(57)【要約】【課題】  長期間安定に動作し易い回転伝達防止構造を備えた時計を提供すること【解決手段】  時計１は、通常運針位置Ｐ０と針回し位置Ｐ１との間で可動な巻真５０と、第一の回転軸３３のまわりで回転される第一の車３０及び該第一の回転軸と平行な第二の回転軸２４の回りで回転可能で且つ該第一の車３０に噛合する噛合位置Ｓ０と該第一の車との噛合が解除される噛合解除位置Ｓ１との間で第二の回転軸の延在方向に沿って変位可能な第二の車２０を備えた時計輪列９と、巻真５０が通常運針位置Ｐ０にある場合第二の車２０を噛合位置Ｓ０に設定し巻真５０が針回し位置Ｐ１にある場合第二の車２０を噛合解除位置Ｓ１に設定すべく、第一の車３０に対する第二の車２０の噛合状態・同解除状態を制御する噛合状態制御手段６０，７０とを有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通常運針位置と針回し位置との間で可動な巻真と、
第一の回転軸のまわりで回転される第一の車及び該第一の回転軸と平行な第二の回転軸の回りで回転可能で且つ該第一の車に噛合する噛合位置と該第一の車との噛合が解除される噛合解除位置との間で第二の回転軸の延在方向に沿って変位可能な第二の車を備えた時計輪列と、
前記巻真が通常運針位置にある場合前記第二の車を噛合位置に設定し前記巻真が針回し位置にある場合前記第二の車を噛合解除位置に設定すべく、第一の車に対する第二の車の噛合状態・同解除状態を制御する噛合状態制御手段と
を有する時計。
【請求項２】
前記噛合状態制御手段は、前記第二の車を噛合位置に偏倚させる弾性偏倚手段と、前記巻真が針回し位置に設定された際、前記弾性偏倚手段の弾性偏倚力に抗して前記第二の車を噛合解除位置に変位させる噛合解除手段とからなる請求項１に記載の時計。
【請求項３】
前記第二の車が分車である請求項２に記載の時計。
【請求項４】
前記分車と同軸に配置された秒車を有し、前記第一の車は、かな部で前記分車の歯車部に噛合し、歯車部で前記秒車のかな部に噛合する請求項３に記載の時計。
【請求項５】
前記第二の車がかな部で分車に噛合する三番車である請求項２に記載の時計。
【請求項６】
前記弾性偏倚手段が、前記第二の車の回転軸の一端部を回転自在に支える軸受部を弾性的に支持すべく、電子時計の支持体に形成された弾性アーム部からなる請求項５に記載の時計。
【請求項７】
前記弾性偏倚手段が前記第二の車の歯車部の周方向に間隔をおいて該歯車部に一体的に形成された弾性アーム部からなり、各弾性アーム部は、基端部で前記第二の車の歯車部に一体的に結合され先端部が前記第二の回転軸の延在方向に歯車部から突出して支持体に圧接されている請求項２から５までのいずれか一つの項に記載の時計。
【請求項８】
前記各アーム部は、基端部と先端部との間の中間部が第二の回転軸の延在方向に且つ周方向に歯車部から突出している請求項７に記載の時計。
【請求項９】
前記噛合解除手段は、前記巻真が針回し位置に設定された際、前記第二の回転軸を噛合解除位置に変位させるべく、前記第二の回転軸の一端部に係合するように構成された噛合状態制御アームからなる請求項２から８までのいずれか一つの項に記載の時計。
【請求項１０】
時計輪列を構成する車のうちの一部の車に取付けられ、前記巻真が通常運針位置にある際、モータの回転に応じて動いて時刻を表示する時刻表示針を有する請求項２から９までのいずれか一つの項に記載の時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計に係り、より詳しくは、時計の針回し構造に係る。
【背景技術】
【０００２】
時・分・秒の三針を同軸に備えたタイプの電子時計においては、巻真が通常運針位置にある通常運針時には、モータの回転が、輪列を介して秒車に伝達され、該秒車の回転が該秒車に噛合された車（三番車）を介して分車に伝達され、分車の回転が日の裏車を介して時車に伝達される。一方、巻真が引出された針回し位置にある針合せ（針回し）時には、巻真の回転に応じて日の裏車が回転され、該日の裏車に噛合された分車及び時車が回転される。尚、針回し時における分車の回転により秒針が動いたり、秒車等が増速回転されるのを防ぐための組込まれている。
【０００３】
この回転伝達防止構造としては、（１）分車に組込まれたスリップ構造（特許文献１、特許文献２等）及び（２）三番車の回転軸を揺動・傾斜させる構造（特許文献３等）が知られている。
【０００４】
（１）のスリップ構造の場合、一定範囲の摩擦係合状態を保つことを要求するものであり、長期間安定に所定の摩擦状態を維持し得るようにすることが必ずしも容易でないだけでなく、スリップトルクを適切に保つためには、スリップ構造の材料やその寸法精度を高く保つ必要があることから、コスト高になるのを避け難い。
