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(57)【要約】      （修正有）【課題】多種多様な浴槽等の鏡に、容易に設置できる安価なくもり改善器具であり、浴槽内等の温湯を熱源とした経済性、利便性を兼ね備えた鏡のくもり改善器を提供する。【解決手段】くもり改善器具Aを、取付け器具７及び８によって浴槽内の壁等に取り付ける事により、後付けで、設置場所の変更も容易な形態を形成し、注入口３より温湯を注入し鏡の温度を上昇させる事により、容易で安価な方法により、くもりを改善できる様にした。更に排水口９から温度が下降した温湯を抜き取る事により、その都度最適な温度調節を可能にした。【選択図】図１
2007130155.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴室内に設置されている既存の鏡を、現状の設置状態の変更やくもり改善装置付の鏡に入れ替えるといった、高価で施行作業を必要とする設備では無く、多種多様な形状の鏡に設置可能で、取り付けが容易であって、安価な鏡のくもりを改善する器具からなり、熱源として浴槽内等の温湯を器具本体内部に注入することで、鏡表面の温度を全体的に上昇させ、鏡のくもりを改善できる、経済性、利便性を兼ね備えたくもり改善器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、設備変更をすることなく、容易に後付けで浴室等の鏡のくもり状態を改善することができる器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ホテル又は、新築の住宅の様に電熱線を内蔵したくもり防止装置が設置されていない、大半の住居等で浴室の鏡のくもり状態を容易に安価に改善する方法が必要とされる。
【特許文献１】登録実用新案第３０３１９２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来、浴槽等の鏡のくもり防止には、高価な電熱線入りの鏡を設置したり、またその他の方法によるくもり防止機能付の鏡に変更するといった既存の設備の変更という形がとられていた。しかし、設備変更の為の経費や設置作業と鏡が見易くなるという効果との経費対効果のバランスが悪く、現状を改善する事は容易ではなかった。
【０００４】
そこで本発明は、既存の様々な形状の鏡に対応可能であり、更に安価で、取り付けも簡単な鏡のくもり状態を改善する器具を提供することを目的としたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
かかる目的を達成するため、本発明の簡易くもり改善器具は、上、下、左、右に伸縮可能な、ビニール又はプラスチック素材の本体を形成し、この本体を、取付器具を用いて対象の鏡に固定し、保温部位に温水を注入する事により、鏡表面の温度上昇を図り、鏡のくもり状態を改善する事を可能にした構成からなる。又注入した湯の温度が下降した場合、保温部位下方の排出口から、温水を抜き取り、再度温水を注入でき、改善状態を維持できるようにしたものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の簡易くもり改善器具は、従来の高価で専門家による設置作業を必要とする、設備変更の方法ではなく、ワンタッチで設置可能な、安価で、しかも熱源として浴槽内の温水を使用するという方式のため、イニシャルコスト、ランニングコスト両面での費用低減という効果がある。
【０００７】
更に、従来の固定設置タイプと異なり、後付けで、着脱が容易に行えるため、設置場所の変更が可能になる効果もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下本発明に係わる簡易くもり改善器具の形態を図面に基き説明する。図1は簡易くもり改善器具の斜視図、図2は取り付け器具の斜視図、図３はその取付器具の締め付け部位及び吸着盤部位の拡大図を示す。簡易くもり改善器具Aは、温水貯蔵部１０と、その本体１０を壁又は鏡に固定、吸着させるための取付器具７、８から構成される。
【０００９】
前記温水貯蔵部１０は、取付け器具７、８によって浴槽等のタイル壁、樹脂壁、又は鏡に直接固定設置される。
【００１０】
この場合温水貯蔵部１０を固定する場所は、別段特定される事はないが、でき得る限り、この温水貯蔵部の端部である事が望ましい。
【００１１】
前記取付器具７、８は図３に示す様に、締め付け部位５及び吸着盤部位６を形成し、締め付け部位５は、クランク状の締付け装置（図示せず。）を内蔵しこの調節により、固定される。
【００１２】
取付器具７、８は鏡の形状に、壁面のスペース等の設置環境に合わせて、温水貯蔵部１０の上、下、左、右いずれに設置させてもよい。
【００１３】
前記温水貯蔵部１０には、温水注入口３、及び空気抜き穴２、排水口９が設けられている。
【００１４】
注入口３より温水を注入し、温水貯蔵部１０に温水が充満した時点で、注入口３及び空気抜き穴２を閉じる。
【００１５】
温水貯蔵部１０に注入する湯温は、その時点で浴槽内の温度状況に合わせて適時調節する事が望ましい。
【００１６】
温水貯蔵部１０には設置する鏡及び壁の寸法に適合させるために、縦の伸縮部分１と横の伸縮部分４を、計８ヶ所形成されており、これによって、既存の多種多様な鏡の設置状況に対応可能になっている。
【００１７】
この伸縮部分１、及び４は、ジャバラ式であってもゴム式であっても良い。
【００１８】
本発明に係わる簡易くもり改善器具Aは、簡易性と電熱等を用いない経済性を兼ねそなえ、後付けの利点を生かして、安価に安全に対策をこうじる事ができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】簡易くもり改善器具の斜視図を示した説明図である。
【図２】取り付け器具の斜視図を示した説明図である。
【図３】取り付け器具の締付け部位及び吸着盤部位の拡大図を示した説明図である。
【図１】
2007130155.tif 000003
【図２】
2007130155.tif 000004
【図３】
2007130155.tif 000005
(57)【要約】【課題】  強度を向上させると共に水切れ性を向上させることができる仮置きトレイを提供する。【解決手段】  洗面ボール部１に仮置きする仮置きトレイ３であって、底部３１を正面視で上方に凸となるアーチ状に形成し、前記底部３１の前後両端部に洗面ボール部１の内壁面１１に支持される被支持部４を設けると共に左右両端の最も低い部分に水抜き孔５を形成し、前記底部３１上に上端面が底部３１の上面中央部と略同レベルとなるリブ状の突起６を複数設けた。【選択図】図１
2007130328.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
洗面ボール部に仮置きする仮置きトレイであって、底部を正面視で上方に凸となるアーチ状に形成し、前記底部の前後両端部に洗面ボール部の内壁面に支持される被支持部を設けると共に左右両端の最も低い部分に水抜き孔を形成し、前記底部上に上端面が底部の上面中央部と略同レベルとなるリブ状の突起を複数設けて成ることを特徴とする仮置きトレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗面化粧台の洗面ボール部に仮置きして使用する仮置きトレイに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、洗面化粧台を構成する洗面ボール部には、石鹸やシャンプー等の容器を載置するための仮置きトレイが取外し自在に設けられている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
