(57)【要約】【課題】近赤外線を有効に阻害し得る新規な近赤外線阻害剤を提供する。【解決手段】本発明の近赤外線阻害剤は、近赤外線の反射成分を含み、上記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものであるか、および／または近赤外線の吸収成分を含み、上記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
近赤外線の反射成分を含み、
前記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものであることを特徴とする近赤外線阻害剤。
【請求項２】
前記金属粒子が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化鉄、およびタルクよりなる群から選択される少なくとも一種である請求項１に記載の近赤外線阻害剤。
【請求項３】
前記疎水性溶媒が、へキサン、塩化メチレン、および酢酸エチルよりなる群から選択される少なくとも一種である請求項１または２に記載の近赤外線阻害剤。
【請求項４】
近赤外線阻害剤中に占める前記金属粒子の質量比率が、０．１％以上２０％以下である請求項１〜３のいずれかに記載の近赤外線阻害剤。
【請求項５】
近赤外線の吸収成分を含み、
前記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものであることを特徴とする近赤外線阻害剤。
【請求項６】
近赤外線阻害剤中に占める前記吸水性ポリマーの質量比率が、０．１％以上５０％以下である請求項５に記載の近赤外線阻害剤。
【請求項７】
近赤外線の反射成分と、近赤外線の吸収成分と、を含み、
前記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものであり、
前記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものであることを特徴とする近赤外線阻害剤。
【請求項８】
近赤外線阻害剤中に占める前記吸水性ポリマーの質量比率が、０．１％以上５０％以下である請求項７に記載の近赤外線阻害剤。
【請求項９】
前記吸水性ポリマーが、カルボキシビニルポリマー、ポリビニルポリマー、ジェランガム、トレハロース、ポリアクリル酸ナトリウム、およびヒアルロン酸よりなる群から選択される少なくとも一種である請求項５〜８のいずれかに記載の近赤外線阻害剤。
【請求項１０】
前記親水性界面活性剤が、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、モノラウリン酸ポリグリセリル、モノステアリン酸ポリグリセリル、グリセリン脂肪酸エステル、およびショ糖脂肪酸エステルポリグリセリン脂肪酸エステルよりなる群から選択される少なくとも一種である請求項１〜９のいずれかに記載の金属化合物から成る近赤外線阻害剤。
【請求項１１】
前記油相が、油脂、高級脂肪酸、高級アルコール、およびワックスエステルよりなる群から選択される少なくとも一種である請求項５〜１０のいずれかに記載の近赤外線阻害剤。
【請求項１２】
前記高分子乳化剤が、アクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体である請求項５〜１１のいずれかに記載の近赤外線阻害剤。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれかに記載の近赤外線阻害剤を用いて近赤外線の阻害効果を評価する方法であって、
近赤外線阻害剤の塗布部位と非塗布部との温度差サーモグラフィーで測定することを特徴とする近赤外線の阻害効果評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近赤外線阻害剤、および上記近赤外線を用いた近赤外線の阻害効果評価方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
太陽光線のうち、波長の長い近赤外線（波長域約８００〜２，５００ｎｍ）は、太陽エネルギーの約半分を占めており、皮膚の透過性が高く、皮膚の深部まで透過し、皮膚組織にあるヘモグロビンや水に吸収されることが知られている。このような近赤外線の性質を利用して、近赤外線は、血液循環をよくするための医療用赤外線照射装置や、脳血流測定などの医療用具；静脈の認証；乳房診断機などの光干渉断層画像診断装置などの診断装置；家庭用ヒーターなどの暖房機器；調理器具；果物を選別する選果場での品質検査などに汎用されている。
【０００３】
しかしながら、極く最近になって、近赤外線による生体への悪影響が報告されている。例えば特許文献１には、近赤外線の長時間露曝により、皮膚の紅班を始め、水泡、肥厚、筋組織萎縮などの皮膚傷害を発生させることが報告されている。また、これらの皮膚障害は、筋組織の萎縮（非特許文献１）によって生じることも報告されている。太陽光線のうち、日焼けなどの皮膚傷害を招くことが知られている紫外線は、太陽光エネルギーの中でも、僅かに約６〜７％を占めるだけであるのに対し、近赤外線は、太陽光エネルギーの約５０％を占めており、しかも、皮膚の深部にまで到達するため、近赤外線の生体への悪影響が強く懸念されている。
【０００４】
近赤外線による皮膚障害の一つとして、例えば、光線過敏症が挙げられる。光線過敏症は、日光に肌が露曝することにより、小さなボツボツした湿疹を発症し、痒みを伴うものである。光線過敏症は日光アレルギーとも呼ばれ、１）内因性（遺伝的要因）のポリフィリン症、ぺラグラ、日光蕁麻疹、全身性エリテマトーデス、種痘様水泡症、２）外因性の薬剤性光線過敏症、光接触皮膚炎に加え、３）原因が全く判らない多形日光疹、慢性光線皮膚炎に大別される。
【０００５】
これまで光線過敏症は、紫外線依存疾患の一つと考えられており、そのため、光線過敏症の診断は一般に、背中の背部にＵＶＡ（波長が、３１５ｎｍ〜４００ｎｍ）やＵＶＢ（波長が、２８０ｎｍ〜３１５ｎｍ）といった紫外線を照射することで行われ、その予防には、紫外線を阻害するサンスクリーン剤が使用されている。しかしながら、波長の短い紫外線は、皮膚の表層にしか到達しないため、紫外線照射により、皮膚が赤く炎症を起こすサンバーン（Ｓｕｎｂｕｒｎ）や皮膚表面にメラニン色素が沈着するサンタン（Ｓｕｎｔｕｎｎｉｎｇ）を発症することはあっても、紫外線照射だけで、紅斑や水泡などの明らかな皮膚傷害が発症するとは到底考え難く、皮膚の深部にまで到達する近赤外線の影響を無視することはできない。
【０００６】
事実、神経炎、神経痛、リューマチ、関節炎、打撲、捻挫、筋肉痛や腰痛などの治療に用いられる局所照射型赤外線治療器は、光線過敏症患者への使用が禁忌とされており、この事例をみても、光線過敏症の原因は、紫外線だけではないと考えるべきだろう。
【０００７】
いずれにせよ、光線過敏症の作用機作が何であれ、光線が直接の誘発因子であることに変わりなく、近赤外線を阻害し得る有効な阻害剤の開発が切望されている。そこで前述した特許文献１には、酸化チタンと酸化亜鉛粉末とからなる近赤外線損傷の防止剤が開示されているが、近赤外線阻害作用の更なる向上が望まれている。
【０００８】
また、前述したように近赤外線は、皮膚の深部まで透過して皮膚傷害を発症することから、紫外線阻害の国際的な評価法であるＳＰＦ（Ｓｕｎ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  Ｆａｃｔｏｒ；紫外線防御指数）やＰＡ（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  Ｇｒａｄｅ  ｏｆ  ＵＶＡ；ＵＶＡ防御指数）といったヒト試験法に代わる、簡便で安全な評価法の確立が臨まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開第２００９／０１７１０４号パンフレット