【０００５】
一方、（２）の三番車の回転軸を傾斜させて、三番かなと二番歯車との噛合を解除する構造の場合、三番車の一方の軸端のほぞ部がレバーの穴（ほぞ穴）に嵌った状態で三番車の軸が傾動されるので、ほぞ部が折れるなど損傷を受ける虞れがある。
【特許文献１】実開昭５３−１６７５５号公報
【特許文献２】実開平２−１４４７９０号公報
【特許文献３】実公昭６３−２９２７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、長期間安定に動作し易い回転伝達防止構造を備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の時計は、前記目的を達成すべく、通常運針位置と針回し位置との間で可動な巻真と、第一の回転軸のまわりで回転される第一の車及び該第一の回転軸と平行な第二の回転軸の回りで回転可能で且つ該第一の車に噛合する噛合位置と該第一の車との噛合が解除された噛合解除位置との間で第二の回転軸の延在方向に沿って変位可能な第二の車を備えた時計輪列と、巻真が通常運針位置にある場合第二の車を噛合位置に設定し巻真が針回し位置にある場合第二の車を噛合解除位置に設定すべく、第一の車に対する第二の車の噛合状態・同解除状態を制御する噛合状態制御手段とを有する。
【０００８】
本発明の時計では、「第一の回転軸のまわりで回転される第一の車及び該第一の回転軸と平行な第二の回転軸の回りで回転可能で且つ該第一の車に噛合する噛合位置と該第一の車との噛合が解除される噛合解除位置との間で第二の回転軸の延在方向に沿って変位可能な第二の車を備えた時計輪列と、巻真が通常運針位置にある場合第二の車を噛合位置に設定すべく、第一の車に対する第二の車の噛合状態・同解除状態を制御する噛合状態制御手段と」が設けられているので、噛合状態制御手段により第二の車が噛合位置に設定されると、時計輪列を介して回転が伝達される。また、本発明の電子時計では、更に、「巻真が針回し位置にある場合第二の車を噛合解除位置に設定すべく、第一の車に対する第二の車の噛合状態・同解除状態を制御する噛合状態制御手段と」が設けられているので、巻真を通常運真位置から針回し位置に移動させることにより、噛合状態制御手段を動作させて第二の車を噛合解除位置に移動させ得る。従って、針回し位置では、第一及び第二の車を独立に回転させ得るので、第一及び第二の車のうちの一方の車が回転されてもその回転が他方の車に及ぶのを防ぎ得る。従って、針回し（針合せないし時刻修正）の際に、第一及び第二の車のうちの一方の車が回転されても他方の車を介して秒針及び／又はモータの出力軸等が回転されるのを防ぎ得る。
【０００９】
なお、第二の車が第一の車と噛合する歯車部以外の歯車部（例えば、かな部）で他の車に噛合した状態に保たれる場合には、第二の車の軸方向変位によっては該かな部と他の車との噛合が外れないように、該かな部又は他の車の噛合車部が軸方向に十分長く形成される。
【００１０】
本発明の時計では、特に、第一及び第二の車の間の噛合及びその解除が、噛合状態制御手段による第二の車の軸方向変位によって実現されるので、（１）摩擦係合のような不安定な条件に依存しないから、その噛合・同解除の動作が長期間安定に保たれ得るだけでなく、そのコストも最低限に抑えられ得、（２）細いほぞ部で軸を傾動させる必要がないから、ほぞ部が折れる虞れがなく、その噛合・同解除の動作が長期間安定に保たれ得る。
【００１１】
本発明の時計において、噛合状態制御手段は、典型的には、第二の車を噛合位置に偏倚させる弾性偏倚手段と、巻真が針回し位置に設定された際、弾性偏倚手段の弾性偏倚力に抗して第二の車を噛合解除位置に変位させる噛合解除手段とからなる。
【００１２】
この場合、「噛合状態制御手段が第二の車を噛合位置に偏倚させる弾性偏倚手段」を備えるから、第二の回転軸に対して軸方向（軸の延在方向）の外力がかかっていないときには、弾性偏倚手段が第二の車を第一の車に対して噛合状態に保つので、時計輪列を介して回転が伝達される。また、この場合、噛合状態において、第二の車は弾性偏倚手段により弾性偏倚されて軸方向にも支持され得るので、第二の車の軸（真）が実際上アガキのない状態で支持され得るから、第二の車に時刻表示針が取付けられた場合に、針アオリにより他の針に擦れる虞れが少ない。加えて、この場合、噛合状態制御手段が「巻真が針回し位置に設定された際、弾性偏倚手段の弾性偏倚力に抗して第二の車を噛合解除位置に変位させる噛合解除手段」を含むので、巻真を通常運真位置から針回し位置に移動させることにより、噛合解除手段を動作させて第二の車を噛合解除位置に移動させ得る。