仮置きトレイは、前後両端部が洗面ボール部の周端部近傍に載置されて設置された状態で上記容器が載置され、洗顔時に洗面ボール部を広く使用する際には取外すものである。
【０００４】
ところでこのような従来の仮置きトレイは、底部の全体又は大部分が平坦となっているため、強度が低いと共に平坦部に付着した水は移動せずに残ってしまい、水切れが悪いものであった。
【特許文献１】特開平８−１９６４４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記の従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、強度を向上させると共に水切れ性を向上させることができる仮置きトレイを提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために本発明にあっては、洗面ボール部１に仮置きする仮置きトレイ３であって、底部３１を正面視で上方に凸となるアーチ状に形成し、前記底部３１の前後両端部に洗面ボール部１の内壁面１１に支持される被支持部４を設けると共に左右両端の最も低い部分に水抜き孔５を形成し、前記底部３１上に上端面が底部３１の上面中央部と略同レベルとなるリブ状の突起６を複数設けて成ることを特徴とするものである。このような構成とすることで、強度を向上させると共に水切れ性を向上させることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明にあっては、強度を向上させると共に水切れ性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。
【０００９】
図１に本発明の一実施形態に係る仮置きトレイ３を示し、図２に仮置きトレイ３を洗面ボール部１に載置した状態を示す。
【００１０】
洗面化粧台（図示せず）は、洗面ボール部１と、洗面ボール部１の上周端縁から横方向に連設される上面部２とで主体が構成される。上面部２の洗面ボール部１後方の部分からはカラン７（図示せず）を突設してあり、このカラン７の吐出口は洗面ボール部１の上方に配置される。
【００１１】
洗面ボール部１は、内壁面１１の上周端縁の近傍部分が垂直よりも若干上方を向くように傾斜しており、この傾斜した部分に仮置きトレイ３の端部の被支持部４が載置される。
【００１２】
仮置きトレイ３は、略板状をした底部３１と、底部３１の周縁に形成される立上り部３２とで主体が構成される。底部３１は、平面視において略矩形状とすると共に正面視において上方に凸となるアーチ状に形成してある。底部３１の前後方向の長さは、洗面ボール部１の内壁面１１の前側の上周端縁の近傍部分１１ａと後側の上周端縁の近傍部分１１ｂの間の距離と略等しくなるように形成してある。そして、仮置きトレイ３の前端部と後端部とに前側及び後側の被支持部４ａ、４ｂが形成してある。前側の被支持部４ａは、立上り部３２の前側を洗面ボール部１の内壁面１１の前側の上周端縁の近傍部分１１ａに沿う下面とすることで形成してあり、後側の被支持部４ｂは、立上り部３２の後ろ側を洗面ボール部１の内壁面１１の後側の上周端縁の近傍部分１１ｂに沿う下面とすることで形成している。この仮置きトレイ３は、前側の被支持部４ａを洗面ボール部１の内壁面１１の前側の上周端縁の近傍部分１１ａに載置するとともに後側の被支持部４ｂを洗面ボール部１の内壁面１１の後側の上周端縁の近傍部分１１ｂに載置され、これにより前後端部が洗面ボール部１の内壁面１１の前後端部に位置決め支持された状態で仮置き洗面ボール部１に載置される。なお、仮置きトレイ３の立上り部３２の上端から外方に向けて洗面ボール部１の上面に載置されるフランジ４２を形成して仮置きトレイ３の載置を確実に行うようにしてもよい。本実施形態では前側の被支持部４ａ（前側の立上り部３２）の上端から前方にフランジ４２を形成してある。
【００１３】
仮置きトレイ３の底部３１は上記アーチ状に形成してあり、左右両端部が最も低くなっているため、この部分に水抜き孔５を貫通形成してある。
【００１４】
そして、仮置きトレイ３の底部３１の上面には突起６が形成してある。この突起６は、左右方向を長手方向とするリブ状をしたもので、その上面が仮置きトレイ３の底部３１のアーチ中央の最も高い部分と略同じ高さとなっており、前後方向に複数形成してある。突起６間の間隔は、仮置きトレイ３上に載置するシャンプー等の容器の底面の最短長さよりも短く形成してあり、前記容器を仮置きトレイ３上に載置した際に容器が二つ以上の突起６に載置されて倒れないようにしてある。
【００１５】
上記のような仮置きトレイ３にあっては、底部３１を上方に凸となるアーチ状にしたことで、平坦なものよりも強度を向上させることができると共に、最低部となる左右両端に水抜き孔５を形成しているため、底部３１上の水がアーチを下方に伝って左右両端に流れて水抜き孔５から排水できて、完全に水抜きが行われる。
【００１６】
また、リブ状の突起６を複数形成したことで強度を更に向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係る仮置きトレイを示し、（ａ）は斜視図であり、（ｂ）は正面断面図である。
【図２】仮置きトレイを洗面ボール部に載置した状態の側断面図である。
【符号の説明】
【００１８】
１    洗面ボール部
１１  内壁面
２    上面部
３    仮置きトレイ
３１  底部
３２  立上り部
４    被支持部
４２  フランジ
５    水抜き孔
６    突起
７    カラン
【図１】
2007130328.tif 000003
【図２】
2007130328.tif 000004
(57)【要約】      （修正有）【課題】生鮮食品の鮮度保持の手段とされる、生産者から消費者までの流通上、容器に包装して冷凍冷蔵されているが、天然物による鮮度保持剤を併用した一層の鮮度保持の強化方法を提供する。【解決手段】天然鉱石、礁岩石、風化花崗石、雲母、石英班石、水晶、長石、酸化チタン、甲虫類化石、海藻化石、シェル化石、アゾマイト、麦飯石、医王石、ゼオライト、玄武岩、ホッキ貝焼成粉の１６種を粉砕焼成し、次にその物体を微粉末状にし、その粉末状のものを製紙製造工程中に添加して、ベンガラ色の光触媒紙、光触媒ダンボール紙として容器包装材料とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
天然鉱石、礁岩石、風化花崗石、雲母、石英班石、水晶、長石、酸化チタン、甲虫類化石、海藻化石、シェル化石、アゾマイト、麦飯石、医王石、ゼオライト、玄武岩、ホッキ貝焼成粉の１６種を粉砕焼成し、次に粉砕焼成したものを微粉末にし、その粉末状のものを撹拌し、その物体を製紙製造工程中に混入させ、光触媒紙として製造したもの。
【発明の詳細な説明】
【技術の分野】
【００１】本発明は生鮮食品、果物の全て鮮度、抗菌、消臭に関する
【背景技術】
【００２】従来の生鮮食品は鮮度保持のため冷凍冷蔵がありますが十分ではない。【００３】又果物は、一定期間を経過すると鮮度は勿論、香り、甘味、酸味が失われていきます。
【発明の開示】
