(57)【要約】【課題】  構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置を提供する。【解決手段】  固定弁口２８ａ、２９ｂを内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体２０と、可動弁口３２ｃ、３２ｄを外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体３０とを備える。固定弁口２８ａ、２９ｂと可動弁口３２ｃ、３２ｄとを重ね合わせ、開弁状態を実行する。固定筒状部が被装着部２３ａ、２３ｂを備える本体部材と、被装着部に装着され、可動筒状部側に位置する開口部によって固定弁口２８ａ、２９ｂを構成する連通孔を備える装着部材５０と、シール部材５５を具備する。固定弁口２８ａ、２９ｂに、幅が可動筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設けた。【選択図】      図１
2007016876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部に、前記可動筒状部の軸心方向に沿った幅が、前記可動筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設けたことを特徴とする弁装置。
【請求項２】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔を、前記可動筒状部の周方向に沿って配置された複数の連通小孔部によって構成したことを特徴とする弁装置。
【請求項３】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に各々装着可能とされると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を各々備える複数の装着部材と
前記被装着部の周縁部と、前記被装着用部に装着される装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記複数の装着部材の連通孔において、前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする弁装置。
【請求項４】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備えると共に、該被装着部に貫通孔を備える基体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記貫通孔と位置合わせされつつ前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部と、前記貫通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部との間で、開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする弁装置。
【請求項５】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部に、前記固定筒状部の軸心方向に沿った幅が、前記固定筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設けたことを特徴とする弁装置。
【請求項６】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔を、前記固定筒状部の周方向に沿って配置された複数の連通小孔部によって構成したことを特徴とする弁装置。
【請求項７】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に各々装着可能とされると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を各々備える複数の装着部材と
前記被装着部の周縁部と、前記被装着用部に装着される装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記複数の装着部材の連通孔において、前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする弁装置。
【請求項８】
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備えると共に、該被装着部に貫通孔を備える基体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記貫通孔と位置合わせされつつ前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部と、前記貫通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部との間で、開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁装置に関し、具体的には、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることができる弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、水栓は、種々の弁装置を備えている。例えば、吐止水の選択や吐水量調節を行うための弁装置、流路の切換（同時に、吐止水の選択や吐水量調節を行ってもよい。）を行うための弁装置、若しくは、吐水温度の調節を行うための弁装置等を備えている。そして、かかる弁装置の中には、ドラム方式（若しくは、シリンダ方式）と称されるものがある。
【０００３】
例えば、所定のハウジングに収納されると共に固定筒状部を備える固定弁体と、この固定筒状部内に回動可能な状態（特に、摺動状態で回動可能な状態）に配設される可動筒状部を具備する可動弁体（つまり、ドラム若しくはシリンダ）と、を備える弁装置が知られている。かかる固定筒状部の周壁には、固定弁孔が貫通状に設けられ、この固定弁孔における可動筒状部側の開口部が、固定筒状部の内周部で開口し、固定弁口を構成している。また、可動筒状部の周壁には可動弁孔が貫通状に設けられ、この可動弁孔における固定筒状部側の開口部が、可動筒状部の外周部で開口し、可動弁口を構成している。尚、本実施例では、周壁を貫通する状態に設けられ、周壁の肉厚方向に形成される空間部を「孔（例えば、可動弁孔、固定弁孔）」と称し、この空間部の開口側の部分（出口側若しくは入口側の部分）を「口（例えば、可動弁孔、固定弁孔）」と称する。
【０００４】
この弁装置が閉弁状態にあるときには、固定弁口及び可動弁口が、可動筒状部の径方向に沿って、ずれた状態とされ、可動弁体の内部流路と固定弁体の外部流路とが非連通な状態とされる。一方、弁装置を開弁状態とするときには、可動筒状部に連結された操作部（ハンドル等）で、可動筒状部（可動弁体）を所定の方向に回転させる。これにより、固定弁口と可動弁口とを可動筒状部の径方向に沿って重ね合わせ、可動弁体の内部流路と固定弁体の外部流路とが連通状態とされる。この際、固定弁口と可動弁口との重ね合わせ量によって、この弁装置の開弁度合い（以下、「開弁量」という。）が調節され、水栓の吐水量が決定させる。
【特許文献１】特開２００４−３６０８７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
この従来例に係る弁装置では、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが困難である。つまり、構成部品全体を変更したり、構成部品の多くを変更しなければ、水栓の使用者、設計者、製造者等の要求に程よく合致した弁装置を得ることができない。
【０００６】
例えば、老人や子供等の手の力が弱い者（以下、「弱者」という。）にとっては、通常、操作部に対して大きな回転操作（回転角度が大きく、回転量が多い回動操作）を一気に与えることは困難である。よって、これらの弱者が、大量の吐水を得ようとする場合、操作部を僅かずつ、何回かに分け、小刻みに操作することが必要であり、これらの弱者にとっては水栓（弁装置）の使用勝手が悪くなる。このため、このような弱者の中には、操作部に与える操作量が僅かであっても、多量の吐水が得られる水栓（弁装置）を要望する者が存在する。
【０００７】
また、主婦等が、汚れや洗剤が付着した食器（皿等）や調理具（ナベの蓋等）を洗ったり、濯いだりするときに、操作部を僅かに操作したつもりでも、予期した以上の量の吐水が行われることがある。この場合、汚れや洗剤等がキッチンの周囲部に飛散し、後に、この周囲部の清掃が必要となる等の不具合を生ずることがある。このため、主婦等の中には、操作部に与える操作量がある程度、多くなっても、吐水量が急に多くならない水栓（弁装置）を要望する者が存在する。
【０００８】
このように、水栓（弁装置）には、その使用者層や使用状況に応じて、種々の吐水態様が要求される。しかし、前述の従来例では、固定弁口や可動弁口の開口形状や、開口面積等が、個々の弁装置毎に定型化されている。このため、固定弁体全体や可動弁体全体を変更しなければ、水栓の使用者、設計者、製造者等の要求に程よく合致した水栓（弁装置）を得ることができないのが実情である。
【０００９】
本発明は、上述の課題を解決するものであり、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部に、前記可動筒状部の軸心方向に沿った幅が、前記可動筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設けたことを特徴とする。
【００１１】
請求項１の発明の弁装置では、連通孔が幅変化部を備えるため、弁装置に施される開弁操作の操作量と、弁装置の開弁量の関係に変化を設け易くなる。例えば、固定弁口（つまり、連通孔における可動筒状部側に位置する開口部）の開口形状（つまり、開口部の平面形状である。）を略逆三角形状とする。これにより、この固定弁口の幅（可動筒状部の軸心方向に沿った幅）を、固定弁口の開口方向に沿って徐々に増加させると、開弁操作の操作量が少ない間は、弁装置の開弁量が、なかなか増加せず、開弁操作の操作量が多くなると、弁装置の開弁量が一気に増加するという、「特殊な吐水態様」を実現可能な弁装置（水栓）を得ることができる。
【００１２】
逆に、固定弁口の開口形状を略三角形状とし、この固定弁口の幅（可動筒状部の軸心方向に沿った幅）を、固定弁口の開口方向に沿って徐々に減少させる。これにより、開弁操作の操作量が少ない間は、弁装置の開弁量が一気に増加するが、開弁操作の操作量が多くなると、弁装置の開弁量が、なかなか増加しないという、「特殊な吐水態様」を実現可能な弁装置（水栓）を得ることができる。しかも、請求項１の発明では、これらの「特殊な吐水態様」を得るために、装着部材を選択するだけでよい。よって、請求項１の発明によると、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置が得られる。
【００１３】