【００１３】
本発明の時計において、軸方向に可動な第二の車は、針回しに係るものである限り、相互に噛合された時計輪列のうちの任意の車であり得るけれども、典型的には、分車又はかな部で分車に噛合する三番車からなる。
【００１４】
前者の場合、即ち、第二の車が分車からなる場合、第二の車が減速比の大きい車であることから、第二の車に対して多少の軸方向力がかかってもそれによって回転が阻害される虞れが少ない。
【００１５】
この場合、典型的には、時計輪列が、分車と同軸に配置された秒車を有し、第一の車は、かな部で分車の歯車部に噛合し、歯車部で秒車のかな部に噛合する。また、典型的には、時計輪列が、分車と同軸に時車を有する。
【００１６】
この場合、即ち、分車が軸方向に変位される場合であって、時・分・秒の三針が同心に位置する中三針の時計であるときには、典型的には、秒車が分車と共に方向に変位されるように、秒車の真が分車の真に軸方向に係合可能に構成される。この場合、典型的には、分車のかな部及び秒車のかな部は、時計の厚さを過度に増加させない範囲内で、軸方向に十分長く形成される。
【００１７】
なお、時計輪列が、分車と同軸に配置された秒車を備えていなくてもよい。即ち、分車が軸方向に変位される場合であって、時・分の二針が同心に位置する中二針の時計であるときには、典型的には、分車のみが軸方向に変位されるように構成される。但し、所望ならば、時車が分車と共に軸方向に変位されるように構成されてもよい。この場合、典型的には、分車のかな部は、時計の厚さを過度に増加させない範囲内で、軸方向に十分長く形成される。
【００１８】
後者の場合、即ち、第二の車が三番車からなる場合、時計は、時・分・秒の三針が同心に位置する中三針の時計であっても、時・分の二針が同心に位置する中二針の時計であってもよい。この場合、典型的には、三番車のかな部は、時計の厚さを過度に増加させない範囲内で、軸方向に十分長く形成される。
【００１９】
弾性偏倚手段は、典型的には、第二の車の歯車部の周方向に間隔をおいて該歯車部に一体的に形成された弾性アーム部からなり、各弾性アーム部は、基端部で第二の車の歯車部に一体的に結合され先端部が第二の回転軸の延在方向に歯車部から突出して支持体に圧接されている。
【００２０】
この場合、弾性偏倚手段を別体で設ける必要がないから、部品点数が最小限に抑えられ得、コストの低減を可能にする。なお、弾性アーム部のうち支持体に弾性的に圧接される先端部は、典型的には、丸められており、これにより、支持体による摩擦等が最低限に抑えられる。
【００２１】
ここで、典型的には、各アーム部は、基端部と先端部との間の中間部が第二の回転軸の延在方向に且つ周方向に歯車部から突出している。
【００２２】
この場合、アームの腕（中間部）の長さを最大限に大きくすることが可能であるから、腕を過度に細くする必要がないので、長期間安定に動作する弾性−ム部を形成し易い。なお、弾性アーム部は、回転軸に垂直な平面で見た場合、典型的には、円弧に沿って延在し、全体として、螺旋の一部をなす部分螺旋構造を採る。この螺旋の向きは、典型的には、第二の車が回転する際に、基端部側が回転方向前方に位置する向きである。但し、先端部が丸められている場合、逆向きでもよい。また、回転軸に垂直な平面で見た場合、弾性アーム部が先端部に近付く程半径方向外側又は内側（典型的には外側）に位置するようになっていてもよい。その場合、アーム部の腕の長さを更に長くし得る。
【００２３】
なお、第二の車が三番車である場合、弾性偏倚手段が、第二の車の回転軸の一端部を回転自在に支える軸受部を弾性的に支持すべく、電子時計の支持体に形成された弾性アーム部からなっていてもよい。この場合、支持体は、典型的には、輪列受からなるけれども、地板であっても、中枠や他の受等の如く他の名称で呼ばれるものであってもよい。
【００２４】
本発明の時計において、噛合解除手段は、典型的には、巻真が針回し位置に設定された際、第二の回転軸を噛合解除位置に変位させるべく、第二の回転軸の一端部に係合するように構成された噛合状態制御アームからなる。
【００２５】
噛合状態制御アームは、典型的には、巻真の出し入れに応じて、同じ向きに又は逆向きに、平行移動される。但し、噛合状態制御アームが、巻真の出し入れに応じて回動されるレバーの形態であってもよい。
【００２６】
噛合状態制御アームの第二の回転軸の端部に対する係合は、直接的であっても、間接的であってもよい。例えば、秒車の軸を介して分車の軸に係合する場合が、後者に該当する。
【００２７】
