(57)【要約】【課題】  本発明は、消費者が素材の多機能性を実感できる製剤を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明によれば、優れたラジカル消去作用、エラスターゼ活性抑制作用及びＢ１６細胞白化作用によって、皮膚のシワ、くすみ等を防止し、肌の色素沈着を防止するいわゆる老化防止美白機能を兼ね備えた皮膚外用剤、または、優れた抗酸化作用、ホスホリパーゼＡ２活性抑制作用によって、頭皮炎症を防止・改善し脱毛予防効果を備えた毛髪用外用剤が提供される。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
キク科（Ｃｏｍｐｏｓｉｔａｅ）ヒマワリ属キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）から抽出した有効成分を配合したことを特徴とする皮膚外用剤。
【請求項２】
キク科（Ｃｏｍｐｏｓｉｔａｅ）ヒマワリ属キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）から抽出した有効成分を配合したことを特徴とする毛髪用外用剤。  
【請求項３】
水、多価アルコールまたは低級アルコールを用いて抽出した有効成分であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載した皮膚または毛髪用外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キク科（Ｃｏｍｐｏｓｉｔａｅ）ヒマワリ属キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）から抽出した有効成分を配合したことを特徴とする外用剤であり、さらに詳しくは、優れたラジカル消去作用、エラスターゼ活性抑制作用およびＢ１６細胞白色化作用を有する多機能型の皮膚外用剤、または優れた抗酸化作用、ホスホリパーゼＡ２活性抑制作用を有する毛髪用外用剤に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の健康志向は根強く、食生活に気を配りながら内面的に健康な肉体や精神を維持する努力が行われるようになってきた。健康食品や機能性食品の積極的な摂取等がその現われである。
一方、特に長年のカロリー過多によるライフスタイルに依存した食生活によっては、糖尿病を発症し、ひいては種々の合併症を誘発するケースも多く、薬物による対症療法に頼るだけではいわゆるＱＯＬ（クオリティ  オブ  ライフ）は改善できない。
そこで、栄養補助食品等のいわゆるサプリメントは、病院治療における新しい食の形態として重要な役割を果たしつつある。
【０００３】
このような状況下、キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）中に含まれるイヌリンと呼ばれる多糖が糖尿病に効果があるとして注目をあつめ、最近でも健康食品の分野での利用が試みられてきたが、その皮膚に対する美容的効果については未知であった。
【０００４】
化粧品に求められる機能性としては、いつまでも若く美しくありたいという人間の根源的欲求を充足すべく素材の開発が希求されている。
【０００５】
スキンケア製品においては、従来にも増して特に老化予防と美白効果に優れた素材の提供が強く求められるようになった。また、ヘアケア製品においては、ストレスや頭皮の炎症による脱毛症を予防できる素材の提供が強く求められている。
【０００６】
このようなことから、素材ニーズとしては多機能型素材の探索と開発がより重要になってきている。
【０００７】
本発明者は、このような課題を解決するために、芋類に関する抽出技術に着手したところ、特にキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）に所望の効果を見出すことができ、本発明を完成するに至った。