〔発明を解決する課題〕
【００４】上記の生鮮食品、果物の鮮度保持は冷凍冷蔵、或いはダンボール、木箱、プラスチック容器で、消費者までの流通上のものです。
【００５】本発明は、生鮮食品、果物を生産者から消費者に至るまでの鮮度保持させることを目的としたものです。
【課題を解決するための手段】
【００６】本発明は上記目的達成させるため、天然鉱石、礁岩石、風化花崗石、雲母、石英班石、水晶、長石、酸化チタン、甲虫類化石、海藻化石、シェル化石、アゾマイト、麦飯石、医王石、ゼオライト、玄武岩、ホッキ貝焼成粉の１６種を各々粉砕焼成し、微粉末状にします。
【００７】上記のもの粉砕焼成微粉末状したものと撹拌混合します。
【００８】撹拌混合することによって４０以上の元素とミネラルバランス、アルファー線、ベーター線、ガンマー線を放射。絶縁体やミネラル喚起、光触媒、調和、消臭効果、ケイ素の８０％以上が情報を伝達し、６８００カロリー以上のエネルギーと炭素を含む赤外線と高波動を発生しベンガラ色になります。
【００９】上記ベンガラ色になった物体を製紙製造工程中に混入させ、ベンガラ色の光触媒紙を製造します。
【０１０】製造された光触媒紙は、用途に応じて包装紙、袋物、段ボール紙に使用し、生鮮食品、果物すべてに鮮度保持に使用します。
【発明の効果】
【０１１】生鮮食品を光触媒紙で包装し冷蔵庫で保存した結果、通常より、商品によりますが５〜１０日間鮮度は９０％以上でした。
【０１２】又果物は、ダンボール箱の内面に光触媒紙を貼り付け常温で７日間、香り、甘味、酸味、果肉は、９０％以上の鮮度保持ができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１３】天然鉱石、礁岩石、風化花崗石、雲母、石英班石、水晶、長石、酸化チタン、甲虫類化石、海藻化石、シェル化石、アゾマイト、麦飯石、医王石、ゼオライト、玄武者、ホッキ貝焼成粉の１６種を粉砕焼成微粉末状にしました。【０１４】以上の１６種類を配合撹拌します。【０１５】配合撹拌した微粉末状のものはベンガラ色になりました。【０１６】ベンガラ色の粉末状を分析結果４０以上の元素が発見されました。【０１７】４０以上の元素成分によりミネラルバランス、アルファー線、ベーター線、ガンマー線を放射。絶縁体やミネラル喚起、光触媒、調和、消臭効果、ケイ素の８０％以上が情報を伝達し、６８００カロリー以上のエネルギーと炭素を含む赤外線と高波動を発生しました。【０１８】以上のベンガラ色の粉末状の物体を、製紙製造工程中に混合させて光触媒紙として製造します。【０１９】製造された光触媒紙は、用途に応じ、生鮮食品、果物の包装紙、袋物、段ボール紙に使用し鮮度保持用として活用できます。
(57)【要約】【課題】  エネルギー効率を良くする課題は、燃焼室でのピストンストロークを長くし燃焼エネルギーを多く取り出す点である。【解決手段】  本発明は、複数のシリンダーを連通させ燃焼室を一体化し、ピストンストロークの分割することを最も主要な特徴とする。【選択図】図１
2007046534.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のピストンエンジンのヘッド間を連通する事を特徴とするエンジン。
【請求項２】
複数のピストンエンジンのヘッド間に燃焼室を設け連通する事を特徴とするエンジン。
【請求項３】
複数のピストンエンジンのヘッド間に燃焼室を設け点火装置。吸気、排気えの連通口を設けエンジンヘッド共も連通する事を特徴とするエンジン。
【請求項４】
請求項１，請求項２、請求項３，に記載エンジンのヘッドまたは燃焼室にバルブを設け点火、吸気、排気の制御を行い作動を行う事を特徴とするエンジン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジンの機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在エネルギー効率の高度化は必要に迫われている。
【０００３】
しかし、エンジンはピストンストロークを長く取れば効率は上昇するが回転数は下がり、馬力は少ないエンジンしか出来ないという欠点があった。
【０００４】
この改善策として、複数のピストンエンジンのヘッド間を連通する事を特徴とするエンジン。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
解決しようとする問題点は、燃焼室でのピストンストロークを長くし燃焼エネルギーを多く取り出す点である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、複数のシリンダーを連通させ燃焼室を一体化し、ピストンストロークの分割することを最も主要な特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のエンジンは、２個のシリンダーを接続した時ピストンストロークはそのままで燃焼体積は２倍になり燃焼エネルギーを多く取り出せるという利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
ピストン速度をそのままにして燃焼体積を、倍に実現した。
【実施例１】
【０００９】
図１は、本発明装置の１実施例の断面図であって、１〜４は、図２、図３と同様である。また、５は吸排気バルブ、６は吸気口、７は排気口の機構である。
【００１０】
燃焼室は従来の形式、形状、点火方式が組入れする。本発明の主体は燃焼室の増大方法にあるので、電子、機構系の説明は省略する。
【００１１】
図１は、対向ピストンエンジンを示すもので、シリンダー１の中央に、吸排気バルブ５，５’を設け４サイクルとして作動させるものである。
【００１２】
図２は、シリンダーを並列に設け、シリンダー頭部を燃焼室３に結合し、吸排気バルブ５，５’設け４サイクルとして作動させるものである。
【００１３】
図３は、２個のシリンダー頭部を通気させ、吸気口６，排気口７，を設け２サイクルエンジンとして作動させるものである。
【産業上の利用可能性】
【００１４】
従来ジーゼルエンジンは、強度上ピストンは重く回転数の上がらない物と考えられていた。ピストンストロークを、１／２に成れば、回転数は上がり高馬力エンジンは製作可能になる。又ガソリン、ガスエンジンは、燃焼ストロークを倍にし、エネルギー効率を上げるに利用出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】エンジンの実施方法を示した説明図である。（実施例１）
【図２】エンジンの実施方法を示した説明図である。（実施例２）
【図３】エンジンの実施方法を示した説明図である。（実施例３）
【符号の説明】
【００１６】
１    シリンダー
２    ピストン
３    燃焼室
４    クランク軸
５    バブル
６    吸気口
７    排気口
【図１】
2007046534.tif 000003
【図２】
2007046534.tif 000004
【図３】
2007046534.tif 000005
(57)【要約】【課題】  外部からの動力なしで、連続回転が維持できる回転装置をつくり、それを様々なエネルギ−装置に応用して、地球温暖化防止に少しでも役立てる事。【解決手段】  常に非均衡状態を保ち続けられる回転機を設計し、製造し、その後、モ−タ−等につなげ、エネルギ−装置として完成させていく。『熱力学の法則』から、摩擦による車輪の車軸等の発熱、損壊が心配されるため、強制的に、「〜時間以上の継続使用はしない、他」使用制限を設ける。それによって、相当長い期間の使用が可能になる。その長い期間を有効に活用させようという主旨のもので、その主旨をスロ−ガンとして、製品化していく。様々なエネルギ−装置に応用して、大気汚染物質を含まないクリ−ンで安全なエネルギ−を供給し、それを地球温暖化防止に役立てる。【選択図】  図１