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｔａｎａｋａ  Ｙ，  Ｍａｔｓｕｏ  Ｋ，  Ｙｕｚｕｒｉｈａ  Ｓ．；Ｌｏｎｇ−Ｌａｓｔｉｎｇ  Ｍｕｓｃｌｅ  Ｔｈｉｎｎｉｎｇ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  ｂｙ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｉｒｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｚｅｄ  ｗｉｔｈ  Ｗａｖｅｌｅｎｇｔｈｓ  ａｎｄ  Ｃｏｎｔａｃｔ  Ｃｏｏｌｉｎｇ；Ａ  Ｐｒｅｌｉｍｉｎａｒｙ  Ｒｅｐｏｒｔ．  ｅＰｌａｓｔｙ．；２０１０；１０：ｅ４０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、近赤外線を有効に阻害し得る新規な近赤外線阻害剤を提供することにある。
【００１２】
また、本発明の他の目的は、紫外線阻害の国際的な評価法であるＳＰＦやＰＡといったヒト試験法のような方法に代わる、簡便且つ安全で、非侵襲的な近赤外線阻害の評価法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成し得た本発明に係る第１の近赤外線阻害剤（以下、第１の阻害剤と略記する場合がある。）は、近赤外線の反射成分を含み、前記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものであるところに要旨を有するものである。
【００１４】
本発明の好ましい実施形態において、前記金属粒子は、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化鉄、およびタルクよりなる群から選択される少なくとも一種である。
【００１５】
本発明の好ましい実施形態において、前記疎水性溶媒は、へキサン、塩化メチレン、および酢酸エチルよりなる群から選択される少なくとも一種である。
【００１６】
本発明の好ましい実施形態において、近赤外線阻害剤中に占める前記金属粒子の質量比率は、０．１％以上１０％以下である。
【００１７】
また、上記目的を達成し得た本発明に係る第２の近赤外線阻害剤（以下、第２の阻害剤と略記する場合がある。）は、近赤外線の吸収成分を含み、前記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものであるところに要旨を有するものである。
【００１８】
本発明の好ましい実施形態において、近赤外線阻害剤中に占める前記吸水性ポリマーの質量比率が、０．１％以上５０％以下である。
【００１９】
また、上記目的を達成し得た本発明に係る第３の近赤外線阻害剤（以下、第３の阻害剤と略記する場合がある。）は、近赤外線の反射成分と、近赤外線の吸収成分と、を含み、前記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものであり、前記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものである。
【００２０】
本発明の好ましい実施形態において、近赤外線阻害剤中に占める前記吸水性ポリマーの質量比率は、０．１％以上５０％以下である。
【００２１】
本発明の好ましい実施形態において、前記吸水性ポリマーは、カルボキシビニルポリマー、ポリビニルポリマー、ジェランガム、トレハロース、ポリアクリル酸ナトリウム、およびヒアルロン酸よりなる群から選択される少なくとも一種である。
【００２２】
本発明の好ましい実施形態において、前記親水性界面活性剤は、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、モノラウリン酸ポリグリセリル、モノステアリン酸ポリグリセリル、グリセリン脂肪酸エステル、およびショ糖脂肪酸エステルポリグリセリン脂肪酸エステルよりなる群から選択される少なくとも一種である。
【００２３】
本発明の好ましい実施形態において、前記油相は、油脂、高級脂肪酸、高級アルコール、およびワックスエステルよりなる群から選択される少なくとも一種である。
【００２４】
本発明の好ましい実施形態において、前記高分子乳化剤は、アクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体である。
【００２５】
また、上記課題を解決し得た本発明に係る近赤外線の阻害効果評価方法は、上記のいずれかに記載の近赤外線阻害剤を用いて近赤外線の阻害効果を評価する方法であって、近赤外線阻害剤の塗布部位と非塗布部との温度差をサーモグラフィーで測定するところに要旨を有するものである。
【発明の効果】
【００２６】
本発明に係る第１〜第３の近赤外線阻害剤を用いれば、マスキングされていない金属粒子のみから構成されている従来の近赤外線阻害剤に比べ、近赤外線を効率よく阻害することができた。特に、本発明に係る第３の阻害剤のように、所定の吸収成分と所定の反射成分とを含む阻害剤を用いれば、これらを単独で含む第１および第２の阻害剤に比べ、近赤外線を、更に一層効率よく阻害することができた。
【００２７】
また、本発明に係る評価方法を用いれば、簡便且つ安全で、非侵襲的に、近赤外線の阻害程度を評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】図１は、本発明に係る近赤外線阻害剤の構成を模式的に示す図である。
【図２】図２は、本発明の近赤外線阻害剤を皮膚に塗布したときの阻害作用（反射／吸収）を模式的に示す図である。
【図３】図３は、実施例１において、各試料を用いたときの、酸化チタン濃度と近赤外線阻害率との関係を示すグラフである。
【図４】図４は、実施例２において、吸水コロイドの濃度と近赤外線阻害率との関係を示すグラフである。
【図５】図５は、実施例３において、本発明の近赤外線阻害剤による、皮膚表面から放射される近赤外線の遮断効果をサーモグラフィーで測定した写真である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
１．本発明の近赤外線阻害剤について
上述したように本発明の近赤外線阻害剤は、第１〜第３の阻害剤を含んでいる。
【００３０】
参考のため、図１に、上記近赤外線阻害剤を模式的に説明した図を示す。本発明の近赤外線阻害剤は、要するに、含水基剤（Ｗ）、または油成分を含む含水基剤（Ｏ／Ｗ）中に、近赤外線阻害剤としてマスキングした金属粒子が含まれているか（第１の阻害剤）、または、近赤外線阻害剤として、Ｗａｔｅｒ−ｉｎ−Ｏｉｌ（Ｗ／Ｏ）型の吸水ポリマーゲルを分散させること（第２または第３の阻害剤）を特徴とするものである。なお、上記（イ）において、吸水性ポリマーの種類によっては油成分でなく、親水性界面活性剤を用いても良い（詳細は後述する。）が、図１および後記する図２では、油相で代表させている。
【００３１】
また、図２に、上記近赤外線阻害剤を皮膚に塗布したときの阻害作用（反射／吸収）を模式的に説明した図を示す。このうち本発明に係る第１の近赤外線阻害剤（第１の阻害剤）の特徴部分は、近赤外線の反射作用（すなわち、電子密度が高く、近赤外線を決して透過させず反射させる作用）が知られている酸化チタンや酸化亜鉛などの金属粒子を、そのまま近赤外線阻害剤として使用するのではなく、当該金属粒子をマスキング（水溶性膜で包みこむ）したところにある。その結果、金属粒子のフロックを防止することができ、分散性が向上するため、製剤中に金属粒子を均一に分散させることができる。よって、上記阻害剤を、例えば皮膚に塗布すると、皮膚表面が上記阻害剤によって緻密に覆われるため、皮膚の深部まで透過する近赤外線を効率よく阻害することができる。