ここで、本出願において、弁装置を開弁状態に移行させる際、固定弁口において、最初に可動弁口と重なり合う部位を「固定弁口の開弁始端部」と称し、固定弁口において、この「固定弁口の開弁始端部」とは固定筒状部の周方向に沿って反対の部位（対向する部位）を「固定弁口の開弁終端部」と称することがある。同様に、弁装置を開弁状態に移行させる際、可動弁口において、最初に固定弁口と重なり合う部位を「可動弁口の開弁始端部」と称し、可動弁口において、この「可動弁口の開弁始端部」とは固定筒状部の周方向に沿って反対の部位（対向する部位）を「可動弁口の開弁終端部」と称することがある。
【００１４】
本出願において、「略逆三角形状」と「略三角形状」とを以下のように定義する。つまり、固定弁口や可動弁口の開口形状を略三角形状とする。そして、当該略三角形状の１つの頂点で、固定弁口や可動弁口の開弁始端部を構成し、当該略三角形状において「当該１つの頂点と対向する１つの辺」によって開弁終端部を構成する場合を、「略逆三角形状」と称する。一方、当該略三角形状の１つの辺で、固定弁口や可動弁口の開弁始端部を構成し、当該略三角形状において「当該１つの辺と対向する１つの頂点」によって開弁終端部を構成する場合を、「略逆三角形状」と称する。即ち、（Ａ）固定弁口や可動弁口において、可動筒状部の軸心方向に沿った幅がその開弁始端部の側から開弁終端部の側に減少する場合を、「略三角形状」、「略涙形状」、「略台形状」等の「一般的な形状表現をそのまま用いた形状表現」で示し、（Ｂ）固定弁口や可動弁口において、可動筒状部の軸心方向に沿った幅がその開弁始端部の側から開弁終端部の側に増加する場合を、「略逆三角形状」、「略逆涙形状」、「略逆台形状」等の「一般的な形状表現に、逆の語句を付した形状表現」で示す。
【００１５】
請求項１の発明において、「固定弁口の開口形状」は種々選択可能である。例えば、（１）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させる形状（略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状等）、（２）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に減少させる形状（略三角形状、略涙形状、略台形状等）、（３）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させた後に、再び、減少させる形状（略亀甲形状、略菱形状等）等を例示できる。
【００１６】
請求項２の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔を、前記可動筒状部の周方向に沿って配置された複数の連通小孔部によって構成したことを特徴とする。
【００１７】
請求項２の発明の弁装置では、連通孔を複数の連通小孔部によって構成するため、弁装置に施される開弁操作の操作量と、弁装置の開弁量との関係に変化を設け易くなる。例えば、開弁操作の操作量を第１の所定量だけ増加させるまでは、弁装置の開弁量が増加するが、開弁操作の操作量が第１の所定量となると、以後、開弁操作の操作量が第２の所定量となるまでは、弁装置の開弁量が一定に保たれる。そして、開弁操作の操作量が第２の所定量となると、以後、開弁操作の操作量が第３の所定量となるまでは、弁装置の開弁量が再び増加する・・・という、「特殊な吐水態様（ステップ関数的な吐水量の増加態様）」を実現可能な弁装置（水栓）を得ることができる。しかも、請求項２の発明においても、この「特殊な吐水態様」を得るために、装着部材を選択するだけでよい。よって、請求項２の発明によっても、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置が得られる。
【００１８】
ここで、請求項２の発明において、連通小孔部の開口形状（可動筒状部側の開口部の平面形状）は種々選択可能であり、例えば、略矩形状、略長円状、略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状、略三角形状、略涙形状、略台形状、略亀甲形状、略菱形状等を例示できる。また、連通孔を構成する全ての連通小孔部の開口形状や開口面積（可動筒状部側の開口部の面積）が統一されていてもよし、全ての連通小孔部若しくは幾つかの連通小孔部において不統一とされてもよい。尚、連通孔を構成する連通小孔部の数は３つ以上とすることが好ましい。また、個々の装着部材に対して、個々の種類（カラン用、シャワー用等の種類）の固定弁孔（固定弁口）を構成するための連通孔が、複数個設けられる場合には、個々の連通孔が、複数個の連通小孔部で構成されても、何れかの連通孔が、複数個の連通小孔部で構成されてもよい｛図１６（ａ）及び（ｂ）を参照｝。
【００１９】
請求項３の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に各々装着可能とされると共に、前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を各々備える複数の装着部材と
前記被装着部の周縁部と、前記被装着用部に装着される装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記複数の装着部材の連通孔において、前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする。
【００２０】
請求項３の発明の弁装置では、「開口形状や開口面積が異なる連通孔」を備える複数の装着部材を具備し、このうちの１つの装着部材を選択使用する。つまり、装着部材の選択使用という、簡単な手法に用いるだけで、弁装置に施される開弁操作の操作量と、弁装置の開弁量の関係に変化を与えることができる。しかも、請求項３の発明では、この変化を得るために、装着部材を選択するだけでよく、他の構成部材はそのまま使用できる。よって、請求項３の発明によると、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置が得られる。
【００２１】
請求項４の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記固定筒状部が、
内周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備えると共に、該被装着部に貫通孔を備える基体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記貫通孔と位置合わせされつつ前記可動筒状部側に位置する開口部によって前記固定弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記固定筒状部における前記固定弁口の周囲部と、前記可動筒状部の外周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部と、前記貫通孔における前記可動筒状部側に位置する開口部との間で、開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする。
【００２２】
請求項４の発明の弁装置では、固定弁口と、貫通孔における可動筒状部側に位置する開口部（以下、「内側貫通口」という。）の開口形状や開口面積を選択するだけで、弁装置に施される開弁操作の操作量と、弁装置の開弁量の関係に変化を与えることができる。つまり、この変化を、基体部材や装着部材を選択するだけで得ることができる。よって、請求項４の発明によっても、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置が得られる。
【００２３】
ここで、請求項４の発明の具体的な態様としては以下の態様を例示できる。つまり、固定筒状部の軸心位置から観察すると仮定した場合、（１）固定弁口の外縁部の（周縁部）内側に、内側貫通口の外縁部（周縁部）が位置し、固定筒状部の内周部の外観として内側貫通口が露呈する態様（以下、「態様１」という。）と、（２）固定弁口の外縁部の外側に、内側貫通口の外縁部が位置するか、固定弁口の外縁部と、内側貫通口の外縁部とが重なり合い、固定筒状部の内周部の外観としては、内側貫通口が露呈しない態様（以下、「態様２」という。）とを例示できる。即ち、「態様１」は、内側貫通口の開口形状や開口面積が、弁装置の吐水態様に影響し易い態様であり、「態様２」は、内側貫通口の開口形状や開口面積が、弁装置の吐水態様に影響し難い態様である。
【００２４】
請求項４の発明において「態様１」を採用する場合、請求項１〜請求項３の発明を、基体部材に対して応用することもできる。
【００２５】
即ち、態様１において、「貫通孔における可動筒状部側に位置する開口部（つまり、内側貫通口）に、可動筒状部の軸心方向に沿った幅が、可動筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設ける」旨の構成を付加してもよい（請求項１の発明の応用発明）。この場合、「内側貫通口の開口形状」は種々選択可能である。例えば、（１）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させる形状（略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状等）、（２）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に減少させる形状（略三角形状、略涙形状、略台形状等）、（３）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させた後に、再び、減少させる形状（略亀甲形状、略菱形状等）等を例示できる。
【００２６】
また、態様１において、「貫通孔を、可動筒状部の周方向に沿って配置された複数の貫通小孔部によって構成する」旨の構成を付加してもよい（請求項２の発明の応用発明）。この場合、貫通小孔部の開口形状（可動筒状部側の開口部の平面形状）は種々選択可能であり、例えば、略矩形状、長円状、略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状、略三角形状、略涙形状、略台形状、略亀甲形状、略菱形状等を例示できる。また、貫通孔を構成する全ての貫通小孔部の開口形状や開口面積（可動筒状部側の開口部の面積）が統一されていてもよし、全ての貫通小孔部若しくは幾つかの貫通小孔部において不統一とされてもよい。
【００２７】
更に、態様１において、「貫通孔を各々備える複数の基体部材を備えると共に、複数の基体部材の貫通孔において、貫通孔における可動筒状部側に位置する開口部（つまり、内側貫通口）の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なる」旨の構成を付加してもよい（請求項３の発明の応用発明）。
【００２８】
請求項５の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部に、前記固定筒状部の軸心方向に沿った幅が、前記固定筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設けたことを特徴とする。
【００２９】