本発明の時計において、時計輪列を構成する車のうちの一部の車に取付けられ、巻真が通常運針位置にある際、モータの回転に応じて動いて時刻を表示する時刻表示針を有する。
【００２８】
なお、本発明の時計は、典型的には腕時計であるけれども、他の種類のウォッチであってもよい。また、本発明の時計は、典型的にはモータ駆動の電子時計であるけれども、所望ならば、ぜんまい駆動の機械式時計であってもよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３０】
本発明の好ましい一実施例の電子時計１は、図１の（ａ）に示したように、地板２の文字板側（以下では「裏側」という）に配置された時車ないし筒車１０と、地板２の裏蓋側（以下では「表側」という）に配置された分車ないし二番車２０と、三番車３０と、秒車ないし四番車４０とを有する。筒車１０、二番車２０及び三番車３０は、中心軸線Ｃに沿って同軸に配置されている。筒車１０は、筒歯車部１１と円筒状の真部ないし胴部１２とを備える。
【００３１】
二番車２０は、二番歯車２１及び二番かな２２を含む本体部２３と該本体部２３が嵌着された真ないし軸２４とを備え、ほぼ円筒状の二番真２４は、地板２の軸受部２ｃに回転自在に嵌合されて地板２の裏側に突出している。二番かな２２の軸方向Ｚの長さは長い。図２の（ａ）及び（ｂ）に示したように、二番歯車２１の円板状部２５には、三本の弾性アーム部６０ａ，６０ｂ，６０ｃ（総称するとき又は相互に区別しないときには符号「６０」で表す）が、一体的に形成されている。
【００３２】
即ち、図１に加えて図２に詳細に示したように、円板状部２５は、円弧状の開口部ないし切欠部６１ａ，６１ｂ，６１ｃ（総称するとき又は相互に区別しないときには符号「６１」で表す）を周方向に等間隔に備える。
【００３３】
弾性アーム部６０は時計回りＣ１にみて前方に位置する基端部６２において開口部６１の対応する端縁部６３に一体的につながっている。弾性アーム部６０の本体部６４は、基端部６２から開口部６１の範囲内において該開口６１に沿って反時計方向Ｃ２に円弧状に延びると共に円板状部２５の裏側表面２６から−Ｚ方向に突出するように斜めに延びている。弾性アーム部６０の突出先端部６５には、ドーム状ないし半球状に丸められた突起部６６が形成され、ドーム状突起部６６は、地板２の表側表面２ａに当接している。なお、弾性アーム部６０は、Ｚ方向に垂直な平面で見た場合、開口部６１の範囲内にあるので、弾性アーム部６０の先端部６５に軸方向表向き即ち＋Ｚ方向の力がかかった場合、弾性アーム部６０の一部は開口部６１内に嵌り込む。
【００３４】
三番車３０は、三番歯車３１及び三番かな３２を備え、軸方向長さが比較的短い三番かな３２には、二番歯車２１が噛合されている。三番車３０の真ないし軸３３は、地板２及び輪列受３の軸受部により中心軸線Ｅの周りで回転自在に支持されている。
【００３５】
四番車４０は、四番歯車４１及び四番かな４２を含む本体部４３と、該本体部４３が嵌着された真ないし軸４４とを備える。Ｚ方向に長い四番かな４２には、三番歯車３１が噛合している。四番真４４は、二番真２４の表側端面２７に摺動可能に当接したフランジ状部４５と、ソロバン玉状部４６で円筒状二番真２４に摺動自在に嵌合され該二番真２４を−Ｚ方向に貫通して裏側に突出する先端側真部４７と、輪列受３の軸受穴３ａに摺動自在に嵌合され輪列受３の表面側凹部４の底面４ａから＋Ｚ方向に突出可能な表側真部４８とを備える。
【００３６】
二番車２０及び四番車４０は、中心軸線Ｃの延在方向に沿って＋Ｚ方向および−Ｚ方向に変位可能である。弾性アーム部６０の弾性偏倚力により＋Ｚ方向に偏倚された場合、二番車２０は、図１の（ａ）に示したように、二番歯車部２１で三番車３０のかな部３２に噛合する噛合位置Ｓ０になり、弾性アーム部６０の弾性偏倚力に抗して−Ｚ方向に変位された場合、二番車２０は、図１の（ｂ）に示したように、二番歯車部２１と三番車３０のかな部３２との噛合が解除された噛合解除位置Ｓ１になる。
【００３７】
電子時計１は、時計輪列９として、図１に加えて図３に示したように、モータのロータ６に固定されたロータかなないし六番車６ａと、該六番車６ａに歯車部５ａで噛合しかな部５ｂで四番歯車４１に噛合した五番車５と、二番かな部２２に歯車部８ａで噛合しかな部８ｂで筒歯車１１に噛合した日の裏車ないし八番車８とを有する。
【００３８】
従って、電子時計１では、通常運針時には、モータのロータ６の回転に応じた輪列６ａ，５，４０，３０，２０，８，１０の回転により、時車１０、分車２０及び秒車４０の真１２，２４，４４の先端部に取付けられた時・分・秒の時刻表示針１３，２８，４９が回転される。
【００３９】
