(57)【要約】【課題】牽引性、排土性を損なうことなく、かつ走行車両の機体との共振を防止できるようにする。【解決手段】走行体本体２のトレッド部３に所定のピッチ寸法で複数のラグ４が周方向に沿って形成されており、ラグ４は、走行体本体２の赤道面ＥＰを挟んで幅方向の一方側のラグ列と他方側のラグ列とに分かれて設けられており、幅方向の一方側のラグ列のピッチ寸法と他方側のラグ列のピッチ寸法を異ならせるとともに、ピッチ寸法の小さい方のラグ列のラグ角度をθ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグ列のラグ角度をθ２としたとき、θ１＞θ２の関係にあり、ピッチ寸法の小さい方のラグの周方向長さをＬ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグの周方向長さをＬ２としたとき、Ｌ１＜Ｌ２の関係にある。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行体本体のトレッド部に所定のピッチ寸法で複数のラグが周方向に沿って形成されており、前記ラグは、走行体本体の赤道面を挟んで幅方向の一方側のラグ列と他方側のラグ列とに分かれて設けられており、
前記幅方向の一方側のラグ列のピッチ寸法と他方側のラグ列のピッチ寸法を異ならせるとともに、ピッチ寸法の小さい方のラグ列のラグ角度をθ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグ列のラグ角度をθ２としたとき、θ１＞θ２の関係にあり、
ピッチ寸法の小さい方のラグの周方向長さをＬ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグの周方向長さをＬ２としたとき、Ｌ１＜Ｌ２の関係にあることを特徴とするラグ付き走行体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、農作業等に使用される車両の車輪や走行用履帯として用いられるラグ付き走行体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、農用タイヤ等のラグ付き走行体では、タイヤのトレッド部に複数のラグを周方向に沿って形成したものがある（例えば特許文献１参照）。この複数のラグは、トレッド部の幅方向中央部（タイヤ赤道面）から幅方向一側部にかけて設けられた第１ラグと、幅方向他側部にかけて設けられた第２ラグからなり、第１ラグと第２ラグとがタイヤ周方向に交互に等間隔で形成されている。
【０００３】
このラグ付き走行体のラグは、平面視において、タイヤの赤道面に対して所定の角度で交差するように形成されている（以下、この角度をラグ角度という）。従来のラグ付き走行体では、第１ラグのラグ角度と第２ラグのラグ角度が等しくなっている。
このラグ付き走行体は、側面視において、第１ラグと第２ラグが周方向においてオーバラップして形成されており、これによって、回転時の上下動が可及的に小さくなるような構成になっている。
【特許文献１】特開２００４−２９９４５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のラグ付き走行体は、第１ラグと第２ラグが等間隔で設けられていたため、このラグ付き走行体を走行車両に装着して走行すると、ラグ付き走行体に、ある周波数で特定の振動（振動のピーク）が発生する。そして、このラグ付き走行体と走行車両の機体が共振することにより、騒音、振動等を生じ、乗り心地が悪化するおそれがあった。
これを防止するには、ラグ角度やラグの間隔を変更することが必要となるが、ラグ角度やラグの間隔は、走行体の牽引性、排土性（泥付き防止性）の観点から設定されているため、これらを損なうことなく、しかも機体との共振を防止するようにラグを配設する必要がある。
【０００５】
