(57)【要約】【課題】簡素な組成にもかかわらずゴム製品の表面に加熱によって文字などの各種情報を表示可能な感温顕色表示層を一体的に形成可能なゴム製品用感温顕色表示組成物、該組成物を用いて作製した表示機能付きゴム製品およびその製造方法を提供する。【解決手段】感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないゴム組成物を、ゴム製品用感温顕色表示組成物として用いる。この組成物を、未加硫ゴム製品の表面に付着させ、前記未加硫ゴム製品中に含有されているゴム用架橋剤を前記ゴム製品用感温顕色表示組成物中に自発的に移行させ、前記ゴム製品用感温顕色表示組成物が付着された未加硫ゴム製品を加熱して、前記未加硫ゴム製品を加硫するとともに該加硫ゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成する。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
未加硫ゴム製品の表面に付着された後、該未加硫ゴム製品とともに加熱されることにより、該未加硫ゴム製品が加硫されてなるゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成するゴム製品用感温顕色表示組成物であって、
感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないことを特徴とするゴム製品用感温顕色表示組成物。
【請求項２】
前記感温変色性組成物が酸顕色性物質および酸性物質からなる２成分系組成物または該２成分系組成物に溶媒を加えた３成分系組成物であることを特徴とする請求項１に記載のゴム製品用感温顕色表示組成物。
【請求項３】
ゴム製品が空気入りタイヤであり、未加硫ゴム製品がグリーンタイヤであることを特徴とする請求項１または２に記載のゴム製品用感温顕色表示組成物。
【請求項４】
その表面に、感温顕色表示層が加硫状態で一体的に積層されてなる表示機能付きゴム製品であって、
前記感温顕色表示層が、ジエン系ゴムからなる加硫ゴム層であり、その中に感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルが分散されていることを特徴とする表示機能付きゴム製品。
【請求項５】
感温顕色表示層が情報を構成していることを特徴とする請求項４に記載の表示機能付きゴム製品。
【請求項６】
前記情報が、文字、番号、記号、その他の符号、および図形から選ばれる少なくとも一つであることを特徴とする請求項５に記載の表示機能付きゴム製品。
【請求項７】
前記感温変色性組成物が酸顕色性物質および酸性物質からなる２成分系組成物または該２成分系組成物に溶媒を加えた３成分系組成物であることを特徴とする請求項４〜６のいずれか１項に記載の表示機能付きゴム製品。
【請求項８】
そのサイドウォール部の表面に感温顕色表示層が一体的に形成されている空気入りタイヤであることを特徴とする請求項４〜７のいずれか１項に記載の表示機能付きゴム製品。
【請求項９】
その表面に、感温顕色表示層が加硫状態で一体的に積層されてなる表示機能付きゴム製品の製造方法であって、
感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないゴム製品用感温顕色表示組成物を、未加硫ゴム製品の表面に付着させる付着工程と、
前記未加硫ゴム製品中に含有されているゴム用架橋剤を前記ゴム製品用感温顕色表示組成物中に自発的に移行させる架橋剤移行工程と、
前記ゴム製品用感温顕色表示組成物が付着された未加硫ゴム製品を加熱して、前記未加硫ゴム製品を加硫するとともに該加硫ゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成する加硫工程と、
を有することを特徴とする表示機能付きゴム製品の製造方法。
【請求項１０】
前記付着工程において、液体噴射印字装置を用いて前記ゴム製品用感温顕色表示組成物を情報の形態で前記未加硫ゴム製品の表面に印することを特徴とする請求項９に記載の表示機能付きゴム製品の製造方法。
【請求項１１】
前記情報が、文字、番号、記号、その他の符号、および図形から選ばれる少なくとも一つであることを特徴とする請求項１０に記載の表示機能付きゴム製品の製造方法。
【請求項１２】