2007046589.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転機が、連続回転を維持するための、
重りとレバ−と回転軸を組み合わせたものと、そのレバ−を動かすための軸の組み合わせの構造アイディアを、回転装置に用いる事。＜図面参照＞
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、連続回転を要する回転装置、全般に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、連続回転を要する回転装置は、外部からの動力を常に必要とした。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  外部からの動力なしで、連続回転が維持できる回転装置をつくる事。
その回転装置を、幅広く、エネルギ−装置として応用する事によって、地球温暖化防止に少しでも役立てる事。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  回転装置に、
部品１（重りとレバ−と回転軸を組み合わせたもの）＜図面１参照＞と
部品２（部品１のレバ−を動かすための軸）＜図面１参照＞の
組み合わせを用いて、
常に非均衡状態を保ち続けられる回転機を設計し、製造する。
後に、モ−タ−等につなげ、エネルギ−装置として完成させていく。
常に非均衡状態であるため、連続回転が維持される。【０００５】  しかし、この回転機は長時間の継続使用により、『熱力学の法則』から、摩擦による車輪の車軸、レバ−の回転軸＜図面１参照＞等の発熱、及び損壊の心配が予想される。よって、この回転機を応用した製品には、強制的に、「〜時間以上の継続使用はしない（説明書に盛り込む）、ブレ−キを設ける、１台に回転機を２機以上用い、交互に休ませながら使用する」使用制限を設ける。それによって、安全性と共に耐久性が維持されるため、相当長い期間の使用が可能になる。「その長い期間を有効に活用させよう」という主旨のもので、その主旨をスロ−ガンとして、製品化していく。（定期的なメンテナンス、または部品等の交換を行う事で、より有効に活用させる事が可能になる）
【発明の効果】
【０００６】  この回転機を、モ−タ−等につなげ、発電機等にすれば、エネルギ−を供給する事が可能になる。
風力発電や水力発電とちがい、常に安定したエネルギ−が得られる、と共に石油等の化石燃料を必要としないため、大気汚染物質を含まないクリ−ンで安全なエネルギ−が供給できる。
以上、この回転機を応用する事によって、地球温暖化防止に役立てる事ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】  回転機のつくり方（構造）と、動き  ＜図面参照＞
部品１は、レバ−の回転軸を、２枚の車輪に通されている車軸と平行に通し、そのレバ−の回転軸に、レバ−の［重り側］をつなげ、その先に重りをつなげる。
（レバ−の［重り側］と重りは２枚の車輪の間の位置）
レバ−回転軸に、レバ−の［部品２に当てる側］をつなげる。
（レバ−の［部品２に当てる側］は２枚の車輪の外側の位置）
部品２は、部品１のレバ−を動かすための軸で、車輪の車軸を両側から支えるスタンドに取り付ける。
図１の説明
図１の通り、車輪を［中心線］で左右に分けて見ると、重りの位置が右側に傾いている（非均衡状態）ため、回転力が働く。それにより、▲１▼は部品２に当たりながら、重りを持ち上げていき、▲２▼の状態になる。その後、ストッパ−により（レバ−の回転軸にストッパ−を設けるやり方でも良い）重りが支えられるため、車輪の左側では重りは内側に寄り、重りが支えられない車輪の右側では重りは内側に寄らない。よって、常に重りの位置が右側に傾いている（非均衡状態）ため、回転が維持される。
重りの大きさ、重りの重さ、レバ−の長さ、部品１と部品２の数を増やす（車輪に、部品１の輪を２通り以上つくる）等、それらを調節する事により、大きさや必要とする力等の用途に応じられる回転機をつくる事が可能になる。
図２の説明
【図１】
の応用例
重りを対角に設定。車軸は車輪の面から出ていない。重りは車輪の面から見ておのおのの高さに設定。常に持ち上がる重り以外は、すべて右側に傾いている。
図３の説明
【図１】
の応用例
▲１▼は、レバ−の回転軸の対角に重りがあるものを、対角線上に２つ設置したもの。
▲２▼は、▲１▼が９０度回転した状態のもの。
▲１▼と▲２▼の２枚同士の車輪を重ねると、図２と同様、常に持ち上がる重り以外は、すべて右側に傾いている。
【産業上の利用可能性】
【０００８】  本発明は、モ−タ−や発電機、連続回転を必要とする回転装置の製造、販売を行なう産業分野で利用する事ができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明である回転機の正面図（部品１と部品２とストッパ−の相関関係を表わす）及び、部品１の正面図
【図２】本発明である回転機の応用例の正面図
【図３】本発明である回転機の応用例の正面図
【図１】
2007046589.tif 000003
【図２】
2007046589.tif 000004
【図３】
2007046589.tif 000005
(57)【要約】【課題】この課題はスラリー水を高圧且つ長期間安定して発生可能な油圧駆動エラストマーシリンダーポンプを開発することである。【解決手段】従来のエラストマーシリンダーポンプは耐久時間に問題があった。本来エラストマーシリンダーは繰り返し疲労に弱く、作動油の油音上昇とともに耐久性が低下しくるが、今回セリサイト複合化技術により製作されたエラストマーシリンダーは繰返し疲労耐久性と耐油、耐圧特性をあわせて持ち合わせることに成功した。また脈動を防止してウォータージェットの性能を向上させることも併せてセリサイト複合化エラストマー脈動吸収ボールとチャッキ弁用円錐状特殊スプリングにより達成した。【選択図】    図１
2007046591.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高圧ピストンが直接研磨性スラリー水（以下スラリーという、最大粒径２００ミクロン）に接触せず所定の圧力（最大２４７ＭＰＡ）を長時間安定して運転できるエラストマーシリンダーポンプ
【請求項２】
加圧された油圧作動油によりエラスタマーシリンダーの収縮時に内部スラリーを加圧する構造を有する。
【請求項３】
加圧用のエラストマーシリンダーは特殊表面親和性処理を施した厚さ５０オングストローム縦横平均サイズ２０ミクロンの特殊鱗辺状層状鉱物のセリサイト（天然で微細に雲母が生成するときにセリサイトと呼ばれる）と特殊条件下にてハイブリット化することにより格段の繰り返し疲労性と引き裂き強度を達成したものを使用する。
【請求項４】
膨張収縮時の脈動を減少させる為、エラストマー内部に強度を調整した高分子ゴム製球状物を適正量挿入する構造を有する。
【請求項５】