本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、牽引性、排土性を損なうことなく、かつ走行車両の機体との共振を防止できるようにラグの間隔やラグ角度を設定したラグ付き走行体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るラグ付き走行体は、走行体本体のトレッド部に所定のピッチ寸法で複数のラグが周方向に沿って形成されており、前記ラグは、走行体本体の赤道面を挟んで幅方向の一方側のラグ列と他方側のラグ列とに分かれて設けられており、
前記幅方向の一方側のラグ列のピッチ寸法と他方側のラグ列のピッチ寸法を異ならせるとともに、ピッチ寸法の小さい方のラグ列のラグ角度をθ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグ列のラグ角度をθ２としたとき、θ１＞θ２の関係にあり、ピッチ寸法の小さい方のラグの周方向長さをＬ１とし、ピッチ寸法の大きい方のラグの周方向長さをＬ２としたとき、Ｌ１＜Ｌ２の関係にあることを特徴とする。
【０００７】
これによれば、ラグ付き走行体は、ピッチ寸法が小さく、ラグ角度が大きくなっている方のラグ列によって、牽引力を十分に発揮することができる。また、ラグ角度が小さい方のラグ列のラグは、ラグ付き走行体の周方向における長さ成分（接地長さ）が長くなるので、ラグ付き走行体の転動中の上下の振動を可及的に低減することができる。しかも、幅方向の一方側のラグ列のピッチ寸法と、他方側のラグ列のピッチ寸法を異ならせているため、ラグ付き走行体の転動時のラグの振動の周波数を分散させ、走行車両の機体との共振を防止することができる。そして、２つのラグ列は赤道面を挟んで分かれて設けられているため、一方のラグ列と他方のラグ列の間に泥土等が詰まることを防止して排土性のよいものとなる。
【０００８】
また、Ｌ１＜Ｌ２の関係にすることで、ピッチ寸法の大きい方のラグの接地長さがさらに長くなり、走行中のラグ付き走行体の上下振動をさらに低減することができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、牽引性、排土性を損なうことなく、かつ走行車両の機体との共振を防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
図１〜４は、本発明に係るラグ付き走行体１の実施形態の一例を示している。
図４に示すように、本発明に係るラグ付き走行体１は、例えばトラクタ等の農業用車両の車輪（農業用タイヤ）として使用されるものである。
ラグ付き走行体１は、走行体本体２（タイヤ本体）のトレッド部３に複数のラグ４を突出して形成されたものである。ラグ４は、走行体本体２の周方向に間隔をおいて形成されている。ここで、「周方向」とは、ラグ付き走行体１がタイヤの場合にはその円周方向をいう。また、この「周方向」は、図１のように平面図で表した場合には、紙面に沿って赤道面ＥＰ（走行体本体２の幅方向中心を通る走行体本体２の回転軸に直角な面をいう）と平行な直線方向をいう。
【００１１】
これら複数のラグ４は、走行体本体２の赤道面ＥＰを挟んで幅方向（走行体本体２の回転軸に平行な方向をいう）で左右２列に分かれて形成されている。
この２列のラグ列４Ａ、４Ｂのうち、幅方向の一方側のラグ列４Ａと他方側のラグ列４Ｂはピッチ寸法が大小異なって形成されている。以下、ピッチ寸法が小さい方のラグ列を第１ラグ列４Ａといい、そのうちの任意の一つのラグを第１ラグ４ａという。また、ピッチ寸法が大きい方のラグ列を第２ラグ列４Ｂといい、そのうちの任意の一つのラグを第２ラグ４ｂという。なお、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂを総称してラグ４という場合がある。
【００１２】
