(57)【要約】  【課題】バランスの取れた伸びおよびパワーとともに、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止をも良好に果たし、前記したスポーツ衣料やインナー衣料への利用に適した伸縮性経編地を提供する。  【解決手段】非弾性糸と弾性糸とを組み合わせて編成された伸縮性経編地である。非弾性糸１０が、１コース毎に１ウェール分の振り幅で１繰り返し単位では合計２ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａ、第１の弾性糸２０が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移る個所とを、１コース毎または２コース毎に有し、全てのコースでループを形成する編成組織Ｂ、第２の弾性糸３０が、１コース毎に１ウェール分の振り幅で左右交互に振られて挿入された編成組織Ｃを備える。【選択図】図１
2007138362.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非弾性糸と弾性糸とを組み合わせて編成された伸縮性経編地であって、
前記非弾性糸が、１コース毎に１ウェール分の振り幅で１繰り返し単位では合計２ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａと、
前記弾性糸のうち第１の弾性糸が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移る個所とを、１コース毎または２コース毎に有し、全てのコースでループを形成する編成組織Ｂと、
前記弾性糸のうち第２の弾性糸が、１コース毎に１ウェール分の振り幅で左右交互に振られて挿入された編成組織Ｃと
を備える伸縮性経編地。
【請求項２】
前記編成組織Ａの非弾性糸が、１５〜７７ｄｔｅｘの太さであり、
前記編成組織Ｂの弾性糸が、１５〜１５６ｄｔｅｘの太さであり、
前記編成組織Ｃの弾性糸が、３３〜３９０ｄｔｅｘの太さである
請求項１に記載の伸縮性経編地。
【請求項３】
前記編成組織Ａが、１２／２３／２１／１０／／、および、２１／２３／２１／１２／１０／１２／／からなる群から選ばれる繰り返し単位を有し、
前記編成組織Ｂが、３１／０２／／、および、３１／１２／０２／２１／／からなる群から選ばれる繰り返し単位を有する
請求項１または２に記載の伸縮性経編地。
【請求項４】
前記編成組織Ａの非弾性糸とは異なる第２の非弾性糸が挿入された編成組織Ｄをさらに備える
請求項１〜３の何れかに記載の伸縮性経編地。
【請求項５】
前記編成組織Ｄが、１１／００／１１／２２／／、および、１１／００／００／００／１１／１１／／からなる群から選ばれる繰り返し単位を有し、
前記編成組織Ｄの非弾性糸が、綿、羊毛、絹、および合成繊維からなる群から選ばれ、２２〜２３５ｄｔｅｘの太さである
請求項１〜３の何れかに記載の伸縮性経編地。
【請求項６】
タテ方向の伸度１４０〜３５０％（荷重２．２５ｋｇｆ、１回目、以下同様）、パワー２００〜１５００ｇ（８０％伸長、以下同様）であり、
ヨコ方向の伸度１４０〜３００％、パワー１６０〜１５００ｇであり、
斜め方向の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇであり、
引き裂き強度４９０ＣＮ以上であり、
破裂強度１５０ｋＰａ以上であり、
カール角度４５°以下である
請求項１〜５の何れかに記載の伸縮性経編地。
【請求項７】
請求項１〜６の何れかに記載の伸縮性経編地を製造する方法であって、
３枚以上の筬を有する経編機を用い、
第１の筬により、前記非弾性糸による編成組織Ａを給糸量７００〜１６００ｍｍ／Ｒで編成し、
第２の筬により、前記第１の弾性糸による編成組織Ｂを給糸量１５００〜２７５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成し、
第３の筬により、前記第２の弾性糸による編成組織Ｃを給糸量８５〜１６０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成する
伸縮性経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性経編地とその製造方法に関し、詳しくは、詳しくは、インナー衣料などに利用される伸縮性に優れた経編地と、そのような経編地を編成製造する方法とを対象にしている。
【背景技術】
【０００２】
伸縮性経編地は、非弾性糸による編成組織と、弾性糸による編成組織とを適切に組み合わせることで、伸びやパワーなどの伸縮機能、および、表面質感や外観性などの各種特性や機能を発揮させる。
スポーツ衣料やインナー衣料に利用される伸縮性経編地では、伸びやパワーが、タテ方向、ヨコ方向、さらには斜め方向にも良好に発揮できることが要求される。また、伸びやパワーを向上させた伸縮性経編地は、裁断して使用したときに裁断端辺にホツレやカールなどの欠点が発生し易く、破裂強度や引裂き強度が低下し易いという問題があり、このような問題の改善が要望されていた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、非弾性糸と弾性糸とを組み合わせた伸縮性経編地において、弾性糸を２針にオーバーラップして編む２目編により編成することで、タテ方向、ヨコ方向および斜め方向に均斉な伸度および伸縮パワーを有する高ストレッチたて編地が提供できるとする技術が提案されている。
特許文献２には、非弾性糸と弾性糸とを組み合わせた伸縮性経編地において、非弾性糸の編成組織に、１本の糸が同じコース上で複数針に渡るオーバーラップを行ない複数の編目を形成する二目編組織を採用することで、弾性糸を二目編にしたときの欠点である、破裂強度や引裂き強力を高め、ほつれ難くしたり、カールが発生し難くしたりできるとする技術が提案されている。