電子時計１は、更に、図３に示したように、Ａ１，Ａ２方向に出し入れ可能に且つ中心軸線Ｂのまわりで回転可能に地板２の穴ないし凹部（図示せず）に装着された巻真５０を備える。巻真５０は、先端側及び中間の小径軸部５１，５２と、該小径軸部５１，５２間の円柱状大径軸部５３と、先端の角柱部５４とを含む。巻真５０の先端近傍には、地板２の凹部２ｂに嵌込まれたつづみ車５５が嵌合されている。つづみ車５５は、先端側に歯車部５６を備えると共に、基端側大径穴５７及び先端側角穴５８を備える。つづみ車５５の歯車部５６は小鉄車（図示せず）の如き中間車を介して日の裏車８に噛合されている。大径穴５７は、巻真５０の大径軸部５３が回転自在に嵌合される大きさであり、角穴５８は、巻真５０の角柱部５４が丁度嵌合される大きさ及び形状である。つづみ車５５は、地板２の凹部２ｂ内に配置された状態において、地板２に対するＡ１，Ａ２方向の相対変位が禁止されると共に、中心軸線Ｂのまわりにおける回転が許容されている。
【００４０】
従って、巻真５０が、Ａ２方向に押込まれた巻真０段目ないし通常運針位置Ｐ０にある場合、図３に示したように、巻真５０の先端側小径軸部５１及び大径軸部５３が夫々つづみ車５５の角穴５８及び大径穴５７に回転自在に嵌合されるので、つづみ車５５は地板２の凹部２ｂ内で巻真５０に対して回転自在である。従って、時計輪列９は、巻真５０によって規制されることなく、モータのロータ６の回転に応じて回転され時刻表示が行なわれる。一方、巻真５０が、Ａ１方向に引出された巻真１段目ないし針回し位置Ｐ１にある場合、図４に示したように、巻真５０の角柱部５４がつづみ車５５の角穴５８に嵌合されるので、巻真５０の回転がつづみ車５５を介して日の裏車８に伝達されて、針回しが行なわれる。
【００４１】
電子時計１は、更に、アーム７０を備える。アーム７０は、輪列受３の表面側の凹部４（図１）に沿ってＡ方向に延びたアーム本体部７１と、該本体部７１の一端において該本体部７１に対して−Ｚ方向に折れ曲がり且つ巻真５０に向かって延びた巻真係合部７２と、本体部７１の他端から斜めに突出した四番真係合部７３と、該四番真係合部７３の一側から横方向（Ａ方向に対して直角な方向）Ｄに突出したばね部７４とを有する。
【００４２】
アーム７０の巻真係合部７２は、先端部７５で巻真５０の小径部５２に遊嵌されて、小径部５２と大径部５３との間の段差面５９に当接可能である。
【００４３】
アーム本体部７１には、Ａ方向に延びた長孔７６が形成され、該長孔７６には輪列受３の凹部４の底壁４ａから突出した突起部４ｂ，４ｃが遊嵌されている。突起部４ｂ，４ｃは、Ａ方向に一列に整列している。輪列受３の表面４ａには、更に、係止用突起部４ｆが形成され、アーム７０のばね部７４が先端部７４ａのＡ１側面７４ｂで係止突起部４ｆに当接している。
【００４４】
アーム７０の四番真係合部７３は、切欠ないし開口７７と、該開口７７のＡ２方向周縁部から該開口７７内にＡ１方向に突出し且つＺ方向に斜めに折れ曲がった係合片部７８とを備える。
【００４５】
以上のように構成された電子時計１では、巻真５０が図３に示したように０段目位置Ｐ０にある場合、アーム７０はばね部７４によりＡ２方向に偏倚せしめられてＡ１方向に位置する突起部４ｂが長孔７６の端部７６ａに当接する巻真０段目位置ないし通常運針位置Ｑ０を採る。アーム７０がこの巻真０段目位置Ｑ０を採る場合、図１の（ａ）の断面図で示したように、係合片部７８の立上り端部７８ａが、開口７７に遊嵌された四番真４４の表側端面４８に軽い接触圧で接触する。即ち、二番車２０及び四番車４０は、弾性アーム部６０により＋Ｚ方向に弾性偏倚されつつ係合片部７８の立上り端部７８ａで軽く支えられた巻真０段目位置ないし通常運針位置Ｒ０を採る。この巻真０段目位置ないし通常運針位置Ｒ０では、モータのロータ６の回転に応じた輪列６ａ，５，４０，３０，２０，８，１０の回転により、時車１０、分車２０及び秒車４０の真１２，２４，４４の先端部に取付けられた時・分・秒の時刻表示針１３，２８，４９が回転されて時刻表示が行なわれる。また、この位置Ｒ０では、二番車２０及び四番車４０がアーム部６０及び係合片部７８の立上り端部７８ａの間でＺ方向に弾性支持されるので、四番車４０及び二番車２０がアガキがない状態で回転されるので、針アオリによる針擦れもない。
【００４６】