前記感温変色性組成物として酸顕色性物質および酸性物質からなる２成分系組成物または該２成分系組成物に溶媒を加えた３成分系組成物を用いることを特徴とする請求項９〜１１のいずれか１項に記載の表示機能付きゴム製品の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム製品用感温顕色表示組成物、表示機能付きゴム製品およびその製造方法に関する。更に詳細には、簡素な組成にもかかわらずゴム製品の表面に加熱によって文字などの各種情報を表示可能な感温顕色表示層を一体的に形成可能なゴム製品用感温顕色表示組成物、該組成物を用いて作製した表示機能付きゴム製品およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴム製品の製造会社名、製造年月日、製造ロットなどの製品情報は、ゴム製品の目立たない狭い領域に記録しているのが、通常である。それは、製品の外観性を損なわないためであり、記録の仕方としては、例えば、ゴム製品の成型金型の内側に製品情報を刻印したプレートを取り付けて成型することにより、ゴム製品の限られた領域に製品情報をレリーフ状に記録している。したがって、記録できる情報量が限定され、要望される情報全てを記録できない。例えば、空気入りタイヤでは、上記のような製品情報がタイヤサイド部にレリーフ状に記録されている。しかし、タイヤサイド部には、スペース的に、これらの製品情報を全て記載する余裕がない。また、タイヤのサイド面全面を使用すれば、記載可能だとしても、頻繁に金型に刻印プレートを取り付け直して成形することは、生産効率を著しく阻害するために、不可能である。
【０００３】
より多くの情報を、外観性を損なうことなく、ゴム製品に記録するためには、一つには印刷技術が利用可能なことが挙げられ、また、ゴム製品の表面に記録した製品情報が、ゴム製品の外観性を損なわせないためには、その情報を確認したい時にのみ、顕現するようにできれば良い。このような目的を実現しようと考えた場合、温度の変化により発色、消色を生じる感温変色性組成物を使用して情報をゴム製品に印刷すれば、加熱によって情報を可視状態にし、通常の使用状態では、情報を顕示せず、ゴム製品の外観性を損なわないようにすることが可能と思われる。すなわち、ゴム製品の表面に感温変色性ゴム塗料を用いて情報を記録し、その硬化塗膜を必要に応じて加熱すれば、情報を確認可能となると期待される。
【０００４】
前記感温変色性ゴム塗料としては、ゴム成分と、ゴム用架橋剤と、溶剤とを含んでなるゴム塗料に、公知の感温変色性組成物を内包したマイクロカプセルを混合分散した構成が考えられる。かかる構成を示唆した従来技術として、可逆熱変色性液状組成物が開示されている（特許文献１）。
【０００５】
特許文献１には、可逆熱変色性組成物を内包した感温変色カプセルと、樹脂を含むビヒクルとからなる可逆熱変色性液状組成物が開示されている。この特許文献１では、前記樹脂として、一般的な合成樹脂に加えて、ブチルゴム、環化ゴム、塩素化ゴム、合成ラテックス、液状ゴム、天然ゴムというゴム成分も使用可能であるとしているが、ゴム塗料としての具体的な組成は全く開示されていないし、ましてや、ゴム製品に感温変色性層を一体的に形成するに適したゴム塗料については全く開示されていない。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−７３０５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明者らは、前記従来技術から誘導されるゴム塗料として、合成イソプレンゴムと、ゴム用架橋剤（硫黄）と、加硫促進剤と、溶剤（ゴム揮発油＋トルエン）とからなる組成のゴム塗料に、公知の感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルを混合分散して、ゴム製品用感温顕色表示組成物を試作した。この組成物を市販の空気タイヤのサイドウォール部に塗布して、加熱し、加硫、硬化させた。その結果、空気タイヤの表面に感温顕色表示層を形成することができたが、主に３つの解決すべき問題点があることが判明した。
【０００８】
第１の問題点は、ゴム製品の表面に塗布したゴム塗料を加熱して、加硫硬化させる過程で、塗膜に気泡状の膨れが発生しやすく、加熱条件の制御が難しいことである。また、第２の問題点は、空気タイヤ（ゴム製品）の表面への感温顕色表示層の密着性が充分でなく、経時的に一部剥離することがあることである。さらに、第３の問題点として、感温顕色表示層が形成されている面と、他の面との質感が異なり、感温顕色表示層が熱によって発色していないにもかかわらず、幾分浮いて見え、外観性が損なわれることである。
【０００９】
したがって、本発明の課題は、上記問題点を解消して、空気タイヤなどのゴム製品の表面の外観性を損なわず、感温顕色表示層を一体的に形成することのできる技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、前記課題を解決するために、鋭意、実験、検討を重ねたところ、以下のような知見を得るに至った。