【００３２】
また、本発明に係る第２の近赤外線阻害剤（第２の阻害剤）は、上記のように近赤外線の反射作用を利用するのではなく、近赤外線が水を吸収する性質をうまく利用したものであり、吸水性ポリマーをマスキング［詳細には、吸収性ポリマーの含水ゲル（吸水性ゲル）を油相などで包み、その周囲を高分子乳化剤（脂溶性界面活性剤）でマスキングする］したところに特徴がある。
【００３３】
また、本発明に係る第３の近赤外線阻害剤（第３の阻害剤）は、上述した第１および第２の阻害剤を構成する反射成分と吸収成分を組合わせたものである。すなわち、上記第３の阻害剤の特徴部分は、上述した第１または第２の阻害剤のように、近赤外線の反射作用のみ、または吸収作用のみによって近赤外線の阻害作用を発現させるのではなく、反射と吸収の二段階の作用によって、上記第１または第２の阻害剤に比べ、近赤外線の阻害作用を著しく高めたところにある。上記第３の阻害剤によれば、反射成分の隙間を摺りぬけて透過した近赤外線を、上記吸収成分によって効率良く捕捉することができる。
【００３４】
以下、各阻害剤の構成要件について詳しく説明する。
【００３５】
（１）本発明に係る第１の近赤外線阻害剤（第１の阻害剤）
本発明に係る第１の近赤外線阻害剤は、近赤外線の反射成分を含み、上記反射成分は、疎水性溶媒に分散した金属粒子が、親水性界面活性剤によって被覆されたものである。
【００３６】
（金属粒子）
上記反射成分を構成する金属粒子は、近赤外線を反射するものであれば良く、例えば、化粧品などに汎用されている酸化チタン、酸化亜鉛、酸化鉄、およびタルクよりなる群から選択される少なくとも一種が挙げられる。これらは単独で用いても良いし、２種以上を併用しても良い。これらの金属粒子は、市販品を使用しても良い。これらのうち、近赤外線の反射作用（すなわち、近赤外線の阻害作用）の観点から好ましいものは、酸化チタンおよび酸化亜鉛であり、より好ましくは酸化チタンである。
【００３７】
上記金属粒子の好ましい平均粒子径は、おおむね１０ｎｍ〜１０μｍであり、これにより、より高い近赤外線阻害作用が得られる。より好ましい上限は１００ｎｍ以下であり、更に好ましくは５０ｎｍ以下である。上記範囲に平均粒子径が制御された金属粒子として、市販品を用いても良い。
【００３８】
（疎水性溶媒）
上記の金属粒子は、疎水性溶媒に分散している。本発明に用いられる疎水性溶媒としては、へキサン、塩化メチレン、酢酸エチル、ベンゼン、トルエン、ジエチルエーテル、クロロフォルムなどが挙げられる。このうち好ましいのは、へキサン、塩化メチレン、および酢酸エチルよりなる群から選択される少なくとも一種である。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。
【００３９】
（親水性界面活性剤）
そして本発明では、上述した疎水性溶媒に分散された金属粒子を、親水性界面活性剤で被覆（マスキング）したところに特徴がある。金属粒子はフロックを作りやすいため、製剤中に緻密に分散し難いが、本発明によれば、金属粒子が親水性界面活性剤で被覆されているため、金属粒子のフロック生成を防止でき、その結果、金属粒子による近赤外線の阻害作用が有効に発揮されるようになる。
【００４０】
マスキングに用いられる親水性界面活性剤は、融点が２５℃以上で、ＨＬＢ値（Ｈｙｄｒｏｐｈｉｌｉｃ  Ｌｉｐｏｐｈｉｌｉｃ  Ｂａｌａｎｃｅ）が６．０以上のものが好ましい。
【００４１】
このような親水性界面活性剤として、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、および非イオン性界面活性剤が挙げられ、これらを単独で、または２種以上を併用して用いることができる。
【００４２】
これらのうち上記アニオン性界面活性剤としては、カルボン酸型、スルホン酸型、硫酸エステル型、リン酸エステル型の界面活性剤が挙げられる。具体的には、例えば、脂肪酸石けん、ナフテン酸石けん、長鎖アルコール硫酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸エステル塩、脂肪酸モノグリセリド硫酸エステル、脂肪酸モノアルカノールアミド硫酸エステル、アルカリスルホン酸塩、α―スルホ脂肪酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルフェノールエーテルリン酸エステル塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル塩、ラウリル硫酸ナトリウムなどが用いられる。
【００４３】
上記カチオン性界面活性剤としては、第４級アンモニウム塩型、アルキルアミン塩型、ピリジン環の界面活性剤が挙げられる。具体的には、例えば、長鎖第１級アミン塩、アルキルトリメチルアンモニウム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルピリジニウム塩、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルキルイミダゾリンが用いられる。
【００４４】
上記両性界面活性剤としては、アルキルベタイン型、脂肪酸アミドプロピルベタイン型、アルキルイミダゾ―ル型、アミノ酸型、およびアミンオキシド型の界面活性剤が挙げられる。具体的には、例えば、Ｎ−アルキルβ−アミノプロピオン酸塩、Ｎ−アルキルβ−イミノジプロピオン酸塩などが用いられる。
【００４５】
上記非イオン性界面活性剤としては、エステル型、エーテル型、エステルエーテル型、アルカノールアミド型、アリキルグリコシド型、および高級アルコール型の界面活性剤が挙げられる。具体的には、例えば、高級アルコールエチレンオキシド付加物、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物、脂肪酸エチレンオキサイド付加物、多価アルコール脂肪酸エステルエチレンオキサイド付加物、高級アルキルアミンエチレンオキサイド付加物、脂肪酸アミドエチレンオキサイド付加物、油脂のエチレンオキサイド付加物、グリセリン脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールの脂肪酸エステル、多価アルコールのアルキルエーテル、アルカノールアミン類の脂肪酸アミドなどが用いられる。
【００４６】
上述した親水性界面活性剤のなかでも、ソルビトールおよびソルビタンの脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシソルビトール脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンポリプロピレングリコール共重合体、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリアルキレンアルキルエーテル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステルなどが好ましく用いられる。
【００４７】
このうち、上記ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルとしては、特に、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルである、ポリオキシエチレン（６）ソルビタンモノステアレート（例えば商品名：レオドールＴＷ−Ｓ１０６Ｖ，花王（株））やポリオキシエチレンソルビタントリステアレート（例えば商品名：レオドールＴＷ−Ｓ３２０Ｖ，花王（株））などが、より好ましく用いられる。
【００４８】