一方、電子時計１において巻真５０が図４に示したようにＡ１方向に引出されて一段目位置Ｐ１に設定されると、係合部７２の先端部７５で巻真５０の小径部５２に係合されたアーム７０は、巻真５０の大径部５３の端面５９に当接し、ばね部７４のＡ２方向のばね力に抗して巻真５０と同様にＡ１方向に偏倚される。このとき、長孔７６で突起部４ｂ，４ｃに係合されたアーム７０がＡ１方向に平行移動される。アーム７０は、一段目位置Ｑ１では、図４に示したように、突起部４ｃが長孔７６の端部７６ｂに当接する。但し、突起部４ｃと端部７６ｂとの間に隙間が残っていてもよい。アーム７０がこの巻真一段目位置Ｑ１を採る場合、図１の（ｂ）の断面図で示したように、係合片部７８がＡ１方向に変位されてその基端部７８ｂが四番真４４の表側端面４８に当接し、係合片部７８のＡ１方向移動に伴い四番真４４の端面４８が−Ｚ方向に押し下げられる。それ故、弾性アーム部６０の＋Ｚ方向ばね力に抗して、四番車４０及び二番車２０が−Ｚ方向に偏倚された巻真一段位置ないし針回し位置（針合せ位置）Ｒ１を採る。従って、二番車２０の二番歯車２１と三番車３０の三番かな３２との噛合が解除される。なお、二番かな２２及び四番かな４２はＺ方向の長さが長いので、夫々、日の裏歯車８ａ及び三番歯車３１と常時噛合状態に保たれる。その結果、巻真５０を回すことによって、つづみ車５５及び日の裏車８を介して時車１０及び分車２０を回して時針１３及び分針２８の表示時刻を修正しても、分車２０の回転が三番車３０に伝達されるのを避け得る。また、このとき、秒車４０の四番真４４の端面４８にアーム７０の係合片部７８が押付けられているので、秒針４９が振れるのを禁止し得る。なお、巻真５０が一段目位置Ｐ１に設定されると、図示しないリセット手段によりモータのロータ６の回転駆動が停止されている。
【００４７】
この電子時計１では、二番車２０と三番車３０との噛合及びその解除が、弾性アーム部６０の作用下にある二番車２０の軸方向Ａの変位により実現されるので、二番車２０にスリップ係合部（摩擦係合部）を設ける場合と比較して寸法精度や材料に関する要求が緩和されるから、低コストで長期間正確な動作が確保され得る。また、この電子時計１では、三番車３０を傾動させる必要がないのでほぞ部を横方向に変位させる必要がないから、ほぞ部の折れ等が生ずる虞れがない。
【００４８】
また、この例の場合、弾性アーム部６０が二番車２０の本体部２３に一体的に形成されているので、部品点数が最小限に抑えられ得る。
【００４９】
なお、以上において、アーム７０は、巻真５０のＡ方向の出し入れに応じてＡ１，Ａ２方向に変位されることによりばね６０と協働して四番真４４を＋Ｚ方向，−Ｚ方向に変位させ得る限り、その形状や構造は異なっていてもよく、配設場所も異なっていてもよい。例えば、巻真５０をＡ１方向に引出した際にアーム７０がＡ１方向に引出される代わりにＡ２方向に押込まれるように、アーム７０がおしどりのような設定レバー等を介して巻真５０に結合ないし係合されていてもよい。また、巻真５０のＡ方向出し入れに応じて、アーム７０が並進される代わりに回動ないし揺動されてもよい。更に、アーム７０が、輪列受３の凹部４に配置される代わりに、輪列受３の表面に配設されても、輪列受３に孔を開けておき該孔内にアーム７０を延設させてもよく、輪列受以外の部材でアーム７０を支えてもよい。
【００５０】
以上において、弾性アーム部６０が先端の突起部６６で地板２の表面２ａに常時圧接された状態で、二番車２０が地板２に対して回転されることにより、摩擦による多少のロスがあるけれども、二番車２０は、モータのロータ６に対して大きな減速比で回転されるので、摩擦の影響は実際上無視し得る。また、弾性アーム部６０は、先端部６６が丸められているので、地板２の表面２ａに引っ掛る虞れが少ないことから、弾性アーム部６０の螺旋は、所望ならば、右螺旋の代わりに左螺旋であってもよい。また、弾性アーム部６０の数は、所望ならば、二つでも四つ以上でもよい。
【００５１】
また、以上においては、中心軸線Ｃのまわりで、時針１３、分針２８及び秒針４９の三つの針が回転するタイプの電子時計１について説明したけれども、電子時計は、図５に示したように、回転中心軸線Ｃのまわりで、時針１３及び分針２８の二針が回転されるタイプの電子時計１ｋであってもよい。
【００５２】
図５の（ａ）及び（ｂ）において、図１に示した要素ないし部位と同一の要素ないし部位には、同一の符号が付され、部分的に異なるけれども対応する要素ないし部位には添字ｋが付されている。
【００５３】
電子時計１ｋでは、中心軸線Ｃのところには四番車がなく、二番真２４ｋが＋Ｚ方向に輪列受３まで延びて、端部２９において輪列受３の軸受部３ａｋにより回転自在に支持され、且つ端面２９ａが輪列受３を貫通して＋Ｚ方向に突出している点を除き、図１の電子時計１と同様に構成されている。なお、電子時計１ｋでは、四番車（図示せず）は、中心軸線Ｃとは異なる中心軸線のまわりで回転可能に、三番歯車３１及び五番かな５ｂに噛合される。四番車に秒針がついていてもついていなくてもよい。
【００５４】