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、消費者がスキンケア商品とヘアケア商品の双方に配合できる多機能素材を見出し、当該有効成分を配合した製剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記従来の課題等を解決するために、鋭意探索を続けた結果、キク科（Ｃｏｍｐｏｓｉｔａｅ）ヒマワリ属のキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）の抽出物に高いラジカル消去作用、エラスターゼ活性抑制作用、Ｂ１６細胞白化作用、抗酸化作用、ホスホリパーゼＡ２活性抑制作用を見出すに至り、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち、本発明の皮膚または毛髪用外用剤は、キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）から抽出した有効成分を配合することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、優れたラジカル消去作用、エラスターゼ活性抑制作用及びＢ１６細胞白化作用によって、皮膚のシワ、くすみ等を防止し、肌の色素沈着を防止するいわゆる老化防止美白機能を兼ね備えた皮膚外用剤が提供される。
【００１２】
また、本発明によれば、優れた抗酸化作用、ホスホリパーゼＡ２活性抑制作用によって、頭皮炎症を防止・改善し脱毛予防効果を備えた毛髪用外用剤が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下に、本発明の実施形態を詳しく説明する。
本発明の皮膚または毛髪用外用剤は、キク科（Ｃｏｍｐｏｓｉｔａｅ）ヒマワリ属のうちから特定されたキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）から抽出した有効成分を配合することを特徴とするものである。ここでキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）とは、根茎をつくることを特徴とするキク科の植物であり、現在、糖尿病患者の食べ物やダイエット食品、また健康維持など幅広い分野で注目されているものである。
【００１４】
本発明のキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）抽出物とはキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）を一定条件下、特定の溶媒で抽出することによって得られる抽出物を意味する。以下に、本発明の有効成分であるキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）抽出物の製造方法を述べる。
【００１５】
通常、キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）に、通常は水、多価アルコールまたは低級アルコールを１:１〜１:１００の割合で添加し、５〜１２１℃の温度条件で、０．５〜４８時間静置または攪拌して抽出する。その抽出液をろ過または遠心分離等の精製工程を経て得たろ液を精製して本発明のキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）抽出物を得ることができる。
【００１６】
出発原料のキクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）は通常、抽出成分のロスや安定性を考慮して、乾燥粉末を用いるのが好ましいが、キクイモ（Ｈｅｒｉａｎｔｈｕｓ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｓ）自体をそのまま原料に供することも可能である。
【００１７】
溶媒は、好適には水、１，３-ブチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンおよびポリエチレングリコール等の多価アルコール、メタノール、エタノール、プロパノールおよびブタノール等の低級アルコールがいずれも使用可能であるが、特にその中でも水、１，３-ブチレングリコールおよびエタノールの使用が、本発明が目的とする有効性との関係上もっとも好ましい。
抽出の際、通常ｐＨは４．０〜９．０に調整する。ｐＨ９．０以上で抽出を行った場合、著しく着色し、化粧品に配合する上で不具合が生じる。また、ｐＨ４．０未満の場合には、抽出後に沈殿物が発生する。従って、この範囲で調整すれば、安定性の点で好ましい。
【００１８】
温度条件は、有効成分の抽出効率を考慮し、通常５〜１２１℃、好ましくは５０〜１２１℃に設定する。