また、上記ポリエチレングリコール脂肪酸エステルとしては、特に、ポリエチレングリコールモノステアレート（例えば商品名：エマノーン３１９９Ｖ、花王（株））、ポリエチレングリコールジステアレート（例えば商品名：エマノーン３２９９Ｖ、花王（株））、エチレングリコールジステアレート（例えば商品名：エマノーン３１９９ＲＶ、花王（株））、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油が好適であり、中でも、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油４０（例えば商品名：クレモフォールＣＯ４０、ＢＡＳＦジャパン（株））、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０（例えば商品名：クレモフォールＣＯ６０、ＢＡＳＦジャパン（株））などが、より好ましく用いられる。
【００４９】
また、上記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール共重合体としては、ポリオキシエチレン（１６０）ポリオキシプロピレン（３０）グリコール（例えば商品名：エマルゲンＰＰ−２９０、花王（株））などが、より好ましく用いられる。
【００５０】
また、上記ショ糖脂肪酸エステルとしては、ショ糖パルミチン酸エステル類（例えば商品名：Ｐ−１６１５，１６１６、三菱化学フーズ（株））、ショ糖ミリスチン酸エステル類（例えば商品名：Ｊ−１４１６、三菱化学フーズ（株））ショ糖ステアリン酸エステル類（例えば商品名：Ｊ−１８０９，１８１１，１８１１Ｆ，１８１５，１８１６、三菱化学フーズ（株））、ショ糖ラウリン酸エステル類（例えば商品名：  Ｊ−１２１６、三菱化学フーズ（株）），ショ糖オレイン酸エステル類（例えば商品名：  Ｊ−１７１５、三菱化学フーズ（株））などが、より好ましく用いられる。
【００５１】
また、上記ポリオキシエチレンアルキルエーテルおよび上記ポリアルキレンアルキルエーテルとしては、ポリオキシエチレンラウリルエーテル（例えば商品名：エマルゲン１２３Ｐ，花王（株））、ポリオキシエチレンセチルエーテル（例えば商品名：エマルゲン２１０，花王（株））、ポリオキシエチレンステアリルエーテル（例えば商品名：エマルゲン３２０Ｐ，花王（株））、ポリオキシエチレンオレイルエーテル（例えば商品名：エマルゲン４０９Ｖ，４２０，花王（株））などが、より好ましく用いられる。
【００５２】
また、上記グリンセリン酸脂肪酸エステルとしては、グリセロールモノステアレート（例えば商品名：レオドールＭＳ−１６５Ｖ，花王（株））などが、より好ましく用いられる。
【００５３】
上述した第１の近赤外線阻害剤には、上記成分のほか、化粧品や医薬品などに通常使用される添加剤などを含んでいても良い。
【００５４】
上記第１の阻害剤において、近赤外線阻害剤中に占める金属粒子の質量比率は、０．１％以上２０％以下であることが好ましい。上記の比率が０．１％未満では、金属粒子による近赤外線反射作用が有効に発揮されず、一方、２０％を超えると、塗布した際の延びなどの製剤上のテクスチャーの問題がある。より好ましい金属粒子の質量比率は、０．１％以上１０％以下である。
【００５５】
（製造方法）
上記第１の近赤外線阻害剤は、金属粒子を上記の疎水性溶媒に分散した後、上記の親水性界面活性剤を加え、おおむね、約６０℃以上の温度で加温し、溶解することによって製造することができる。
【００５６】
ここで、金属粒子と疎水性溶媒の質量比率は、使用する成分の種類などによっても相違し、成分などに応じて適宜適切に調整すれば良いが、概して、金属粒子１質量部に対し、疎水性溶媒を、おおむね、等量から５０倍量の比率で加え、分散させることが好ましい。
【００５７】
また、このようにして分散された金属粒子と、親水性界面活性剤の比率は、使用する成分の種類などによっても相違し、成分などに応じて適宜適切に調整すれば良いが、概して、金属粒子１質量部に対し、親水性界面活性剤を、おおむね、４倍量から５０倍量の比率で加え、マスキングすることが好ましい。
【００５８】
マスキングに当たっては、親水性界面活性剤を、約６０℃以上の温度で溶解することが好ましい。その上限は特に限定されないが、界面活性剤の安定性などを考慮すると、おおむね、１５０℃以下であることが好ましい。また、加温時間は、阻害剤を構成する金属粒子や溶媒などの比率、温度などによっても相違するが、おおむね、３０分〜３時間に制御することが好ましい。
【００５９】
（２）本発明に係る第２の近赤外線阻害剤（第２の阻害剤）
本発明に係る第２の近赤外線阻害剤は、近赤外線の吸収成分を含み、上記吸収成分は、油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層が、高分子乳化剤によって被覆されたものである。
【００６０】
（吸水性ポリマー）
本発明に用いられる吸水性ポリマーとしては、例えば、ポリアクリル酸塩系、ポリビニルアルコール系、ポリアクリルアミド系、ポリオキシエチレン系、デンプン系、セルロース系などの合成ポリマー；水溶性高分子；水溶性多糖類など挙げられる。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。また、これらは、市販品を用いることもできる。
【００６１】
ポリアクリル酸塩系ポリマーのなかでも、架橋構造を有し、自重の１０倍以上の吸水力があり、圧力をかけても離水しにくい高吸収性ポリマー（Ｓｕｐｅｒａｂｓｏｒｂａｎｔ  Ｐｏｌｙｍｅｒ；以下ＳＡＰ）などが好適に用いられる。
【００６２】
具体的には、上記合成系ポリマーとして、ポリアクリル酸ナトリウムなどのポリアクリル酸塩系高分子化合物；ポリビニルピロリドン、ポリビニルピロリドン−酢酸ビニル共重合体などのビニルピロリドン系高分子化合物；カルボキシポリビニルアルコール、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラールなどのビニルアルコール系高分子化合物；ビニルメチルエーテル／マレイン酸ブチルなどの酸性ビニルエーテル系高分子化合物；アクリル酸アルキルエステル・メタクリル酸アルキルエステル・ジアセトンアクリルアミド・メタクリル酸共重合体液、アクリル酸アルキル共重合体、アクリル酸・アクリル酸アミド・アクリル酸エチル共重合体などのアクリル酸系高分子化合物；Ｎ−メタクリロイルオキシエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルアンモニウム−α−Ｎ−メチルカルボキシベタイン／メタクリル酸アルキル共重合体、アクリルオクチルアミド・アクリル酸ヒドロキシプロピル・メタクリル酸ブチルアミノエチル共重合体などの両性アクリル酸系高分子化合物；ヒドロキシエチルセルロースジメチルジアリルアンモニウムクロリド共重合体；ヒドロキシエチルセルロースヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、ビニルピロリドン・Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルメタクリル酸共重合体ジエチル硫酸塩液、ジメチルアリルアンモニウムクロリドのホモポリマー、ジメチルジアリルアンモニウムクロリド・アクリルアミド共重合体などの含窒素陽イオン性高分子化合物などが挙げられる。
【００６３】
特に、カルボキシポリビニルアルコール、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロースなど好適である。
【００６４】