請求項５の発明は、可動筒状部が、本体部材と、装着部材と、シール部材とを具備する構成とされる点が異なる他は、請求項１の発明と同様な構成を備える。そして、請求項１の発明と同様な効果が得られる。また、請求項５の発明においても、「可動弁口（連通孔における固定筒状部側の開口部）の開口形状」は種々選択可能である。例えば、（１）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させる形状（略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状等）、（２）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に減少させる形状（略三角形状、略涙形状、略台形状等）、（３）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させた後に、再び、減少させる形状（略亀甲形状、略菱形状等）等を例示できる。
【００３０】
請求項６の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔を、前記固定筒状部の周方向に沿って配置された複数の連通小孔部によって構成したことを特徴とする。
【００３１】
請求項６の発明は、可動筒状部が、本体部材と、装着部材と、シール部材とを具備する構成とされる点が異なる他は、請求項２の発明と同様な構成を備える。そして、請求項２の発明と同様な効果が得られる。また、請求項６の発明においても、連通小孔部の開口形状（固定筒状部側の開口部の平面形状）は種々選択可能であり、例えば、略矩形状、長円状、略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状、略三角形状、略涙形状、略台形形状、略亀甲形状、略菱形状等を例示できる。また、連通小孔部の開口部の平面形状（固定筒状部側の開口部の平面形状）や開口面積（固定筒状部側の開口部の面積）は、連通孔を構成する全ての連通小孔部が統一されていてもよし、全ての連通小孔部若しくは幾つかの連通小孔部において不統一とされていてもよい。尚、連通孔を構成する連通小孔部の数は３つ以上とすることが好ましい。また、個々の装着部材に対して、個々の種類（カラン用、シャワー用等の種類）の可動弁孔（可動弁口）を構成するための連通孔が、複数個設けられる場合には、個々の連通孔が、複数個の連通小孔部で構成されても、何れかの連通孔が、複数個の連通小孔部で構成されてもよい。
【００３２】
請求項７の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
周壁部を貫通する状態、若しくは、外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備える本体部材と、
該被装着部に各々装着可能とされると共に、前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を各々備える複数の装着部材と
前記被装着部の周縁部と、前記被装着用部に装着される装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記複数の装着部材の連通孔において、前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする。
【００３３】
請求項７の発明は、可動筒状部が、本体部材と、装着部材と、シール部材とを具備する構成とされる点が異なる他は、請求項３の発明と同様な構成を備える。そして、請求項３の発明と同様な効果が得られる。
【００３４】
請求項８の発明の弁装置は、
固定弁口を内周部で開口させた固定筒状部を具備する固定弁体と、
該固定筒状部内に回動可能な状態に配設されると共に可動弁口を外周部で開口させた可動筒状部を具備する可動弁体と、を備え、
前記固定筒状部内で前記可動筒状部を所定方向に回転させ、前記固定弁口と前記可動弁口とを重ね合わせることで、開弁状態を実行する弁装置であって、
前記可動筒状部が、
外周部に凹設された状態に設けられた被装着部を備えると共に、該被装着部に貫通孔を備える基体部材と、
該被装着部に装着されると共に、前記貫通孔と位置合わせされつつ前記固定筒状部側に位置する開口部によって前記可動弁口を構成する連通孔を備える装着部材と、
前記被装着部の周縁部と前記装着部材の周縁部との間に装着され、前記可動筒状部における前記可動弁口の周囲部と、前記固定筒状部の内周部との間の水密性を保持するシール部材と、を具備し、
前記連通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部と、前記貫通孔における前記固定筒状部側に位置する開口部との間で、開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なることを特徴とする。
【００３５】
請求項８の発明は、可動筒状部が、本体部材と、装着部材と、シール部材とを具備する構成とされる点が異なる他は、請求項４の発明と同様な構成を備える。そして、請求項４の発明と同様な効果が得られる。
【００３６】
ここで、請求項８の発明の具体的な態様としても以下の態様を例示できる。つまり、可動筒状部の半径方向に沿った外側から観察すると仮定した場合、（１）可動弁口の外縁部（周縁部）の内側に、貫通孔における固定筒状部側の開口部（以下、「外側貫通口」という。）の外縁部（周縁部）が位置し、可動筒状部の外周部の外観として外側貫通口が露呈する態様（以下、「態様３」という。）と、（２）可動弁口の外縁部の外側に、外側貫通口の外縁部が位置するか、可動弁口の外縁部と外側貫通口の外縁部とが重なり合い、可動筒状部の外周部の外観としては外側貫通口が露呈しない態様（以下、「態様４」という。）とを例示できる。即ち、「態様３」は、外側貫通口の開口形状や開口面積が、弁装置の吐水態様に影響し易い態様であり、「態様４」は、外側貫通口の開口形状や開口面積が、弁装置の吐水態様に影響し難い態様である。
【００３７】
請求項８の発明において「態様３」を採用する場合、請求項５〜請求項７の発明を、基体部材に対して応用することもできる。
【００３８】
即ち、態様３において、「貫通孔における固定筒状部側に位置する開口部（つまり、外側貫通口）に、可動筒状部の軸心方向に沿った幅が、可動筒状部の周方向に沿って変化する幅変化部を設ける」旨の構成を付加してもよい（請求項５の発明の応用発明）。この場合、「外側貫通口の開口形状」は種々選択可能である。例えば、（１）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させる形状（略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状等）、（２）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に減少させる形状（略三角形状、略涙形状、略台形状等）、（３）可動筒状部の軸心方向に沿った幅を、連通孔の開放方向に沿って徐々に増加させた後に、再び、減少させる形状（略亀甲形状、略菱形状等）等を例示できる。
【００３９】
また、態様３において、「貫通孔を、可動筒状部の周方向に沿って配置された複数の貫通小孔部によって構成する」旨の構成を付加してもよい（請求項６の発明の応用発明）。この場合、貫通小孔部の開口形状（固定筒状部側の開口部の平面形状）は種々選択可能であり、例えば、略矩形状、長円状、略逆三角形状、略逆涙形状、略逆台形状、略三角形状、略涙形状、略台形状、略亀甲形状、略菱形状等を例示できる。また、貫通孔を構成する全ての貫通小孔部の開口形状や開口面積（固定筒状部側の開口部の面積）が統一されていてもよし、全ての貫通小孔部若しくは幾つかの貫通小孔部において不統一とされてもよい。
【００４０】
更に、態様３において、「貫通孔を各々備える複数の基体部材を備えると共に、複数の基体部材の貫通孔において、貫通孔における固定筒状部側に位置する開口部（つまり、外側貫通口）の開口形状及び開口面積のうちの少なくとも一方が異なる」旨の構成を付加してもよい（請求項７の発明の応用発明）。
【００４１】
ここで、各請求項の発明及び各応用発明において、弁装置の種類（用途）は種々選択可能であり、（ａ）吐止水の選択や吐水量調節を行うための弁装置（以下、「吐止水弁装置」という。）、（ｂ）流路の切換（同時に、吐止水の選択や吐水量調節を行ってもよい。）を行うための弁装置（以下、「切換弁装置」という。）、（ｃ）吐水温度の調節を行うための弁装置（以下、「温度調節弁装置」という。）等、を例示できる。
【００４２】
各請求項の発明の弁装置においては、固定弁口（固定弁孔）及び可動弁口（可動弁孔）のうちの少なくとも一方を複数種類備えてもよい。例えば、（ｂ）の「切換弁装置」においては、複数種類の可動弁口と、個々の可動弁口に対応する複数種類の固定弁口とを備える構成とし、固定筒状部内で可動筒状部を回動させ、対応関係にある種類の「可動弁口及び固定弁口」を連通させ、開弁状態となる「切換弁装置」を例示できる。若しくは、可動弁口及び固定弁口のうちの一方を１種類備え、他方を複数種類備える構成とし、固定筒状部内で可動筒状部を回動させ、一方と、他方から選択される１種類とを連通させ、開弁状態となる「切換弁装置」を例示することもできる。これにより、可動弁口の１次側（上流側）に設けられた流路（流体の供給側の流路）と、個々の固定弁口の２次側に（下流側）に各々設けられた流路（流体の吐出側の流路）の何れかと、を連通させてもよい。ここで、１種類の固定弁口（固定弁孔）及び可動弁口（可動弁孔）は、一個の固定弁口（固定弁孔）及び可動弁口（可動弁孔）で構成されてもよいし、複数個の固定弁口（固定弁孔）及び可動弁口（可動弁孔）で構成されてもよい。また、ここで述べる「種類」とは、固定弁口（固定弁孔）及び可動弁口（可動弁孔）の用途である。つまり、「カラン用」、「シャワー用」等の用途を示している。
【００４３】
また、（ｃ）の「温度調節弁装置」においては、例えば、２種類の可動弁口（可動弁孔）と、１種類の固定弁口（固定弁孔）とを備える構成とする。そして、固定筒状部内で可動筒状部を回動させ、何れか１種類の可動弁口と、固定弁口とを連通させることで、開弁状態となる「温度調節弁装置」を例示できる。つまり、一方の種類の可動弁口の１次側（上流側）に設けられた給湯用の流路と、固定弁口の２次側に（下流側）に設けられた流路（流体の吐出側の流路）とを連通させたり、他方の種類の可動弁口の１次側（上流側）に設けられた給水用の流路と、固定弁口の２次側に（下流側）設けられた流路（流体の吐出側の流路）とを連通させる。若しくは、一方の種類の可動弁口の１次側（上流側）に設けられた給湯用の流路、及び、他方の種類の可動弁口の１次側（上流側）に設けられた給水用の流路と、を同時に、固定弁口の２次側に（下流側）設けられた流路（流体の吐出側の流路）に連通させる。この際、「一方の種類の可動弁口と固定弁口の連通度合い」と、「他方の種類の可動弁口と固定弁口の連通度合い」と、の比率を選択すると、固定弁口の２次側に（下流側）設けられた流路（流体の吐出側の流路）に流出する混合水の温度が選択される。
【００４４】
