【事件の表示】
　平成１０年特許願第２７７５８１号「インクジェット式プリンタ及び印刷方法」拒絶査定に対する審判事件［平成１２年　４月１１日出願公開、特開２０００−１０３０４５］について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本件出願は平成１０年９月３０日の出願であって、平成１３年１月３０日付けで拒絶の査定がされたため、これを不服として同年３月８日に本件審判が請求されるとともに、同年４月６日付け（提出日の記載はないが、上記のとおり認定する。）で特許法１７条の２第１項３号の規定に基づく明細書についての手続補正（以下「本件補正」という。）がされたものである。
　
第２　補正の却下の決定
１．補正の却下の決定の結論
　平成１３年４月６日付けの手続補正を却下する。
　
２．理由１（補正目的違反又は独立特許要件欠如その１）
（１）本件補正後の請求項１には、「基準解像度での格子面積に対する前記複数サイズの最小滴のドット面積の比率が０．６７から０．４８
であるのに対して
　
（２）そこで、以下では下線部を「であり、かつ」の意味に一応解釈することとする。
　本件補正前後の請求項１の記載を比較すると、本件補正後の請求項１は補正前請求項１の「前記ノーマルインクに対する前記ライトインクの相対濃度」を「０．２から０．５の範囲」から「０．３から０．４の範囲」に限定するとともに、「基準解像度での格子面積に対する前記複数サイズの最小滴のドット面積の比率が０．６７から０．４８」との限定を加えるものであるから、特許請求の範囲の減縮を目的とするものであり、特許法１７条の２第４項２号の規定に適合する。
　そこで、本件補正後の請求項１に係る発明（以下「補正発明」という。）の独立特許要件の有無について検討する。
　まず、前記（１）のとおり、補正後請求項１の前記下線部の記載は日本語として理解しがたいものであるから、補正後請求項１の記載は特許を受けようとする発明を明確に記載したものではなく、特許法３６条６項２号の規定に適合しない。
　さらに、補正後請求項１の「前記ノーマルインクに対する前記ライトインクの相対濃度が０．３から０．４の範囲に設定される」との記載について検討すると、これは相対濃度を数値限定したものであるから、「相対濃度」なるものが定量的に把握できるものでなければならない。ところが、インクの濃度は１種類しか概念が存在しないものではなく、本件補正後の明細書によっても、「印字濃度（相対濃度）」（段落【０００８】）、「印刷濃度」（段落【００５２】等）、「染料濃度・・・濃度η（ＯＤ値）」（段落【００７７】）と記載されている（前二者は用語こそ異なるものの同一と認める。）ことからすると、補正後請求項１記載の「相対濃度」を一義的に解釈することができないから、この点でも、補正後請求項１の記載は特許を受けようとする発明を明確に記載したものではなく、特許法３６条６項２号の規定に適合しない。後記４．で述べるように明細書全体から「濃度」が「印刷濃度」の意味に解されるとしても、そのことが特許請求の範囲の記載を曖昧にしてよい理由となるものではない。この点参考までに、東京高判平成１３年（行ケ）３４６号をあげておく。
　これら２点の記載不備については、補正後請求項２〜４に係る発明についても同様である。
　したがって、補正後請求項１〜４に係る発明は、特許出願の際独立して特許を受けることができないことになるから、本件補正は、特許法１７条の２第５項で準用する同法１２６条４項の規定に違反する。
　
３．理由２（新規事項追加及び独立特許要件欠如その２）
（１）２．で述べたとおり、補正後請求項１には「基準解像度での格子面積に対する前記複数サイズの最小滴のドット面積の比率が０．６７から０．４８
であるのに対して
　これに対し、願書に最初に添付した明細書又は図面（以下、これらをあわせて「当初明細書」という。）によれば、【図８】〜【図１１】及び【表１】〜【表７】に、「基準解像度での格子面積に対する前記複数サイズの最小滴のドット面積の比率」（以下「ドット面積率」という。）及び「前記ノーマルインクに対する前記ライトインクの相対濃度」（以下「相対濃度」と略する。）を種々変更したものが示されており、その説明が段落【００４２】〜段落【００６３】に記載されている。なお、補正発明は、「第１濃度であるか該第１濃度よりも濃度が低い第２濃度であるかを判定する濃度判定手段と、該濃度判定手段が前記第１濃度と判定したときには・・・前記第１インク吐出手段による印刷を行い、前記濃度判定手段が前記第２濃度と判定したときには・・・前記第２インク吐出手段による印刷を行う」ものであって、ノーマルインクとライトインクを重ね合わせて印刷するものではないから、当初明細書の【図１３】、【表８】〜【表１０】、及び段落【００６４】〜段落【００８１】の記載は、補正後請求項１とは関係がない。