水溶性高分子として、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、キトサン、カラギーナン、キサンタンガム、ローカストビーンガム、プルラン、ペクチン、ジェランガム、アラビアガム、ヒアルロン酸、へパリン、デルマタン硫酸やコンドロイチン硫酸ポリグルタミン酸やコラーゲンなどが挙げられるが、吸水性ポリマーは、ここに挙げられたものに限定されるものではなく、保水力があり、医薬品や化粧品、食品などに使用できるものであれば、自由に選択することができる。
【００６５】
更に、これらの水溶性高分子に糖類を加えて使用してもよく、トレハロースやスクロースなどの二糖、ガラクトオリゴ糖、フラクトオリゴ糖などのオリゴ糖、グリセリン、ソルビトール、エリスリトール、キシリトール、マンニトール等の糖アルコールなど挙げられるが、使用方法において水溶性高分子への添加に何ら制限されるものではなく、糖類そのものを使用することも選択できる。
【００６６】
上述した吸水性ポリマーのうち、特に好ましいのは、カルボキシビニルポリマー、ポリビニルポリマー、ジェランガム、トレハロース、ポリアクリル酸ナトリウム、およびヒアルロン酸よりなる群から選択される少なくとも一種である。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。
【００６７】
上記吸水性ポリマーは、油相または親水性界面活性剤によって被覆されている。
【００６８】
（親水性界面活性剤）
ここで、上記親水性界面活性剤は、前述した第１の阻害剤において説明したとおりである。
【００６９】
（油相）
上記油相としては、例えば油脂、高級脂肪酸、高級アルコール、およびワックスエステル（ロウ類）よりなる群から選択される少なくとも一種が挙げられる。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。また、これらは市販品を用いることもできる。
【００７０】
このうち上記油脂としては、天然油脂および／または合成グリセライドが挙げられる。これらは、融点が２５℃以上のものを用いることが好ましい。
【００７１】
具体的には、本発明に用いられる天然油脂として、植物油（パーム油、大豆油、綿実油、菜種油、ゴマ油、コーン油、落花生油、サフラワー油、サンフラワー油、オリーブ油、シソ油、シアバターなど）、鉱物油、動物油（牛脂、豚油、馬脂、魚油など）のいずれも用いることができる。また、本発明に用いられる合成グリセライドとして、例えば、融点が６０℃以上の硬化ヒマシ油、硬化綿実油、硬化ダイズ油などのような水素添加植物油や、トリアシルグリセロールなどのグリセリン脂肪酸エステルなどが挙げられる。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。
【００７２】
本発明に用いられる高級脂肪酸としては、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸などが挙げられる。
【００７３】
本発明に用いられる高級アルコールとしては、例えば、セタノール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、ミリスチルアルコールのほか、キミルアルコール、セラキルアルコール、バチルアルコールなどのアルキルグリセリルエーテルなどが挙げられる。
【００７４】
本発明に用いられるワックスエステルとしては、例えば、ミツロウ、白蝋、カルナウバロウ、パルミチン酸セチルなどが挙げられる。
【００７５】
（高分子乳化剤）
上述した油相または親水性界面活性剤によって被覆された吸水性ポリマーの外層（すなわち、油相または親水性界面活性剤の周囲）は、図１に示すように、高分子乳化剤によって被覆されている。
【００７６】
上記高分子乳化剤としては、例えば、アクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体、アクリル酸アルキル共重合体、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸Ｎａ、ポリアクリル酸アルキル、メタクリル酸メチルクロスポリマー、(メチルビニルエーテル/マレイン酸)クロスポリマー、ミリスチン酸デキストリン、（パルミチン酸／エチルヘキサン酸）デキストリン、パルミチン酸デキストリン、ステアリン酸イヌリンなどが挙げられる。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。また、これらは市販品を用いても良い。これらのうち好ましいのは、アクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体である。
【００７７】
上述した第２の近赤外線阻害剤には、上記成分のほか、化粧品や医薬品などに通常使用される添加剤などを含んでいても良い。
【００７８】
また、上記第２の近赤外線阻害剤において、近赤外線阻害剤中に占める吸水性ポリマーの質量比率は、０．１％以上５０％以下であることが好ましい。上記の比率が０．１％未満では、吸水性ポリマーによる近赤外線の吸収作用が有効に発揮されず、一方、５０％を超えると、ポリマーのゲル化などの製剤上の問題がある。より好ましい吸水性ポリマーの質量比率は、０．１％以上２０％以下である。
【００７９】
（製造方法）
上記第２の近赤外線阻害剤は、以下のようにして製造することができる。まず、吸水性ポリマーを充分含水させた吸水コロイドに、上記の油相または親水性界面活性剤を加えて分散させ、適宜、ゲル基材（油性基材）などを加えて混合することによって上記吸水性ポリマーを封入する（マスキング）。次いで、上記の高分子乳化剤を加えて乳化させることによって所望とする阻害剤が得られる。
【００８０】
以下、各工程について詳しく説明する。
【００８１】
まず、吸水性ポリマーを水に含水させ、吸水コロイド（含水ゲル）を得る。含水条件は、使用する吸水性ポリマーなどの種類によっても相違し、一義的に記載することは困難であるが、おおむね、吸水性ポリマー１質量部に対し、水を約２〜１０質量部加え、おおむね、１〜２４時間放置することが好ましい。
【００８２】
次に、上記の吸水コロイドに親水性界面活性剤を加えるか、または油相を加えて分散させる。油相を加える場合は、予め加温して溶解しておくことが好ましい。例えば、約６０℃以上（種類によっては、約８５℃以上）の温度に加温して溶解した後、約４０〜６０℃の温度まで低下させ、溶解液を得ることが好ましい。
【００８３】
ここで、吸水コロイド（吸水性ポリマーに水を加えて含水させたもの）と、親水性界面活性剤または油相との質量比率は、使用する成分の種類などによっても相違するが、概して、吸水コロイド１質量部に対し、親水性界面活性剤または油相を、おおむね、４〜５０質量部の範囲で加えることが好ましい。
【００８４】
例えば、上記の吸水コロイドに油相を加えて分散させる態様は、以下のとおりである。ただし、本発明はこれに限定する趣旨ではない。
【００８５】
例えば一態様として、融点が６０℃以上の硬化ヒマシ油、硬化綿実油、硬化ダイズ油などの水素添加植物油；ミツロウ、カルナウバロウなどのワックスエステルなどの油相を、一旦、約８５℃程度まで昇温した後、撹拌し、完全に溶解した後、当該油相１００質量部に対し、中鎖脂肪酸トリグリセリド、および／または脂溶性界面活性剤を、約０．１〜２０質量部の比率で加え、澄明性を確認しながら、約４０〜６０℃の温度まで低下させて溶解液を得る。
【００８６】
また、別の態様として、疎水性基材（油性基材）を用いて所定の溶解液を得ても良い。例えば、疎水性基材である高級脂肪酸エステルトリグリセリド／ジグリセリド／モノグリセリドの混合物（Ｓａｓｏｌ  Ｇｅｒｍａｎｙ  ＧｍｂＨ社；ウイテプゾールＷ−３５、ウイテプゾールＥ８５）を約８５℃まで昇温して溶解した後、この１００質量部に対し、約１〜３０質量部のミツロウを加えて溶解した後、約４０〜６０℃の温度まで低下させて油脂溶解液を得ても良い。
【００８７】