第１ラグ列４Ａと第２ラグ列４Ｂとは、ピッチ寸法が異なるため、走行体本体２に形成される第１ラグ４ａの数と第２ラグ４ｂの数は異なる。この実施形態では、第１ラグ４ａの数が１６、第２ラグ４ｂの数が１５の場合を例示している。
図１、図２に示すように、平面視において、第１ラグ４ａは、走行体本体２の一方のサイドウォール部５ａから幅方向中央（赤道面ＥＰ）近傍まで形成されている。また、第２ラグ４ｂは、走行体本体２の他方のサイドウォール部５ｂから幅方向中央（赤道面ＥＰ）近傍まで形成されている。
【００１３】
第１ラグ４ａは、平面視において、赤道面ＥＰに対して所定の角度θ１（θ１＜９０°）で交差する方向に傾斜して形成されている。以下、この角度を「第１ラグ４ａのラグ角度θ１」という。また、第２ラグ４ｂは、平面視において、赤道面ＥＰに対して所定の角度θ２（θ２＜９０°）で交差する方向に傾斜して形成されている。以下、この角度を「第２ラグ４ｂのラグ角度θ２」という。また、第１ラグ４ａのラグ角度θ１、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２を総称して単に、ラグ角度θという。
【００１４】
また、ラグ角度θに沿った方向の各ラグ４ａ、４ｂの長さをラグ長さＫ（Ｋ１、Ｋ２）という。また、ラグ長さＫの周方向成分をラグ３の周方向長さＬ（Ｌ１、Ｌ２）といい、ラグ長さＫの幅方向成分をラグ幅Ｗ（Ｗ１、Ｗ２）という。
第２ラグ４ｂのラグ長さＫ２は、第１ラグ４ａのラグ長さＫ１よりも大きくなっている（Ｋ２＞Ｋ１の関係となっている）。そして、第２ラグ４ｂの周方向長さＬ２は第１ラグ４ａの周方向長さＬ１よりも大きくなっている（Ｌ２＞Ｌ１の関係となっている）。また、第１ラグ４ａのラグ幅Ｗ１と第２ラグ４ｂのラグ幅Ｗ２はほぼ同じ長さになっている。
【００１５】
第１ラグ４ａの赤道面ＥＰ側の端部６は、平面視において赤道面ＥＰまで達しておらず、赤道面ＥＰから所定の距離で離れて形成されている。複数の第１ラグ４ａの端部６の赤道面ＥＰからの離間距離は全て等しくされている。また、第２ラグ４ｂの赤道面ＥＰ側の端部７は、平面視において赤道面ＥＰまで達しておらず、赤道面ＥＰから所定の距離で離れて形成されている。複数の第２ラグ４ｂの端部７の赤道面ＥＰからの離間距離は全て等しくなっている。
【００１６】
したがって、第１ラグ列４Ａと第２ラグ列４Ｂは、赤道面ＥＰをまたぐことがなく、赤道面ＥＰを挟んで所定の間隔ｄで離れて形成されている。これによって、第１ラグ列４Ａのピッチ寸法Ｐ１と第２ラグ列４Ｂのピッチ寸法Ｐ２が大小異なる場合であっても第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂが極端に近接することのない構成になっている。したがって、例えば、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂが周方向でオーバラップしている場所であっても、第１ラグ４ａの端部６と第２ラグ４ｂの端部７には所定の隙間ができ、この間に泥が詰まりにくく排土性の良い構造となっている。第１ラグ列４Ａと第２ラグ列４Ｂとの離間間隔ｄは、タイヤ本体２の幅Ｔとの関係において、Ｔ／２０＜ｄ＜３Ｔ／２０の範囲内で設定されるのがよい。これによって、ラグ付き走行体１は、排土性を損なうことなく十分な牽引力を発揮できるようになる。
【００１７】
第１ラグ４ａは、平面視において、複数箇所で折れ曲がり状に形成されている。これによって、第１ラグ４ａには、周方向に沿って凸状の縁部８と、凹状の縁部９とが形成される。第１ラグ４ａは上述のように複数箇所で折れ曲がって形成されているので、凸状の縁部８と凹状の縁部９は、それぞれ角度の異なる複数の斜辺１０を有することになる。