（１）  感熱変色性ゴム塗料を既製のゴム製品の表面に付着させて加硫硬化させるのではなく、感温変色性ゴム塗料を加硫前のゴム製品（未加硫ゴム製品＝グリーンゴム成形体）に付着させて該グリーンゴム成形体（以下、グリーンと略記する）を成形金型内で加熱加硫を行い、グリーンの硬化と同時に塗料の加硫硬化を行う。これにより、ゴム製品の表面に形成された感温顕色表示層が膨れ等の欠陥を生じることなくゴム製品に一体化され、密着性は十全なものとなる。
（２）  ゴム塗料の配合成分は、グリーンを構成する配合成分と基本的に共通のものを使用し、加硫硬化に必要なゴム用架橋剤は塗料自体に含有させない。かかる組成のゴム塗料をグリーンに付着させると、グリーンに含有されている架橋剤がゴム塗料中に移行するので、グリーンの加熱によって、グリーンとほぼ同一組成条件でゴム塗料を同時に架橋、硬化させることができる。その結果、ゴム製品の表面に形成された感温顕色表示層と他の部分とは外観的に見分けがつかず、感温顕色表示層を設けることによって外観性を損ねることがない。
【００１１】
本発明は、前記知見に基づいてなされたものである。すなわち、本発明にかかるゴム製品用感温顕色表示組成物は、未加硫ゴム製品の表面に付着された後、未加硫ゴム製品とともに加熱されることにより、前記未加硫ゴム製品が加硫されてなるゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成するゴム製品用感温顕色表示組成物であって、感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないことを特徴とする。
【００１２】
前記感温変色性組成物としては、例えば、酸顕色性物質および酸性物質からなる２成分系組成物または該２成分系組成物に溶媒を加えた３成分系組成物を用いることが出来る。
【００１３】
ゴム製品としては、代表的には、空気入りタイヤであり、その場合、未加硫ゴム製品はグリーンタイヤに相当する。
【００１４】
また、本発明にかかる表示機能付きゴム製品は、その表面に、感温顕色表示層が加硫状態で一体的に積層されてなる表示機能付きゴム製品であって、前記感温顕色表示層が、ジエン系ゴムからなる加硫ゴム層であり、その中に感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルが分散されていることを特徴とする。
【００１５】
前記構成において、感温顕色表示層が情報を構成していることが好ましい。前記情報としては、文字、番号、記号、その他の符号、および図形の形態が挙げられる。
【００１６】
前記構成において、ゴム製品としては、そのサイドウォール部の表面に感温顕色表示層が一体的に形成されている空気入りタイヤが好適である。
【００１７】
また、本発明にかかる表示機能付きゴム製品の製造方法は、その表面に、感温顕色表示層が加硫状態で一体的に積層されてなる表示機能付きゴム製品の製造方法であって、感温変色性組成物を内包した感温変色マイクロカプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないゴム製品用感温顕色表示組成物を、未加硫ゴム製品の表面に付着させる付着工程と、前記未加硫ゴム製品中に含有されているゴム用架橋剤を前記ゴム製品用感温顕色表示組成物中に自発的に移行させる架橋剤移行工程と、前記ゴム製品用感温顕色表示組成物が付着された未加硫ゴム製品を加熱して、前記未加硫ゴム製品を加硫するとともに該加硫ゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成する加硫工程と、を有することを特徴とする。
【００１８】
前記構成の付着工程において、液体噴射印字装置を用いて前記ゴム製品用感温顕色表示組成物を文字、番号、記号、その他の符号、および図形などの情報の形態で前記未加硫ゴム製品の表面に印するようにしてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明のゴム製品用の感温顕色表示組成物を用いて、ゴム製品の表面に製品情報を記録すると、その情報は、確認したい時にのみ、熱をかけることにより、顕現させることができ、必要な時に容易に製品情報の確認が可能となる。しかも、情報を記録した感温顕色表示層は、通常の環境温度では、ゴム製品と一体に見えるので、ゴム製品の外観性を損なうことがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明にかかるゴム製品用感温顕色表示組成物は、前述のように、未加硫ゴム製品の表面に付着された後、未加硫ゴム製品とともに加熱されることにより、前記未加硫ゴム製品が加硫されてなるゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層を形成するゴム製品用感温顕色表示組成物であって、感温変色性組成物を内包した感温変色カプセルと、ジエン系ゴム成分と、溶剤とを含み、ゴム用架橋剤を含まないことを特徴とする。