【特許文献１】特開２００３−７３９６２号公報
【特許文献２】特開２００３−２１３５５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記した二目編組織を利用する従来技術にも、目的や要求性能によっては、未だ問題点がある。
特許文献１のように、弾性糸を二目編にする技術では、特許文献２でも指摘されているように、破裂強度や引裂き強力が十分でなく、カールが発生し易いという欠点がある。弾性糸による二目編の編成組織を種々に工夫しても、問題は解消し難い。
特許文献２のように、非弾性糸を二目編にする技術では、弾性糸を二目編にした特許文献１の技術に比べると、破裂強度や引裂き強度が高められ、カールの発生もある程度は抑えられる。しかし、タテ・ヨコ・ナナメの全ての方向にバランスのとれた伸びおよびパワーを発揮させることが難しい場合がある。また、伸縮性経編地の用途や要求性能によっては、破裂強度や引裂き強度も十分とは言えない。特に、カール防止については、さらなる改善が望まれる。
【０００５】
ファッション性の高いインナー衣料などでは、生地を裁断したあと、縁を折り返して縫い付けるヘム処理を行うと、その部分だけが分厚くなったり目立ったりすることを嫌って、生地を裁断したまま縁処理をせずに衣料を製造することが行われている。このような縁処理を行わない裁断縁を有する衣料用の伸縮性経編地は、前記した破裂強度や引裂き強度の向上、縁におけるカール防止は、極めて重要な特性となる。
本発明の課題は、二目編組織が有する利点を十分に発揮させながら、その欠点を解消して、バランスの取れた伸びおよびパワーとともに、破裂強度や引裂強度の向上、カールの発生防止をも良好に果たし、前記したスポーツ衣料やインナー衣料への利用に適した伸縮性経編地を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明にかかる伸縮性経編地は、非弾性糸と弾性糸とを組み合わせて編成された伸縮性経編地であって、前記非弾性糸が１コース毎に１ウェール分の振り幅で１繰り返し単位では合計２ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する編成組織Ａと、前記弾性糸のうち第１の弾性糸が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移る個所とを、１コース毎または２コース毎に有し、全てのコースでループを形成する編成組織Ｂと、前記弾性糸のうち第２の弾性糸が１コース毎に１ウェール分の振り幅で左右交互に振られて挿入された編成組織Ｃとを備える。
【０００７】
〔非弾性糸の編成組織Ａ〕
非弾性糸の編成組織Ａが、伸縮性経編地の基本組織を構成する。
編成組織Ａは、１コース毎に１ウェール分の振り幅で１繰り返し単位では合計２ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて全てのコースでループを形成する。
具体的には、１２／２３／２１／１０／／、２１／２３／２１／１２／１０／１２／／などの繰り返し単位を有する編成組織が採用される。
後述する弾性糸の編成組織Ｂ、Ｃとの組み合わせによって、伸縮性経編地の機能や特性に違いが生じる。
【０００８】
〔編成組織Ａに用いる非弾性糸〕
基本的には通常の経編地と同様の糸材料が使用できる。
非弾性糸は、全く弾性の無い糸だけではなく、弾性糸に比べて弾性あるいは伸縮性の少ない糸であればよい。具体的には、本明細書において、非弾性糸とは、伸度１００％未満の糸を意味する。好ましくは、伸度６０％未満の糸である。
綿などの天然繊維、ナイロンなどの合成繊維、さらには半合成繊維や再生繊維なども使用できる。これらの繊維からなるフィラメント糸、紡績糸、交撚糸などの何れの形態でもよい。
【０００９】
非弾性糸の太さは、１５〜７７ｄｔｅｘが採用でき、２２〜４４ｄｔｅｘがより好ましい。非弾性糸は、編地の表面に弾性糸が露出しないように覆い隠せる程度の太さを有することが好ましい。その上で、出来るだけ細くて強度を有していれば、薄地の経編地を製造し易くなる。非弾性糸が太過ぎると、生地の伸縮性が悪くなり、表面質感や肌触りも悪くなる。ホツレも生じ易くなる。
なお、本明細書において、ホツレとは、伸縮性経編地を、編始めあるいは編み終わり、さらには斜め方向やカーブなどを含む任意の方向で裁断したときに、裁断端面に生じる毛羽立ちやランの現象を総称する意味である。
【００１０】
〔弾性糸の編成組織Ｂ〕
伸縮性経編地に良好な伸縮性を付与する機能を有する。また、伸縮性経編地のホツレや裂けを防止する機能も果たす。
編成組織Ｂは、弾性糸が、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、コース間で前のコースから１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移る個所とを、１コース毎または２コース毎に有し、全てのコースでループを形成する。
基本的には、二目編の技術概念に含まれる編成組織の中で、コース間の移行が１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られている編成組織を採用することができる。具体的には、１コース毎に同じコース内で複数針間オーバーラップさせたあと１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移り全てのコースでループを形成する編成組織が採用できる。なお、一般的には、同じコース内でのオーバーラップが２針間である場合が多いが、オーバーラップが３針間以上であってもよい。
【００１１】
このような編成組織は、同じコース内で複数針間のオーバーラップによってヨコ方向に強い伸縮機能を発揮することができる。また、コース間の移行が１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られているところを有することで、ヨコ方向に加えて斜め方向の伸縮機能も良好に発揮できる。