この実施形態において、第１ラグ４ａは、図１、図２に示すように折曲点Ａ、Ｂの２箇所で折れ曲がり状に形成されており、これによって、第１ラグ４ａには凸状の縁部８、凹状の縁部９のそれぞれに３つの斜辺１０（１０ａ、１０ｂ、１０ｃ）が形成されている。以下、凹状の縁部９の各斜辺１０（１０ａ、１０ｂ、１０ｃ）を、走行体本体２のサイドウォール部５ａから赤道面ＥＰに向かって、順に、第１斜辺１０ａ、第２斜辺１０ｂ、第３斜辺１０ｃという。
【００１８】
ラグ付き走行体１は、農作業用車両に装着された状態において、図１、図４の符号Ｘで
示す方向に回転（以下、前回転という）したときに、前進するようになっている。前記凹状の縁部９は、ラグ付き走行体１が前回転したときに接地面に踏み込み、接地面から離れるときにこの接地面を蹴り出す蹴り出し部となっている。このラグ付き走行体１は、蹴り出し部の接地面への踏み込み、蹴り出しによって、牽引力を発揮するようになっている。
【００１９】
図１、図３に示すように、第２ラグ４ｂは、第１ラグ４ａと同様に、平面視において、複数箇所で折れ曲がって形成されており、周方向に向かって凸状の縁部１２と凹状の縁部１３とを有する。この第２ラグ４ｂは、折曲点Ｃ、Ｄ、Ｅの３箇所で折れ曲がり状に形成され、その凸状の縁部１２と凹状の縁部１３のそれぞれに複数の斜辺１４が形成されている。
【００２０】
この凸状の縁部１２には、４つの斜辺１４が形成され、凹状の縁部１３には３つの斜辺１４が形成されている。以下、第２ラグ４ｂの凹状の縁部１３の各斜辺１４（１４ａ〜１４ｃ）を、走行体本体２のサイドウォール部５ｂから赤道面ＥＰに向かって、順に、第１斜辺１４ａ、第２斜辺１４ｂ、第３斜辺１４ｃという。第２ラグ４ｂの凹状の縁部１３は、ラグ付き走行体１が前回転したときに接地面に踏み込み、接地面から離れるときにこの接地面を蹴り出す蹴り出し部となっている。
【００２１】
第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、例えば、以下のように定められる。すなわち、平面視において赤道面ＥＰに対して平行な線（図２において二点鎖線Ｙで示す。その他の図において同じ。以下、平行線Ｙという。）と第１ラグ４ａの第１斜辺１０ａとがなす鋭角の角度をα１とし、平行線Ｙと第２斜辺１０ｂとがなす鋭角の角度をβ１とし、平行線Ｙと第３斜辺１０ｃとがなす鋭角の角度をγ１としたとき、第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、（α１＋β１＋γ１）／３、すなわち、第１ラグ４ａの蹴り出し部を構成する凹状の縁部９の各斜辺１０ａ〜１０ｃと平行線Ｙとがなす角度α１、β１、γ１の平均値で定められる。
【００２２】
図１、図３に示すように、平面視において平行線Ｙと第２ラグ４ｂの第１斜辺１４ａとがなす鋭角の角度をα２とし、平行線Ｙと第２斜辺１４ｂとがなす鋭角の角度をβ２とし、平行線Ｙと第３斜辺１４ｃとがなす鋭角の角度をγ２としたとき、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２は、（α２＋β２＋γ２）／３、すなわち、第２ラグ４ｂの蹴り出し部を構成する凹状の縁部１３の各斜辺１４ａ〜１４ｃと平行線Ｙとがなす角度α２、β２、γ２の平均値で定められる。
【００２３】
第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２よりも大きく設定されている（θ１＞θ２の関係となっている）。図１では、第１ラグ４ａのラグ角度θ１が約５５°、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２が約３５°のラグ付き走行体１を例示している。
上述したラグ付き走行体１によれば、第１ラグ４ａは、第２ラグ４ｂと比較して、ピッチ寸法（Ｐ１）が小さく、ラグ角度θが大きくなっているため、牽引力を十分に発揮することができる。
【００２４】
