(57)【要約】【課題】チャネル行列を推定しないで各指向性可変アンテナの指向性を最適化するＭＩＭＯ受信装置。【解決手段】指向性制御可能なｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍ、無線受信機Ｒ−ｍ、適応制御コントローラＣ１、重み付け装置（乗算器）Ｗ−ｍ、信号合成装置（加算器）ｐ１とを備えている。無線受信機Ｒ−ｍは低歪増幅器（ＬＮＡ）、ダウンコンバータ（Ｄ／Ｃ）、アナログディジタル変換器（Ａ／Ｄ）により構成されている。評価関数（目的関数）Ｊとしてｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）によるｍ0行ｍ0列の相関行列の行列式を対角和で除したものを用いる。当該値Ｊを最大とする場合の指向性パタンのセット｛Ｘm,k｝を求めて、ｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍの各指向性とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｍ個の指向性可変アンテナを有する受信装置であって、
Ｍ個の指向性可変アンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを最大値、最小値又は極値とするようにＭ個の指向性可変アンテナの各々の指向性を制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とするＭＩＭＯ受信装置。
【請求項２】
前記指向性可変アンテナは、
複数のアンテナ素子と、
前記複数のアンテナ素子に設置された可変リアクタンス素子によって構成され、
前記可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることによって指向性を制御できることを特徴とする請求項１に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項３】
前記評価関数Ｊが、前記Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の行列式を、当該共分散行列の対角和で割ったものであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項４】
前記評価関数Ｊが、前記Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の行列式であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項５】
前記評価関数Ｊが、前記Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の固有値の関数であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項６】
前記固有値の関数が、前記共分散行列の信号部分空間の最小固有値であることを特徴とする請求項５に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項７】
前記固有値の関数が、前記共分散行列の信号部分空間の固有値の積を、前記共分散行列の信号部分空間の固有値の和で割ったものであることを特徴とする請求項５に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項８】
前記固有値の関数が、前記共分散行列の信号部分空間の固有値の積であることを特徴とする請求項５に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項９】
前記受信信号列の信号強度の最小値または平均値が一定の値を下回る場合には、前記信号強度の最小値または平均値を前記評価関数Ｊとすることを特徴とする請求項３乃至請求項８のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項１０】
前記ＭＩＭＯ受信装置は移動体に搭載されるものであって、前記移動体の移動速度又は位置に応じて前記評価関数Ｊの更新頻度を変化させることを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項１１】
前記Ｍ個の指向性可変アンテナについて、Ｍ’個（１≦Ｍ’≦Ｍ）の指向性可変アンテナを、Ｍ’＋１個以上の指向性固定アンテナからＭ’個を選択する構成に置き換えることで、
合計Ｍ個のアンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを評価することで、Ｍ−Ｍ’個の各指向性アンテナの指向性を制御し、前記Ｍ’＋１個以上の指向性固定アンテナからいずれのＭ’個を選択するかを制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とする請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項１２】
前記Ｍ個の指向性可変アンテナをＭ個の偏波面可変アンテナに置き換えたことを特徴とする請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項１３】
前記Ｍ個の偏波面可変アンテナについて、Ｍ’個（１≦Ｍ’≦Ｍ）の偏波面可変アンテナを、Ｍ’＋１個以上の偏波面固定アンテナからＭ’個を選択する構成に置き換えることで、
合計Ｍ個のアンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを評価することで、Ｍ−Ｍ’個の各偏波面アンテナの偏波面を制御し、前記Ｍ’＋１個以上の偏波面固定アンテナからいずれのＭ’個を選択するかを制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とする請求項１２に記載のＭＩＭＯ受信装置。
【請求項１４】