コース間の振り方向は、繰り返し単位内で全て同じ方向であってもよいし、振り方向が変わるものであってもよい。振り方向を左右に変えれば、左右何れの斜め方向にも良好な伸びおよびパワーをバランス良く発揮させ易い。振り方向をコース毎に左右交互に変えるものが好ましい。
【００１２】
上記の編成組織を少し変更した以下の編成組織も採用できる。
同じコース内で複数針間オーバーラップするコースを、１コース毎ではなく、２コース毎に配置することができる。この場合、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースと、同じコース内で１針間オーバーラップするコースとを、交互に配置することができる。同じコース内で複数針間オーバーラップするコースが、主にヨコ方向の伸縮性に寄与し、同じコース内で１針間オーバーラップするコースが、主にタテ方向の伸縮性に寄与することで、タテ・ヨコ・斜めの伸縮機能のバランスを調整することができる。
また、コース間で前のコースから１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて次のコースに移る個所も、１コース毎でなく、２コース毎に配置することができる。この場合、同じコース内で複数針間オーバーラップするコースは、前のコースからの移行、あるいは、後のコースへの移行が、１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られていることになる。１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られる移行個所とは反対側の移行個所では、同一ウェール上で移行させることができる。同一ウェール上で移行する個所は、主にタテ方向の伸縮性に寄与し、１ウェール分の振り幅でウェール方向に振られて移行する個所は、主にヨコ方向および斜め方向の伸縮性に寄与する。タテ・ヨコ・斜めの伸縮機能のバランスが調整できる。
【００１３】
具体的な編成組織Ｂとして、３１／０２／／、３１／１２／０２／２１／／などの繰り返し単位を有する編成組織が採用できる。
〔編成組織Ｂに用いる弾性糸〕
弾性糸の材料は、通常の伸縮性経編地で使用されている弾性糸と同様のものが採用できる。例えば、ポリウレタン弾性糸が使用できる。スパンデックスとして知られる高弾性ポリウレタン糸が使用できる。弾性糸に非弾性糸を被覆した被覆弾性糸も使用できる。
弾性糸としては、伸度２００％以上のものが使用できる。好ましくは、伸度４００％以上である。
【００１４】
弾性糸の太さを、１５〜１５６ｄｔｅｘに設定できる。より好ましくは、３３〜７８ｄｔｅｘである。弾性糸が太いほど、伸縮性は強くなる。しかし、弾性糸が太過ぎると、生地が分厚くなったり外観品質が低下したりする。特に、編成組織Ｂは、全てのコースでループを形成するので、太過ぎる弾性糸では、生地が分厚くなり易く、表面品質も損なわれ易い。編成組織Ｂの弾性糸は比較的に細めに設定しておき、後述する編成組織Ｃの弾性糸を太くすることで、伸縮性経編地の伸縮性を確保することができる。
〔弾性糸の編成組織Ｃ〕
編成組織Ｂだけでは不十分な伸縮性その他の特性を伸縮性経編地に付与する機能を有する。
【００１５】
編成組織Ｃは、前記二目編を基本とする編成組織Ｂと異なり、第２の弾性糸が１コース毎に１ウェール分の振り幅で左右交互に振られて挿入される。いわゆるジグザグ状の挿入組織であり、００／１１／／の繰り返し単位になる。
編成組織Ｃは、主にタテ方向における伸縮性に関与し、カール防止およびホツレ防止にも寄与する。編成組織Ｂが、ヨコ方向および斜め方向に優れた伸縮性を示すことと組み合わせられて、伸縮性経編地に、タテ、ヨコ、斜めの何れの方向にもバランスの取れた伸縮機能を付与することができる。
〔編成組織Ｃに用いる弾性糸〕
基本的には、編成組織Ｂに用いる弾性糸と共通する糸材料が使用できる。弾性糸の伸度も同程度の範囲内に設定できる。
【００１６】
弾性糸の太さは、前記した編成組織Ｂの弾性糸に比べると制約は少なく、比較的に広い範囲に設定することができる。通常、３３〜３９０ｄｔｅｘの範囲に設定できる。好ましくは、５５〜２３５ｄｔｅｘである。弾性糸が太いほど、伸縮性は良好になる。弾性糸が太過ぎると、生地が分厚くなったり外観品質が低下したりする。但し、ループを形成しない挿入組織である編成組織Ｃの場合は、弾性糸が太くなっても、比較的に生地の厚さや表面品質に及ぼす影響は少ない。したがって、編成組織Ｂと同じかより太い弾性糸を使用することで、編成組織Ｂだけでは不十分な伸縮機能をより向上させることができる。
〔編成組織Ｄ〕
前記編成組織Ａ〜Ｃに加えて、編成組織Ａの非弾性糸とは材料や特性などが異なる第２の非弾性糸が挿入された編成組織Ｄをさらに備えることができる。
【００１７】
伸縮性経編地の伸縮性や強度などの基本的な特性は、編成組織Ａ〜Ｃの組み合わせによって達成されるので、編成組織Ｄは、そのような基本的特性に加える付加的機能を果たすのに有効である。例えば、伸縮性生地に吸湿性や保温性などの機能を与えることができる。肌触りや滑り性などの表面品質を向上させることもできる。防臭性や抗菌性を与えることもできる。
編成組織Ｄは、目的とする機能を達成できるとともに、編成組織Ａ〜Ｃによる基本的特性を損なわなければ、通常の経編地における挿入組織を採用することができる。具体的には、１１／００／１１／２２／／、１１／００／００／００／１１／１１／／などの繰り返し単位を有する編成組織が採用できる。挿入組織であり、かつ、非弾性糸であれば、伸縮性に与える影響は少ない。
【００１８】
編成組織Ｄは、１種類の非弾性糸からなる１種類の編成組織であってもよいし、同じ編成組織で非弾性糸の種類を変えたり、異なる編成組織を組み合わせたりすることもできる。
〔編成組織Ｄに用いる非弾性糸〕
基本的には前記した編成組織Ａの非弾性糸と共通する技術が採用できる。