逆止弁は球状セラミックボウルを使用し、且つその動きを規則的に制御する為、特殊円錐状スパイラルスプリングを使用する。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、ウォータージェトシステムにおけるハツリ洗浄剥離切断削孔システム用高圧発生装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】従来、ウォータージェットを利用して洗浄、剥離、切断、ハツリ作業を行なう場合、
▲１▼超高圧小水量の清水ジェット
▲２▼高圧中水量清水ジェット
▲３▼低圧大水量清水ジェット
を採用する方法が主であった。【０００３】しかし、施工効率や廃水処理コストの問題でなかなか普及していないのか現状である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】ウォータージェットを使用してコンククリートなどのハツリ、切断、表面処理、削孔、削孔等の作業を行なう場合、廃水は全て再利用せず使い捨てにしてきたが、給水能力に限界がある場合や廃水に危険な環境汚染物質が含まれ廃水処理に極めて多大な処理コストが掛るケースが多く、ウォータージェットは採用されにくかった。又簡便・低コストな廃水再循環式システムは存在しなかった。
この問題を解決する為に開発されたのが本発明である。
【課題を解決する為の手段】
【０００５】本発明者は、前記課題を解決すべく鋭意研究重ねた結果本発明を完成するに至った。即ち、清水対応高圧ウォータージェットハツリシステムは、ハツリ効率の点で在来工法の５倍〜１０倍近いコストがかかり特別なケースでないと採用されていない。また、本発明によれば、ウォータージェットエネルギー密度の点からスラリージェット化すると水圧を８０ＭＰＡ程度まで落とす事が可能になり  普及に一番問題になる機械コストの低価格化を実現出来る。また廃水を循環して再利用できることにより、給水コスト、廃水処理コストが画期的に削減できる。その際の固体と液体の重量比は最高で１対１まで可能な廃水循環式泥水対応高圧エラスタマーシリンダーポンプを使用する。
【発明の効果】
【０００６】本発明の効果は従来の超高圧水ポンプのハツリ効率と比較すると以下の如く，確認できる。従来のポンプに対して小型のポンプで２００％近い効率を確保できる。また循環式により廃水量が５分の１程度まで激減し廃水処理のランニングコストも格段に低減できる。
【発明の実施するための最良の形態】
【０００７】１．加圧システム
エラストマーシリンダー高圧ポンプにより発生させた高圧スラリージェット水流を効率良く使いこなし、目的を達成するものである。
物性項目
（１）圧力        １０ＭＰＡ〜１５０ＭＰＡ
（２）水量        最大２００Ｌ／ｍｉｎ
（３）固体重量    最大５ｋｇ／ｍｉｎ
（４）水馬力      最大５００馬力
特性
エラストマーシリンダースラリーポンプを使用すると、容易に循環リサイクルシステムが組め、全体システムの小型化が可能である。
２．システム仕様
１５０ＭＰＡで１００Ｌ／ｍｉｎの条件で使用するが回収、廃水処理を考慮すると使用水量は限りなく水量の方が良いが閉回路で使用水を循環させる為、当該水量でも問題がない。研削助材は本発明において、粒径１０ミクロンから２００ミクロンの硅砂・柘榴石その他研削材及びコンクリート破砕粒分を使用する。
【実施例】
【０００８】圧力                        ８０ＭＰＡ
【最高１５０１ＭＰＡ】
水量                        ８０Ｌ／ｍｉｎ
水馬力                      １１５馬力
メンテナンス耐久時間        ４００時間
通常５０時間から１００時間
ノズル仕様                  １．５ｍｍφ１個
研掃助材                    粒径１ｍｍ以下
使用量                      毎分０．１〜２ｋｇ
試供体コンクリート強度      ２８０ｋｇ
ハツリ能率                  ０．２５ｍ３／時間
【産業上の利用可能性】
【０００９】当該発明ポンプは通常のコンクートリノベーション工事のみならず、最近問題化してきている環境汚染されたダイオキシン汚染焼却炉や原子炉などの解体、メンテナンスなどの際に対応できる、極限作業条件対応高圧スラリーポンプである。さらに該ポンプによる高圧スラリージェットハツリ単価のコストダウンは土木建築業界に対して大変な良報を与えるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】  エラストマーシリンダー式高圧スラリーポンプは水を直接金属製のシリンダーとピストンで加圧しないことで高圧スラリー水を長時間安定して、且つメンテナンスフリーで供給可能なエラストマーシリンダー油圧作動式ポンプである。特に当該ポンプは他の方式と異なり、エラストマーシリンダーが収縮時に加圧するという、差別的な違いを有している。
【符号の説明】
【００１１】１．吸入ボールチェッキ弁
２．作動油チャンバー
３．オイルプランジャー
４．エラストマーシリンダー
５．高圧スラリー水チャンバー
６．吐出用ボールチェッキ弁
７．高圧スラリー吐出口
８．圧力調整用高分子弾性球状物
９．円錐形スプリング
【図１】
2007046591.tif 000003
(57)【要約】【課題】  圧力表示手段を逆止弁上流に設けると、圧縮機ユニットの吐出し圧力を低減し、吐出し空気量を増大させる運転時等においては、圧縮機ユニット出口位置圧力と圧力表示手段の圧力差が無視できない程大きくなる不具合が発生する。  圧力表示手段を逆止弁下流に設けていると、圧縮機停止時においても逆止弁下流の圧力を表示することになる。したがって、停止時に圧縮機ユニット内部の残圧の放気が適切に行われたか確認できない不具合がある。【解決手段】  圧縮機ユニット運転中は逆止弁の下流圧力、停止中は逆止弁の上流圧力を圧力表示手段で表示する。【選択図】  図１
2007046571.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機本体と、圧縮機本体の吐出し側に逆止弁を配置し、盤面に吐出圧力値を表示する圧力表示手段を有する圧縮機において、前述の圧力表示手段において表示する圧力を、圧縮機運転中は逆止弁下流、停止中は逆止弁上流の圧力を切替えて表示することを特徴とする圧縮機。
【請求項２】
請求項１の圧縮機において、表示を切り替える手段として３方電磁弁を用いた事を特徴とする圧縮機。
【請求項３】
請求項２の圧縮機において、３方電磁弁のＮＣポートを逆止弁の下流、ＮＯポートを逆止弁上流、ＣＯＭポートを圧力表示手段に接続した事を特徴とする圧縮機。
【請求項４】
請求項１，２，３の圧縮機において、圧力表示手段として圧力計を用いた圧縮機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は圧縮機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
圧縮機において、運転中の吐出し圧力は運転が適切に行われているか状態を把握する上で最も重要な指標の１つである。また停止時においても圧縮機ユニット内部の放気が適切に行われたかを確認する上で重要である。
【０００３】
圧力を表示する手段としては、例えば特開平10-196577号公報に記載のとおり逆止弁の上流のみに圧力表示手段を接続する方法が公知である。
【０００４】
また第二の公知例としては、逆止弁下流のみに圧力計を接続する方法がある。