各請求項の発明の「装着部材」は、本体部材や基体部材に装着されて弁口（固定弁口若しくは可動弁口）」を構成する部材である。同時に、弁装置（つまり、可動弁体若しくは固定弁体）にシール部材（パッキン等）を装着する際の補助部材（つまり、アシストする部材）としても機能する。この装着部材の材質としては、この装着部材の強度を確保しつつ軽量化を図る観点から、合成樹脂とすることが好ましい。この「合成樹脂」としては、例えば、ポリアミド樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、全芳香族ポリエステル樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエーテルサルフォン樹脂、ポリエーテルイミド樹脂等を例示できる。尚、これらの合成樹脂は、装着部材の摺動特性を高めるために、固体潤滑剤（ポリテトラフルオロエチレン、グラファイト等）を含有することが望ましい。
【００４５】
また、「装着部材」を合成樹脂によって構成すると、以下のような利点がある。つまり、「装着部材」を金属で構成しつつ、連通孔の開口形状（平面形状）を単純形状（矩形状等）以外の特殊形状にしようとすると（例えば、亀甲状、三角形状等）、連通孔の周縁部に「ばり」が形成される可能性がある。また、「装着部材」をセラミックスで構成しつつ、連通孔の開口形状（平面形状）を単純形状（矩形状等）以外の特殊形状にしようとすると、連通孔に割れを生じたり、特殊形状の連通孔自体を形成することが不可能な場合がある。これに対して、「装着部材」を合成樹脂によって構成する場合には、連通孔の開口形状（平面形状）を特殊形状としても、連通孔の仕上がり状態が良好となるからである。
【００４６】
各請求項の発明の「シール部材」としては、例えば、パッキンを例示できる。このシール部材の材質としては、合成ゴム、天然ゴム、エラストマ等を例示できる。また、潤滑性ゴム（ポリテトラフルオロエチレン等の固体潤滑材を配合して潤滑性を付与したゴム）を例示することもできる。
【００４７】
各請求項の発明において、弁口（可動弁口若しくは固定弁口）の周囲に、装着部材（シール部材の装着をアシストする部材）と、シール部材とを配置するのは、以下の理由による。つまり、固定弁体と可動弁体との間の摺接面の広範な部位にシール部材を配置すると、可動弁体を回転させる際の摩擦抵抗が大きくなり、弁装置の操作性が低下する。このため、各請求項の発明においては、弁孔（可動弁孔若しくは固定弁孔）の周囲を中心にシール部材を配置し、可動弁体を回転させる際の摩擦抵抗の低下を図り、弁装置の操作性を向上させることとしている。
【００４８】
尚、各請求項の発明の弁装置が備える各「孔（固定弁孔、可動弁孔、貫通孔、連通孔）」の「流体の通過方向に沿った断面（以下、「流路断面」という。）の断面積は、当該孔内の流体の通過方向に沿って一定とされてもよし、変化してもよい。また、固定弁体は、固定筒状部のみで構成されても、固定筒状部と他の部分とで構成されてもよい。同様に、可動弁体は、可動筒状部のみで構成されても、可動筒状部と他の部分とで構成されてもよい。
【発明の効果】
【００４９】
以上のように、本各発明によると、構成部品の共通化を図りつつ、種々の吐水態様を得ることが容易な弁装置が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５０】
次に、本各発明に係わる「弁装置」の最良の形態（以下、「実施例」という。）を図面に従って詳細に説明する。
【００５１】
Ａ．実施例１
【００５２】
実施例１の弁装置Ｂについて説明する。この弁装置Ｂは、図１に示すように、所定の水栓本体１の装着空間部１ａに装着されて使用される「切換弁装置」である。先ず、本弁装置Ｂの説明に先立ち、水栓本体１の説明を行う。
【００５３】
水栓本体１は、吐水流路の切換機能付きの湯水混合水栓の主要部を構成するものである。つまり、この湯水混合水栓によると、本弁装置Ｂの開閉弁作動により、カラン吐水の状態（即ち、後述する「カラン側の吐水状態」）と、シャワー吐水の状態（即ち、後述する「シャワー側の吐水状態」）と、止水状態と、を選択的に実行可能である。また、カラン吐水の状態と、シャワー吐水の状態にあるときには、本弁装置Ｂの開弁度合いを調節することで、吐水量の調節がなされる。
【００５４】
この水栓本体１の内部には、隔壁１ｂが設けられている。そして、この隔壁１ｂと、水栓本体１の内部に装着される弁装置Ｂとを用いて、水栓本体１の内部には複数の流路が形成される。つまり、弁装置Ｂの１次側には、供給用流路３が形成され、弁装置Ｂの２次側には、カラン側の吐水流路５と、シャワー側の吐水流路７と、が形成されている。
【００５５】
尚、供給用流路３の１次側の端部は、水栓本体１に内蔵された「温度調節弁装置（図示を省略）」に接続されている。つまり、（１）「温度調節弁装置において所望の温度に調温された混合湯水（給水源から供給される水と、給湯源から供給される湯とを混合して構成される混合水の意味で用いる。以下、単に、「混合湯水」という。）、（２）給水源から供給され、そのまま「温度調節弁装置」を通過した水、（以下、単に、「元水」という。）若しくは、（３）給湯源から供給され、そのまま「温度調節弁装置」を通過した湯（以下、単に、「元湯」という。）が、供給用流路３を通過して、弁装置Ｂに到達する構造とされている。
【００５６】
カラン側の吐水流路５の端末部には、カラン（図示を省略）が接続され、シャワー側の吐水流路７の端末部には、シャワー設備（例えば、シャワーホースと、シャワーヘッドとを備えるシャワー設備）が接続されている。そして、弁装置Ｂを、その操作部（操作ハンドル）Ｔで操作すると、当該湯水混合水栓においては、（ａ）供給用流路３を、両吐水流路５、７と遮断して構成される止水状態（閉弁状態）と、（ｂ）供給用流路３をカラン側の吐水流路５と連通させて構成されるカラン側の吐水状態（カラン側の開弁状態）と、（ｃ）供給用流路３をシャワー側の吐水流路７と連通させて構成されるシャワー側の吐水状態（シャワー側の開弁状態）と、のうちの何れかが選択的に実行される。
【００５７】
次に、本弁装置Ｂについて説明する。この弁装置Ｂは、図１に示すように、ハウジング１０と、固定弁体２０と、可動弁体３０と、スピンドル４０と、取付カラー６０と、取付リング６１と、操作部（操作ハンドル）Ｔとを備えている。尚、本弁装置Ｂにおいて、操作部（操作ハンドル）Ｔが装着される端部側を「前端側」若しくは「前方側」と称し、この端部側とは「反対の端部側」を、「後端側」若しくは「後方側」と称する。
【００５８】
ハウジング１０は、本弁装置Ｂの外郭部を構成するものあり、図２に示すように、軸心方向に沿った両端部を開口部１１、１２とする略円筒形状とされている。このハウジング１０の「後端側」の開口部１１は、「前端側」の開口部１２よりも、大きな口径を備える。そして、後端側の開口部１１が、後述する固定弁体２０と、可動弁体３０と、スピンドル４０とを装着するための装着口を構成し、前端側の開口部１２が後述する「スピンドル４０」を軸支するための軸受け部を構成する。
【００５９】
ハウジング１０の周壁部（周壁）１３の前端側と後端側には、各々２つずつの通過孔１５、１６が、当該周壁部（周壁）１３を「ハウジング１０の半径方向」に貫通する状態で設けられている（図１０等も参照）。これらの通過孔１５、１６の断面形状（流体の通過方向に直交する断面に沿った断面形状）は、何れも、ハウジング１０を周回する方向に沿って長尺な略長円状とされている（図７を参照）。つまり、ハウジング１０の後端側には、２つの通過孔（以下、「カラン側の通過孔」という。）１５、１５が併設され、ハウジング１０の前端側にも、２つの通過孔（以下、「シャワー側の通過孔」という。）１６が併設されている（図１０等も参照）。また、カラン側の通過孔１５、１５と、シャワー側の通過孔１６、１６とは、ハウジング１０を周回する方向に沿って、約１２０度隔てた位置に設けられている。
【００６０】
ハウジング１０の外周部には、周回溝１７〜１９が設けられている。これらの周回溝１７〜１９は、ハウジング１０の軸心方向に沿って間隔をおいて形成されている。つまり、最後端側の周回溝１７と中間部の周回溝１８とでカラン側の通過孔１５を挟み込み、中間部の周回溝１８と最前端側の周回溝１９とでシャワー側の通過孔１６を挟み込む構成とされている。そして、各周回溝１７〜１９には、Ｏリング１７ａ、１８ａ、１９ａがはめ込まれている。これらのＯリング１７ａ、１８ａ、１９ａの外周部は、本弁装置Ｂを水栓本体１の装着空間部１ａに装着したときに、水栓本体１の隔壁１ｂに当接する。これにより、水栓本体１の内部流路間（供給用流路３と、カラン側の吐水流路５と、シャワー側の吐水流路７との間）の水密性が保持されている。
【００６１】
ハウジング１０の内周部であって、しかも、ハウジング１０の前端側の部位には、ハウジング１０の軸心方向に沿って長尺状の位置決め突起１４が設けられている。
【００６２】
固定弁体２０は、図３及び図５に示すように、本体部材２１と、２つの装着部材５０、５０と、２つのシール部材５５、５５とを備えている。このうち、本体部材２１は略円筒体を用いて構成されている。尚、本実施例では、固定弁体２０全体によって、「固定筒状部」の具体例を構成する。
【００６３】
本体部材２１は、合成樹脂製で、薄肉の略円筒体である。この本体部材２１も、軸心方向に沿った両端に開口部２２ａ、２２ｂを備える。また、本体部材２１の周壁２３の前端側と後端側には、各々１つずつの被装着孔２３ａ、２３ｂが、当該周壁部（周壁）２３を「本体部材２１の半径方向」に貫通する状態で設けられている（図１０等も参照）。尚、これらの被装着孔２３ａ、２３ｂは、「被装着部」の具体例を構成する。
【００６４】
つまり、本体部材２１の後端側には、１つの被装着孔（以下、「カラン側の被装着孔」という。）２３ａが設けられ、本体部材２１の前端側にも、１つの被装着孔（以下、「シャワー側の被装着孔」という。）２３ｂが設けられている（図１０等も参照）。また、両被装着孔２３ａ、２３ｂは、本体部材２１を周回する方向に沿って、約１２０度隔てた位置に設けられている。
【００６５】
両被装着孔２３ａ、２３ｂは、何れも、本体部材２１の軸心方向に沿って長尺な略長円状とされている。また、カラン側の被装着孔２３ａのサイズは、ハウジング１０の後端側に併設される「２つのカラン側の通過孔１５、１５」を余裕をもって包囲可能なサイズとされている（図７を参照）。また、シャワー側の被装着孔２３ａ、２３ｂのサイズは、ハウジング１０の前端側に併設される「２つのシャワー側の通過孔１６、１６」を余裕をもって包囲可能なサイズとされている。
【００６６】
本体部材２１には、位置決め用スリット２５が設けられている。この位置決め用スリット２５は、本体部材２１の前端部で開口すると共に、本体部材２１の軸心方向に長尺状で、しかも、本体部材２１を半径方向に貫通する状態に設けられている。更に、この位置決め用スリット２５のサイズ（空間部分のサイズ）は、ハウジング１０の内周部の位置決め突起１４を嵌合可能なサイズとされている。
【００６７】
この本体部材２１は、位置決め用スリット２５を、位置決め突起１４に嵌合させつつ、ハウジング１０内に挿入される。更に、位置決め用スリット２５の後端部に位置決め突起１４の後端部を当接させると、ハウジング１０内に位置決め固定される。つまり、本体部材２１、ひいては、固定弁体２０は、位置決め用スリット２５及び位置決め突起１４の嵌合と、両者の後端部相互の当接によって、ハウジング１０の軸心方向と、ハウジング１０の周回方向に位置決めされた状態となる。そして、このように、本体部材２１の位置決めがなされると、カラン側の被装着孔２３ａと、「２つのカラン側の通過孔１５、１５」との位置合わせがされ（図５を参照）、シャワー側の被装着孔２３ｂと、「２つのシャワー側の通過孔１６、１６」との位置合わせがされる。