但し、基本的な生地特性にはあまり関与しなくてもよい編成組織Ｄでは、比較的に自由に糸材料を選択できる。挿入組織であるから、生地の厚さなどにも、それほど影響を及ぼさない。前記した吸湿性などの目的とする機能に優れた糸材料が使用される。この点で、編成組織Ｄに用いる非弾性糸を、編成組織Ａの非弾性糸と区別するために、機能性糸と呼ぶことができる。
【００１９】
具体的には、綿、羊毛、絹、レーヨン、合成繊維などからなる非弾性糸が使用できる。これらの糸材料に、吸湿性や防臭性その他の機能を向上させる成分を配合したり、目的の機能を向上させる処理を施したりしておくことができる。糸の太さは、２２〜２３５ｄｔｅｘに設定できる。好ましくは５５〜１６７ｄｔｅｘである。
〔その他の編成組織〕
前記した編成組織Ａ〜Ｄに加えて、弾性糸あるいは弾性糸を用いた別の編成組織を組み合わせて伸縮性経編地を構成することもできる。
例えば、非弾性糸あるいは弾性糸による柄や模様となる編成組織を組み合わせることができる。編成組織Ａと同様に地組織を構成する非弾性糸の編成組織を加えたり、編成組織Ｃとは別の弾性糸による挿入組織を加えたりすることができる。
【００２０】
具体的には、ヘム仕様の伸縮性経編地を得るために、染色加工後に抜き取られる連結糸を構成する編成組織を付け加えたものや、部分的に太さの違う弾性糸による編成組織を加えたもの、弾性糸の編成組織で、通糸する本数を２本、３本など違えたものなどが挙げられる。
〔伸縮性経編地の編成〕
基本的には、通常の伸縮性経編地と共通する編成装置および編成方法が適用できる。
編成に用いる経編機は、３枚以上の筬を有する必要がある。模様や柄を形成したり、特別な機能を付与したりするには、編成組織によって、４枚以上の筬を有する経編機を使用しなければならない場合もある。
【００２１】
経編機としては、トリコット編機、ラッセル編機、さらにはジャガード機構付き編機などが使用できる。
通常、非弾性糸の編成組織Ａをフロント筬で編成し、弾性糸の編成組織Ｂをミドル筬で編成し、弾性糸の編成組織Ｃをバック筬で編成する。但し、編成組織と筬との組み合わせを変えることもできる。ミドル筬を複数備える経編機の場合、ミドル筬の一部あるいはバック筬で別の編成組織を編成して、編成組織Ａ〜Ｃと組み合わせることができる。非弾性糸の編成組織Ｄを編成するには、４枚の筬が必要である。
各筬における各糸の給糸量を調整することで、伸縮性や意匠性などの特性を変えることができる。通常は、非弾性糸の編成組織Ａを、給糸量７００〜１６００ｍｍ／Ｒで編成することができる。弾性糸の編成組織Ｂは、給糸量１５００〜２７５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成することができる。弾性糸の編成組織Ｃは、給糸量８５〜１６０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）で編成することができる。非弾性糸の編成組織Ｄを加える場合は、給糸量２００〜４００ｍｍ／Ｒで編成することができる。
【００２２】
ここで、給糸量単位〔ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）〕は、整経ストレッチ（ＳＴ．）を１００％に設定した時の給糸量ｍｍ／Ｒを意味する。実際の経編地の製造において、整経ストレッチ（ＳＴ．）を１００％以外の数値条件に設定する場合には、ＳＴ．１００％に換算したときの給糸量ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）が、上記規定範囲に収まるようにする。
伸縮性経編地の仕上り性量は、使用する糸の太さや編成組織、給糸量などの編成条件によって異なるが、通常、８０〜１６０ｃ／ｉｎ、３５〜５５ｗ／ｉｎのものが得られる。特に、ウェール方向の仕上り性量ｗ／ｉｎを比較的に小さくできることで、薄手の生地が得られる。
【００２３】
編成された経編地は、セット加工や精練処理、染色処理などの、通常の伸縮性経編地に行われている処理工程を経て、伸縮性経編地製品となる。
特に、セット加工により、弾性糸が、糸同士の交差部分や編目部分で熱融着を起こして接合されることで、引き裂きに対する抵抗性が高まり、破裂強度が向上する。セット加工の処理条件は、使用する非弾性糸および弾性糸の種類や特性によっても異なるが、通常、１８０〜１９５℃の熱セット加工が採用される。
〔伸縮性経編地〕
製造された伸縮性経編地は、編成組織Ａ〜Ｃの組み合わせ構造によって、タテ・ヨコ・斜めの何れの方向にもバランスの取れた伸びとパワーを発揮することができる。しかも、良好な表面質感を備え、裁断端縁からの引き裂けが起き難く破裂強度に優れたものとなる。カールの発生問題も解消される。
【００２４】
伸縮性経編地の生地厚は、使用する糸の太さや編成組織、給糸量などの編成条件によって異なるが、通常、０．４〜０．８ｍｍに設定できる。好ましくは、生地厚０．５〜０．６ｍｍである。
＜伸縮特性＞
伸縮性経編地の基本的な伸縮特性として、伸び（伸度）およびパワーがある。伸度およびパワーは常法により測定される。具体的には、伸度は、生地の引張試験において、荷重２．２５ｋｇｆ（４４．１３Ｎ）で１回目の伸長時に測定された値で規定される。パワーは、８０％伸長で引張試験を行ったときに、３回目の伸長時に測定された値で規定される。必要に応じて、３０％伸長でのパワーや、５０％伸長でのパワーを評価することもできる。
【００２５】
引張試験を、生地のタテ方向、ヨコ方向、右斜め方向、左斜め方向のそれぞれで行うことができる。斜め方向の伸びおよびパワーは、右斜め方向と左斜め方向との平均値で規定することができる。右斜め方向と左斜め方向とで数値にそれほど違いが無ければ、何れか一方の測定値で代表させることもできる。