この電子時計１ｋでは、巻真５０が０段目位置Ｐ０にある場合、０段目位置Ｑ０にあるアーム７０の係合片部７８が０段目位置Ｒ０にある時計輪列９の二番車２０の二番真２４ｋの端面２９ａに軽く接触する（図５の（ａ））。この状態における時計１ｋの動作は、時計１の動作と同様である。
【００５５】
一方、巻真５０が一段目位置Ｐ１に設定されると、一段目位置Ｑ１へとＡ１方向に移動するアーム７０の係合片部７８の基端部７８ｂにより二番真２４ｋが−Ｚ方向に押し下げられて、二番歯車２１と三番かな３２との噛合が解除される（図５の（ｂ））。この状態では、二番歯車２１と三番かな３２との噛合が解除されているので、巻真５０を回して時針及び分針の針回しをする場合に、二番車２０の回転が三番車３０以降の増速側に伝わらないから、針回しの際に、ロータ等が高速回転される虞れがなく、ロータかなや五番かな等が損傷を受ける虞れがない。なお、軸線Ｃとは別のところにある四番車に秒針がついている場合には秒針が振れる虞れがないことは時計１について説明したとおりである。二番車にスリップ機構を要しないこと及び三番真を傾動させる必要がないことによるメリットは、時計１の場合と同様である。
【００５６】
なお、軸方向に可動な車は、分車（二番車）の代わりに、三番車であってもよい。図６から図８には、二番車２０ｍの代わりに三番車３０ｍが弾性アーム部６０ｍを備えた電子時計１ｍが示されている。
【００５７】
図６から図８に示した変形例において、図５に示した電子時計１ｋや図１から図４に示した電子時計１と同一の要素や部位には同一の符号が付され、部分的に異なる要素や部位には、添字ｍを付加した符号が付されている。
【００５８】
電子時計１ｍでは、図６の（ａ）や（ｂ）からわかるように、三番車３０ｍの本体３４が図２の二番車本体２３と同様に三つの弾性アーム部６０ｍを備える。より詳しくは、三番車３０ｍでは、三番歯車３１ｍ及び三番かな３２ｍを備えた本体部３４が、輪列受３ｍに対面する側の表面３５から輪列受３ｍの対向表面３ｇに当接するように突出した弾性アーム部６０ｍを備え、三番車３０ｍに対して、−Ｚ方向の偏倚力を及ぼす。なお、この場合、通常運針時における三番車３０ｍの回転方向が二番車２０ｋの回転方向とは逆であるであるけれども突出方向も逆であることから、部分螺旋状の弾性アーム部６０ｍの螺旋の向きは、典型的には、電子時計１，１ｋの二番車２０，２０ｋの弾性アーム部６０，６０ｋの螺旋の向きと同じ（右螺旋）である。但し、この場合も、逆の螺旋状でもよい。
【００５９】
三番車３０ｍの真３３ｍの文字板側の端部３６は、軸受部２ｆを貫通して突出している。軸受部２ｆは、地板２ｍの一部であっても、地板２ｍとは別に配設された受部材（三番受）であってもよい。
【００６０】
地板２ｍのうち輪列受３ｍに対面する側の表面２ａには凹部２ｈが形成され、該凹部２ｈに沿ってアーム７０ｍが配設される。巻真５０が通常運針位置Ｐ０にありアーム７０ｍが通常運針位置Ｑ０にある場合、アーム７０ｍの真係合部７３ｍの開口７７に三番真３３ｍの端部３６が遊嵌され、該端部３６の端面３７がアーム７０ｍの真係合部７３ｍの係合片部７８と係合可能である。なお、アーム７０ｍの本体部７１ｍの長孔７６ｍには、地板２ｍに形成された突起部２ｐ，２ｑが遊嵌され、Ａ方向に一列に整列した突起部２ｐ，２ｑが、アーム７０ｍをＡ１，Ａ２方向に案内する。また、アーム７０ｍのばね部７４ｍは、地板２に形成された突起部２ｆｍに係止される。
【００６１】
なお、この変形例では、二番車２０ｋの真は、端部２９ｍにおいて、輪列受３ａｍの軸受部により回転自在に支持されている。
【００６２】
巻真５０が図７に示したようにＡ２方向に押込まれた通常運針位置Ｐ０にある場合、係合部７２で巻真５０に係合したアーム７０ｍもばね部７４ｍの作用下でＡ２方向に偏倚した０段目位置Ｑ０を採る。このとき、図６の（ａ）に示したように、アーム７０ｍの真係合部７３ｍの係合片部７８ｍの先端７８ａｍが、弾性アーム部６０ｍによる−Ｚ方向偏倚力を受けた三番真３３ｍの端部３６の端面３７に軽く当接する。この状態では、三番車３０ｍが−Ｚ方向に偏倚した噛合位置Ｓ０をとるので、三番かな３２ｍが二番歯車２１に噛合し、モータのロータ６の回転が、三番車３０ｍを介して二番車２０ｍに伝達される。
【００６３】