【００１９】
このような条件で抽出した液は、通常の方法でろ過精製され、本発明のキクイモ抽出物を得る。
【００２０】
このようにして得た本発明の抽出物は、それ自体をそのまま使用に供しても良いが、通常は製剤に配合して使用する。そして製剤の形態は、外用として提供し得るものであるが、化粧料一般に許容し得る基剤を選択し患部に直接塗布して使用される。この場合には、ローションやエッセンス等に代表される均一系製剤のほか、クリームや乳液に代表されるＯ／Ｗ、Ｗ／Ｏ型などの一般乳化系、Ｗ／Ｏ／Ｗ、Ｏ／Ｗ／Ｏ型の特殊な多層エマルジョン、その他にもペースト剤、軟膏及びチンキ剤等の塗布剤型、エアゾール剤、スプレー剤等の噴霧剤型、パップ剤、プラスター剤等の貼付剤型など公知の形態の基礎基剤としても他の成分と組合せて幅広く使用に供されるものであり特段の制約はない。
【００２１】
これらの本発明において、キクイモ抽出物の配合量は、クリーム、ローション、乳液、パック、化粧水、エッセンス等の化粧品の場合と、シートマスク剤、パップ剤、プラスター剤等の剤型として使用する場合のいずれにおいても、製剤全体に対して０．１〜５０重量％、好ましくは０．１〜１０重量％の範囲で配合される。配合量が０．１重量％未満の場合は、抗炎症作用および活性酸素消去作用が不十分である。また５０重量％を越えて用いてもそれ以下の場合と特に効果上の差異はなく、この場合は経済的に不利であるという問題がある。
【００２２】
なお、本発明においては、通常に用いられる種々の公知の有効成分、例えば、老化防止剤として公知のレチノール、レチノイン酸、美白剤として公知のコウジ酸、クエルセチン、グルタチオン、ハイドロキノン及びこれらの誘導体、縮合型タンニン類、カフェー酸、エラグ酸等のフェノール性化合物、末梢血管拡張剤としてはビタミンＥ、ビタミンＥニコチネート、ニコチン酸、ニコチン酸アミド、ニコチン酸ベンジル等の各種ビタミン類、ショウキョウチンキ、トウガラシチンキ、消炎剤としては副腎皮質ホルモン、ε−アミノカプロン酸、塩化リゾチーム、グリチルリチン、アラントイン等の各種化合物、その他にも胎盤抽出物、甘草抽出物、紫根エキス、乳酸菌培養抽出物などの動植物・微生物由来の各種抽出物等を本発明の効果を損なわない範囲で、その時々の目的に応じて適宜添加して使用することができる。
【００２３】
またさらに、本発明の化粧料にはこれら公知の有効成分に加え、油脂類などの基剤成分のほか、必要に応じて公知の保湿剤、防腐剤、酸化防止剤、キレート剤、ｐＨ調整剤、香料、着色剤等種々の添加剤を本発明の効果を損なわない範囲で併用することができる。
【実施例】
【００２４】
次に実施例により本発明を説明するが、これらの開示は本発明の好適な態様を示すものであって、本発明を何ら限定するものではない。
【００２５】
＜製造例１＞
キクイモ乾燥粉末１部に対して９部の水を加え、１２１℃、３０分間抽出し、ろ過して製した。
【００２６】
＜製造例２＞
生のキクイモ１部に対して２部の水を加え、１２１℃、３０分間抽出し、ろ過して製した。
【００２７】
＜製造例３＞
キクイモ乾燥粉末１部に対して９部の水を加え、１２１℃、３０分間抽出し、ｐＨ８に調製して５℃で冷却し、一晩放置後、ろ過しｐＨ５に調整して製した。
【００２８】
＜製造例４＞        
キクイモ１部に対して４部の水を加え、室温、２４時間撹拌抽出し、ろ過して製した。
【００２９】
＜製造例５＞
キクイモ１部に対して９部の５０％エタノールを加え、室温、２４時間撹拌抽出し、ろ過して製した。
【００３０】
＜製造例６＞
キクイモ１部に対して９部の５０％１,３-ブチレングリコールを加え、室温、２４時間撹拌抽出し、ろ過して製した。
【００３１】
＜試験例１＞ＤＰＰＨに対するラジカル消去試験
ａ) 試験方法
製造例１、製造例４、製造例５および製造例６で得られた抽出物につき、０．１Ｍ酢酸緩衝液を用いて０．５％、１％、２％及び５％の試料溶液に調製し、下記の試験法によりＤＰＰＨ（ジフェニルピクリルヒドラジル）に対するラジカル消去作用を試験した。
各試料溶液の２ｍＬにエタノールの２ｍＬを加え、次いで５００ｍＭのＤＰＰＨエタノール溶液（ナカライテスク社）の１ｍＬを加え、３０分放置後、波長５１７ｎｍの吸光を測定した。
