【事件の表示】
　平成　４年特許願第２２８２５２号「身長計」拒絶査定に対する審判事件〔平成６年３月１５日出願公開、特開平６−７０９１３、請求項の数（１）〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　原査定を取り消す。
　本願の発明は、特許すべきものとする。
【理　由】
１．本願発明
　本願（平成４年８月２７日出願）の請求項１に係る発明は、平成１２年１０月２５日付け及び平成１３年６月７日付けの手続補正書で補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲に記載された次のとおりのものと認める。（以下。「本願発明」という。）
「【請求項１】コラムに沿って上下方向に変位自在に支承されたカーソルおよびその駆動機構と、そのカーソルの被測定体への当接により検知出力を発生するセンサと、上記カーソルのコラム上での移動量または位置を検出する検出手段と、上記カーソルを上記検知出力の発生時点まで下降させ、その状態での上記検出手段の出力に基づいて被測定体の身長を算出する演算制御部を備えた身長計において、上記カーソルのコラム上での任意の復帰高さ、もしくは、あらかじめ定められた複数段のプリセット値のうちの任意の復帰高さを外部から設定するための設定手段と、その設定内容を記憶する記憶手段を有し、上記演算制御部は、上記検知出力の発生後、上記カーソルを上記記憶手段に記憶されている復帰高さにまで自動的に復帰させるよう構成されていることを特徴とする身長計。」
　
２．原査定の拒絶理由の概要
　原査定の拒絶理由の概要は、以下の様である。
「本願発明は、その出願前日本国内又は外国において頒布された下記の刊行物に記載された発明に基いて、その出願前に当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
刊行物１：実願昭５９−２００２０１号（実開昭６１−１１５９３０号）のマイクロフィルム
刊行物２：特公昭５３−２５８３号公報
刊行物３：実願昭４６−８９３７４号（実開昭４８−４５６５９号）のマイクロフィルム
刊行物４：実願昭４６−９５４９０号（実開昭４８−５１３５６号）のマイクロフィルム
刊行物５：特開昭５０−３３７０号公報
刊行物６：実願昭６３−１８３６４号（実開平１−１２２７０７号）のマイクロフィルム
刊行物７：実願平２−６８６５８号（実開平４−２６３２６号）のマイクロフィルム　」
　
３．引用刊行物の記載事項
（１）刊行物１の記載事項
　「身長および体重の自動測定装置」に関する刊行物１には、
（１ａ）第１図に示すように、体重測定器１に身長測定器２が一体的に立設され、身長測定器２の柱体３に頭部当接部材４がガイド溝５を案内として移動自在に取付けられていること（４頁７行〜１０行、第１図）、
（１ｂ）身長測定器２の柱体３にはインクリメンタルコードとしての光学式スリット７が長手方向に連続して設けられ、頭部当接部材４の下面にスリット７を検出する光電スイッチ８がアップ用とダウン用の一対で配置されていること（４頁１６行〜２０行）、
（１ｃ）身長測定器２の光電スイッチ８は可逆カウンター１２に接続され、この可逆カウンター１２でカウンター最終値ｙが得られ、身長演算回路１３で
　　Ｌ＝（基準値）−ｙ′
の演算がなされ、Ｌが身長表示部１４に表示されて、身長測定が行われ（５頁７行〜１２行）、
（１ｄ） 基準点について、「さらに、カウンター最終値ｙは基準点からの距離に相当するものであり、この場合、柱体３の最上部に設定しているため、最終値ｙを単位をｃｍなどに合わせた修正値がｙ’にして減算している。この基準点は原点信号用リミットスイッチ１５で設定でき、このリミットスイッチ１５の作動により可逆カウンター１２をリセットするようにされている。
　この基準点は柱体３の最上部に設定しているが、これに限らず中間位置、下方位置に設定してもよい。」と記載され（５頁１３行〜６頁３行）、