　補正後請求項１に関連する当初明細書の上記記載は、「（ａ），（ｂ），（ｃ）はノーマルインクを用いた小滴、中滴、大滴を夫々示し、（ｄ），（ｅ），（ｆ）はライトインクを用いた小滴、中滴、大滴を夫々示し、（ｇ）はいずれのドットも打たない場合を示す。」（段落【００４２】）とあるように、すべて複数サイズのインク滴が３種類であることを前提として記載されたものである。ところで、複数サイズのインク滴の種類が多い場合と少ない場合を比較した際、種類が多ければノーマルインクの最小滴による印刷濃度とライトインクの最大滴による印刷濃度は接近した値となるべきであり、逆に少ない場合にはそれらが離反した値となるべきであることは、当業者であるとないとを問わず自明に理解できるところである。すなわち、ドット面積率と相対濃度を選定するに当たっては、複数サイズのインク滴の種類がいくらであるかを考慮しなければならず、そのことを離れてドット面積率及び相対濃度のみを選定することは、当初明細書に記載がないばかりか、そのように選定することに技術的意義があるとは認められない。
　
（２）また、複数サイズのインク滴の種類数についてはひとまず措くとしても、補正後請求項１のように、ドット面積率を０．６７から０．４８とし、かつ相対濃度を０．３から０．４とする旨の記載は、当初明細書にはない。特に、相対濃度に関しては、「ドット面積率が・・・０．６７の場合に、ライトインクの印刷濃度を０．２〜０．６の範囲で変化させることができるが、・・・０．３〜０．５が好ましい」（段落【００５２】）及び「ドット面積率が・・・０．５の場合に、ライトインクの印刷濃度を０．２〜０．６の範囲で変化させることができるが、・・・０．２〜０．４が好ましい」（段落【００５９】）と記載があるほか、【表２】（段落【００４９】）及び【表５】（段落【００５６】）には、ライトインクの印刷濃度を０．２〜０．６の範囲で変化させた表が記載されているから、ドット面積率が０．６７と０．５に共通してライトインクの印刷濃度を０．２〜０．６の範囲で変化させることまでは把握できるとしても、その範囲からドット面積率０．６７から０．４８に共通してライトインクの印刷濃度を０．３〜０．４の範囲とすることまでは把握できない。すなわち、「０．３〜０．４の範囲」とは、段落【００５２】記載の「０．３〜０．５」と段落【００５９】記載の「０．２〜０．４」の共通部分にすぎないところ、「０．３〜０．５」又は「０．２〜０．４」は、それぞれドット面積率が０．６７又は０．５であることを前提として、好ましい範囲として選定されたにすぎないから、ドット面積率が０．４８〜０．６７の場合に、ライトインクの印刷濃度を０．３〜０．４の範囲とすることが好ましいことまでは把握できない。
　これら当初明細書の記載からも、あるいはかかる記載によるまでもなく、ドット面積率の選定と相対濃度の選定は個々独立した技術事項ではなく、両者一体としてはじめて意義を有する技術事項である。そして、補正後請求項１のようにドット面積率と相対濃度を関連付けて同時に選定することは、当初明細書に記載されていないのだから、本件補正が当初明細書に記載した事項の範囲内においてされたということはできない。
　
（３）したがって、本件補正は特許法１７条の２第３項に違反しており、補正発明についての発明の詳細な説明の記載は同法３６条４項の規定に適合しないから、補正発明は特許出願の際独立して特許を受けることができないことになり、特許法１７条の２第５項で準用する同法１２６条４項の規定に違反する。
　
４．理由３（独立特許要件欠如その３）
（１）補正発明の認定
　補正発明は、本件補正後の請求項１に記載した事項により特定されるものであるが、２．で述べた記載不備があるため、以下のように認定する。なお、本件審決では、請求項に記載された事項又は発明を特定するための事項という意味で、「構成」という用語を用いることがある。
「ノーマルインクを複数サイズで吐出可能な第１インク吐出手段と、前記ノーマルインクよりも濃度が低いライトインクを複数サイズで吐出可能な第２インク吐出手段と、入力される印刷データを分析し、印刷対象領域が第１濃度であるか該第１濃度よりも濃度が低い第２濃度であるかを判定する濃度判定手段と、該濃度判定手段が前記第１濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第１インク吐出手段による印刷を行い、前記濃度判定手段が前記第２濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第２インク吐出手段による印刷を行う印刷制御手段とを備えたインクジェット式プリンタにおいて、
　基準解像度での格子面積に対する前記複数サイズの最小滴のドット面積の比率が０．６７から０．４８
であり、かつ
　
（２）引用刊行物記載の発明
　原査定の拒絶の理由に引用した特開昭６０−１５１０６１号公報（以下「引用例」という。）には、「異なる濃度のインクを用い、それぞれ前記異なる濃度のインク滴を噴射し、かつ電気信号により体積を制御したインクを記録媒体上に噴射しドット面積変調記録を行なうことにより各々所定の濃度範囲の階調記録を行なう複数のインクジェットヘッドとを用い、濃度信号に従ってインク噴射を行なうインクジェットヘッドの選定と、インク滴体積の制御を行なうことを特徴とするインクジェット記録方式。」（特許請求の範囲。以下「引用例発明」という。）が記載されている。