対照溶液として、試料溶液の代わりに０．１Ｍ酢酸溶液を用いて同様に操作し、波長５１７ｎｍの吸光度を測定した。また、ブランクとして、エタノールの代わりに０．２％ブチルヒドロキシトルエンエタノール溶液を用いて同様に操作し、ゼロ点の調整を行った。以上の測定結果から、以下の計算式によりラジカル消去率（％）を算出した。
ラジカル消去率（％）＝｛１−（Ｂ−Ａ）／Ｂ｝×１００
Ａ：対照溶液の５１７ｎｍにおける吸光値
Ｂ：試料溶液の５１７ｎｍにおける吸光値
【００３２】
ｂ）試験結果
表１に測定結果を示す。表１に示すとおり、各製造例において濃度依存的な高いラジカル消去作用を認めた。
【００３３】
【表１】
2007246446.tif 000002
【００３４】
＜試験例２＞エラスターゼ活性抑制試験
ａ) 試験方法
酵素液：ブタ膵臓由来エラスターゼはＳＩＧＭＡ社から入手し、０．１ＭＮａＯＨを含有する０．１Ｍ ＨＥＰＥＳ-ＮａＯＨ緩衝液にて約６００〜８００ｎｇ／ｍＬとなるように調製した。
基質  ：エラスチン様の合成基質であるメトキシスクシニル−Ｌ−アラニル−Ｌ−アラニル−Ｌ−プロリル−Ｌ−バリル−アミノメチルクマリンはペプチド研究所より入手し、ジメチルスルホキシドにて５ｍＭとなるように調製した。
製造例１、製造例４及び製造例６にて得られた試料５０μＬを蛍光測定用セルに添加し、０．１ＭＮａＯＨを含有する０．１Ｍ ＨＥＰＥＳ-ＮａＯＨ緩衝液１４０μＬを加え、酵素液８００μＬ（最終濃度約４８０〜６４０ｎｇ／ｍＬ）を添加した。次いで基質液１０μＬを添加後、５分間反応させ、生成した７‐アミノ−４−メチルクマリン（７−ａｍｉｎｏ −４−ｍｅｔｈｙｌｃｏｕｍａｒｉｎ：ＡＭＣ）量を蛍光測定により定量し（蛍光４４０ｎｍ、励起光３８０ｎｍ）、以下の計算式により酵素の活性抑制率を算出した。対照として、試料溶液の代わりに精製水を用いて、同様に操作した。
エラスターゼ活性抑制率（％）＝{１‐（Ｂ−Ａ）／（Ｄ−Ｃ）}×１００
Ａ：試料溶液の基質添加時の蛍光強度
Ｂ：試料溶液の基質添加５分後の蛍光強度
Ｃ：対照溶液の基質添加時の蛍光強度
Ｄ：対照溶液の基質添加５分後の蛍光強度
【００３５】
ｂ）試験結果
表２に測定結果を示す。表２に示すとおり、製造例１、製造例４及び製造例６において高いエラスターゼ活性抑制作用が認められた。
【００３６】
【表２】
2007246446.tif 000003
【００３７】
＜試験例３＞マウスメラノーマＢ１６細胞におけるメラニン生成抑制作用
ａ) 試験方法
１０％の牛胎児血清を含むイーグルＭＥＭ培地１０ｍＬを培養シャーレにいれ、製造例２にて得られた試料は最終濃度がそれぞれ１００、２００、５００、７５０μＬ／１０ｍＬとなるように添加した。また、試料無添加のものをコントロールとした。以上のように調製した培地にＢ１６細胞を１．７５×１０５個ずつ播種し、３７℃、５％ＣＯ２気相下で５日間培養し、その間、１回の培地交換を行った。培養後、培養シャーレから細胞を剥離し、遠心分離（約７００Ｇ）して細胞ペレットを作製した。この細胞ペレットのメラニン生成度を肉眼的に観察し、以下の判断基準に従って判定した。また、培養後の細胞生存率を判定し、６０％以上であることを確認した。
［メラニン色素生成度の判定基準］
−  ：黒色（コントロールと同程度）
±  ：黒色（コントロールより淡い）
＋  ：灰色〜黒色
２＋：灰色
３＋：白色〜灰色
４＋：白色
【００３８】
ｂ）試験結果
表３に測定結果を示す。表３に示すように、製造例１において高いB16細胞の白色化作用が認められた。
【００３９】
【表３】
2007246446.tif 000004
【００４０】
＜試験例４＞ロダン鉄法による抗酸化作用測定
ａ) 試験方法
製造例１及び製造例５にて得られた抽出物を水にて１％の試料溶液を調製し、下記の試験法によりリノール酸の自動酸化による過酸化物価を測定し、抗酸化作用を評価した。
１００ｍＭリノール酸エタノール溶液（ＳＩＧＭＡ社） １ｍＬ、０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．０） ６ｍＬ 、エタノール２ｍＬ、試料溶液 １ｍＬを混合し、よく洗浄した１０ｍＬネジ口瓶に充填して試験液とし、これを４０℃の恒温槽に遮光して放置した。これを恒温槽に入れる前、２日後、３日後、４日後に以下の測定を行なった。試験液０．１ｍＬ、７５％エタノール４．７ｍＬ、３０％チオシアン酸アンモニウム水溶液０．１ｍＬを加えて撹拌し、０．０２Ｎ塩化第一鉄３．５％ＨＣｌ水溶液０．１ｍＬを加えて撹拌し３分間放置後波長５００ｎｍで吸光度を測定した。対照溶液は試料溶液を水に置き換えたものを使用した。また、陽性対照として、強力な抗酸化作用を有するとして知られるα−トコフェロールを８０μＭとなるようにエタノールにて調製し、試験液のエタノール２ｍＬのうち１ｍＬをこれに代え、同様に操作した。