ここで、上記油性基材は、硬化油やミツロウなどのハードファットを用いた混合油脂の融点を調製するために好ましく用いられる。上記油性基材としては、医薬品、化粧品、食品などに通常用いられる低融点の油成分であれば特に限定されず、例えば、植物油、動物油、中性脂質（モノ置換、ジ置換、又はトリ置換のグリセライド）、合成油脂、ステロール誘導体などが挙げられる。
【００８８】
上記油性基材に用いられる油成分としては、例えば、植物油、鉱物油、ワセリン、パラフィン類、中鎖飽和脂肪酸などの飽和脂肪酸や不飽和脂肪酸からなる油脂、ワックス類、ラノリン、グリセリン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、モノラウリン酸ポリグリセリル、モノステアリン酸ポリグリセリル、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、モノラウリン酸ポリエチレングリコール、モノオレイン酸ポリエチレングリコール、モノラウリン酸ポリオキシエチレンソルビット、テトラオレイン酸ポリオキシエチレンソルビット、ジステアリン酸ポリエチレングリコール、モノパルミチン酸ポリオキシエチレンソルビタン、イソステアリン酸ポリオキシエチレンソルビタン、ポリオキシエチレンコレスタノールエーテル、モノステアリン酸ポリオキシエチレンソルビタン、ポリオキシエチレンオレイン酸グリセリル、ポリオキシエチレンヤシ油脂肪酸ソルビタンポリオキシエチレンラウリルエーテルリン酸ナトリウム、ポリオキシエチレンラノリン、ポリオキシエチレンアルキル（１２〜１５）エーテルリン酸、モノステアリン酸ポリオキシエチレングリセリル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンラノリンアルコール、ポリオキシエチレンフィトステロール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンセチルエーテル、ソルビタン脂肪酸エステル、レシチン、アセチルグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、クエン酸トリエチル、トリアセチン、ミリスチルアルコール、セタノール、ステアリルアルコール、グリセリン、エタノールなどが挙げられる。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。
【００８９】
上記油成分のうち、好ましくは、モノラウリン酸ポリグリセリル、モノステアリン酸ポリグリセリル、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステルが挙げられる。
【００９０】
また、上記油性基材に用いられる植物油としては、例えば、大豆油、綿実油、菜種油、ゴマ油、コーン油、落花生油、サフラワー油、サンフラワー油、オリーブ油、シソ油などが挙げられる。
【００９１】
また、上記油性基材に用いられる動物油としては、例えば、動物油として牛脂、豚油、魚油などが挙げられる。
【００９２】
また、上記油性基材に用いられる中性脂質としては、例えば、トリオレイン、トリリノレイン、トリパルミチン、トリステアリン、トリミリスチン、トリアラキドニン、スクワランやスクワレンなどが挙げられる。
【００９３】
また、上記油性基材に用いられる合成油脂としては、例えば、アゾンなどが挙げられる。
【００９４】
また、上記油性基材に用いられるステロール誘導体としては、例えば、コレステリルオレエート、コレステリルリノレート、コレステリルミリステート、コレステリルパルミデート、コレスレリルアラキデートなどが挙げられる。
【００９５】
上記のうち、ハードファットを用いた混合油の融点調製に好ましい油成分としては、中鎖脂肪酸トリグリセライドや、これを主成分とする植物油などが挙げられる。
【００９６】
次に、このようにして得られた、マスキングされた吸水性コロイド（上記の油相または親水性界面活性剤で被覆された吸水性ポリマー）を、上記の親油性乳化剤に加え、乳化させて所望とする第２の阻害剤を得る。
【００９７】
ここで、被覆後の吸水性コロイドと親油性乳化剤の好ましい質量比率は、使用する成分などの種類によっても相違するが、概して、上記吸水性コロイド１質量部に対し、親油性乳化剤をおおむね、等量〜１０倍量の範囲で添加することが好ましい。
【００９８】
（３）本発明に係る第３の近赤外線阻害剤（第３の阻害剤）
本発明に係る第３の近赤外線阻害剤は、上述した第１の阻害剤（近赤外線の反射成分）と、第２の阻害剤（近赤外線の吸収成分）を含んでいる。各阻害剤を構成する成分の詳細は、前述したとおりである。
【００９９】
上記第３の阻害剤において、近赤外線阻害剤中に占める金属粒子の質量比率は、０．１％以上２０％以下であることが好ましい。上記の比率が０．１％未満では、金属粒子による近赤外線反射作用が有効に発揮されず、一方、２０％を超えると、塗布した際の延びなどの製剤上のテクスチャーの問題がある。より好ましい金属粒子の質量比率は、０．１％以上１０％以下である。
【０１００】
上記第３の阻害剤において、近赤外線阻害剤中に占める吸水性ポリマーの質量比率は、０．１％以上５０％以下であることが好ましい。上記の比率が０．１％未満では、吸水性ポリマーによる近赤外線の吸収作用が有効に発揮されず、一方、５０％を超えるとポリマーのゲル化など製剤上の問題がある。より好ましい吸水性ポリマーの質量比率は、０．１％以上２０％以下である。
【０１０１】
また、上記第３の阻害剤において、上述した反射成分（要約すれば、マスキングされた金属粒子）と、上述した吸収成分（要約すれば、吸水性ポリマーの外層を親水性界面活性剤によって被覆し、その周囲を高分子乳化剤で被覆したもの）の混合比率（質量換算）は、おおむね、反射成分：吸収成分＝０．１〜２０：０．１〜５０であることが好ましく、０．１〜１０：０．１〜２０であることがより好ましい。
【０１０２】
（製造方法）
上記第３の近赤外線阻害剤は、前述した方法により、第１および第２の阻害剤をそれぞれ調製した後、これらを基材に加えて混合し、撹拌などして練合することによって製造することができる。
【０１０３】
上記基材としては、化粧品のゲル、クリーム、ローション、油製剤の基材や医薬品などに通常用いられるものであれば特に限定されない。
【０１０４】
ここで、上記第３の阻害剤（更には、第１および第２の阻害剤）の調製に当たり、混合および撹拌に用いられる装置としては、微小な乳化状態が得られるものであれば特に限定されず、化粧品や医薬などの分布やで通常用いられるものを使用することができる。例えば、薄膜旋回型高速撹拌機、ハイドロマックスミキサー、インペラー攪拌機、アジホモミキサーなどが挙げられる。具体的には、例えば、上記の混合および撹拌の工程を、超高圧乳化装置であるナノマイザーマシンを用いて行なうことができる。あるいは、このような機械的撹拌に代わり、液相レーザーアブレーション装置や超音波を使った乳化装置を用いて行なっても良い。
【０１０５】
本発明に係る第１〜第３の阻害剤の剤型は特に限定されず、例えば、ゲル剤、クリーム剤、油製剤、ローションなど、使用目的に応じて適宜適切な剤型を選択することができる。
【０１０６】
２．本発明の近赤外線阻害効果評価方法について
次に、近赤外線の阻害効果を評価する方法について説明する。本発明の評価方法は、上記のいずれかに記載の近赤外線阻害剤を用いて近赤外線の阻害効果を評価する方法であって、近赤外線阻害剤の塗布部位と非塗布部との温度差をサーモグラフィーで測定するところに特徴がある。
【０１０７】
この評価方法は、上記阻害剤をヒトの手背などに塗布したとき、塗布した部位（塗布部位）と塗布しなかった周辺部位（非塗布部位）の夫々について、体表から放射される近赤外線の程度が異なることに基づいてなされたものであり、各部位の温度をサーモグラフィーで測定し、両者の温度差を、本発明の阻害剤による近赤外線阻害効果として評価するというものである。ここで、サーモグラフィーは、物体から放射される近赤外線を、赤外線受光器を用いて測定し、物体の温度分布を画像化する方法であり、測定対象物の温度分布を、非接触で且つ簡易に測定できる方法として汎用されている。