伸縮性経編地の具体的な数値条件として、タテ方向の伸度１４０〜３５０％（荷重２．２５ｋｇｆ、以下同様）、パワー２００〜１５００ｇ（８０％伸長、以下同様）に設定できる。以下では、特にことわりがない場合は、伸度は荷重２．２５ｋｇｆでの値、パワーは８０％伸長でのパワーを表す。これ以外の条件の場合は、その条件を付記する。ヨコ方向の伸度１４０〜３００％、パワー１６０〜１５００ｇに設定できる。斜め方向（左右の何れも）の伸度１４０〜３５０％、パワー１６０〜１５００ｇに設定できる。ヨコ方向および斜め方向のパワーについても、タテ方向と同様にパワー２００ｇ以上に設定しておいてもよい。
【００２６】
より好ましくは、タテ方向の伸度１５０〜２５０％、パワー３５０〜６００ｇに設定できる。ヨコ方向の伸度１５０〜２５０％、パワー３５０〜６００ｇに設定できる。斜め方向の伸度１５００〜２５０％、パワー３００〜６００ｇに設定できる。
伸長回復性も重要である。伸長回復性は、前記引張試験における伸長前に対する伸長後の長さ（％）を測定する。１回目の伸長時、あるいは、３回目の伸長時に測定することができる。伸長回復性（１回目、以下同様）を、９０％以上に設定できる。好ましくは、  ９３％以上である。
＜その他の特性＞
使用時の裂けやホツレ易さを評価する特性として、引裂強度および破裂強度が測定される。
【００２７】
引裂強度の高いものが好ましく、具体的には引裂強度４９０ＣＮ以上に設定できる。好ましくは引裂強度７００ＣＮ以上、より好ましくは引裂強度１０５０ＣＮ以上である。また、破裂強度の高いものが好ましく、破裂強度１５０ｋＰａ以上に設定できる。より好ましくは、破裂強度２００ｋＰａ以上である。
なお、引裂強度や破裂強度を高めようとすると、伸縮機能が弱くなり、逆に、伸縮機能を高めると引裂強度や破裂強度が低下する傾向がある。使用する用途や要求性能に合わせて、これらの特性を適切な範囲に設定できるように、使用する糸や編成条件を調整することが望ましい。
【００２８】
ホツレ性、カール性、透け感などについても、常法により評価される。勿論、ホツレ性、カール性がないものが好ましい。カール性については、後述する実施例に記載の測定方法で測定されるカール角度が４５°以下であるものが好ましい。より好ましくは、カール度１０°以下である。
通常の衣料では透け感が少ないものが望ましい。意匠性などの点で、ある程度の透け感を持たせる場合もある。
〔用途〕
通常の伸縮性経編地が使用される用途に使用できる。特に、外観性や着用感の良い伸縮性経編地が必要とされる各種の衣料品などに好適である。ファンデーション衣料などのインナー衣料に特に好適である。スポーツ衣料などのアウター衣料にも好適である。裁断した縁部を縁処理しない衣料に好適である。
【発明の効果】
【００２９】
本発明にかかる伸縮性経編地は、地組織となる非弾性糸による特定の編成組織Ａと、第１の弾性糸による二目編に相当する特定の編成組織Ｂと、第２の弾性糸が挿入された特定の編成組織Ｃとを組み合わせることによって、従来における、弾性糸の二目編を採用した伸縮性経編地に比べて、タテ・ヨコ方向に加えて斜め方向にもバランスの取れた良好な伸びおよびパワーを発揮させることができる。
特に、弾性糸による編成組織として、第１の弾性糸による編成組織Ｂと、第２の弾性糸による編成組織Ｃとを組み合わせ、編成組織Ｂでは弾性糸がヨコ方向にオーバーラップするだけでなく斜め方向に移行する部分を有することによって、前記した全ての方向にバランスのとれた良好な伸縮機能が達成できる。なお、編成組織Ｃを有さず、編成組織Ｂだけでは、編成組織をいかに工夫しても弾性糸の太さを変えてみても、タテ・ヨコ・斜め方向への伸びおよびパワーをバランス良く発揮させることは困難である。
【００３０】
しかも、編成組織Ｃを設けることで、特定方向への過度の伸縮などを原因とするカールの発生が、効果的に抑制される。破裂強度や引裂強度なども向上する。特に、伸びおよびパワーが適切になるように編成組織Ａ、Ｂを工夫しても、カールの発生を十分に防止することは難しいが、編成組織Ｃが加わることでカールの発生が良好に防止できる。
従来は、カール防止を優先するために編成組織Ａ、Ｂに大きな制約を受けるということもあった。しかし、編成組織Ｃによってカール防止機能を向上させれば、編成組織Ａ、Ｂに大きな制約を受けることがなくなり、前記した伸びやパワーなどの性能を、より高めることができる。
【００３１】
その結果、スポーツ衣料やインナー衣料など、薄くて伸縮機能に優れ、しかも、破裂強度や引裂強度、カールの発生防止などに優れた生地が必要とされる各種分野において優れた使用性能を発揮することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
〔編成組織〕
図１は伸縮性経編地を構成する各糸の個別の編成組織、図２は編成された伸縮性経編時の編成組織をそれぞれ模式的に示している。
図１において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸１０の編成組織Ａは、１２／２３／２１／１０／／の繰り返し単位からなる。第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸２０の編成組織Ｂは、３１／０２／／の繰り返し単位からなり、二目編を構成している。図において、弾性糸２０が同じコースでヨコ方向に延び、コース間を斜め方向に左右交互に移っていることが判る。第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３０の編成組織Ｃは、００／１１／／の繰り返し単位からなり、同じウェールを左右交互に振られながらジグザクに挿入された挿入組織になっている。
【００３３】
図２に示す編地全体の編成組織では、各編成組織Ａ〜Ｃが何れも、フルセットで編成されている。全ての編目で、非弾性糸１０と弾性糸２０とがループを形成して絡んでいる。弾性糸３０は、各ウェールにタテ方向に挿入されている。弾性糸２０のうち、ヨコ方向に延びているところがヨコ方向の伸縮性に大きく関与し、斜め方向に延びているところが斜め方向の伸縮性に大きく関与することになる。また、弾性糸３０が、タテ方向に延びていることで、タテ方向の伸縮性に大きく関与する。但し、弾性糸２０、３０による伸縮機能は、タテ、ヨコ、斜めに複合的に作用し、弾性糸２０、３０の太さの組み合わせや給糸量の違いによっても、各方向の伸縮性のバランスに変化が生じる。