そして第２ラグ４ｂは、第１ラグ４ａと比較して、ラグ角度θが小さいため、ラグ長さＫ２の周方向成分である周方向長さＬ２が長く、接地長さが大きいものであるため、ラグ付き走行体１の転動中の上下の振動を可及的に低減できる。
しかも、第１ラグ列４Ａのピッチ寸法Ｐ１と、第２ラグ列４Ｂのピッチ寸法Ｐ２を異ならせているため、第１ラグ４ａの数と第２ラグ４ｂの数が異なり、第１ラグ４ａの数とラグ付き走行体１の転動時のラグ４の振動の周波数を分散させ、トラクタ等の走行車両の機体との共振を防止することができる。
【００２５】
ラグ４の振動の周波数の分散については、例えば、この実施形態のように、第１ラグ４ａの個数と、第２ラグ４ｂの個数が、同じ整数で割り切れないような組み合わせとするのがよい。すなわち、第１ラグ４ａの数と第２ラグ４ｂの数は、公約数をもたない組み合わせとするのが望ましい。なお、ここでは、この公約数に１は含まれないものとする。
この組み合わせとしては、例えば、第１ラグ４ａの数と第２ラグ４ｂの数の一方または両方に素数を用いたり、あるいは一方の数に１を足した数を他方の数としたり、または一方の数から１を引いた数を他方の数としたりすることができる。この組み合わせは、上記の例に限られず、種々の組み合わせが可能である。
【００２６】
また、第２ラグ４ｂのラグ長さＫ２は第１ラグ４ａのラグ長さＫ１よりも長くされているので、上述したθ１＞θ２との関係とも相まって、第２ラグ４ｂの周方向長さＬ２を第１ラグ４ａの周方向長さＬ１よりもさらに長くして、接地長さをより大きく確保でき、これによって、ラグ付き走行体１の上下振動を抑制する効果が一層高くなる。
従来のラグ付き走行体の場合、その使用環境によって、タイヤ幅方向の一方側に偏って、ラグ要因の振動が強く出る場合がある。
【００２７】
例えば、トラクタ等の走行車両の重量により車軸がネガティブキャンバー方向に撓んで、ラグ付き走行体１がネガティブキャンバーとなった場合、このラグ付き走行体１の内輪側（走行車両にラグ付き走行体１が装着されている場合の機体側をいう）側の接地圧が高くなり、内輪側のラグの振動の影響を強く受ける場合がある。
このような場合に、本発明によれば、ラグ振動の要因の強い側である内輪側にピッチ寸法（Ｐ２）が大きく、かつラグ角度θが小さくてその周方向長さ（Ｌ２）が大きい第２ラグ列４Ｂが配置されるようにすると、ラグ付き走行体１は、この振動を可及的に低減しながらも、他方の第１ラグ列４Ａによって十分な牽引力を発揮することができるのである。
【００２８】
出願人は、本発明の効果を確認するためのテストを行った。本発明に係る実施例のテストの結果を表１に示す。テストは、ラグ付き走行体１を装着したトラクタをアスファルト舗装路で所定の速度（１０ｋｍ／ｈ〜２０ｋｍ／ｈ）で走行させたときに、トラクタのステップ上の上下加速度（ｍ／ｓ2）を測定することにより、そのノイズレベルを判定した。
【００２９】
本発明に係るラグ付き走行体１は、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２と第１ラグ４ａのラグ角度θ１の比（θ２／θ１）を０．５とし、第２ラグ列４Ｂのピッチ寸法Ｐ２と第１ラグ列４Ａのピッチ寸法Ｐ１の比（Ｐ２／Ｐ１）、第２ラグ４ｂの周方向長さＬ２と第１ラグ４ａの周方向長さＬ１の比（Ｌ２／Ｌ１）を変えたものをそれぞれ第１実施例、第２実施例としている。
【００３０】
また、本発明に対する比較例として、図５に示すような、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂとが同じ形状で、タイヤの周方向に等間隔で交互に設けられたラグ付き走行体１を用いた。この比較例に係るラグ付き走行体１は、第１ラグ４ａのピッチ寸法Ｐ１と第２ラグ４ｂのピッチ寸法Ｐ２が同じ（Ｐ２／Ｐ１＝１）であり、両者のラグ角度θも等しい。この比較例に係るラグ付き走行体１の第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂの一端部は、タイヤの赤道面ＥＰに達している。