【０００５】
【特許文献１】特開平10-196577号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前述した第一の公知例であると次に記す不具合がある。本公知例では、圧力表示手段と圧縮機ユニット出口間に、逆止弁、アフタクーラ、内蔵除湿機等が配置されており、各々が圧力降下を発生させる。通常は、定格運転時において前述の圧力降下は無視できるレベルに設計しているが、圧縮機ユニットの吐出し圧力を低減し、吐出し空気量を増大させる運転時等においては、圧縮機ユニット出口位置圧力と圧力表示手段の圧力差が無視できない程大きくなる不具合が発生する。例えば0.7MPa運転時に圧縮機ユニット出口吐出し圧力と圧力表示手段の圧力差が0.01MPaであると仮定する。これが、吐出し圧力を0.4MPaまで低減し吐出し空気量を0.7MPa時比120％まで増量すると体積流量が約２倍となるため、実際の圧縮機ユニット出口吐出し圧力は圧力表示手段での表示圧力より概略0.04MPa低くなりライン圧力の低下といった不具合が発生する。
【０００７】
第二の公知例では、圧力表示手段を逆止弁下流に設けているため、圧縮機停止時においても逆止弁下流の圧力を表示することになる。したがって、停止時に圧縮機ユニット内部の残圧の放気が適切に行われたか確認ができない不具合がある。不具合の一例としては、例えば油冷式スクリュー圧縮機において、オイルタンクに給油を行う際にオイルタンク内残圧の有無が確認できず、万一残圧がある状態で給油口を開放すると油噴出等の重大災害が発生する恐れがある。
【０００８】
逆止弁の上流、下流へ個別に圧力表示手段を配置する方法では、圧力表示手段の数の増加によりコストアップや、誤差による圧力表示のずれの不具合がある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
圧力検出器を使用した圧力表示手段から３方電磁弁を介して逆止弁の上流、および下流に接続し圧縮機ユニットの運転、停止に連動して圧力表示手段に３方電磁弁の導通を切替えることで解決する。
【００１０】
好ましくは、停止時の電源遮断時においても、逆止弁上流の圧力を検出できるようにするため、３方電磁弁のＮＣポートを逆止弁の下流、ＮＯポートを逆止弁の上流、圧力表示手段をＣＯＭポートへと接続する。
【発明の効果】
【００１１】
上記構造によれば、圧縮機本体から吐出された圧縮空気の圧力は風量の増加や低下に関係無く、圧縮機ユニット出口の圧力を正確に検出できる。圧縮機ユニット停止後のオイルタンクの残圧力を判断出来るため、オイルタンクへの給油時、メンテナンスの際に安全な作業を行う事が出来る。また、圧力検出の切替を３方電磁弁で行うため、２箇所同時に圧力検出する場合と比較して、圧力検出器が１台で済み、接続配管が簡略化されるため、コスト低下に繋がる。また、誤差による圧力表示のずれは無くなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。
【００１３】
図１に本発明の実施の形態を示す。図示の圧縮機は、圧縮機本体１と、圧縮機本体１の吐出側に接続されたオイルタンク２と、オイルタンク２の下流側に接続された逆止弁３と、逆止弁３の下流に接続されたアフタークーラ４と、逆止弁の上流、下流圧力を交互に切替えて表示するための手段として３方電磁弁５を設け、ＮＣポートを逆止弁３の下流へ接続されたアフタークーラ４の下流尚且つ圧縮機ユニット出口近辺へ接続、ＮＯポートを逆止弁の上流へ接続、圧力表示手段である圧力表示手段６をＣＯＭポートへと接続する構成になっている。
【００１４】
圧縮機ユニット運転時は、３方電磁弁５のＮＣとＣＯＭを導通させ、圧縮機ユニット出口の圧力を検出する。圧縮機ユニット停止中は、３方電磁弁５のＮＯとＣＯＭを同通させ、逆止弁３の上流圧力を検出することで、オイルタンク内の圧力を判断する。
【００１５】
上記構造により、３方電磁弁を切替える事で圧縮機ユニット運転中は、圧縮機ユニット出口圧力を検出、圧縮機ユニット停止中は、逆止弁上流の圧力を検出する事で、オイルタンク内部の圧力を判断することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態を示す系統図である。
【符号の説明】
【００１７】
１…圧縮機本体、２…オイルタンク、３…逆止弁、４…アフタークーラ、５…３方電磁弁、６…圧力表示手段。
【図１】
2007046571.tif 000003
(57)【要約】      （修正有）【課題】2本の丸パイプを直線的に結合する連結部、及び十時交差部及び中間部にパイプを取りる取付金具に関するものである。【解決手段】  湾曲部と貫孔とを設けた締付部欠切部を介して爪を設けた複数の金具をボルトとナットで着脱自在として、固定できるを特長とした取付金具。【選択図】      図１
2007046762.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
湾曲部と貫孔とを設けた締付部に欠切部を介して爪を設けた複数の金具をボルトとナットで着脱自在として、パイプを固定できることを特長とした取付金具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、丸パイプの十時交差部及び中間部にパイプを取りる取付金具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】従来は丸パイプの交差部又は中間部に、パイプを取り付ける時には、強力接着剤で固定していた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  そのために、次のような問題点があった。
（イ）強力接着剤で固定するため、接着不良で離れ、使用不能になっていた。
（ロ）丸パイプの太さが異なる時、接着面が異なるために、固定しずらかった。
（ハ）上記の（イ）（ロ）を行うためには、熟練者でないと固定できなく、簡単に取り付けができなかった。
本発明は以上の点を解決しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】湾曲部と貫孔とを設けた締付部に欠切部を介して爪を設けた複数の金具をボルトとナットで着脱自在として、パイプを固定できることを特長とした取付金具。
【発明の効果】
【０００５】  本発明の取付金具を使用することで、従来のように接着の必要ないので、誰でも簡単に装着でき、しかも強固にボルトで固定しているので、パイプ周りより離れることもない。また必要によっては、ボルトをゆるめることで、パイプを容易に離すこともできる。
【発明をを実施するための最良の形態】
【０００６】以下、本発明の実施の形態を説明する。
（イ）  金具（Ａ）と金具（Ａ′）とからなる取付金具（通称、ブラケットと称す）で金具（Ａ）は湾曲部（６）と貫孔（５）を設けた締付部（２）と欠切部（４）を設けた突出部を設けた爪（３）からなるものである。
（ロ）  金具（Ａ）は金具（Ａ’）に対応する金具でオスとメスの関係にある。したがって、それぞれに共通する貫孔（５）（５′）と欠切部（４）（４’）からなる爪（３）（３′）は、まったく同一形状をなすものである。
本発明は以上の構成からなるもので、以下使用法について説明する。
全体の使用法については図３に示す通りであるが、この金具（Ａ）（Ａ’）の取り付け方について説明する。