【００４１】
ｂ）試験結果
試験の結果を表４に示した。表４に示すとおり、対照溶液の過酸化物により酸化されたチオシアン酸鉄（III）を示す吸光度が経時的に上昇しているのに対して、製造例１及び製造例５においてはその吸光度の上昇が抑えられていることが確認された。
【００４２】
【表４】
2007246446.tif 000005
【００４３】
＜試験例５＞ホスホリパーゼＡ２活性抑制作用
ａ) 試験方法
酵素液：豚膵臓由来ホスホリパーゼＡ２をＳＩＧＭＡ社により入手し、５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．２;１ｍＭ ＣａＣｌ２、０．３ｍＭ ＥＤＴＡ含有）にて５０倍に希釈する。
基質液：アラキドン酸誘導体様の合成物であるウンベリフェリルアラキドネート（ケイマン製１０ｍｇ／２００ｍＬエタノール溶液）をエタノールで５０００倍に希釈する。
製造例１及び製造例４にて得られた試料５０μＬを蛍光測定用セルに添加し、３７℃に温めた５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．２;１ｍＭ ＣａＣｌ２、０．３ｍＭ ＥＤＴＡ含有）４５０μＬを加え、酵素液３０μＬを添加した。次いで基質液２０μＬ、５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．２;１ｍＭ ＣａＣｌ２、０．３ｍＭ ＥＤＴＡ含有）４５０μＬを添加後、９０秒間反応させ、生成したウンベリフェロン量を蛍光測定により定量し（蛍光４５０ｎｍ、励起光３３５ｎｍ）、以下の計算式により酵素の活性抑制率を算出した。対照として、試料溶液の代わりに精製水を用いて、同様に操作した。また、ブランクとして酵素液の代わりに精製水を用いて同様に操作した。
ホスホリパーゼＡ２活性抑制率（％）＝｛１−（Ｂ−Ｃ）／（Ａ−Ｃ）｝
Ａ：コントロールの（９０秒後の蛍光強度）−（０秒後の蛍光強度）
Ｂ：試料溶液の（９０秒後の蛍光強度）−（０秒後の蛍光強度）
Ｃ：酵素無添加のときの（９０秒後の蛍光強度）−（０秒後の蛍光強度）
【００４４】
ｂ）試験結果
表５に測定結果を示す。表５に示すとおり、製造例１及び製造例４において高いホスホリパーゼＡ２活性抑制作用が認められた。
【００４５】
【表５】
2007246446.tif 000006
【００４６】
処方例１  化粧水
2007246446.tif 000007
【００４７】
処方例２  エッセンス
2007246446.tif 000008
【００４８】
処方例３  クリーム
2007246446.tif 000009
【００４９】
処方例４  クリームパック
2007246446.tif 000010
【００５０】
処方例５  乳液
2007246446.tif 000011
【００５１】
処方例６  ヘアークリーム
2007246446.tif 000012
Ａ成分を加熱溶解する。別に、Ｂ成分を加熱溶解する。Ａ成分にＢ成分を添加して撹拌、乳化後、冷却してヘアークリ−ムを製造した。
【００５２】
処方例７  ヘアートニック
2007246446.tif 000013
Ａ成分を均一に撹拌、溶解し、別に均一に溶解したＢ成分を徐々に加え、均一に撹拌してヘアートニックを製造した。
【００５３】
処方例８  ヘアートリートメント
2007246446.tif 000014
Ａ成分を加熱溶解する。別に、Ｂ成分を加熱溶解する。Ａ成分にＢ成分を添加して撹拌、乳化後、冷却してヘアートリートメントを製造した。
【００５４】
処方例９  ヘアーシャンプー
2007246446.tif 000015
Ａ成分を均一に撹拌、溶解し、別に均一に加温溶解したＢ成分を徐々に加え、均一に撹拌してヘアーシャンプーを製造した。
【００５５】
処方例１０  エアゾール
2007246446.tif 000016
Ａ成分を均一に混合溶解してエアゾール容器に入れ、常法によりＢ成分を容器に充填してエアゾールを製造した。
上記の処方例１ないし１０は、いずれも表１ないし５に開示したとおりの本発明の目的を満足する効果を有する製剤であることが確認された。