（１ｅ）「なお、オプションとして自動記録計１６あるいはパソコン１７およびプリンター１８を接続し、データ収集を行なうとともに肥満度等を出させるようにしてもよい。」との記載（６頁４行〜７行）、並びに
（１ｆ）頭部当接部材４の移動の自動化について、「なお、ここでは頭部当接部材４の移動を手動で行なっているが、自動で行なうことも可能である。
　この場合には、例えば第４図、第５図に示すように、プーリー１９に巻掛けたロープ２０の一端部を頭部当接部材４に接続し、モーター２１によりプーリー１９を正逆回転させて頭部当接部材４を昇降させるようにする。さらに、この頭部当接部材４にタッチスイッチ２２を設けておけばより完全を自動化が図れる。
　すなわち、第１スイッチ２３で頭部当接部材４を上昇させ、原点信号用リミットスイッチ１５で可逆カウンター１２をリセットする。次いで、被測定者が所定の位置に立つたら第２スイッチ２４を押し、これにより頭部当接部材４が下降し、被測定者の頭部に当たるとタッチスイッチ２２が作動して頭部当接部材４を停止させる。ここで、タッチスイッチ２２は頭髪に影響を受けない程度に感度を設定しておく必要がある。停止と同時に身長表示部に身長が表示される。
　さらに、このようなモーター２１を使用した場合にはロータリエンコーダ２５を使用でき、頭部当接部材４の移動量をこのエンコーダ２５で検出できるので、身長用のデジタル目盛およびセンサを省略することができる。」という記載もある（６頁１３行〜７頁１７行、第４図、第５図）。
　
（２）刊行物２の記載事項
　「自動身長体重測定装置」に関する刊行物２には、
（２ａ）「この発明による装置は測定系本体Ａと表示操作器Ｂとからなり両者は互いにデーク伝送線と制御信号リード線で結合している。本人Ａの身長系枠体１内にはリードスクリュー２が固定軸受３上に垂直に設けられており、リードスクリュー２のねじ溝には身長感圧部４を支持するレバー５の溝穴が螺合している。このリードスクリュー２とレバー５の溝穴は丁度ボルトとナットのような関係にあり、リードスクリュー２の回転によってレバー５が上下方向に移動するようになっている。しかし、この他にラックで噛み合いし移動させてもよい。リードスクリュー２の回転力はベルト６を介してモータ７から与えられ、そのモータ７は駆動回路８によって正転、停止、逆転等の駆動制御が行なわれる。一方、身長感圧部４にはスプリング９に付勢された身長検出板１０とマイクロスィッチ１１が設けられており、身長検出板１０に０．２ｋｇの圧力が下方向から与えられるとマイクロスィッチ１１が作動し、上記駆動回路８においてモータ７の回転が停止するようになっている。・・・モータ７の回転は１／５００の減速器１２を介して第１Ａ‐Ｄ変換器１３に伝達され、身長検出板１０の高さがディジタル電気信号に変換されるようになっている。即ち、このＡ‐Ｄ変換器１３の内部には符号板が設けられその符号板の回転角度を発光ダイオード受光素子による光学手段によって検出しディジタル電気信号を発生するようになっており、身長検出板１０の基準位置からの距離がモータ７及びリードスクリュー２の回転角（２πｎ＋θ：ｎは回転数）に比例することから、身長検出板１０の高さが上記符号板の回転角度に対応しＡ‐Ｄ変換器１３より身長に対応するデイジタル信号が導出される。
　第１Ａ‐Ｄ変換器１３の出力信号はデータ伝送線Ｌ１を介して表示操作器Ｂに導入される。」と記載され（２欄２３行〜３欄２２行）、