【００６８】
尚、本実施例においては、本体部材２１に設けられた２つの被装着孔２３ａ、２３ｂの平面形状、深さ、断面積（本体部材２１の周壁部２３に沿った断面積）が等しくされている。また、本実施例では、「被装着部（被装着孔２３ａ、２３ｂ）」を、本体部材２１を半径方向に貫通する孔状に構成したが、本体部材２１の内周部に凹設される凹設状に構成してもよい（つまり、被装着凹部として構成してもよい。）。この場合、凹設状の被装着部（被装着凹部）の底部には、本体部材２１の半径方向に向かって貫通孔を設けることが必要となる。また、凹設状の被装着部（被装着凹部）を設ける場合、本体部材２１を一部材で構成してもよいが、製造上の便宜を考慮して、本体部材２１を複数の部材（内側円筒体と、外側円筒体）で構成してもよい。
【００６９】
何れの装着部材５０も、図５及び図６に示すように、長手方向に２つの連通孔５１、５１を併設した枠状体を用いて構成されている。この装着部材５０の平面形状は略矩形とされ、その肉厚は、各被装着孔２３ａ、２３ｂの深さ（つまり、本体部材２１の肉厚）と略等しくされている。また、装着部材５０の外縁部（周縁部）５２の寸法は、各被装着孔２３ａ、２３ｂの周縁部Ｓの寸法よりも小さくされている。つまり、装着部材５０を、各被装着孔２３ａ、２３ｂに装着すると、装着部材５０の外縁部５２と、各被装着孔２３ａ、２３ｂの周縁部Ｓとの間に略矩形枠状の隙間部が形成されることとなっている。
【００７０】
装着部材５０の長手方向に併設される連通孔５１、５１の平面形状（開口部の形状）は、何れも、略「亀甲形状（略正六角形状）」とされている。つまり、相互に対向する一対の頂点部５１ａ、５１ｂを短手方向（固定弁体２０を周回する方向）に並べた構成を備える。尚、各装着部材５０において、２つの連通孔５１、５１の配置間隔は、ハウジング１０の後端側で並ぶ「２つのカラン側の通過孔１５、１５」と等しくされると共に、ハウジング１０の前端側で並ぶ「２つのシャワー側の通過孔１６、１６」と等しくされている。
【００７１】
各シール部材５５は、図５に示すように、合成ゴム、天然ゴム、エラストマ等の弾性素材を用いて構成した「リング状のパッキン」によって構成されている。尚、このシール部材５５の直径は、前述の「装着部材５０の外縁部５２と、各被装着孔２３ａ、２３ｂの周縁部Ｓとの間に略矩形枠状の隙間部」の幅よりも大きくされ、このシール部材５５の円周長は、この隙間部の全長よりも短くされている。つまり、このシール部材５５は、適宜な弾性変形を行いつつ、当該「隙間部」に装着可能なサイズを備えている。
【００７２】
各装着部材５０は、図７に示すように、その外縁部５２にシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ、２３ｂに装着される。その際、２つの連通孔５１、５１が、固定弁孔２８、２９を構成する。つまり、固定弁体２０の後端側には、２つの固定弁孔（以下、「カラン側の固定弁孔」という。）２８が設けられ、固定弁体２０の前端側にも、２つの固定弁孔（以下、「シャワー側の固定弁孔」という。）２９が設けられる（図１０を参照）。また、カラン側の固定弁孔２８と、シャワー側の固定弁孔２９とは、固定弁体２０を周回する方向に沿って、約１２０度隔てた位置に設けられている。
【００７３】
図６に示すように、カラン側の固定弁孔２８において、固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部が、カラン側の固定弁口２８ａを構成し、シャワー側の固定弁孔２９において、固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部が、シャワー側の固定弁口２９ａを構成する（図１０等を参照）。尚、本実施例の固定筒状部（固定弁体２０）では、内周部２０Ｂと外周部とが円筒周面を備えるが、外周部の周面形状は適宜変更可能である。例えば、固定筒状部の外縁部の平面形状（外周部の外縁部の平面形状）は、三角形、多角形等の円形以外の形状とされてもよい。
【００７４】
可動弁体３０は、金属製で、薄肉の略円筒体を用いて構成されている。尚、本実施例では、可動弁体３０全体によって、「可動筒状部」の具体例を構成する。この可動弁体３０も、図４に示すように、軸心方向に沿った両端に開口部３１ａ、３１ｂを備える。また、可動弁体３０の周壁３２の前端側と後端側には、各々２つずつの可動弁孔３２ａ、３２ｂが、当該周壁部（周壁）３２を「可動弁体３０の半径方向」に貫通する状態で設けられている。
【００７５】
つまり、可動弁体３０の後端側には、２つの可動弁孔（以下、「カラン側の可動弁孔」という。）３２ａ、３２ａが併設され、可動弁体３０の前端側にも、２つの可動弁孔（以下、「シャワー側の可動弁孔」という。）３２ｂ、３２ｂが併設されている。また、カラン側の可動弁孔３２ａと、シャワー側の可動弁孔３２ｂとは、可動弁体３０を周回する方向に沿って、約１２０度隔てた位置に設けられている。
【００７６】
カラン側の可動弁孔３２ａ及びシャワー側の可動弁孔３２ｂの各々の断面形状（流体の通過方向に直交する断面に沿った断面形状）は、前述の各通過孔１５、１６の断面形状と略一致している。つまり、何れの可動弁孔３２ａ、３２ｂの断面形状も、可動弁体３０を周回する方向に沿って長尺な略長円状とされている。また、これらの可動弁孔３２ａ、３２ｂの断面積（流体の通過方向に直交する断面に沿った断面積）も、各連通孔１５、１６の断面積と等しくされている。
【００７７】
また、図１０（ａ）に示すように、カラン側の可動弁孔３２ａにおいて、固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部が、カラン側の可動弁口３２ｃを構成し、図１０（ｂ）に示すように、シャワー側の可動弁孔３２ｂにおいて、固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部が、シャワー側の可動弁口３２ｄを構成する。
【００７８】
可動弁体３０の内部には、略円柱状の空間部が形成され、この空間部によって、「可動弁孔３２ａ、３２ｂの１次側に位置する内部流路３３」が形成されている。この内部流路３３は、２つの２次側の端部を備え、一方の端部がカラン側の可動弁孔３２ａに接続され、他方の端部がシャワー側の可動弁孔３２ｂに接続されている。尚、内部流路３３の１次側の端部は、弁装置Ｂを水栓本体１の内部に装着したときに、供給用流路３の２次側の端部に接続される。尚、可動弁体３０の後端部には、抜け防止用のフランジ部３５が設けられている。
【００７９】
スピンドル４０は、図１に示すように、その後端部に、可動弁体３０（可動筒状部）を一体回動可能な状態で保持するための保持部４１を備えている。つまり、スピンドル４０の後端部は、その保持部４１を用いて、可動弁体３０（可動筒状部）の前端部を保持している。これにより、スピンドル４０と可動弁体３０（可動筒状部）とは、両者の軸心を同一直線上に配置しつつ、直列に連結された状態となっている。そして、スピンドル４０は可動弁体３０と一体で回動可能とされている。
【００８０】
スピンドル４０の後端部側の周面部には周回溝４３が設けられ、この周回溝４３にはパッキン４４が装着されている。また、スピンドル４０の中間部の周面部には、雄型のセレーション部４５が設けられている。更に、このスピンドル４０の中間部の周面部には、周回状の取付溝４６が形成されている。
【００８１】
取付カラー６０は、図１に示すように、前端部の外周部から鍔部を突出させた略円筒状に形成され、内周部には、スピンドル４０の雄型のセレーション部４５と、「セレーション嵌合」可能な雌型のセレーション部６０ａが設けられている。また、取付リング６１は、図１に示すように、前述の「取付溝４６」に取付可能な「Ｃリング」を用いて構成されている。
【００８２】
次に、本弁装置Ａに組み付けの手順の一具体例を説明する。先ず、本体部材２１の後端側の開口部２２ａ（固定弁体２０の後端の開口部）と、可動弁体３０の前端の開口部３１ｂとを同心状に位置合わせし、本体部材２１の内部に可動弁体３０を挿入する。この挿入は、可動弁体３０の抜け防止用のフランジ部３５が、本体部材２１の後端面に当接するまで行われる。これにより、可動弁体３０は、本体部材２１の内部において、本体部材２１を基準に回動可能となる。尚、この回動は、可動弁体３０の軸心を、本体部材２１の軸心と一致させ、可動弁体３０の外周部を本体部材２１の内周部に摺動させた状態で行われる。
【００８３】
このように、本体部材２１の内部に可動弁体３０を挿入すると、可動弁体３０の後端側の「２つのカラン側の可動弁孔３２ａ、３２ａ」と、本体部材２１の後端側の「カラン側の被装着孔２３ａ」とが、可動弁体３０の軸心方向に位置合わせされる。同時に、可動弁体３０の前端側の「２つのシャワー側の可動弁孔３２ｂ、３２ｂ」と、本体部材２１の後端側の「シャワー側の被装着孔２３ｂ」とが、可動弁体３０の軸心方向に位置合わせされる。
【００８４】
尚、可動弁体３０を一方の回転方向に回転させ、「カラン側の被装着孔２３ａ」と、「２つのカラン側の可動弁孔３２ａ、３２ａ」とを本体部材２１を周回する方向に沿って位置合わせする。そして、「カラン側の被装着孔２３ａ」を覗き込むと、「カラン側の被装着孔２３ａ」の外縁部の内側に「２つのカラン側の可動弁孔３２ａ、３２ａ」が収まる。また、可動弁体３０を他方の回転方向に回転させ、「シャワー側の被装着孔２３ｂ」と、「２つのシャワー側の可動弁孔３２ｂ、３２ｂ」とを本体部材２１を周回する方向に沿って位置合わせする。そして、「シャワー側の被装着孔２３ｂ」を覗き込むと、「シャワー側の被装着孔２３ｂ」の外縁部の内側に「２つのカラン側の可動弁孔３２ｂ、３２ｂ」が収まる。
【００８５】
本体部材２１の内部に可動弁体３０を挿入した後、本体部材２１の前端側の開口部２２ｂから露呈する可動弁体３０（可動筒状部）の前端部を、スピンドル４０の保持部４１で保持し、スピンドル４０を可動弁体３０に一体化する。これにより、スピンドル４０と可動弁体３０（可動筒状部）とは、直列に連結された状態となり、スピンドル４０及び可動弁体３０が一体で回動可能とされる。尚、スピンドル４０の保持部４１の外径が、本体部材２１の前端側の開口部２２ｂの外径よりも大きくされている。そして、本体部材２１が、可動弁体３０の一部を構成する抜け防止用のフランジ部３５と、可動弁体３０に一体化された保持部４１とで両端を挟まれた状態となる。このため、本体部材２１と、可動弁体３０とが不用意に離脱することが防止される。
【００８６】
スピンドル４０を可動弁体３０に一体化した後、「カラン側の被装着孔２３ａ」と、「シャワー側の被装着孔２３ｂ」との各々に、装着部材５０とシール部材５５とを装着する。この作業は、各装着部材５０を、その外縁部５２にシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ、２３ｂに装着して行われる。これにより、可動弁体３０を一方の回転方向に回転させると、カラン側の被装着孔２３ａに装着される装着部材５０によって構成される固定弁口２８ａが、可動弁体３０の外周部に形成されるカラン側の可動弁口３２ｃと、可動弁体３０の径方向に対向可能（重なり合可能）となる。また、可動弁体３０を他方の回転方向に回転させると、シャワー側の被装着孔２３ｂに装着される装着部材５０によって構成される固定弁口２９ａが、可動弁体３０の外周部に形成されるシャワー側の可動弁口３２ｄと、可動弁体３０の径方向に対向可能（重なり合可能）となる。