一方、巻真５０が図８に示したようにＡ１方向に引出された一段目位置Ｐ１を採る場合、係合部７２で巻真５０に係合したアーム７０ｍもばね部７４ｍに抗してＡ１方向に偏倚した一段目位置Ｑ１を採る。このとき、図６の（ｂ）に示したように、アーム７０ｍの真係合部７３ｍの係合片部７８ｍが弾性アーム部６０ｍの−Ｚ方向偏倚力に抗して三番真３３ｍの端部３６の端面３７を＋Ｚ方向に押し、係合片部７８ｍの基端７８ｂｍが三番真３３ｍの端部３６の端面３７に当接する。この状態では、三番車３０ｍが＋Ｚ方向に偏倚した噛合解除位置Ｓ１をとるので、三番かな３２ｍと二番歯車２１との噛合が解除される。従って、巻真５０を回して分車（二番車）２０ｋを回転させても三番車３０ｍは回転されず、増速側は回転されない。関連する動作及びそのメリットについては、電子時計１ｋに関する説明がそのままあてはまる。
【００６４】
なお、以上においては、車を軸方向に弾性偏倚させる弾性偏倚手段が車に一体的に形成された弾性アーム部６０からなる例について説明したけれども、弾性偏倚手段は、車に一体的に形成されている代わりに、別体でもよく、また、別の部材に組込まれていてもよい。
【００６５】
図９では、車の真（軸）を回転自在に支持する軸受部が弾性偏倚手段により支えられる例が示されている。図９の（ａ）及び（ｂ）に示した電子時計１ｎについて、図１に示した電子時計１や図６から図８に示した電子時計１ｍと異なる部分には、添字ｎが付されている。
【００６６】
電子時計１ｎは、輪列受３ｍの表面３ｇに＋Ｚ方向に押付けられる弾性アーム６０ｍを三番車３０ｍが本体部３４と一体的に備える代わりに、輪列受３ｎが三番車３０ｎの三番真３３ｎの端部３８を支持する軸受部３ｈを弾性的に支持する弾性アーム部６０ｎを一体的に備える点を除いて、電子時計１ｍと同様に構成され、その動作やメリットは電子時計１ｍの場合と同様である。なお、同様に同軸に三針を備える点では、電子時計１ｎは、電子時計１と同様である。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明による好ましい一実施例の電子時計を示したもので、（ａ）は時計が通常運針位置にある場合の断面説明図、（ｂ）は（ａ）の時計が針回し位置にある場合の断面説明図。
【図２】図１の時計のうち弾性アーム部を備えた二番車本体部分を示したもので、（ａ）は裏蓋側からみた斜視説明図、（ｂ）は文字板側から見た斜視説明図。
【図３】図１の時計が通常運針位置にある場合の平面説明図。
【図４】図１の時計が針回し位置にある場合の平面説明図。
【図５】本発明による一変形例の電子時計を示したもので、（ａ）は時計が通常運針位置にある場合についての図１の（ａ）と同様な断面説明図、（ｂ）は（ａ）の時計が針回し位置にある場合についての図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【図６】本発明による別の一変形例の電子時計を示したもので、（ａ）は時計が通常運針位置にある場合についての図１の（ａ）と同様な断面説明図、（ｂ）は（ａ）の時計が針回し位置にある場合についての図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【図７】図６の時計が通常運針位置にある場合の平面説明図。
【図８】図６の時計が針回し位置にある場合の平面説明図。
【図９】本発明による更に別の一変形例の電子時計を示したもので、（ａ）は時計が通常運針位置にある場合についての図１の（ａ）と同様な断面説明図、（ｂ）は（ａ）の時計が針回し位置にある場合についての図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【符号の説明】
【００６８】
１，１ｋ，１ｍ，１ｎ  電子時計
２，２ｍ  地板
３，３ｍ，３ｎ  輪列受
５  五番車
６  ロータ
９，９ｋ，９ｍ，９ｎ  時計輪列
１０  筒車
１１  筒歯車
１３  時針
２０  二番車
２１  二番歯車
２２  二番かな
２３  二番車本体
２４  二番真
２８  分針
３０  三番車
３１  三番歯車
３２  三番かな
３３  三番真
４０  四番車
４１  四番歯車
４２  四番かな
４４  四番真
５０  巻真
５２  小径部
５３  大径部
５５  つづみ車
５９  係止用端面
６０，６０ａ，６０ｂ，６０ｃ  弾性アーム部
６１，６１ａ，６１ｂ，６１ｃ  開口部
６６  先端部
７０  アーム部７０
７２  巻真係合部
７４  ばね部
７６  長孔
７７  開口
７８  係止片部
７８ａ  立上り端部
７８ｂ  基端部
Ａ，Ａ１，Ａ２  方向
Ｃ，Ｅ  回転中心軸線
Ｐ０，Ｑ０，Ｒ０  通常運針位置
Ｐ１，Ｑ１，Ｒ１  針合せ位置（針回し位置）
Ｓ０  噛合位置
Ｓ１  噛合解除位置
Ｚ  方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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