【００３４】
〔別の実施形態（１）〕
図３、４に示す実施形態は、伸縮性経編地における各糸の編成組織が、前記実施形態と基本的には共通するが、一部が相違している。
非弾性糸１０の編成組織Ａ、弾性糸２０の編成組織Ｂ、弾性糸３０の編成組織Ｃは、前記実施形態と同じであり、説明を省略する。
吸湿性に優れた綿などの非弾性糸４０による編成組織Ｄを組み合わせる。編成組織Ｄは、編成組織Ｃと同様の挿入組織であるが、ウェール方向への振り幅は異なる。
各糸の編成組織Ａ〜Ｄをまとめると、以下の符号で表される。
【００３５】
編成組織Ａ＝非弾性糸１０、筬〔Ｇ１〕：１２／２３／２１／１０／／。
編成組織Ｂ＝弾性糸２０、筬〔Ｇ２〕：３１／０２／／。
編成組織Ｃ＝弾性糸３０、筬〔Ｇ３〕：００／１１／／。
編成組織Ｄ＝機能性糸（非弾性糸）４０、筬〔Ｇ４〕：１１／００／１１／２２／／。
このような編成組織を有する伸縮性経編地の場合も、基本的な伸縮機能や生地特性は、編成組織Ａ〜Ｃによって果たされる。そこに、編成組織Ｄに用いた機能性糸４０による吸湿性の向上機能が付け加えられることになる。スポーツ衣料やインナー衣料にとって好ましい吸湿性の高い生地が得られる。なお、編成組織Ｄは、非弾性糸である機能性糸４０が挿入されているだけであるから、弾性糸２０、３０の伸縮機能などに大きな影響を与えることはない。編成組織Ｄの非弾性糸４０を、別の機能を有する糸材料に変更すれば、別の機能を付与することができる。
【００３６】
〔別の実施形態（２）〕
図５に示す実施形態は、前記図１、２の実施形態と編成組織Ａだけが異なる。すなわち、以下の編成組織を組み合わせる。
編成組織Ａ＝非弾性糸１０、筬〔Ｇ１〕：２１／２３／２１／１２／１０／１２／／。
編成組織Ｂ＝弾性糸２０、筬〔Ｇ２〕：３１／０２／／。
編成組織Ｃ＝弾性糸３０、筬〔Ｇ３〕：００／１１／／。
伸縮性経編地の伸縮特性は、基本的には弾性糸２０、３０を用いる編成組織Ｂ、Ｃによって決定されるが、経編地の基本組織である非弾性糸１０による編成組織Ａを変えることによって、伸縮性経編地の基本的な品質性状とともに伸縮特性についても違ってくる。
【００３７】
この実施形態で採用されている編成組織Ａは、前記図１の編成組織Ａに比べて、コース間をタテ方向に移行する部分が一部に存在しているため、タテ方向のパワーを強くすることができる。タテ方向の伸度は少し減るが、実用的には十分な伸びが発揮できる。
〔別の実施形態（３）〕
図６に示す実施形態は、前記図１の実施形態と編成組織Ｂが異なる。すなわち、以下の編成組織を組み合わせる。
編成組織Ａ＝非弾性糸１０、筬〔Ｇ１〕：２３／２１／１０／１２／／。
編成組織Ｂ＝弾性糸２０、筬〔Ｇ２〕：３１／１２／０２／２１／／。
【００３８】
編成組織Ｃ＝弾性糸３０、筬〔Ｇ３〕：１１／００／／。
編成組織Ｂでは、弾性糸２０が、２針間のオーバーラップによる二目編を構成するコースと、１針だけのオーバーラップを有するコースとが交互に配置されている。コース間の移行についても、同じウェール上を移行するところと、隣りのウェールに振られて移行するところとが、交互に配置されている。その結果、二目編によるヨコ方向の伸縮機能、コース間を斜め方向に移行することによる伸縮機能、さらに、同じウェール上をタテ方向に移行することによる伸縮機能が複合的に組み合わせられた伸縮特性を示すことになる。
前記した図１の実施形態に比べると、タテ・ヨコ・斜めの伸びがバランス良く発揮される。勿論、弾性糸２０の太さや他の編成組織Ａ，Ｂとの組み合わせによって、伸縮性経編地の総合的な伸縮特性は変わってくる。
【００３９】
〔編成組織Ｂの変更例〕
さらに、図７（ａ）〜（ｃ）には、弾性糸２０の編成組織Ｂとして前記実施形態とは異なる場合を示している。
図７（ａ）は、同じコース内におけるオーバーラップを、３針間に設定している以外は、図１と共通する編成組織Ｂである。具体的には、０３／４１／／の繰り返し単位を有する。
図７（ｂ）は、２０／１３／／の繰り返し単位を有し、図７（ｃ）は、２０／２０／／の繰り返し単位を有している。
【００４０】
図７（ａ）〜（ｃ）の何れの場合も、弾性糸２０がコース間を斜め方向に移行している。但し、図７（ａ）、（ｂ）では、左右交互の斜め方向であるが、図７（ｃ）では、全てのコース間で同じ方向である。
【実施例】
【００４１】
本発明にかかる伸縮性経編地を製造し、その性能を評価した。
編成装置としては、カールマイヤー社製ラッシェル機、タイプＲＳＥ４Ｎ３Ｋ、５６ＧＧを用いた。
なお、伸縮性経編地の性能評価のうち、カール角度は、以下の測定方法による値である。
〔カール角度〕
図８に示す測定を行う。
平坦な台上に、対象となる伸縮性経編地から切り取られた試験片Ｓを載せる。試験片Ｓの端部が湾曲してカールを生じたときに、試験片Ｓの端点Ｐで、試験片Ｓが延びる方向を直線で延長した線、言いかえると、試験片Ｓの端点Ｐで湾曲カーブの接線Ｔを想定する。この接線Ｔから水平面Ｈまでの回転角度θを測定してカール角度θとする。測定結果には、カールした方向も付記しておく。
【００４２】
カールが全く無ければ、カール角度θ＝０°になり、カール角度が大きくなるほど、カルが甚だしいことになる。カールが１周している場合は、カール角度θ＝３６０°を超えることになる。
〔実施例１〕
＜編成条件＞
図１に示す各編成組織Ａ〜Ｃを下記の糸使いで編成し、図２に示す伸縮性経編地を製造した。
編成組織Ａ：筬〔Ｇ１〕、ナイロン６６、４４−３４ブライト（ナイロスター社製）
編成組織Ｂ：筬〔Ｇ２〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：筬〔Ｇ３〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