（２ｂ）また、表示操作器Ｂについて、「また、表示操作器Ｂにはキーボード２１が装備されており、身長検出板１０の上昇を行なわせる制御キ−ＵＰの命令値号はアンド回路ａ１を介してモータ駆動回路８に与えられ、下降を行なわせる制御キーＣＯＷＮ命令信号ａ２を介して同様にモータ駆動回略８に与えられ、停止をさせる制御キーＳＴＯＰの命令信号はインバータＩｎを介してアンドゲートａ１、ａ２の他方の入力端にそれぞれ導入される。従って、制御キーＵＰを押圧することによりモータには正転方向に電流が流れ身長検出板１０は上昇を行ない、上昇中に制御キーＳＴＯＰを押圧することにより任意に上昇の停止を行なうことができる。モータ駆動回路８にはマイクロスイッチ１１の作動によって発生する停止制御信号も導入さたている。また、キーボード２１には体重データ読み取りキーＷ・ＲＥＡＤと身長データ読み取りキーＨ・ＲＥＡＤが装備されており、それそれの読み取りキーを押圧することにより読取信号が発生し第１ゲートＧ１及び第２ゲートＧ２が導通するようになっている。そして、第１ゲートＧ１及び第２ゲートＧ１及び第２ゲートＧ２の出力端はそれぞれデータ伝送線Ｌ４，Ｌ５を介して電子計算機の末端機であるデータ処理装置Ｃの入力端に接続されている。」と記載されている（４欄２０行〜４３行）。
　
（３）刊行物３の記載事項
　体重測定部と身長測定部を基台に配し、体重測定部の作動で身長測定部が作動するようにした身長および体重測定装置が記載されている（７頁６行〜９頁８行）刊行物３には、身長測定部の当板（５０）が被測定者の頭部に接触すると停止し、被測定者体重測定部（２）より降りることにより各部が原位置に復帰することが記載されている（９頁２行〜１０行）。
　
（４）刊行物４の記載事項
　体重計１の載台４上に身長計２を設け、体重表示部６と身長表示部１６を１箇所に配置した身長体重計が図示されている（第１図）刊行物４には、突片１７が頭頂部に当接してキヤリッジ１４が停止し、所定時間後にキャリッジ１４が元の状態に復することが記載されている（３頁２０行〜４頁１０行）。
　
（５）刊行物５の記載事項
　体重計の測定台に両足が乗ったことを検出して体重測定と身長測定がオペレータなしで自動的に行なえるようにした身長計測装置が記載されている刊行物５には、測定終了後、昇降バーＢが上限位置まで上昇することが記載されている（２頁左下欄１８行〜右下欄１行）。
　
（６）刊行物６の記載事項
　タッチスィッチ４の作動で定規が下降し、定規１の下に取付けたセンサー６が頭にタッチして定規１が停止するようにした自動身長計が記載されている刊行物６には、測定後に頭を下げると定規１が上方に上がることが記載されている（２頁２行〜３行）
　
（７）刊行物７の記載事項
　体重計を複数の薄型ロードセルを使った高さ７ｃｍ以下の円状にし、身長計の支柱を裏面にカーソルの誘導溝を有する円筒型とした低床式自動身長体重計が記載されている（３頁４行〜１２行）刊行物７には、カーソル６が搭乗者の頭にタッチすると下降を停止し、表示盤９に身長が表示されるとカーソル６が上昇することが記載されている（４頁１３行〜１８行）。
　
４．本願発明の概要
　本願発明は、本願明細書には次のように説明されている。、
（１）従来技術１（【０００２】）
「駆動手段によりカーソルをコラムに沿って上下方向に駆動するとともに、カーソルが被測定体に当接した時点で停止させ、その状態でのカーソルの移動量もしくは位置の検出結果に基づいて被測定体の身長を自動的に算出する身長計においては、従来、コラムの上限位置に上限スイッチを設け、被測定体の身長を測定するごとにカーソルを上限位置にまで復帰させ、その上限位置を基準としてカーソルが次の被測定体に当接するまでの移動量から身長を算出するように構成されている。」
（２）従来技術２（【０００３】）
「また、従来、以上の構成に加えてコラムの伸縮機能を備え、あらかじめ設定された高さにまでコラムを縮めても使用できるよう構成されたものもある。」
（３）従来技術の問題点（【０００４】〜【０００５】）
「ところで、上記した従来の身長計のうち、前者のものでは、カーソルは常にコラムの上限位置にまで復帰しなければ測定を行うことができないことから、例えば小学生等の身長の低い被測定体を連続的に測定するような場合、カーソルの移動量が多くなって測定動作にむだな時間を要するという問題がある。