この金具（Ａ）の爪（３）を金具（Ａ′）の欠切部（４′）にスライスさせながら組み合わせる。そうすると図５のように金具（Ａ）と金具（Ａ’）とが結合するのである。そうすると図６に示すように、締付部（２）（２’）同士が前後に回動自在となる。図７に示したボルト（７）とナット（８）で締付部（２）（２’）の貫孔（５）（５′）に押入して締付固着する。以上の作業によって、図３に示すようにパイプ（９）を固定できる。すなわち２っの金具（Ａ），（Ａ′）によって１組となるブラケットである。次に本発明の金具の他の実施例について説明する。
（イ）前述した図８の湾曲部（６）（６′）を∩状の欠切部（１０）にする。これはパイプ（９）に貫孔部（１１）にシャフト（１２）を通して固定するときに、∩状の欠切部（１０）にシャフト（１２）をはさんだ後ナット（８）とボルト（７）で固定する。したがってパイプ（９）とシャフト（１２）がはずれることはない。図１０に示すように十時交差部の締付保護が可能である
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】  本発明の斜視図
【図２】  本発明の分解斜視図
【図３】  本発明の使用状態を示す斜視図
【図４】  本発明は爪と爪を組み合せ斜視図
【図５】  本発明の爪と爪の使用斜視図
【図６】  本発明の結合部分前後の回動自在斜視図
【図７】  本発明のボルト、ナットの締付斜視図
【図８】  本発明の他の実施例の斜視図
【図９】  本発明の貫孔部の斜視図
【図１０】  本発明他の実施例の取付説明図
【符号の説明】
【０００８】      １  Ａ，Ａ‘金具
２  締付部
３  爪
４  欠切部
６  湾曲部
【図１】
2007046762.tif 000003
【図２】
2007046762.tif 000004
【図３】
2007046762.tif 000005
【図４】
2007046762.tif 000006
【図５】
2007046762.tif 000007
【図６】
2007046762.tif 000008
【図７】
2007046762.tif 000009
【図８】
2007046762.tif 000010
【図９】
2007046762.tif 000011
【図１０】
2007046762.tif 000012
(57)【要約】      （修正有）【課題】建築現場でボルト締めする際、片手で安全に作業が出来るような締結方法を可能とする座金を提供する。【解決手段】従来の金属座金１１の穴の両側に、ボルトの頭巾に２つの２ｍｍ程の突起２を付け、裏面に１つの２ｍｍ程の突起３を付ける事で、ボルトの頭が入り固定され、裏面の突起３により、木材と座金は空転しない。ナット側の座金は２つの表面突起２の面を、木材側にする事で、木材と座金は空転せず、ナット締めの際も、１つの裏面突起３は邪魔にならない。  本発明は、片手の１つの工具で、締め付け作業が出来、一方の手で身体を保持、安全確保が出来る。【選択図】図７
2007046765.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属座金の表面に２つの突起と裏面に１つの突起を付けて、座金とボルトの空転を防ぐ事を特徴とする金属座金である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、木造建築物の強度を確保する為、使用するボルトの締め付け時にナットとボルトの空転を防ぎ、１つの工具で作業が出来、高所作業員の転落事故防止に役立つ装置である。
【背景技術】
【０００２】  従来の金属座金は、平たんで木材を締め付ける際、座金とボルトの間に摩擦力が無いので、座金とボルトが空転して締める事が出来ない場合が多い。従って作業員は腰袋に、ラシェットレンチとメガネレンチの２つの工具を携帯して、片手でメガネレンチを持ちボルトの頭を固定、もう一方の手でラシェットレンチを使い締め付けていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  この様な従来の座金では、両手に工具を持つので、身体の安全が確保出来ず、工具の脱落など少々の事で、転落事故につながった。本発明は、片手で１つの工具を使い、確実に締め付け作業が出来、しかも安全であることを課題とした。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  この課題を解決するための請求項１の発明は、従来の金属座金の表面に、ボルトの頭の巾に２つの２ｍｍ程の突起をつけ、裏面に１つの２ｍｍ程の突起を付ける事で、ボルトとナットの空転を防ぐ事が出来る。
【発明の効果】
【０００５】  木造建築の組立作業は、二階、三階と高所でのボルト締め作業が多い。そのボルトを締める時、従来の座金では、ボルトが空転する為、左右の手に其々工具を持ち、両手の力で締め付けていた。その為、身体をサポートする事が出来なかった。さらに工具が外れた際には、身体の安全が保持できず、転落事故につながった。本発明は、金属座金に付けた突起（２）（３）によって、ボルトと座金の空転を防ぎ、片手で１つの工具で締め付ける事が出来、一方の手は身体をサポートし、ボルト締め作業が安全に出来る。
本発明の座金を使って、ナットを締めてゆくと、ボルトの頭は自然に２つの突起の間に納まる。木造建築の場合、棟上時点で一度ボルト締め作業を行うが、完成までには、３ヶ月から５ヶ月かかる。まず、外壁を造り雨風を防ぐ工事、その後内装工事をする。その内装工事の際、木材の乾燥により緩んだボルトの締め直しをしなければならない。しかし、外壁を取り付けた後では、内部側のナットでしか締められない。しかも従来の座金では、ボルトと座金が空転し、完全には締め直せない。そのまま放置されボルト本来の強度が発揮されない。本発明は、上記の問題点を解決し、木造建築の地震に対する強化に繋がるものである。又、一方に本発明の座金を使えば、もう片方は従来の座金でも効果は同じである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  図１は、座金の表面にボルトの頭の巾に２つの２ｍｍ程の突起を付け、その間にボルトの頭が入り、座金とボルトが固定される。【０００７】  図２は、座金の裏面にボルト穴の縁から１０ｍｍ程離し、１つの２ｍｍ程の突起を付ける。この突起が木材と座金を固定し、木材と座金との空転を防ぐ。【０００８】  図３は、２つの突起の間にボルトの頭がおさまった形態図である。【０００９】  図４は、２つの突起を木材側にして、ナット側に１つの突起面を出した図で、ナットを締めるにも、突起は１０ｍｍ程離れているので、ラシェットレンチの邪魔にならない。【００１０】  図５は、従来座金を使った、作業員の作業形態図【００１１】  図６は、本発明の座金使用による、作業員の作業形態図【００１２】  図７は、本発明の座金を使った、ボルトの装着斜視図【００１３】  図８は、従来の金属座金の斜視図
【産業上の利用可能性】
【００１４】  本発明の金属座金は、工業生産性は容易で、産業上建築現場での利用可能性は大である。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】  金属座金の表面に、２つの突起を付けた斜視図
【図２】  金属座金の裏面に、１つの突起を付けた斜視図
【図３】  金属座金の表面の２つの突起の間に、ボルト頭部の納まり斜視図
【図４】  金属座金の裏面、１つの突起面のナットの納まり斜視図