【００４３】
〔Ｇ１〕：給糸量１１９０ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量２０００ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ３〕：給糸量１２０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
仕上り性量は、１３６ｃ／ｉｎ、５０ｗ／ｉｎであった。
＜編地特性＞
常法により編地の各種特性値を測定した。
まず、引張試験を行い、以下の伸縮特性値を得た。表中、伸度は、引張試験の１回目の伸長時に測定された値である。基本となる荷重２．２５ｋｇｆ以外の荷重での測定値も示す。パワーは、３回目の伸長時に測定された値で示す。また、基本となる８０％伸長以外の伸長率での測定値も示す。パワーは、負荷時（Ｌ）と除荷時（ＵＬ）との両方で測定した値を〔Ｌ／ＵＬ〕として示す。伸長回復性は、１回目の伸長時（１ｓｔ）と３回目の伸長時（３ｒｄ）とのそれぞれで測定した値を示す。
【００４４】
【表１】
2007138362.tif 000003
【００４５】
破裂強度、引裂強度、カール角度をそれぞれ常法により測定した。
破裂強度：２９４ｋＰａ。
引裂強度：１３９０ＣＮ。
カール角度：０°（全くカールがない）。
〔実施例２〕
＜編成条件＞
図５に示す編成組織を採用した。具体的には、実施例１において、非弾性糸１０による編成組織Ａを変更しただけで、編成組織Ｂは共通している。
【００４６】
編成組織Ａ：２１／２３／２１／１２／１０／／。
糸使いは、以下のとおりであった。
編成組織Ａ：筬〔Ｇ１〕、ナイロン６６、４４−３４ブライト（東レ社製）
編成組織Ｂ：筬〔Ｇ２〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：筬〔Ｇ３〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
〔Ｇ１〕：給糸量１１６０ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量２０５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ３〕：給糸量１１０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
仕上り性量は、１３２ｃ／ｉｎ、４９ｗ／ｉｎであった。
【００４７】
＜編地特性＞
実施例１と同様にして各種特性値を得た。
【００４８】
【表２】
2007138362.tif 000004
【００４９】
破裂強度：２６５ｋＰａ。
引裂強度：１２９３ＣＮ。
カール角度：０°（全くカールがない）。
〔実施例３〕
＜編成条件＞
図３に示す各編成組織Ａ〜Ｄを下記の糸使いで編成し、図４に示す伸縮性経編地を製造した。基本的には、実施例１の糸使いおよび編成組織に、編成組織Ｄを加えた。
編成組織Ａ：筬〔Ｇ１〕、ナイロン６６、４４−３４ブライト（ナイロスター社製）
編成組織Ｂ：筬〔Ｇ２〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：筬〔Ｇ３〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｄ：筬〔Ｇ４〕、綿８０´Ｓ（日清紡社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
【００５０】
〔Ｇ１〕：給糸量１２５０ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量２０７０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ３〕：給糸量１２０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ４〕：給糸量２９０ｍｍ／Ｒ
仕上り性量は、１１６ｃ／ｉｎ、４８．５ｗ／ｉｎであった。
＜編地特性＞
実施例１と同様にして各種特性値を得た。
【００５１】
【表３】
2007138362.tif 000005
【００５２】
破裂強度：３４３ｋＰａ。
引裂強度：１４３０ＣＮ。
カール角度：０°（全くカールがない）。
〔実施例４〕
＜編成条件＞
実施例３と基本的に同じ編成組織、糸使いを採用したが、編成組織Ｄに用いる非弾性糸を変更した。
編成組織Ａ：筬〔Ｇ１〕、ナイロン６６、４４−３４ブライト（ナイロスター社製）
編成組織Ｂ：筬〔Ｇ２〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：筬〔Ｇ３〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｄ：筬〔Ｇ４〕、綿１４０´Ｓ／Ｗ，Ｎｙ３３Ｔ（日清紡社／東レ社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
【００５３】
〔Ｇ１〕：給糸量１２５０ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量２０７０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ３〕：給糸量１２０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ４〕：給糸量２５０ｍｍ／Ｒ
仕上り性量は、１１６ｃ／ｉｎ、３７．５ｗ／ｉｎであった。
＜編地特性＞
実施例１と同様にして各種特性値を得た。
【００５４】
【表４】
2007138362.tif 000006
【００５５】
破裂強度：３１４ｋＰａ。
引裂強度：１４１９ＣＮ。
カール角度：１０°（わずかにカールが認められる）。
〔実施例５〕
＜編成条件＞