【００３１】
【表１】
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【００３２】
テストによれば、第１ラグ列４Ａのピッチ寸法Ｐ１が第２ラグ列４Ｂのピッチ寸法Ｐ２よりも小さくされており、第１ラグ４ａのラグ角度θ１と第２ラグ４ｂのラグ角度θ２がθ１＞θ２の関係にあるラグ付き走行体１において、比較例と比較した場合に、ノイズレベルが大幅に低減（２３％〜４０％減）し、走行車両の機体との共振が防止されていることがわかった。
【００３３】
また、第２ラグ４ｂのピッチ寸法Ｐ２と第１ラグ４ａのピッチ寸法Ｐ１との比は、１．０５＜Ｐ２／Ｐ１＜１．５の範囲にあるのが望ましいことが判明した。また、第２ラグ４ｂの周方向長さＬ２と第１ラグ４ａの周方向長さＬ１との比は、１．０５＜Ｌ２／Ｌ１＜１．５の範囲にあるのが望ましいことが判明した。なお、Ｐ２／Ｐ１≧１．５の場合、Ｌ２／Ｌ１≧１．５の場合には、排土性、牽引性が低下する可能性があり、好ましくないことがわかった。
【００３４】
図６に示す他の実施形態において、ラグ付き走行体１は、第１ラグ４ａ、第２ラグ４ｂが折れ曲がり状に形成されておらず、直線状に形成されており、この点が図１〜４の実施形態のものと異なる。このように、ラグ４が直線状に形成されている場合は、このラグ４（４ａ、４ｂ）の中心線または蹴り出し部（回転方向Ｘ側の縁部８ａ）と赤道面ＥＰが平面視においてなす角度をラグ角度θ（θ１、θ２）とする。
【００３５】
その他の点、θ１＞θ２、各ラグ４ａ、４ｂの個数、Ｌ２＞Ｌ１（Ｋ２＞Ｋ１）等の関係、タイヤ本体２の形状、各ラグ４ａ、４ｂのピッチ寸法（Ｐ１、Ｐ２）等は、上記図１〜４の実施の形態と同様の構成であり、共通する部分には同じ符号を付している（以下、他の実施形態において同じ）。この図６に係る実施形態のラグ付き走行体１は、図１〜４の実施形態のものと同様の作用効果を奏する。
【００３６】
図７に示す他の実施形態において、ラグ付き走行体１は、第１ラグ４ａが折曲点Ｆの１箇所で折れ曲がり状に形成され、第２ラグ４ｂが、折曲点Ｇの１箇所で折れ曲がり状に形成されており、この点が図１〜４の実施形態と異なる。
第１ラグ４ａは、凸状の縁部８および凹状の縁部９に、それぞれ２つの斜辺１０を有している。第１ラグ４ａの凹状の縁部９は、第１斜辺１０ａ、第２斜辺１０ｂを有している。また、第２ラグ４ｂは、凸状の縁部１２および凹状の縁部１３に、それぞれ２つの斜辺１４を有している。第２ラグ４ｂの凹状の縁部１３は、第１斜辺１４ａ、第２斜辺１４ｂを有している。
【００３７】
第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、第１ラグ４ａの凹状の縁部１３の第１斜辺１０ａと平行線Ｙとがなす角度α１と、第２斜辺１０ｂと平行線Ｙとがなす角度β１の平均値、（α１＋β１）／２で定められる。また、第２ラグ４ｂのラグ角度θ２は、第２ラグ４ｂの凹状の縁部１３の第１斜辺１４ａと平行線Ｙとがなす角度α２と、第２斜辺１４ｂと平行線１４ｂとがなす角度β２の平均値、（α２＋β２）／２で定められる。
【００３８】
その他の点は、上記図１〜４の実施形態と同様の構成であり、同様の作用効果を奏する。
図８に示す他の実施形態において、ラグ付き走行体１は、第１ラグ４ａが折れ曲がり状に形成されておらず、直線状に形成されており、第２ラグ４ｂが折曲点Ｇの１箇所で折れ曲がり状に形成されており、この点が図１〜４の実施形態と異なる。この場合、第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、図６の実施形態の場合と同様に定められ、第２ラグのラグ角度θ２は、図７の実施形態の場合と同様に定められる。その他の点は、図１〜４の実施形態と同様の構成であり、同様の作用効果を奏する。