【００２１】
本発明の感温顕色表示組成物を構成するマイクロカプセルに内包される感温変色性組成物は、室温以上の所定の温度において顕色する組成物であれば、従来公知の感温変色性組成物を使用することができ、特に限定されない。本発明に用いる感温顕色表示組成物としては、高い色彩濃度が得られ、色種及び変色温度が比較的自由に設定できる点で、酸顕色性物質と酸性物質とからなる２成分系組成物を用いるのがより好ましい。また、前記２成分系組成物にそれらを溶解する溶媒を含有させてなる３成分系組成物が、さらに好ましい。
【００２２】
前記酸顕色性物質としては、例えば、３，３′−ジメトキシフルオラン（黄）、３−クロロ−６−フェニルアミノフルオラン（黄橙）、３−ジエチル−７，８−ベンゾフルオラン（桃）、３，３−ビス（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−６−ジメチルアミノフタリド（青紫）、３，３′−ビス（ｐ−ジメチルアミノフェニル）フタリド（緑）、３−ジエチルアミノ−６−メチル−７−フェニルアミノフルオラン（黒）などの置換トリフェニルメタンあるいはフルオラン誘導体、各種インドリルフタリド系色素、あるいはスピロピラン類などが挙げられる。これらの酸顕色性物質は、単独で用いてもよく、２種以上併用してもよい。
【００２３】
前記酸顕色性物質を顕色させる酸性物質としては、例えば、ｐ−フェニルフェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、レゾルシン、クロログリシン、フェノール樹脂オリゴマー、β−ナフトール等のフェノール類またはこれらの金属塩あるいはアンモニウム塩、５−クロロベンゾトリアゾール、４−ラウリルアミノスルホベンゾトリアゾール、５−ブチルベンゾトリアゾール、ジベンゾトリアゾール、２−オキシベンゾトリアゾール、５−カルボエトキシベンゾトリアゾールなどのベンゾトリアゾール類またはこれらの金属塩あるいはアンモニウム塩、さらに、レゾルシン酸、没食子酸、サリチル酸、安息香酸、ピロメリト酸、ステアリン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、１,５−ナフタレンジスルホン酸などの有機酸またはこれらの置換誘導体あるいは金属塩等を挙げることができる。これら酸性物質は、単独で用いてもよく、２種以上併用してもよい。
【００２４】
前記酸顕色性物質および酸性物質を溶解し、これらと共存せる溶媒としては、例えば、オクチルアルコール、ドデシルアルコール、ミリスチルアルコール、オレイルアルコール等のアルコール類、ラノリン、ステアリン酸ラウリル、ステアリン酸オクチル、パルミチン酸ベンジル、パルミチン酸ノニル、パルミチン酸グリセライド、ミリスチン酸フェニル、ラウリン酸ラウリル、ラウリン酸ウンデシル等のエステル類、ベンジリデンアニリン、ベンジリデンステアリルアミン、ベンジリデンフェニルヒドラジン、１，４−ビスフェニルアゾメチン等のアゾメチン類、さらに、アセトアミド、ラウリン酸アミド、ｐ−トルエンスルフォアミド、サリチル酸アミド等のアミド類、その他、椰子油、牛脂、ナフタレン、パークレン等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独で用いてもよく、複数併用してもよい。
【００２５】
前記感温変色性組成物をマイクロカプセルに内包する理由は、該２成分または該３成分を共存させるためである。マイクロカプセルに内包しないと、系外への成分の溶出や系内への変色阻害物質の進入により変色性能を阻害するおそれがあるので好ましくない。感温変色性組成物をマイクロカプセルに内包して感温変色マイクロカプセルとする方法としては、公知のカプセル化手法のいずれも用いることができる。例えば、コアセルベーション法、インサイチュ（ｉｎｓｉｔｕ）重合法、界面重合法、液中硬化法、噴霧乾燥法等があり、これらの方法を２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００２６】
