滑剤の消費量も少なく、効率性に優れている。
比較例１と３は、ＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以下であるが、ＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以下であるため、潤滑剤が感光体上に引き伸ばされにくく、十分な潤滑性が得られにくかった。
比較例２と５と６は、ＷＲａ（ＨＭＨ）は０．００２μｍ以上であるが、ＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上であるため、感光体上で寿命を迎えた潤滑剤を除去することが難しく、出力画像に乱れが生じた。
比較例４は、ＷＲａ（ＨＭＨ）が０．００２μｍ以下で、ＷＲａ（ＬＨＬ）が０．００２μｍ以上であるため、表面に潤滑剤を引き伸ばし、また除去する能力に乏しく、クリーニングブレード摩耗、潤滑剤の消費量、出力画像評価共に悪かった。
【０１７１】
本発明では、固体潤滑剤の付着性には適当な粗面形状が存在し、その条件として、塗布ブラシから掻き取られた固体潤滑剤の粉体が電子写真感光体上を横滑りさせない機能と塗布ブレードに適度な線圧変動をもたらす機能を電子写真感光体の粗面化によって発現させることを考案した。
【符号の説明】
【０１７２】
＜図１〜６について＞
１１    電子写真感光体
１２    帯電手段
１３    露光手段
１４    現像手段
１５    トナー
１６    転写手段
１７    クリーニング手段
１８    印刷メディア（印刷用紙、ＯＨＰ用スライド）
１９    定着手段
１Ａ    除電手段
１Ｂ    クリーニング前露光手段
１Ｃ    駆動手段
１Ｄ    第１の転写手段
１Ｅ    第２の転写手段
１Ｆ    中間転写体
＜図７について＞
２１    導電性支持体
２４    下引き層
２５    電荷発生層
２６    電荷輸送層
２８    表面層
＜図１２について＞
４１    測定対象である電子写真感光体
４２    表面粗さを測定するプローブを取り付けた治具
４３    上記治具を測定対象に沿って移動させる機構
４４    表面粗さ計
４５    信号解析を行なうパーソナルコンピュータ
＜図１３について＞
１０１  １回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分
１０２  １回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より１つ低い周波数成分
１０３  １回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より２つ低い周波数成分
１０４  １回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より３つ低い周波数成分
１０５  １回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より４つ低い周波数成分
１０６  １回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分
１０７  ２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分
１０８  ２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より１つ低い周波数成分
１０９  ２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より２つ低い周波数成分
１１０  ２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より３つ低い周波数成分
１１１  ２回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より４つ低い周波数成分
１１２  ２回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分
＜図１４について＞
１２１  １回目の多重解像度解析における最高周波成分の帯域
１２２  １回目の多重解像度解析における最高周波成分より１つ低い周波数成分の帯域
１２３  １回目の多重解像度解析における最高周波成分より２つ低い周波数成分の帯域
１２４  １回目の多重解像度解析における最高周波成分より３つ低い周波数成分の帯域
１２５  １回目の多重解像度解析における最高周波成分より４つ低い周波数成分の帯域
１２６  １回目の多重解像度解析における最低周波成分の帯域
＜図１６について＞
１２７  ２回目の多重解像度解析における最高周波成分の帯域
１２８  ２回目の多重解像度解析における最高周波成分より１つ低い周波数成分の帯域
１２９  ２回目の多重解像度解析における最高周波成分より２つ低い周波数成分の帯域
１３０  ２回目の多重解像度解析における最高周波成分より３つ低い周波数成分の帯域
１３１  ２回目の多重解像度解析における最高周波成分より４つ低い周波数成分の帯域
１３２  ２回目の多重解像度解析における最低周波成分の帯域
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１７３】
【特許文献１】特開２０００−６６４２４号公報
【特許文献２】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献３】特開２００７−１２１９０８号公報
【特許文献４】特開昭５７−９４７７２号公報
【特許文献５】特開昭５９−１３２４１号公報
【特許文献６】特開２００６−１１０４７号公報
【特許文献７】特開昭５１−１２９２３７号公報
【特許文献８】特開２００７−２９２７７２号公報
【非特許文献】
【０１７４】
【非特許文献１】百武信男, 丸山彰久, 重崎聡,奥山裕江, Japan Hardcopy Fall Meeting, 24-27, 2001）
【非特許文献２】水口由紀子, 宮本賢人, KONICA MINOLTA TECHNOLOGY REPORT Vol. 1, 19-22, 2004
【図１】
2012203028.tif 000022
【図２】
2012203028.tif 000023
【図３】
2012203028.tif 000024
【図４】
2012203028.tif 000025
【図５】
2012203028.tif 000026
【図６】
2012203028.tif 000027
【図７】
2012203028.tif 000028
【図８】
2012203028.tif 000029
【図９】
2012203028.tif 000030
【図１０】
2012203028.tif 000031
【図１１】
2012203028.tif 000032
【図１２】
2012203028.tif 000033
【図１３】
2012203028.tif 000034
【図１４】
2012203028.tif 000035
【図１５】
2012203028.tif 000036
【図１６】
2012203028.tif 000037
【図１７】
2012203028.tif 000038
【図１８】
2012203028.tif 000039
【図１９】
2012203028.tif 000040
【図２０】
2012203028.tif 000041
【図２１】
2012203028.tif 000042
【図２２】
2012203028.tif 000043
【図２３】
2012203028.tif 000044
【図２４】
2012203028.tif 000045
【図２５】
2012203028.tif 000046
【図２６】
2012203028.tif 000047
【図２７】
2012203028.tif 000048
【図２８】
2012203028.tif 000049
【図２９】
2012203028.tif 000050