図６に示す各編成組織Ａ〜Ｃを下記の糸使いで編成した。基本的には、実施例１の糸使いおよび編成組織で、編成組織Ｂだけが変わっている。
編成組織Ａ：筬〔Ｇ１〕、ナイロン６６、４４−３４ブライト（ナイロスター社製）
編成組織Ｂ：筬〔Ｇ２〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
編成組織Ｃ：筬〔Ｇ３〕、ライクラ５０−９０６（Ｂ）（オペロンテックス社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
【００５６】
〔Ｇ１〕：給糸量１２００ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量１４００ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
〔Ｇ３〕：給糸量１５０ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
仕上り性量は、１２６ｃ／ｉｎ、５１．５ｗ／ｉｎであった。
＜編地特性＞
実施例１と同様にして各種特性値を得た。
【００５７】
【表５】
2007138362.tif 000007
【００５８】
破裂強度：２４５ｋＰａ。
引裂強度：１１１０ＣＮ。
カール角度：０°（全くカールがない）。
〔比較例１〕
＜編成条件＞
編成組織Ａ、Ｂに相当する編成組織だけで編成した。
編成組織Ａ：１０／１２／／。
筬〔Ｇ１〕、ナイロン６、３３−６セミダル異形（東レ社製）
編成組織Ｂ：３１／０２／／。
【００５９】
筬〔Ｇ２〕、ライクラ４４−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
何れもフルセットであり、各糸の給糸量は以下のとおりである。
〔Ｇ１〕：給糸量１３５０ｍｍ／Ｒ
〔Ｇ２〕：給糸量１９００ｍｍ／Ｒ（ＳＴ．１００％）
仕上り性量は、１２２ｃ／ｉｎ、６０ｗ／ｉｎであった。
＜編地特性＞
実施例１と同様にして各種特性値を得た。
【００６０】
【表６】
2007138362.tif 000008
【００６１】
破裂強度：１８６ｋＰａ。
引裂強度：１００９ＣＮ。
カール角度：３６０°（裏カール、使用不可）。
〔評  価〕
(1) 編成組織Ａ、Ｂからなり編成組織Ｃを有しない比較例１の技術に比べて、各実施例の技術は、伸度やパワー、伸長回復性については、使用している糸の太さなどの違いを考慮すれば、ほぼ同等であるか優れている。破裂強度や引裂強度については明らかに優れている。カール角度で表されるカール性については、顕著な違いがある。
【００６２】
比較例１のように、伸縮機能には優れていても、大きなカールが発生する伸縮性経編地は、ファッション衣料などには使用し難い。特に、生地の端部を裁ち切ったままでヘム処理を行わずに使用するような場合には使用できない。
(2) 各実施例の中でも、各編成組織Ａ〜Ｄを変えると編地の特性が違ってくることが判る。
例えば、実施例１と実施例２とは、非弾性糸の編成組織Ａが異なることで、伸度、パワーはかなり違っている。特に、タテ、ヨコ、斜めのバランスが違っている。伸縮性経編地の特性は、弾性糸による編成組織Ｂ、Ｃだけでなく、非弾性糸の編成組織Ａにも影響を受けることが判る。
【００６３】
(3) 実施例３、４は、実施例１に、綿による編成組織Ｄを加えたことで、綿による優れた吸湿性や肌触りなどの特性が付け加わるが、伸度やパワーなどの特性にも違いが生じている。
編成組織Ｄの綿糸が異なる実施例３と実施例４とでも、伸度やパワーなどの特性が違ってくる。なお、実施例４では、カール角度が１０°で、わずかにカールを生じているが、実用的には問題にならない程度である。
編成組織Ｄを加えることで、編成組織Ｄを構成する機能性糸の機能を加えるだけでなく、伸縮性経編地の各種特性についても違ってくるので、編成組織Ａ〜Ｃを含めた適切な設計を行うことが望ましい。
【００６４】
(4) 実施例５は、実施例１と編成組織Ｂが異なる。実施例５の編成組織Ｂは、一般的な二目編組織とは少し違っている。
実施例５では、実施例１よりも、パワーは小さいが、タテ・ヨコ・斜めの伸びのバランスが良くなっている。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明の伸縮性経編地は、例えば、インナー衣料の素材として好適に利用できる。インナー衣料に要求されるタテ・ヨコおよび斜め方向の何れにもバランスの取れた伸縮機能、補整機能などの特性が発揮できる。裁断端辺からのホツレや裂けなどが発生し難く、カールが生じ難いので、縁部の折り返し処理を行う必要がなく、全体が薄手で着用感が良く、外観的に目立ち難いファッション性の高いインナー衣料を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明の実施形態を表す伸縮性経編地の各構成糸の編成組織図
【図２】伸縮性経編地の編成組織図
【図３】別の実施形態を表す各構成糸の編成組織図
【図４】伸縮性経編地の編成組織図
【図５】別の実施形態を示す伸縮性経編地の各構成糸の編成組織図
【図６】別の実施形態を示す伸縮性経編地の各構成糸の編成組織図
【図７】別の実施形態を示す編成組織Ｂの編成組織図
【図８】カール角度の測定方法を示す模式図
【符号の説明】
【００６７】
１０    非弾性糸
２０    第１の弾性糸
３０    第２の弾性糸
４０    機能性糸（非弾性糸）
Ａ〜Ｄ  編成組織
Ｇ１〜Ｇ４  筬
【図１】
2007138362.tif 000009
【図２】
2007138362.tif 000010
【図３】
2007138362.tif 000011
【図４】
2007138362.tif 000012
【図５】
2007138362.tif 000013
【図６】
2007138362.tif 000014
【図７】
2007138362.tif 000015
【図８】
2007138362.tif 000016