【０１０８】
後記する実施例に示すように、本発明阻害剤の塗布部位と非塗布部位の温度差をサーモグラフィーで測定したところ、両者の間で明らかな差異が認められた。よって、近赤外線照射による体表温度の変化を指標としてサーモグラフィーフで判定する本発明の評価方法は、簡便且つ安全で、非侵襲的に、近赤外線の阻害程度を評価できるものとして極めて有用である。
【実施例】
【０１０９】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記実施例によって制限されず、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で変更を加えて実施することも可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。
【０１１０】
製造例１・・・第１の阻害剤の調製その（１）
平均粒子径が２５ｎｍの酸化チタン（石原産業（株）、ＴＴＯ−５１（Ｃ））５０ｇを、８０ｇのへキサンに分散した後、これを、８５℃に加温して溶解したポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）１００ｇの溶液に加えて撹拌し、エバポレーターを使った減圧乾燥により脱溶媒することによって製造例１の阻害剤（反射成分のみ）を得た。
【０１１１】
製造例２・・・第１の阻害剤の調製その（２）
平均粒子径が２１ｎｍの酸化亜鉛（石原産業（株）ＦＺＯ―５０）２０ｇを、８５℃に加温して溶解したポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）１８０ｇの溶液に加えて撹拌し、エバポレーターを使った減圧乾燥により脱溶媒することによって製造例２の阻害剤（反射成分のみ）を得た。
【０１１２】
製造例３・・・第２の阻害剤の調製その（１）
カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）１ｇに精製水１９ｇを加え、一晩浸漬して膨潤させた後、これを、８５℃に加温して溶解したシアバターＲＦ（高級アルコール工業（株））８０ｇに加えて撹拌し、分散させた。この分散液（吸水コロイド）を、８５℃に加温溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて（すなわち、吸水コロイドの含有率１０％）撹拌し、分散させることによって製造例３の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１３】
製造例４・・・第２の阻害剤の調製その（２）
ルビスコールＫ３０（ＢＡＳＦジャパン（株）、ポリビニルピロリドンの一種）１ｇに精製水１９ｇを加え、一晩浸漬して膨潤させた後、これを、８５℃に加温して溶解したポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）８０ｇの溶液に加えて撹拌し、分散させた。この分散液を、８５℃に加温して溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて撹拌し、分散させることによって製造例４の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１４】
製造例５・・・第２の阻害剤の調製その（３）
キサンタンガム（大日本製薬社製；商品名エコーガム／ケルトロール）０．５ｇ、および精製ローカストビーンガム（三晶株式会社製；商品名ＧＥＮＵＧＵＭ  ｔｙｐｅ  ＲＬ−２００−Ｊ）０．２５ｇに精製水１９ｇを加え、一晩浸漬して水膨潤させた後、これを、８５℃で加温溶解したシアバターＲＦ（高級アルコール工業（株））８０ｇに加えて撹拌し、分散させた。この分散液を、８５℃に加温して溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて撹拌し、分散させることによって製造例５の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１５】
製造例６・・・第２の阻害剤の調製その（４）
カラギーナン（三晶株式会社製；商品名ＧＥＮＵＧＥＬ  ｃａｒｒａｇｅｅｎａｎ  ｔｙｐｅ  ＳＷＧ−Ｊ）０．５ｇ、および精製ローカストビーンガム（三晶株式会社製；商品名ＧＥＮＵＧＵＭ  ｔｙｐｅ  ＲＬ−２００−Ｊ）０．２５ｇに精製水１９ｇを加え、一晩浸漬して水膨潤させた後、これを、８５℃で加温溶解したシアバターＲＦ（高級アルコール工業（株））８０ｇに加えて攪拌し、分散させた。この分散液を、８５℃に加温溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて撹拌し、分散させることによって製造例６の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１６】
製造例７・・・第２の阻害剤の調製その（５）
ペクチン（三晶株式会社製；商品名ＧＥＮＵ  ｐｅｃｔｉｎ  ｔｙｐｅ  １２１−Ｊ  Ｓｌｏｗ  Ｓｅｔ）０．５ｇをグリセリン１０ｇに分散させ、煮沸したショ糖８０％液を１０ｇ加え溶解させた。この溶液を８５℃に保ったまま、加温溶解したシアバターＲＦ（高級アルコール工業（株））８０ｇに加えて攪拌し、分散させた。この分散液を、８５℃に加温溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて撹拌し、分散させることによって製造例７の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１７】
製造例８・・・第２の阻害剤の調製その（７）
アルギン酸ナトリウム（株式会社キミカ社製；キミカアルギンＩＬ−６ｇ）０．３ｇをグリセリン２ｇに分散させ、煮沸した水を１４ｇ加えて溶解させた。この溶液を８５℃に保ったまま、加温溶解したシアバターＲＦ（高級アルコール工業株式会社）８０ｇに加えて攪拌、分散する。分散させながら、１％の塩化カルシウム水溶液を毎分１ｍＬでゆっくりと３ｇ添加する。この分散液を、８５℃に加温溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液に１０質量％となるように加え、攪拌、分散し、製造例８の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１８】
製造例９・・・第２の阻害剤の調製その（８）
ジェランガム（三晶株式会社製；ケルコゲルＡＦＴ）０．７ｇをグリセリン２ｇに分散させ、煮沸した水を１６．３ｇ加えて溶解させた。この溶液を８５℃に保ったまま、８５℃に加温して溶解したポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）８０ｇの溶液に加えて撹拌し、分散させた。この分散液を、８５℃に加温して溶解したアクリル酸・メタアクリル酸アルキル共重合体（ニッコーケミカルズ（株）、ＰＥＭＵＬＥＮ  ＴＲ−１）３質量％水溶液中に、全溶液中に占める比率が１０質量％となるように加えて撹拌し、分散させることによって製造例９の阻害剤（吸収成分のみ）を得た。
【０１１９】
製造例１０・・・第３の阻害剤の調製その（１）