【００３９】
また、図９に示す他の実施形態において、ラグ付き走行体１は、第２ラグ４ｂが図１〜４に記載のものと同様の構成であり、第１ラグ４ａが折曲点Ｆの１箇所で折れ曲がり状に形成されており、この点が図１〜４の実施形態と異なる。この場合、第１ラグ４ａのラグ角度θ１は、図７の実施形態の場合と同様に定められ、第２ラグのラグ角度θ２は、図１〜４の場合と同様に定められる。その他の点は、図１〜４の実施形態と同様の構成であり、同様の作用効果を奏する。
【００４０】
なお、本発明は、上記の実施形態に限らず、種々の変形・変更が可能である。
例えば、本発明に係るラグ付き走行体１には、ラグ４が形成されたタイヤに限らず、バックホー等の建設機械やコンバイン等の農業用機械に用いられる無端帯状のクローラに上記と同様に第１ラグ４ａ、第２ラグ４ｂを形成したものも含まれる。この場合には、ラグ付き走行体１の「周方向」は、無端状のクローラの外周まわりの方向をいう。
【００４１】
第１ラグ４ａは折れ曲がり状とされていないもの、１、２箇所で折れ曲がり状に形成されたものを例示したが、３箇所以上の複数箇所で折れ曲がり状となったものにも本発明を適用できる。また、第２ラグ４ｂは、折れ曲がり状とされていないもの、１、３箇所で折れ曲がり状に形成されたものを例示したが、２箇所、または４箇所以上で折れ曲がり状となったものにも本発明を適用できる。
【００４２】
第１ラグ４ａは２つ、または３つの斜辺１０を有するものを例示したが、この斜辺１０の数を４以上の複数にしてもよい。第２ラグ４ｂは斜辺１４の数を２、３としたものを例示したが、この斜辺１４の数を４以上の複数にしてもよい。
また、第１ラグ４ａの凸状の縁部８の斜辺１０の数と凹状の縁部９の斜辺１０の数を異ならせてもよく、第２ラグ４ｂの凸状の縁部１２の斜辺１４の数と、凹状の縁部１３の斜辺１４の数を異ならせてラグ付き走行体１を形成することもできる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明は、農作業等に使用される車両の車輪等に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の実施形態に係るラグ付き走行体の平面図である。
【図２】第１ラグの平面図である。
【図３】第２ラグの平面図である。
【図４】ラグ付き走行体の側面図である。
【図５】ラグ付き走行体の比較例を示す平面図である。
【図６】本発明の他の実施形態に係るラグ付き走行体の平面図である。
【図７】本発明の他の実施形態に係るラグ付き走行体の平面図である。
【図８】本発明の他の実施形態に係るラグ付き走行体の平面図である。
【図９】本発明の他の実施形態に係るラグ付き走行体の平面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１            ラグ付き走行体
２            走行体本体
３            トレッド部
４Ａ、４Ｂ    ラグ列
４ａ、４ｂ    ラグ
【図１】
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【図２】
2007246032.tif 000005
【図３】
2007246032.tif 000006
【図４】
2007246032.tif 000007
【図５】
2007246032.tif 000008
【図６】
2007246032.tif 000009
【図７】
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【図８】
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【図９】
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