【図５】  従来の座金使用の、作業員の作業形態図
【図６】  本発明の金属座金使用の作業員の作業形態図
【図７】  本発明の座金を使ったボルトと座金の装着斜視図
【図８】  従来の平たんな金属座金の斜視図
【符号の説明】
【００１６】  １  金属座金
２  ２つの表面突起
３  １つの裏面突起
４  ボルト頭部納まり図
５  ナット納まり図
６  従来の金属座金使用による作業形態図
７  ラシェットレンチ
８  メガネレンチ
９  本発明の金属座金使用による作業形態図
１０  本発明の２枚の金属座金とボルトの装着斜視図
１１  従来の金属座金の斜視図
【図１】
2007046765.tif 000003
【図２】
2007046765.tif 000004
【図３】
2007046765.tif 000005
【図４】
2007046765.tif 000006
【図５】
2007046765.tif 000007
【図６】
2007046765.tif 000008
【図７】
2007046765.tif 000009
【図８】
2007046765.tif 000010
(57)【要約】【課題】  フロート外表面及び弁口内壁に付着した異物を取除く。【解決手段】  本体１と蓋２で弁ケーシングを形成し、弁ケーシングに入口５と弁室４と出口７を形成する。弁室４の下部に弁室４と出口７を連通する弁口１２を開けた弁座部材８を取り付ける。弁室４内に弁座部材８に離着座して弁口１２を開閉するフロート１７を自由状態で配置する。入口５は入口配管２１に接続する。入口配管２１に入口配管２１から分岐する洗浄配管２２を接続する。洗浄配管２２に洗浄用ノズル２３を取り付け、洗浄用ノズル２３を本体１にねじ結合する。洗浄用ノズル２３は入口配管２１の流体を弁口１２の出口７側から弁口７を通して弁室４内に向けて噴射する。【選択図】      図１
2007046740.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弁ケーシングで入口と弁室と出口を形成し、弁室と出口を連通する弁口を開けた弁座部材を弁室の下部に設け、弁室内にフロートを自由状態で配置し、フロートの浮上降下によりその外表面が弁座部材に離着座して弁口を開閉するものにおいて、弁口の出口側から弁口を通して弁室内に向けて流体を噴射する洗浄用ノズルを設けたことを特徴とするフロート式ドレントラップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蒸気や圧縮空気やガス配管系に発生するドレンをフロートの浮上降下により弁口を開閉して排出するフロート式ドレントラップに関し、特にフロート外表面や弁口内壁に付着に付着した鉄粉やスケール等の異物を取除くことのできるものに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のフロート式ドレントラップは、弁ケーシングで入口と弁室と出口を形成し、弁室と出口を連通する弁口を開けた弁座部材を弁室の下部に設け、弁室内にフロートを自由状態で配置し、フロートの浮上降下によりその外表面が弁座部材に離着座して弁口を開閉するものにおいて、弁室側壁とフロート外表面の間に向けて流体を噴射する洗浄用ノズルを設けたものである。
【０００３】
上記従来のフロート式ドレントラップは、洗浄用ノズルから流体を弁室側壁とフロート外表面の間に向けて噴射することにより、フロート外表面に付着した鉄粉やスケール等の異物を取除くことができる。しかしながら、弁口内壁に付着した異物を取除くことができないために、弁口内壁に異物が堆積して通過面積が狭められ、ドレン排出流量が低下するという問題点があった。
【特許文献１】実公平６−１９９１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
解決しようとする課題は、フロート外表面及び弁口内壁に付着した異物を取除くことができるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、弁ケーシングで入口と弁室と出口を形成し、弁室と出口を連通する弁口を開けた弁座部材を弁室の下部に設け、弁室内にフロートを自由状態で配置し、フロートの浮上降下によりその外表面が弁座部材に離着座して弁口を開閉するものにおいて、弁口の出口側から弁口を通して弁室内に向けて流体を噴射する洗浄用ノズルを設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明は、フロート外表面及び弁口内壁に付着した異物を取除くことができるので、弁口内壁に異物が堆積して通過面積が狭められることがない。そのため、ドレン排出流量が低下することがないという優れた効果を生じる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明のフロート式ドレントラップは、洗浄用ノズルから流体を弁口の出口側から弁口を通して弁室内に向けて噴射することにより、弁口内壁及びフロート外表面に付着した異物を取除くことができる。
【実施例１】
【０００８】
上記の技術的手段の具体例を示す実施例を説明する（図１参照）。本体１に蓋２をボルトで締結して弁ケーシング形成し、内部に弁室４を形成する。弁室４の上部に入口５を開口させる。入口５と弁室４の間に多数の小孔を開けた異物捕捉用の円筒形状のスクリーン６を配置する。入口５と同一軸上に出口７を形成する。本体１の下部に弁座取付口１０から弁室４と出口７を連通する弁口１２を開けた弁座部材８をねじ結合し、弁座取付口１０を洗浄用ノズル２３で塞ぐ。弁室４内に弁座部材８に離着座して弁口１２を開閉する中空球形のフロート１７を自由状態で配置する。
【０００９】
入口５は入口配管２１に接続する。入口配管２１に入口配管２１から分岐する洗浄配管２２を接続し、洗浄配管２２を洗浄用ノズル２３に接続する。洗浄用ノズル２３は入口配管２１の流体を弁口１２の出口７側から弁室４内に向けて噴射する。入口配管２１の洗浄配管２２分岐部よりも下流側に開閉弁２４を配置し、洗浄配管２２に開閉弁２５を配置する。
【００１０】
通常は、開閉弁２４を開け、開閉弁２５を閉じた状態で使用する。入口５から流入したドレンは弁室４内に溜り、液面に応じてフロート１７が浮上降下して弁座部材８に離着座して弁口１２を開閉する。弁口１２が開口されると弁室４内のドレンが弁口１２を通して出口７に排出され、弁口１２が閉口されると弁室４内の蒸気や圧縮空気やガスの漏出が防止される。
【００１１】
フロート外表面及び弁口内壁に付着した異物を取除く場合、先ず、開閉弁２４及び開閉弁２５を共に閉じた状態とし、開閉弁２４及び開閉弁２５の下流側の圧力を低下させる。その後、開閉弁２５を開け、入口配管２１の流体を洗浄配管２２を通して洗浄用ノズル２３から弁口１２の出口７側から弁口７を通して弁室４内に向けて噴射する。これにより、フロート外表面及び弁口１２内壁に付着した異物が取除かれる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明のフロート式ドレントラップの断面図。
【符号の説明】
【００１３】
１  本体
２  蓋
４  弁室
５  入口
７  出口
８  弁座部材
１２  弁口
１７  フロート
１８  操作棒
２１  入口配管
２２  洗浄配管
２３  洗浄用ノズル
【図１】
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