精製水３４５０ｇにグリセリン１５０ｇ、カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）２０ｇを加え、８５℃に加温しながら撹拌し、溶解させた。６５℃まで温度を下げた後、オリーブスクワラン２００ｇ、ホホバ油１５０ｇ、フェノキシエタノール３０ｇを加えて混合した。更に温度を４０℃まで下げた後、１０％ＮａＯＨを５０ｇ加えて撹拌した後、２５℃まで温度を下げた。そこに、上記製造例１の阻害剤（第１の阻害剤）４５０ｇ、および上記製造例３の阻害剤（第２の阻害剤）５００ｇを加えた後、撹拌し、分散させることによって製造例１０の阻害剤（反射成分＋吸収成分）を得た。
【０１２０】
製造例１１・・・第１の阻害剤の調製その（２）
精製水３９５０ｇにグリセリン１５０ｇ、カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）２０ｇを加え、８５℃に加温しながら撹拌し、溶解させた。６５℃まで温度を下げた後、オリーブスクワラン２００ｇ、ホホバ油１５０ｇ、フェノキシエタノール３０ｇを加えて混合した。更に温度を４０℃まで下げた後、１０％ＮａＯＨを５０ｇ加えて撹拌した後、２５℃まで温度を下げた。そこに、上記製造例１の阻害剤（第１の阻害剤）４５０ｇを加えた後、撹拌し、分散させることによって製造例１１（反射成分のみ）の阻害剤を得た。
【０１２１】
製造例１２・・・金属粒子（マスキングなし）の調製（比較例）
精製水４２５０ｇにグリセリン１５０ｇ、カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）２０ｇを加え、８５℃に加温しながら撹拌し、溶解させた。６５℃まで温度を下げた後、オリーブスクワラン２００ｇ、ホホバ油１５０ｇ、フェノキシエタノール３０ｇを加えて混合した。更に温度を４０℃まで下げた後、１０％ＮａＯＨを５０ｇ加えて撹拌した後、２５℃まで温度を下げた。そこに、平均粒子径が２５ｎｍの酸化チタン（石原産業（株）、ＴＴＯ−５１（Ｃ））１５０ｇを加え、撹拌し、分散させることによって製造例１２（比較例）を得た。
【０１２２】
製造例１３・・・第１の阻害剤について油相（基剤）のみの調製（対照例）
精製水４１００ｇにグリセリン１５０ｇ、カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）２０ｇを加え、８５℃に加温しながら撹拌し、溶解させた。６５℃まで温度を下げた後、オリーブスクワラン２００ｇ、ホホバ油１５０ｇ、フェノキシエタノール３０ｇを加えて混合した。更に温度を４０℃まで下げた後、１０％ＮａＯＨを５０ｇ加えて撹拌した後、２５℃まで温度を下げた。そこに、ポリオキシエチレ硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）３００ｇを入れ、撹拌し、分散させることによって製造例１３（比較例）を得た。
【０１２３】
製造例１４・・・第２の阻害剤について（基剤）のみの調製（対照例）
精製水３６００ｇにグリセリン１５０ｇ、カルボマー９８０（ニッコーケミカルズ（株）、カルボキシビニルポリマーの一種）２０ｇを加え、８５℃に加温しながら撹拌し、溶解させた。６５℃まで温度を下げた後、オリーブスクワラン２００ｇ、ホホバ油１５０ｇ、フェノキシエタノール３０ｇを加えて混合した。更に温度を４０℃まで下げた後、１０％ＮａＯＨを５０ｇ加えて撹拌した後、２５℃まで温度を下げた。そこに、ポリオキシエチレ硬化ヒマシ油（ニッコーケミカルズ（株）、ＨＣＯ−６０）３００ｇを入れ、撹拌し、分散させることによって製造例１４を得た。
【０１２４】
製造例１５・・・第２の阻害剤の調製
上記製造例１４の基剤中に、上記製造例３の阻害剤（第２の阻害剤）５００ｇを加えた後撹拌し、分散させることによって製造例１５（第２の阻害剤）を得た。
【０１２５】
実施例１・・・近赤外線阻害作用の評価その（１）
上記の製造例１０（第３の阻害剤）および製造例１１（第２の阻害剤）を試験試料として用い、上記の製造例１２を比較試料として用い、島津製作所（株）製の紫外・可視・近赤外分光光度計ＵＶ−３６００にて、近赤外線域（８００ｎｍ〜２，５００ｎｍ）を２ｎｍのピッチでスキャンし、上記分光光度計に附属の積分球付き大形試料室を用いて受光し、各試料の透過量を求めた。上記の製造例１３を標準試料として用い、上記と同様にして透過量を測定し、上述した試験試料および比較試料の透過量を補正した。
【０１２６】
近赤外線（ｎＩＲ、８００ｎｍ〜２，５００ｎｍ）の阻害率は、以下のようにして算出した。
ｎＩＲの阻害率（％）
＝[試験試料の透過量（Ａt）／標準試料の透過量（Ａs）]×１００
【０１２７】
これらの結果を図３に示す。図３の縦軸は近赤外線阻害率（％）を、横軸は酸化チタン濃度（％）を、それぞれ示す。図３には、各試料について、酸化チタン濃度を種々変化させたときの結果も併記している。
【０１２８】
図３より、本発明に係る第３の阻害剤（製造例１０、図中、◆）および第１の阻害剤（製造例１１、図中、■）を用いると、酸化チタン濃度に依存して近赤外線の阻害率が向上することが分かる。これに対し、マスキング処理を行なっていない未処理の酸化チタンを用いた製造例１２（図中、▲）では、酸化チタン濃度を変化させても、殆ど阻害効果は得られなかった。よって、酸化チタンをマスキングすることにより、近赤外線の阻害効果が向上することが実証された。
【０１２９】
更に上記第３の阻害剤（製造例１０）と第１の阻害剤（製造例１１）を対比すると、第３の阻害剤のように吸収成分（吸水コロイド）を添加すると、第１の阻害剤に比べて、阻害効果が更に向上することが分かった。よって、マスキングされた酸化チタンによる反射と、吸水性ゲルを用いた吸水コロイドによる吸収により、近赤外線を極めて有効に阻害できることが実証された。
【０１３０】
実施例２・・・近赤外線阻害剤の評価その（２）
上記の製造例１５（第２の阻害剤）を試験試料として用い、上記の製造例１４を標準試料として用い、実施例１と同様にして阻害率を求めた。
【０１３１】
この結果を図４に示す。図４には、吸水コロイドの含有率を種々変化させたときの結果も併記している。
【０１３２】
図４より、本発明に係る第２の阻害剤（図中、◆）を用いると、吸水コロイドの含有率（％）に依存して近赤外線の阻害率が向上することが分かった。
【０１３３】
実施例３・・サーモグラフィーによる評価
ここでは、皮膚表面から放散される赤外線を本発明阻害剤によってどれほど遮断できるかを測定した。
【０１３４】
詳細には、製造例１０の阻害剤（第１の阻害剤）を健常成人の左手背に、２５ｍｍ×２５ｍｍの範囲に０．５ｇ塗布し、塗布後の皮膚温度を、塗布表面から３０ｃｍ離してサーモグラフィー（ＣＨＩＮＯ社製のＦＬＩＲ  ｓｙｓｔｅｍｓのＣＰＡ−Ｂ０３０６）を用いて撮影した。比較のため、塗布部周辺の非塗布部の皮膚温度を同様にして撮影した。
【０１３５】
これらの結果を図５に示す。図５には、塗布前、塗布直後、塗布１０分後、塗布２０分後のサーモグラフィーの写真を示している。
【０１３６】
図５に示すように、本発明の阻害剤（製造例５）を塗布する前は、左手背中側が全体に均一な温度であったのに対し、塗布後は、上記阻害剤によって皮膚表面から放散される赤外線が遮断されるため、塗布部の温度が低くなった。よって、本発明の方法を用いれば、近赤外線阻害剤による阻害効果を、非侵襲的に評価できることが分かる。
【０１３７】
前述したように、ヒト皮膚に近赤外線を長時間露曝すると、紅斑や水泡などを発症するが、換言すれば、このような皮膚傷害の発症により、近赤外線の影響を確認することができる。しかしながら、ヒト皮膚の傷害の抑制の有無を前提にした評価方法はこれまでなく、非侵襲の評価方法が求められていた。本発明による評価方法は、このような要請に見事に応えるものであり、簡便で再現性があり、近赤外線の影響を評価・判定し得るヒト試験の極めて有効な方法ということができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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