本発明で用いる感温変色カプセルは、熱硬化性樹脂、例えばポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、エポキシ樹脂などを壁膜物質として、上述の界面重合法、インサイチュ（ｉｎ ｓｉｔｕ）重合法などの公知のマイクロカプセル化の方法によって感温変色性組成物を共存封入し内包体にしたものである。この内包体を、親水性高分子、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸塩、ゼラチン、メチルセルロース、アルギン酸などを懸濁させた水中に浸漬し、その表面をさらに被覆しても良い。この被覆処理によりマイクロカプセルの耐久性を向上させることができる。
【００２７】
前記構成の感温変色性組成物は、前記酸性物質の種類を選択することにより顕色温度を設定することができる。
【００２８】
本発明の感温顕色表示組成物を構成するジエン系ゴム成分としては、基本的に対象とするゴム製品を構成するゴム成分と共通のゴムを用いれば良く、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、合成イソプレンゴム（ＩＲ）、スチレンブタジェンゴム（ＳＢＲ）、ブタジェンゴム（ＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、イソブチレンイソプレンゴム（ＩＩＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、これらゴムの油展品を用いることができる。
【００２９】
本発明の感温顕色表示組成物において、該組成物中の溶剤としては、特に限定されないが、ゴム製品が空気タイヤである場合、ゴム揮発油、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等が挙げられる。
【００３０】
本発明の感温顕色表示組成物における前記成分の配合量としては、ジエン系ゴム成分１００重量部に対して、感温変色マイクロカプセルが１〜３０重量部、溶剤４００〜２０００重量部である。前記感温変色マイクロカプセルの配合量は、より好ましくは、５〜２０重量部、さらに好ましくは、１５±２重量部である。
【００３１】
本発明の感温顕色表示組成物は、ゴム用架橋剤を含有しないことに特徴があるが、その他の添加剤を必要に応じて配合することは妨げない。基本的には、対象とするゴム製品に用いられている添加剤と同様なものは配合可能である。
【００３２】
前記構成の感温顕色表示組成物を用いてゴム製品の表面に感温顕色表示層を形成するには、まず、前記感温顕色表示組成物を、未加硫ゴム製品の表面に付着させる。この段階では、未加硫ゴム製品と感温顕色表示組成物の塗膜との間で架橋剤の濃度勾配が生じており、加硫中に架橋剤の塗膜への移行が発生する。そこで、感温顕色表示組成物が付着された未加硫ゴム製品を成形金型内で加熱すると、前記未加硫ゴム製品が加硫されるとともに該加硫ゴム製品の表面に加硫状態で一体的に積層された感温顕色表示層が形成される。この一連の工程によって、本発明の表示機能付きゴム製品が製造される。
【００３３】
前記感温顕色表示組成物の付着は、刷毛による印字や描画、公知の印刷法、公知の液体噴射印字装置を用いた印刷法などの従来公知の印刷方法を用いて行うことができる。数字、文字、マークなどの情報をより多くゴム製品の表面に付着させるためには、液体噴射印字装置を用いることが好ましい。
【００３４】
ゴム製品の表面に形成する感温変色表示層の顕色温度としては、対象とするゴム製品の通常使用環境下において想定される温度範囲を超えた温度に設定することが大切である。かかる温度設定によって、通常の使用環境下では、感温変色表示層は外観的にゴム製品と一体となって、感温表示層が形成されていることが判別されず、ゴム製品の外観性を損なうことがない。
【００３５】
前記顕色温度をゴム製品の成形時に必要とされる各種工程の制御温度に設定することによって、本来の目的である加熱による製品情報確認の機能ばかりでなく、ゴム製品の製造完了までの各種工程における制御温度が適性に行われているかのチェックを行う機能を併用させることができる。
【００３６】
例えば、空気入りタイヤでは、グリーンタイヤを金型内で加熱して加硫させた後、金型から出して放冷するが、冷却に伴ってカーカスコードが収縮し、それにより成形したタイヤが変形しないように、タイヤ内に常温気体を加圧注入した状態で、コードのガラス転移点以下まで冷却し、収縮が起こらなくなるまで、加硫したタイヤを放冷する。この加硫後放冷処理工程は、温度測定が煩雑であるので、経験的に設定した放冷時間によって管理している。この放冷時間は、不良品を出さないために、実質的に過剰に設定されている。この必要放冷時間を正確に制御できれば、製造工程の迅速化に寄与することができる。
【００３７】