【００８７】
本実施例では、カラン側の固定弁口２８ａと、シャワー側の固定弁口２９ａの開口形状が特殊形状なっている。ここで、前述のように、「カラン側の固定弁口２８ａ」とは、カラン側の固定弁孔２８の「固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部」を示し｛図１０（ａ）等を参照｝、「シャワー側の固定弁口２９ａ」とは、シャワー側の固定弁孔２９の「固定弁体２０の内周部２０Ｂ側に位置する開口部」を示す｛図１０（ｂ）等を参照｝。そして、本実施例では、各固定弁口２８ａ、２９ａは、図６（ａ）に示すように、固定弁体２０の周壁部２３を周回する方向に沿って、一対の頂点部５１ａ、５１ｂを並べた「略亀甲形状」とされている。このため、何れの固定弁口２８ａ、２９ａにおいても、その両端側を「幅変化部Ｈ１、Ｈ２」としている。また、何れの固定弁口２８ａ、２９ａにおいても、幅変化部Ｈ１、Ｈ２で挟まれた部位が、固定弁体２０（固定筒状部）の軸心方向に沿った幅が一定の「幅一定部ＨＣ」とされている。
【００８８】
つまり、この各固定弁口２８ａ、２９ａの可動弁体３０（可動筒状部）の軸心方向に沿った幅は、一方の幅変化部Ｈ１において、可動弁体３０（可動筒状部）を周回する方向に沿って徐々に（１次関数的に）増加する。そして、幅変化部Ｈ１の終点で一定となり、「幅一定部ＨＣ」において、可動弁体３０（可動筒状部）を周回する方向に沿って、この一定値を保持した後、他方の幅変化部Ｈ２において、可動弁体３０（可動筒状部）を周回する方向に沿って徐々に（１次関数的に）減少する。
【００８９】
また、本弁装置Ｂに開弁操作を施し、各可動弁口３２ｃ（３２ｄ）が、対応する固定弁口２８ａ、２９ａと重なり合う際に（連通する際に）、各固定弁口２８ａ、２９ａにおいて、対応する可動弁口３２ｃ（３２ｄ）と最初に交差する部位、つまり、「固定弁口２８ａ（２９ａ）の開弁始端部Ｋ」は以下の部位である。即ち、各固定弁口２８ａ（２９ａ）において、固定弁体２０の周回方向に沿った一端部が、この「固定開弁始端部Ｋ」となる（図１３を参照）。尚、以下の説明において、「固定弁口２８ａ（２９ａ）の開弁始端部Ｋ」を、「固定開弁始端部Ｋ」と称する。
【００９０】
一方、本弁装置Ｂに開弁操作を施し、各可動弁口３２ｃ（３２ｄ）が、対応する固定弁口２８ａ（２９ａ）との重なり合う際に、各固定弁口２８ａ（２９ａ）において、対応する可動弁口３２ｃ（３２ｄ）と最後に交差する部位、つまり、「固定弁口２８ａ（２９ａ）の開弁終端部Ｅ」は以下の部位である。即ち、図１３（ｂ）に示すように、各固定弁口２８ａ、２９ａにおいて、固定弁体２０の周回方向に沿った他端部が、この「開弁始端部Ｅ」となる。尚、以下の説明において、「固定弁口２８ａ（２９ａ）の開弁終端部Ｅ」を、「固定開弁終端部Ｅ」と称する。
【００９１】
そして、カラン側の固定弁口２８ａにおいては、「固定開弁始端部Ｋ」が連通孔５１の一方の頂点部５１ａによって構成され、「固定開弁終端部Ｅ」が連通孔５１の他方の頂点部５１ｂによって構成される。また、シャワー側の固定弁口２９ａにおいては、「固定開弁始端部Ｋ」が連通孔５１の他方の頂点部５１ｂによって構成され、「固定開弁終端部Ｅ」が連通孔５１の一方の頂点部５１ａによって構成される。
【００９２】
このため、本弁装置Ｂに加える開弁操作の増加に伴う、「開弁量」の増加率は、以下のようになる。つまり、何れの固定弁口２８ａ、２９ａにおいても、本弁装置Ｂに開弁操作の量が少ない間には、「開弁量」の増加率（操作量の増加に伴う増加率）は徐々に高くなるが、低水準に留まる。つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）のうちで、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）と重なって開弁される部位が、「固定開弁始端部Ｋ」側の幅変化部Ｈ１（Ｈ２）に留まる場合、「開弁量」の増加率は低くなる。また、本弁装置Ｂに開弁操作の量がこれよりも多くなると、「開弁量」の増加率は一定となるが、高水準に維持される。つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）のうちで、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）と重なって開弁される部位が、「幅一定部ＨＣ」に到達すると、「開弁量」の増加率は高くなる。
【００９３】
更に、本弁装置Ｂに開弁操作の量が多くなると、「開弁量」の増加率（操作量の増加に伴う増加率）は徐々に低くなりつつ、低水準となる。つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）のうちで、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）と重なって開弁される部位が、「固定開弁終端部Ｅ」側の幅変化部Ｈ２（Ｈ１）に到達すると、「開弁量」の増加率は低くなる。
【００９４】
また、本実施例では、１種類の可動弁口３２ｃ（３２ｄ）を、図９の比較用の態様のように、単一の弁口３９で構成するのではなく、所定の間隔を隔てて併設された複数個の可動弁口３２ｃ、３２ｃ（３２ｄ、３２ｄ）によって構成している。つまり、可動弁体３０の後端部側に設けられる一方の種類の可動弁口３２ｃ、３２ｃと、前端部側に設けられる他方の種類の可動弁口３２ｄ、３２ｄの各々を、大型の可動弁口３９をただ１つで構成するのでなく、所定の間隔を隔てた複数個の可動弁口３２ｃ、３２ｃ（３２ｄ、３２ｄ）で構成している。これは、シール部材５５が、可動弁体３０の内部に進入することを防止するための進入防止部３８を、可動弁体３０の外周部における後端部側の部位と、前端部側の部位とに設ける趣旨である。
【００９５】
即ち、弁装置Ｂに操作を施し、固定弁体２０を基準に可動弁体３０を回動させると、図９（ａ）及び（ｂ）に示すように、装着部材５０の外縁部５２に装着されたシール部材５５の一部５５ａが、「装着部材５０の外縁部５２と、各被装着孔２３ａ、２３ｂの周縁部Ｓとの間の隙間部」から脱落し、可動弁体３０の外周部の側に移動する可能性がある。このとき、カラン側の可動弁口や、シャワー側の可動弁口が単一で、大型の可動弁口３９とされていると（つまり、進入防止部３８を存在しないと）、この一部５５ａが、この大型の可動弁口３９に誤って進入する可能性が高くなる。尚、図９（ａ）及び（ｂ）において、装着部材の図示を省略している。
【００９６】
一方、本実施例の構成を採用すると、図８（ａ）及び（ｂ）に示すように、装着部材５０の外縁部５２に装着されたシール部材５５の一部５５ａが、「装着部材５０の外縁部５２と、各被装着孔２３ａ、２３ｂの周縁部Ｓとの間の隙間部」から脱落し、可動弁体３０の外周部の側に移動しようとしても、この一部５５ａは、進入防止部３８に邪魔をされ、可動弁口３２ｃ、３２ｃ（３２ｄ、３２ｄ）に進入し難くなっている。このため、シール部材５５の一部５５ａが、可動弁体３０の内部に進入することを防止することができる。尚、図８（ａ）及び（ｂ）において、装着部材５０の図示を省略している。
【００９７】
前述の如く、固定弁体２０と可動弁体３０とスピンドル４０の一体品は、ハウジング１０に対して以下のように組み付けられている。つまり、スピンドル４０の前端部を先頭に、この「一体品」を、後端側の開口部１１からハウジング１０の内部に挿入する。更に、スピンドル４０を、その前端部を先頭に、ハウジング１０の前端側の開口部１２に挿入し、スピンドル４０の前端部及び中間部を、ハウジング１０の前方に突出させる。この際、ハウジング１０の突起１４と、位置決め用スリット２５とが嵌合する。これにより、この「一体品」とハウジング１０とが、ハウジング１０の周方向に沿って位置決めされる。
【００９８】
そして、スピンドル４０の前端部から、スピンドル４０の中間部に取付カラー６０を装着し、更に、取付溝４６に取付リング６１を取り付ける。これにより、弁装置Ｂの構成部品の組み付けを完了し、弁装置Ｂを完成する。このように、弁装置Ｂを完成すると、スピンドル４０は、開口部１２の内壁面との間の水密性を、パッキン４４によって維持しつつ、開口部１２によって軸支される。このため、スピンドル４０及び可動弁体３０は、固定弁体２０を基準に回動可能となる。また、このように弁装置Ｂを完成すると、相互に対応し合う固定弁口２８ａ（２９ａ）と、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）とが、固定弁体２０の軸心方向に位置合わせされた状態となる。更に、この弁装置Ｂを、水栓本体１の装着空間部１ａに装着され、スピンドル４０に、操作部（ハンドル）Ｔを装着すると、弁装置Ｂは使用可能な状態となる。
【００９９】
この弁装置Ｂにおいて、止水状態（閉弁状態）にあるときには、図１０（ａ）に示すように、カラン側の固定弁口２８ａと、カラン側の可動弁口３２ｃとが非連通な状態となると共に、図１０（ｂ）に示すように、シャワー側の固定弁口２９ａと、シャワー側の可動弁口３２ｄとが非連通な状態となる。
【０１００】
この止水状態（閉弁状態）にあるときに、操作部（ハンドル）Ｔを、一方の回転方向に回転操作すると、図１１（ａ）に示すように、カラン側の固定弁口２８ａと、カラン側の可動弁口３２ｃとが連通し、本弁装置Ｂは、開弁状態（カラン側の開弁状態）となる。これにより、本湯水混合水栓においては、供給用流路３及び内部流路３３が、カラン側の吐水流路５と連通し、カランを用いた吐水を行うことができる。このとき、図１１（ｂ）に示すように、シャワー側の固定弁口２９ａと、シャワー側の可動弁口３２ｄとが非連通な状態を維持する。
【０１０１】
一方、止水状態（閉弁状態）にあるときに、操作部（ハンドル）Ｔを、他方の回転方向に回転操作すると、図１２（ｂ）に示すように、シャワー側の固定弁口２９ａと、シャワー側の可動弁口３２ｄとが連通し、本弁装置Ｂは、開弁状態（シャワー側の開弁状態）となる。これにより、本湯水混合水栓においては、供給用流路３及び内部流路３３が、シャワー側の吐水流路７と連通し、シャワー設備を用いた吐水を行うことができる。このとき、図１２（ａ）に示すように、カラン側の固定弁口２８ａと、カラン側の可動弁口３２ｃとは非連通の状態を維持する。
【０１０２】
次に、本実施例の弁装置Ｂの吐水量特性に関し、図１３〜図１５を用いて説明する。先ず、図１４を用いて、比較例に係る弁装置の吐水量特性について説明する。この比較例に係る弁装置は、装着部材５０Ａの態様が異なる点を除いて、本実施例の弁装置Ｂと同様である。但し、比較例に係る装着部材５０Ａは、連通孔５１Ａ、５１Ａの平面形状（開口部の形状）が異なる点を除いて、本実施例の装着部材５０と同様である。
【０１０３】
つまり、比較例に係る装着部材５０Ａにおいて、その長手方向に併設される連通孔５１Ａ、５１Ａの平面形状（開口形状）は、何れも、略「矩形状」とされている。つまり、これらの連通孔５１Ａ、５１Ａは、可動弁体３０の外周部の側に、平面形状が略矩形状の固定弁口を開口させている。そして、２つの装着部材５０Ａの各々の外縁部５２Ａにシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ（２３ｂ）に装着される。
【０１０４】