　
（３）補正発明と引用例発明との一致点及び相違点の認定
　引用例発明の「記録濃度の異なるインク」のうち、記録濃度の高いインク及び低いインクは、補正発明の「ノーマルインク」及び「ライトインク」にそれぞれ相当し、引用例発明の「インクジェット記録方式」は補正発明の「インクジェット式プリンタ」に相当する。
　引用例発明の「複数のインクジェットヘッド」は「異なる濃度のインク」毎に設けられていることは明らかである（念のため、引用例に「４９はインクジェットヘッドである。また４７〜４９に付けた添字１〜ｎはそれぞれ異なる濃度のインクに対応する。」（２頁右下欄１３〜１５行）との記載があることをあげておく。）から、「複数のインクジェットヘッド」のうち記録濃度の高いインク滴及び低いインク滴を噴射するものは、補正発明の「第１インク吐出手段」及び「第２インク吐出手段」にそれぞれ相当する。
　引用例発明において「体積を制御したインクを記録媒体上に噴射しドット面積変調記録を行なうこと」と、補正発明において「インクを複数サイズで吐出」することは同義である。
　引用例発明において「濃度信号に従ってインク噴射を行なうインクジェットヘッドの選定と、インク滴体積の制御を行なう」以上、引用例発明は同選定・制御を行うための手段を備えており、この手段は補正発明の「入力される印刷データを分析し、印刷対象領域が第１濃度であるか該第１濃度よりも濃度が低い第２濃度であるかを判定する濃度判定手段と、該濃度判定手段が前記第１濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第１インク吐出手段による印刷を行い、前記濃度判定手段が前記第２濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第２インク吐出手段による印刷を行う印刷制御手段」と異ならない。
　したがって、補正発明と引用例発明とは、「ノーマルインクを複数サイズで吐出可能な第１インク吐出手段と、前記ノーマルインクよりも濃度が低いライトインクを複数サイズで吐出可能な第２インク吐出手段と、入力される印刷データを分析し、印刷対象領域が第１濃度であるか該第１濃度よりも濃度が低い第２濃度であるかを判定する濃度判定手段と、該濃度判定手段が前記第１濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第１インク吐出手段による印刷を行い、前記濃度判定手段が前記第２濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第２インク吐出手段による印刷を行う印刷制御手段とを備えたインクジェット式プリンタ」である点で一致し、次の点で相違する。
〈相違点〉補正発明がドット面積率を「０．６７から０．４８」と限定し、相対濃度を「０．３から０．４の範囲に設定される」と限定しているのに対し、引用例発明はドット面積率及び相対濃度について数値的限定を加えていない点。
　
（４）相違点についての判断
　補正発明の「相対濃度」の意味が不明確であることは２．で述べたとおりであるが、補正後の明細書の「ノーマルインクの印刷濃度とライトインクの印刷濃度を夫々、表２に示す。」（段落【００４８】）等の記載からみて、印刷濃度の相対値を意味するものと解する。
　相違点に係る補正発明の構成が当初明細書に記載されていないことは３．で述べたとおりであり、【図８】〜【図１１】、【表１】〜【表７】及び段落【００４２】〜段落【００６３】（以下、これらをまとめて「実施例記載」という。）は出願当初から補正されていないから、相違点に係る補正発明の構成を採用した理由は定かとはいえないものの、実施例記載からは、ドット面積率と相対濃度を適宜変更することにより、「理想変化線」（段落【００５２】等）に近似し、印刷結果の画質を向上させるものを選定したことが一応窺える。
　ところで、引用例の「この範囲では連続的に濃度が変化可能である。」（１頁右下欄１７〜１８行）との記載及び第３図によれば、あたかも濃度ＤＬ２から濃度ＤＨ１に至るまでのすべての濃度（この「濃度」の意味は、「記録したときの濃度ＤＨ２」（２頁左下欄１行）等の記載から、上記「印刷濃度」と同義と認める。）のすべての範囲が連続的に実現されるかのように記載及び図示されているが、インクジェット式プリンタにおいて、そのような連続的な濃度変化が現実的でないことは当業者には自明である。そのことは、原査定に引用され、引用例のおよそ１３年後に頒布された特開平１０−１２８９９７号公報（本件出願当時の技術水準を示すものと認め、以下「技術水準例」という。技術水準例の出願時期で見るなら、引用例頒布のおよそ１１年後である。）にさえ、「本実施の形態では、２つドット径と２つの濃淡インクを組み合わせた例を取り上げたが、４つのドット径と３つの濃淡インクの組み合わせでも良く」（段落【００４０】）と記載されていることからも明らかであり、引用例に接した当業者であれば、引用例発明において連続的な濃度変化が実現されていると理解するのではなく、濃度ＤＬ２から濃度ＤＨ１までの数点の濃度だけが実現されると理解することが明らかである。