前記加硫後放冷処理工程における放冷時間の設定は、前記加硫後放冷処理を実現するための二次的手段であり、正確には、タイヤ温度がカーカスコードのガラス転移温度より低くなればよい。カーカスコードは、主に、ナイロンコード、ポリエステルコードなどの有機繊維コードで構成されている。ナイロンコードのガラス転移温度は約５０℃、ポリエステルコードのガラス転移温度が約７０℃であるので、加硫後のタイヤ表面温度がそれぞれのガラス転移温度以下になれば、カーカスコードの収縮が矯正され、加硫後放冷処理を終了可能である。したがって、本発明の感温顕色表示組成物の顕色温度をカーカスコードの材質に合わせるように酸性物質の種類、組み合わせなどを調整すれば、タイヤ製造時の加硫後放冷処理工程の処理時間を正確に制御して、製造工程の短縮に寄与することが可能となる。
【実施例】
【００３８】
以下、本発明の実施例および比較例を示す。以下に示す実施例は、本発明を好適に説明するための例示に過ぎず、なんら本発明を限定するものではない。
【００３９】
（実施例１〜３）
感温顕色性表示層を表面に形成する対象のゴム製品として空気入りタイヤを用いた。感温顕色表示組成物として、下記表１に示す組成（単位は重量部）の３種類のゴム組成物を調整した。使用した感温変色マイクロカプセルは、８０℃以下で黒色、８０℃超で無色（下地のゴム色の白が見える）となるもので、酸顕色性物質が３−ジエチルアミノ−６−メチル−７−フェニルアミノフルオラン、酸性物質がビスフェノールＡの２成分系組成物を内包したものであった。
【００４０】
組成物の調製では、まず、ゴム揮発油とトルエン以外の成分を予め混合した。次に、ゴム揮発油とトルエンの混合溶液を調製し、この混合溶液中に、前記混合成分を撹拌、溶解させて塗料状態のゴム組成物とした。
【００４１】
一本のグリーンタイヤのサイドウォール部に、前記各感温顕色表示組成物を筆に含ませて、文字の形に塗布した。描いた文字は、実施例１の組成物では「ＹＧ−Ｅ１」、実施例２の組成物では「ＹＧ−Ｅ２」、実施例３の組成物では「ＹＧ−Ｅ３」とした。
【００４２】
（比較例１，２）
前記実施例と同様に、感温顕色表示組成物として、下記表１に併記した組成の２種類のゴム組成物を調整した。使用した感温変色マイクロカプセルは、実施例に用いたものと同一品であった。
【００４３】
実施例で用いたグリーンタイヤのサイドウォール部の空白部分に、前記２種の感温顕色表示組成物を筆に含ませて、文字の形に塗布した。描いた文字は、比較例１の組成物では「ＹＧ−Ｃ１」、比較例２の組成物では「ＹＧ−Ｃ２」とした。
【００４４】
前記各実施例および比較例の組成物を、そのサイドウォール部に、文字の形に塗布したグリーンタイヤを成形金型に入れて、加熱し、加硫、成形した。成形温度は１８０℃、成形時間は１０分であった。
【００４５】
成形金型から出したタイヤを直ぐに特開平７−２４８４８号公報に開示の空気入りタイヤの加硫後処理装置に取り付けて、タイヤ内部に１００℃の空気を２．０ｋｇ／ｃｍ2の内圧となるように注入し、放冷した。前記各文字の色が消えたと同時に、加硫後処理装置からタイヤを外して、３０分放置した。放置後のタイヤの寸法、形状を測定したところ、標準製品の基準に照らして、タイヤに変形はなく、良品であった。
【００４６】
前記タイヤのサイドウォール部分を加熱して表面温度を８０℃超とした。その結果、「ＹＧ−Ｅ１」の文字が濃い灰色に、「ＹＧ−Ｅ２」が淡い灰色に、「ＹＧ−Ｅ３」と「ＹＧ−Ｃ２」とが白色に、それぞれ顕色した。「ＹＧ−Ｃ１」の文字の顕色は見られなかった。なお、各文字の変形は認められなかった。
【００４７】
前記タイヤを定歪み疲労試験に供した。まず、タイヤサイドウォール部から文字部分を含むようにして厚さ０．２ｃｍのゴムシートを切り出し、ＪＩＳ３号ダンベルを用いて疲労試験用サンプルを準備した。このダンベル型サンプルに室温にて引張ひずみ率０％から８０％を毎回４００回の割合で加え、５０万回後の各文字部分の状態を確認した。その結果、表１に併記したように、比較例２の文字部分に剥がれが見つかった。
【００４８】
【表１】
2007314659.tif 000002
【産業上の利用可能性】
【００４９】
以上説明したように、本発明のゴム製品用の感温顕色表示組成物を用いて、ゴム製品の表面に製品情報を記録すると、その情報は、確認したい時にのみ、熱をかけることにより、顕現させることができ、必要な時に容易に製品情報の確認が可能となる。しかも、情報を記録した感温顕色表示層は、通常の環境温度では、ゴム製品と一体に見えるので、ゴム製品の外観性を損なうことがない。
【００５０】
したがって、本発明によれば、空気タイヤなどのゴム製品の表面の外観性を損なわず、加熱変色性表示層を一体的に形成することのできるゴム製品用感温顕色表示組成物、該組成物を用いて作製した表示機能付きゴム製品およびその製造方法を提供することができる。