本実施例について、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量と、吐水量との関係を、示すグラフ（Ｘ１）と、比較例について、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量と、吐水量との関係を、示すグラフ（Ｘ０）と、を図１５に併記する。尚、図１５のグラフは、横軸に操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量（Ａ〜９Ａ）を示し、縦軸に吐水量（Ｑ〜１０Ｑ）を示している。
【０１０５】
以下、本実施例の弁装置Ｂの吐水量特性を、比較例の弁装置の吐水量特性と比較しつつ説明する。つまり、本実施例において、操作部（ハンドル）Ｔを、一方の回転方向、若しくは、他方の回転方向に回転操作し、本弁装置Ｂを開弁状態とすると、図１３（ａ）に示すように、先ず、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）の「開弁始端部Ｆ」が、「固定弁口２８ａ（２９ａ）の開弁始端部Ｋ（つまり、固定開弁始端部Ｋ）」と重なり合う。
【０１０６】
尚、以下の説明においては、この「可動弁口３２（３２ｄ）の開弁始端部Ｆ」を、「可動開弁始端部Ｆ」と称する。また、この「可動開弁始端部Ｆ」は、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）のうちで、「可動弁体３０を周回する方向に沿った一端側に位置する部分」である。この「可動開弁始端部Ｆ」は、可動弁口３２ｃ（３２ｄ）において、「当該可動弁口３２ｃ（３２ｄ）を固定弁口２８ａ（２９ａ）に連通させる際に、最初に固定弁口２８ａ（２９ａ）と交差する部分」である。
【０１０７】
この後、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が、「第１の所定量」となり、「可動開弁始端部Ｆ」が幅変化部Ｈ１（Ｈ２）を通過する間は、回転操作量の増加に伴う「開弁量の増加率」は低く抑えられる。つまり、回転操作量が、「第１の所定量」となるまでの範囲で、本実施例の弁装置Ｂの吐水量特性を、比較例の弁装置の吐水量特性と比較すると、本実施例の弁装置Ｂにおいては、回転操作量の増加に伴う「開弁量の増加量」が低く抑えられる。このため、本実施例の弁装置Ｂにおいては、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量を増加させても、吐水量が急激に増加することはない。
【０１０８】
この本実施例の弁装置Ｂの吐水量特性は、例えば、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が少なく、使用者が多量の吐水を予期していない場合に有効である。つまり、使用者が予期しないのにも関わらず、大量の吐水がなされ、これに伴い、種々の不利益を生ずることを防止できる。特に、主婦等が、汚れや洗剤が付着した食器（皿等）や調理具（ナベの蓋等）を洗ったり、濯いだりするときに、操作部（ハンドル）Ｔを僅かに操作したつもりでも、必要以上の吐水量の吐水が行われることを防止できる点で大きな意義を有している。
【０１０９】
図１３（ｂ）に示すように、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が「第１の所定量」を超え、「第２の所定量」となるまでの間、つまり、「可動開弁始端部Ｆ」が、他方の幅変化部Ｈ２（Ｈ１）に到達するまでの間は、実施例の弁装置Ｂにおいても、比較例の弁装置と同様に、回転操作量の増加に伴う「開弁量の増加量」は高水準に維持される。このため、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量を増加させると、吐水量が一気に増加する。
【０１１０】
実施例の弁装置Ｂにおいて、「可動開弁始端部Ｆ」が、幅一定部ＨＣを通過する段階では、既に、大量吐水が行われている。このため、この段階では、回転操作量の増加に伴って、吐水量が一気に増加することは使用者が予期し、また、期待することと考えられる。つまり、使用者が予期し、期待する吐水態様が実行される。
【０１１１】
「可動開弁始端部Ｆ」が「第２の所定量」を超え、「第３の所定量」となるまでの間、つまり、「可動開弁始端部Ｆ」が、幅一定部ＨＣを通過し、他方の幅変化部Ｈ２（Ｈ１）に到達すると、回転操作量の増加に伴う「開弁量の増加量」は徐々に低下する。つまり、回転操作量が、「第３の所定量」となるまでの範囲で、本実施例の弁装置Ｂの吐水量特性を、比較例の弁装置の吐水量特性と比較すると、本実施例の弁装置Ｂにおいては、回転操作量の増加に伴う「開弁量の増加量」が低く抑えられる。つまり、本実施例においては、「可動開弁始端部Ｆ」が、幅一定部ＨＣを通過した時点で、既に、大量吐水が実現されている。このため、この後、回転操作量が更に増加しても、「開弁量の増加量」を低く抑え、吐水量が過量となることを禁止する意図である。
【０１１２】
本実施例の弁装置Ｂでは、固定弁口２８ａ（２９ａ）が幅変化部Ｈ１、Ｈ２を備えるため、弁装置Ｂに施される開弁操作の操作量と、弁装置Ｂの開弁度合いとの関係に変化を設け易くなる。つまり、開弁操作の操作量が少ない間は、弁装置Ｂの開弁度合いが、なかなか増加せず、開弁操作の操作量が多くなると、弁装置Ｂの開弁度合いが一気に増加する。そして、開弁操作の操作量が更に多くなると、弁装置Ｂの開弁度合いが、なかなか増加しないという、「特殊な吐水態様」を実現可能な弁装置Ｂを得ることができる。
【０１１３】
Ｂ．実施例２〜実施例４
【０１１４】
次に、実施例２〜実施例４の弁装置について説明する。これらの実施例に係る弁装置は、装着部材５０Ｄ、５０Ｅ、５０Ｆの態様が異なる点を除いて、本実施例の弁装置Ｂと同様である。つまり、実施例２〜４に係る装着部材５０Ｄ、５０Ｅ、５０Ｆは、連通孔５１Ｄ、５１Ｅ、５１Ｆにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が異なる点を除いて、本実施例の装着部材５０と同様である。
【０１１５】
実施例２に係る連通孔５１Ｄは、図１６（ａ）に示すように、４つの「連通小孔部構５１１Ｄ」を、間隔をおいて連続配置して構成されている。この実施例２においても、２つの装着部材５０Ｄの各々の外縁部５２Ｄにシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ（２３ｂ）に装着される。そして、各連通孔５１Ｄを構成する４つの「連通小孔部５１１Ｄ」が、可動弁体３０の外周部の側に、平面形状が略長円状の固定弁小口を開口させている。
【０１１６】
実施例３の装着部材５０Ｅにおいて、図１７（ａ）に示すように、連通孔５１Ｅにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「逆三角形状」とされている。つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の「固定開弁始端部Ｋ」に相当する部位に、連通孔５１Ｅの１つの頂点５１１Ｅを配置すると共に、「固定開弁終端部Ｅ」に相当する部位に、連通孔５１Ｅの１つの辺５１２Ｅを配置している。この実施例３の装着部材５０Ｅは、連通孔５１Ｅの全域が幅変化部とされている。つまり、連通孔５１Ｅにおいて、可動弁体３０の軸心方向に沿った幅は、固定弁口２８ａ（２９ａ）が開弁状態になる方向に向かって徐々に大きくなっている。この実施例３においても、２つの装着部材５０Ｅの各々の外縁部５２Ｅにシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ（２３ｂ）に装着される。
【０１１７】
実施例４の装着部材５０Ｆにおいて、図１７（ｂ）に示すように、連通孔５１Ｆにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「三角形状」とされている。つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の「固定開弁始端部Ｋ」に相当する部位に、連通孔５１Ｆの１つの辺５１２Ｆを配置し、「固定開弁終端部Ｅ」に相当する部位に、連通孔５１Ｆの１つの頂点５１１Ｆを配置している。この実施例４の装着部材５０Ｆも、連通孔５１Ｅの全域が幅変化部とされている。つまり、連通孔５１Ｆにおいて、可動弁体３０の軸心方向に沿った幅は、固定弁口２８ａ（２９ａ）が開弁状態になる方向に向かって徐々に小さくなっている。この実施例４においても、２つの装着部材５０Ｆの各々の外縁部５２Ｆにシール部材５５を装着した状態で、各被装着孔２３ａ（２３ｂ）に装着される。
【０１１８】
実施例２について、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量と、吐水量との関係を、示すグラフ（Ｘ２）と、実施例３について、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量と、吐水量との関係を示すグラフ（Ｘ３）と、実施例４について、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量と、吐水量との関係を示すグラフ（Ｘ４）と、を図１５に併記する。
【０１１９】
実施例２では、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量を増加させると、吐水量が段階的に増加するという、特殊な吐水態様を得ることができる。
【０１２０】
また、実施例３によると、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が少ない間は、吐水量の増加量が少なく、回転操作量が増加するに従って、徐々に増加量が増大するという、特殊な吐水態様を得ることができる。つまり、この実施例３では、回転操作量が少ない間、吐水量の増加量が少なくされるため、実施例１と同様に、主婦等が、汚れや洗剤が付着した食器（皿等）や調理具（ナベの蓋等）を洗ったり、濯いだりするときに、操作部（ハンドル）Ｔを僅かに操作しつたもりでも、必要以上の吐水量の吐水が行われることを防止できる点で大きな意義を有している。
【０１２１】
更に、実施例４によると、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が少ない間は、吐水量の増加量が多く、回転操作量が増加するに従って、徐々に増加量が減少するという、特殊な吐水態様を得ることができる。つまり、この実施例４では、回転操作量が少ない間、吐水量の増加量が多くされ、回転操作量が多くなると、吐水量の増加量が少なくされる。つまり、回転操作量が最大量に近づけても、吐水量がそれ程、増加しない。よって、節水タイプの弁装置として好適である。
【０１２２】
以上のように、実施例２〜実施例４の弁装置においても、「特殊な吐水態様」を実現できる。尚、実施例２〜実施例４の変形例に係る装着部材を種々例示することができる。
【０１２３】
先ず、実施例２の変形例として、図１６（ｂ）に示す装着部材５０Ｇ（以下、「変形例１」という。）を例示できる。このうち、変形例１の装着部材５０Ｇも、実施例２の装着部材５０Ｄと同様に、連通孔５１Ｇを４つの「連通小孔部５１１Ｇ」によって構成している。但し、この変形例１の連通小孔部５１１Ｇにおいては、その可動弁体３０の外周部の側の平面形状が、略矩形状となっている。そして、この変形例１によっても、実施例２と同様な効果が得られる。