　そして、そのように数点の濃度だけが実現されるのであれば、それら数点の濃度をどのように選定することが印刷結果の画質向上により寄与するのか、当業者であれば当然配慮・検討すべき事項であり、数点の濃度がドット面積率と相対濃度に依存することは自明であるから、最適のドット面積率と相対濃度を求めるためにドット面積率と相対濃度を種々変更しつつ、実際の印刷実験又はシミュレーションを試みることには何の困難性も認めることができない。そのことは、技術水準例の「ドット径と濃淡インクをパラメータにした実験あるいは記録濃度予測するシミュレーション等の計算からドット径と濃淡インクの組み合わせ（審決注．補正発明におけるドット面積率と相対濃度の選定と同義と認める。）を決定し、所望の記録濃度の異なるドット（記録濃度や明度等に対して比例するようなドット）（審決注．補正後の本願明細書における、理想変化線に近似したものと同義と認める。）を得るようにする。」（段落【００３６】）との記載からも明らかであるが、同記載によるまでもないことである。
　そして、上記認定によれば、相違点に係る補正発明の構成は、ドット面積率と相対濃度を適宜変更した上で、適当な数値範囲として選ばれた結果にすぎないのであるから、ドット面積率と相対濃度を適宜変更した上での印刷実験又はシミュレーションを試みることに困難性がない以上、その結果たる相違点に係る補正発明の構成に至ることにも困難性があるとはいえない。
　また、相違点に係る補正発明の作用効果を検討しても、当業者が容易に予測できる範囲内であることは明らかである。
　したがって、相違点に係る補正発明の構成をなすことは、引用例発明に基づいて当業者が容易に想到できたことであり、補正発明と引用例発明には他に相違点がないのだから、補正発明は、引用例発明に基づいて当業者が容易に発明できたものである。
　
（５）よって、補正発明は特許法２９条２項の規定により、特許出願の際独立して特許を受けることができないことになるから、本件補正は、特許法１７条の２第５項で準用する同法１２６条４項の規定に違反する。
　
５．補正の却下の決定のむすび
　以上のとおりであって、本件補正は特許法１５９条１項で読み替えて準用する同法５３条１項の規定により却下しなければならないから、補正の却下の決定の結論のとおり決定する。
　
第３　本件審判請求についての当審の判断
１．請求項１に係る発明の認定
　平成１３年４月６日付けの手続補正は却下されたので、本願の請求項１に係る発明は平成１３年１月１５日付けの手続補正書の【請求項１】に記載された事項により特定される
「ノーマルインクを複数サイズで吐出可能な第１インク吐出手段と、前記ノーマルインクよりも濃度が低いライトインクを複数サイズで吐出可能な第２インク吐出手段と、入力される印刷データを分析し、印刷対象領域が第１濃度であるか該第１濃度よりも濃度が低い第２濃度であるかを判定する濃度判定手段と、該濃度判定手段が前記第１濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第１インク吐出手段による印刷を行い、前記濃度判定手段が前記第２濃度と判定したときには対応する印刷対象領域に前記第２インク吐出手段による印刷を行う印刷制御手段とを備えたインクジェット式プリンタにおいて、
　前記ノーマルインクに対する前記ライトインクの相対濃度が０．２から０．５の範囲に設定されることを特徴とするインクジェット式プリンタ。」（以下「本願発明」という。）にあるものと認める。
　
２．本願発明の進歩性の判断
　本願発明と引用例発明とを比較すると、「第２　４．（３）」で述べた一致点において一致し、次の点で相違する。
〈相違点〉本願発明が相対濃度を「０．２から０．５の範囲に設定される」と限定しているのに対し、引用例発明はドット面積率及び相対濃度について数値的限定を加えていない点。
　補正発明と引用例発明との相違点に係る構成をなすことが当業者にとって容易であることは「第２　４．（４）」で述べたとおりであり、そうである以上、本願発明と引用例発明との相違点に係る構成をなすことが当業者にとって容易であることは明らかであり、この相違点に係る本願発明の作用効果も格別のものと認めることができない。
　すなわち、本願発明は引用例発明に基づいて当業者が容易に発明できたものである。
　
３．むすび
　したがって、本願発明は特許法２９条２項の規定により特許を受けることができないから、本願のその余の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶を免れない。
　よって、結論のとおり審決する。