　また、後者のものでは、このような測定にあってはコラムを縮めて使用することにより、以上のような問題はないものの、機構が複雑となるばかりでなく、設定が面倒となるという欠点がある。」
（４）本願発明の目的（【０００６】）
「本発明はこのような実情に鑑みてなされたもので、特に機構を複雑化することなく、上記のようなむだ時間を可及的に少なくすることのできる身長計の提供を目的としている。」
（５）作用（【０００８】）
「カーソルｂは、測定ごとに上限位置にまで復帰することなく、設定手段ｇにより設定され、記憶手段ｈに記憶された高さにまで復帰する。被測定体の身長は、検出手段ｅが位置を検出するものにあっては被測定体へのカーソルｂの当接状態における位置情報から、また、移動量を検出するものにあってはカーソルｂが被測定体に当接するまでの設定復帰位置からの移動量に基づいて算出可能であり、コラムａの伸縮機構を設けることなく測定のむだ時間を削減し、所期の目的を達成できる。」
（６）効果（【００２１】）
「以上説明したように、本発明によれば、１回の測定の都度、カーソルはキーボード等によって任意に設定された高さにまで復帰し、その位置から被測定体に当接するまでの距離だけカーソルが移動するから、例えば幼児や小学生の集団検診等において、最も高いと思われる身長の近傍に復帰高さを設定しておくことにより、カーソルの移動量を最小限とすることができ、測定の都度コラム上での上限位置にまで復帰するものに比して、測定に要する時間を大幅に短縮することができる。また、復帰高さの設定はキーボード等によるインプット動作のみでよく、コラムの伸縮機能を持つ従来のものに比してメカニズムが簡単となるばかりでなく、設定動作も容易となる、という利点がある。」
　
５．対比、検討
（１）本願発明と刊行物１記載の発明との対比
　刊行物１には、第４図、第５図に示すように、プーリー１９に巻掛けたロープ２０の一端部を頭部当接部材４に接続し、モーター２１によりプーリー１９を正逆回転させて頭部当接部材４を昇降させるようにし、この頭部当接部材４にタッチスイッチ２２を設けて、第１スイッチ２３で頭部当接部材４を上昇させ、原点信号用リミットスイッチ１５で可逆カウンター１２をリセットし、次いで、被測定者が所定の位置に立つたら第２スイッチ２４を押し、これにより頭部当接部材４が下降し、被測定者の頭部に当たるとタッチスイッチ２２が作動して頭部当接部材４を停止させ、停止と同時に身長表示部に身長が表示されるようにし、モーター２１と共にロータリエンコーダ２５を使用し、頭部当接部材４の移動量をこのエンコーダ２５で検出して、身長用のデジタル目盛およびセンサを省略した身長計が記載されている（上記記載（１ｆ）参照）（以下、これを「刊行物１記載の発明」という）。
　本願発明と、刊行物１記載の発明とを対比すると、両者は、「コラムに沿って上下方向に変位自在に支承されたカーソルおよびその駆動機構と、そのカーソルの被測定体への当接により検知出力を発生するセンサと、上記カーソルのコラム上での移動量または位置を検出する検出手段と、上記カーソルを上記検知出力の発生時点まで下降させ、その状態での上記検出手段の出力に基づいて被測定体の身長を算出する演算制御部を備えた身長計」で一致するものの、次の点で相違する。
 （相違点）
　本願発明は、「上記カーソルのコラム上での任意の復帰高さ、もしくは、あらかじめ定められた複数段のプリセット値のうちの任意の復帰高さを外部から設定するための設定手段と、その設定内容を記憶する記憶手段を有し、上記演算制御部は、上記検知出力の発生後、上記カーソルを上記記憶手段に記憶されている復帰高さにまで自動的に復帰させるよう構成されている」のに対して、刊行物１記載の発明は、カーソルの復帰は、「第１スイッチ２３」の操作により行われるものであって、任意の復帰高さを外部から設定するための設定手段を有するものでも、その設定内容を記憶する記憶手段を有するものでなく、上記演算制御部は、上記検知出力の発生後、上記カーソルを上記記憶手段に記憶されている復帰高さにまで自動的に復帰させるよう構成されているものでもない点。