【０１２４】
実施例３の変形例として、図１８（ａ）に示す装着部材５０Ｈ（以下、「変形例２」という。）と、図１８（ｂ）に示す装着部材５０Ｉ（以下、「変形例３」という。）を例示できる。このうち、変形例２では、連通孔５１Ｈにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「逆台形状」とされている。つまり、「固定開弁始端部Ｋ」に、連通孔５１Ｈの上底部５１１Ｈを配置し、「固定開弁終端部Ｅ」に、連通孔５１Ｈの下底部５１２Ｈを配置した構成を備える。また、変形例３では、連通孔５１Ｉにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「逆涙（滴）形状」とされている。つまり、「固定開弁始端部Ｋ」に、連通孔５１Ｉの「幅の狭い先端部」を配置し、「固定開弁終端部Ｅ」に、連通孔５１Ｉの「幅の広い後端部」を配置した構成を備える。この変形例２及び変形例３によっても、実施例３と同様な効果が得られる。
【０１２５】
実施例４の変形例として、図１９（ａ）に示す装着部材５０Ｊ（以下、「変形例４」という。）と、図１９（ｂ）に示す装着部材５０Ｋ（以下、「変形例５」という。）を例示できる。このうち、変形例４では、連通孔５１Ｊにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「台形状」とされている。つまり、「固定開弁始端部Ｋ」に、連通孔５１Ｊの下底部５１２Ｊを配置し、「固定開弁終端部Ｅ」に、連通孔５１Ｊの上底部５１１Ｊを配置した構成を備える。また、変形例５では、連通孔５１Ｋにおける可動弁体３０側の開口部の平面形状｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口形状｝が、略「涙（滴）形状」とされている。つまり、「固定開弁始端部Ｋ」に、連通孔５１Ｋの「幅の広い先端部」を配置し、「固定開弁終端部Ｅ」に、連通孔５１Ｋの「幅の狭い後端部」を配置した構成を備える。この変形例４及び変形例５によっても、実施例４と同様な効果が得られる。
【０１２６】
Ｃ．実施例５〜実施例７
【０１２７】
次に、図２０（ａ）〜（ｃ）を用いて、実施例５〜実施例７の弁装置について説明する。これらの実施例に係る弁装置は、装着部材５０Ｍ、５０Ｎ、５０Ｐの態様が異なる点を除いて、本実施例の弁装置Ｂと同様である。つまり、実施例５〜７に係る装着部材５０Ｍ、５０Ｎ、５０Ｐでは、連通孔５１Ｍ、５１Ｎ、５１Ｐにおける可動弁体３０側の開口部｛つまり、固定弁口２８ａ（２９ａ）｝の開口面積が異なる点を除いて、本実施例の装着部材５０と同様である。
【０１２８】
つまり、実施例５の装着部材５０Ｍでは、連通孔５１Ｍにおける可動弁体３０側の開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝が、その「固定開弁始端部Ｋ」の側で狭くされている。つまり、図２０（ａ）において、実施例５の連通孔５１Ｍにおける可動弁体３０側の開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝の外縁部５１１Ｍを実線で示し、実施例１の連通孔５１における可動弁体３０側の開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝の外縁部５１１を破線で示す。この図２０（ａ）に示すように、実施例５では、外縁部５１１Ｍが、「固定開弁始端部Ｋ」の側で狭くされている。
【０１２９】
この実施例５では、固定弁口２８ａ（２９ａ）が、その「固定開弁始端部Ｋ」の側で縮小されている。このため、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が少ない間は、吐水がなされない状態となる。つまり、図２１に示すように、実施例１における吐水開始位置（破線Ｖの位置を参照）に、操作部（ハンドル）Ｔを回動操作しても、吐水が開始されない。そして、操作部（ハンドル）Ｔを回動操作量を更に増加させると（実線Ｗの位置を参照）、ようやく、吐水が開始される。つまり、実施例５では、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が少ない範囲に、所謂「遊び（からうち）」の部分が設けられる。このため、使用者の行った操作部（ハンドル）Ｔへの閉弁操作が不完全であっても、湯水混合水栓の止水状態とできる。つまり、操作部（ハンドル）Ｔの「閉め忘れに伴う、水漏れ」の防止に効果的な弁装置となる。
【０１３０】
実施例６の装着部材５０Ｎでは、図２０（ｂ）に示すように、連通孔５１Ｎにおける可動弁体３０側の開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝が、その「固定開弁終端部Ｅ」の側で狭くされている。このため、この実施例では、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が最大量に近づくと、吐水量がもはや増加しない状態となる。つまり、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量が最大量に近くなる範囲に、所謂「遊び（からうち）」の部分が設けられる。このため、湯水混合水栓から必要以上の吐水がなされることを防止できる。つまり、実施例６の弁装置は、「節水タイプ」の弁装置として有効に機能する。
【０１３１】
実施例７の装着部材５０Ｐでは、図２０（ｃ）に示すように、連通孔５１Ｐにおける可動弁体３０側の開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝の横幅（開閉方向に直交する方向に沿った幅）が、実施例１の装着部材５０の連通孔５１の当該開口部｛固定弁口２８ａ（２９ａ）｝の横幅よりも狭くされている。
【０１３２】
この実施例７においては、固定弁口２８ａ（２９ａ）の開口面積が、閉方向に沿った全域で縮小されている。このため、操作部（ハンドル）Ｔの回転操作量の多少を問わずに、湯水混合水栓から必要以上の吐水がなされることを防止できる。つまり、実施例７の弁装置も、「節水タイプ」の弁装置として有効に機能する。
【０１３３】
尚、本各発明の範囲は前記各実施例に示す具体的な態様に限定されず、本各発明の範囲内で種々の変形例を例示できる。即ち、各実施例と、各変形例では、本体部材２１と、装着部材５０と、シール部材５５とを備える固定弁体２０を例示したが、本体部材と、装着部材と、シール部材と、を備える可動弁体を具備する弁装置を例示することもできる。
【０１３４】
また、各実施例と、各変形例では、カラン側の被装着部と、シャワー側の被装着部とに、同一の態様の連通孔を備える装着部材を装着する態様を例示したが、各被装着部に異なる態様の連通孔を備える装着部材を例示することもできる。つまり、カラン側の被装着部とシャワー側の被装着部とのうちの一方に、各実施例及び各変形例から選択される所定の一の態様の装着部材を装着し、カラン側の被装着部とシャワー側の被装着部とのうちの他方に、各実施例及び各変形例から選択される所定の他の態様の装着部材を装着することもできる。
【産業上の利用可能性】
【０１３５】
本発明は、例えば、水栓の製造、販売、施工、加工等を行う分野で利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１３６】
【図１】各実施例の弁装置の縦断面図である。
【図２】図１の弁装置を構成するハウジングの縦断面図である。
【図３】図１の弁装置を構成する本体部材の縦断面図である。
【図４】図１の弁装置を構成する可動弁体の縦断面図である。
【図５】図１の弁装置を構成する可動弁体と、固定弁体と、装着部材と、シール部材とを説明するための斜視図である。
【図６】（ａ）は実施例１の装着部材の平面図、（ｂ）は図６（ａ）の１−１断面図、（ｃ）は図６（ａ）の２−２断面図である。
【図７】実施例１の弁装置の一部平面図（ハウジングから、固定弁体等を一部抜き出した状態）である。
【図８】（ａ）は進入防止部の機能を説明するための説明図、（ｂ）は図８（ａ）の３−３断面図である。
【図９】（ａ）は進入防止部の機能を説明するために比較のために図示した説明図、（ｂ）は図９（ａ）の５−５断面図である。
【図１０】（ａ）及び（ｂ）は、止水状態にある場合における図１の弁装置の説明図である。
【図１１】（ａ）及び（ｂ）は、吐水状態（カラン側の吐水状態）にある場合における図１の弁装置の説明図である。
【図１２】（ａ）及び（ｂ）は、吐水状態（シャワー側の吐水状態）にある場合における図１の弁装置の説明図である。
【図１３】（ａ）及び（ｂ）は、固定弁口と、可動弁口の関係を示す説明図である。
【図１４】実施例１の比較例に係る装着部材の平面図である。
【図１５】各実施例の弁装置の吐水量特性を説明するための説明図（グラフ）である。
【図１６】（ａ）は実施例２の装着部材の平面図、（ｂ）は変形例１の装着部材の平面図である。
【図１７】（ａ）は実施例３の装着部材の平面図、（ｂ）は実施例４の装着部材の平面図である。
【図１８】（ａ）は変形例２の装着部材の平面図、（ｂ）は変形例３の装着部材の平面図である。
【図１９】（ａ）は変形例４の装着部材の平面図、（ｂ）は変形例５の装着部材の平面図である。
【図２０】（ａ）は実施例５の装着部材の平面図、（ｂ）は実施例６の装着部材の平面図、（ｃ）は実施例７の装着部材の平面図である。
【図２１】実施例５の弁装置が、吐水状態（カラン側の吐水状態）に移行する場合における説明図である。
【符号の説明】
【０１３７】
Ｂ；弁装置、
１０；ハウジング、
２０；固定弁体、
２３ａ、２３ｂ；被装着孔（被装着部）、
２８ａ、２９ａ；固定弁口、
３０；可動弁体、
３２ｃ、３２ｄ；可動弁口、
５０；装着溝、
５１；連通孔、
５５；シール部材、
Ｈ１、Ｈ２；幅変化部。
【図１】
2007016876.tif 000003
【図２】
2007016876.tif 000004
【図３】
2007016876.tif 000005
【図４】
2007016876.tif 000006
【図５】
2007016876.tif 000007
【図６】
2007016876.tif 000008
【図７】
2007016876.tif 000009
【図８】
2007016876.tif 000010
【図９】
2007016876.tif 000011
【図１０】
2007016876.tif 000012
【図１１】
2007016876.tif 000013
【図１２】
2007016876.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2007016876.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
2007016876.tif 000018
【図１７】
2007016876.tif 000019
【図１８】
2007016876.tif 000020
【図１９】
2007016876.tif 000021
【図２０】
2007016876.tif 000022
【図２１】
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