　
（２）上記相違点について検討する。
　刊行物１における基準位置は原点信号用リミツトスイツチ１５で設定されるものであり、該スイッツチは、第４図に示されているように、柱体（コラム）３に機械的に固定されるものであり、また、リミツトスイツチは可逆カウンタをリセツトするものでもある。そうすると、リミツトスイツチの位置、すなわち、基準点の高さはキーボード等で外部から設定できるものではなく、また、可逆カウンターをリセツトし、リセツト位置を基準に頭部当接部材（カーソル）位置を可逆カウンタでカウントすることから、リミツトスイツチの位置は固定されているものであって、ユーザー側で任意に設定できるようになっているものではない。また、基準点は可逆カウンターのリセット位置で決まることから、基準点の高さの記憶を要しないものである。
　なお、刊行物１には、カーソルの上限であり且つ距離計測の基準点を、コラムの最上部、中間位置、下方位置に設定する身長計が記載されているということができる（前記（１ｄ）参照）が、これは、刊行物１の第１図の頭部当接部材４の下面に柱体３に設けられた光学スリット７を検出する光電スイッチ８を有し手動の身長測定器２についての記述であり、第４図のデジタル目盛及びセンサを有しない自動の身長測定器についての記述でない。そうすると、この記載事項から、刊行物１の身長測定器２が基準点の高さを記憶する手段を有するものということはできない。
　また、刊行物２には、キーボードに装備されているＵＰキーの押圧でカーソル（身長検出板１０）が上昇し、カーソルの上昇中のＳＴＯＰキーの押圧で上昇中のカーソルが停止することが記載されている（前記（２ｄ）参照）が、刊行物２にも、カーソルが基準位置に自動復帰することは記載されていない。
　また、刊行物２の装置において、外部（キーボード２１）からカーソルを任意の位置（高さ）で停止させることはでき、ＳＴＯＰキーにより停止した位置から次の測定動作が開始するということはできるが、ＳＴＯＰキーによる停止位置は、記憶されるものでもなくその後の測定後のカーソルの上昇停止のための「復帰位置」として設定されたものということはできない。
　そして、刊行物３〜刊行物７には、測定後、カーソル（刊行物３では当板５０、刊行物４では突片１７、引例５では昇降バーＢ、刊行物６では定規、刊行物７ではカーソル６）が自動復帰する身長計が記載されているが、いずれも、本願明細書の従来技術（前記４．（１）の「従来技術１」）に相当するものであって、その従来技術における問題点の解消について、何ら教示するところはない。
　
（３）本願発明の構成と効果の対応関係
  本願発明は、上記相違点の構成により、１回の測定の都度、カーソルはキーボード等によって任意に設定された高さにまで復帰し、その位置から被測定体に当接するまでの距離だけカーソルが移動するから、例えば幼児や小学生の集団検診等において、検診対象者の中で最も高いと思われる身長の近傍に復帰高さを設定しておくことにより、カーソルの移動量を最小限とすることができ、測定の都度コラム上での上限位置にまで復帰するものに比して、測定に要する時間を大幅に短縮することができる。また、復帰高さの設定はキーボード等によるインプット動作のみでよく、コラムの伸縮機能を持つ従来のものに比してメカニズムが簡単となるばかりでなく、設定動作も容易となる、という利点がある、という顕著な効果を奏する（前記４．（６）参照）。
　
６．　むすび
　以上検討したところによれば、本願発明は、刊行物１〜刊行物７に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものということはできない。
　また、他に本願を拒絶すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり審決する。