請求項１乃至請求項１３のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置にサブストリームを送信するＭＩＭＯ対応送信装置であって、
指向性可変送信アンテナを有し、
前記ＭＩＭＯ受信装置は、前記ＭＩＭＯ対応送信装置への逆送信が可能であって、
当該逆送信された前記ＭＩＭＯ受信装置の受信状態についての情報に基づき、前記送信装置において前記ＭＩＭＯ受信装置への送信時の前記指向性可変送信アンテナの指向性を制御可能としたことを特徴とするＭＩＭＯ対応送信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空間分割多重を利用した無線通信システムに関し、装置規模を大きくすることなく、安定かつ高速度な伝送特性を実現するＭＩＭＯ（Multiple-Input Multiple-Output）受信装置及びＭＩＭＯ対応送信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話や無線ＬＡＮ（Local Area Network）をはじめとする無線通信の分野では、高速無線通信の需要が急速に拡大しており、それに伴って伝送速度の高速化が求められている。 
【０００３】
このような、要求に対するアプローチのひとつとして、送信側、受信側で複数のアンテナを用いたＭＩＭＯ技術が注目を集めている。ＭＩＭＯシステムではこれまでにいくつかの方式が提案されている。その中でも特にＳＤＭ（Space Division Multiplexing）と呼ばれる通信方式が伝送速度の向上という観点から有力である（例えば非特許文献１、２）。
【０００４】
ＳＤＭを実現する構成例を図９に示す。アンテナＡＮｔ−１及至ＡＮｔ−Ｍは送信アンテナ、アンテナＡＮｒ−１及至ＡＮｒ−Ｎは受信アンテナを示す。尚、Ｍ及びＮは自然数でＭ≦Ｎとする。ＳＤＭでは、送信側で入力された信号をサブストリームｓ1、・・、ｓMに分割し、それぞれのアンテナで信号を同時に送信する。一方受信側ではこれらのサブストリームが干渉した状態で受信される（ｙ1〜ｙN）。そこで、任意のサブストリームを分離検出する場合には、送信アンテナと受信アンテナ間のチャネル状態、すなわちＮ行Ｍ列のチャネル行列Ｈを推定する必要がある。逆に、チャネル行列Ｈを精度良く推定できれば、Ｎ本の受信アンテナの受信信号ｙ1〜ｙNを用いて、サブストリームｓ1'〜ｓM'から任意の１本を分離でき、当該分離装置をＭ個用意すれば、全てのサブストリームｓ1'〜ｓM'を個々に分離できる。このようにして、アンテナ単体で送信する場合と比べて伝送速度を数倍にすることがＭＩＭＯ−ＳＤＭである。ＳＤＭでは本質的に、受信アンテナからみたサブストリームの相関の違いを利用している。そのため、サブストリームの相関が小さいほど伝送速度が速くなる。
【０００５】
一方、移動通信のような刻々と変化する伝播環境では、チャネルの容量がチャネル状態によって変化する。このため、チャネル状態に合わせて最適な受信を行うために、ＭＩＭＯを対象としたアンテナ切り替えによるダイバーシティ受信技術について検討が進められている（例えば、非特許文献３、４及び特許文献１、２）。その一例を図１０に示す。受信側で受信機Ｒｘ−ｓ１，・・・，Ｒｘ−ｓＮの数Ｎ個より多いＮ’本のアンテナＡＮｒ−ｓ１，・・・，ＡＮｒ−ｓＮ’を有し、それらの接続を切り替えることでダイバーシティ効果を実現する。
【０００６】
このとき、切り替え規範として様々なものが考案されている。従来のＳＩＳＯ（Single-Input Single-Output）のシステムでは受信電力強度に応じて切り替えることが通常であった。一方、ＭＩＭＯシステムではチャネル容量の最適化という観点から、非特許文献３にあるようにチャネル行列に基づいた関数を規範とする例が多数考案されている。
【０００７】
それらの中で、最適な切り替え規範を与えるものとして、受信側で推定したチャネル行列を特異値分解して得られた固有値に基づいて切り替える方法があり、解析的にも確認されている。一方で、最適な切り替え規範は得られないが、計算量を削減するためにチャネル行列のノルムに基づいて切り替える規範があり、受信電界強度が弱い場合には最適な規範との差が小さくなることが知られている。
【０００８】
ところで、特許文献３にあるアンテナ単体でアナログ的に指向性を制御できるアンテナを複数用いた装置においても、ＭＩＭＯへの適用が考えられる。アナログ的に指向性を制御できるアンテナ素子として、給電素子と無給電素子から構成され、無給電素子に装荷された可変リアクタンス値を変化させることによって指向性を制御することができる簡易構造指向性制御アンテナの開発が行われている。このアンテナ装置は無給電素子を給電素子に対して、導波器または反射器として有効に動作させることできわめて容易に指向性の制御を行うことができる。
【０００９】
前記簡易型指向性制御アンテナの従来例のひとつであるエスパアンテナ(ESPAR antenna; Electronically Steerable Passive Array Radiator antenna)は非特許文献５、６等で報告されている。エスパアンテナ構成の一例を図１１に示す。また、その単一ユニットにおける指向性制御方法は特許文献４等で報告されている。
【００１０】
簡単に図１１のエスパアンテナ１０の構成を説明する。図１１．Ａは、給電素子Ａ０と、各々に可変リアクタンス素子が接続された６本の無給電素子Ａ１〜Ａ６とを有するエスパアンテナ１０の構成を示す斜視図である。これら給電素子Ａ０と無給電素子Ａ１〜Ａ６は、鉛直方向に設けられた線状導体であって、水平に配設された接地導体１１の７箇所の孔部１１０〜１１６を通して、接地導体１１に触れることなく上方向に設けられている。７箇所の孔部１１０〜１１６の配置は、中央部に孔部１１０を設け、孔部１１０を中心として正六角形の頂点の位置に孔部１１１〜１１６を設ける。このように給電素子Ａ０と無給電素子Ａ１〜Ａ６は、接地導体１１の７箇所の孔部１１０〜１１６を通して例えば同一の長さで設けられている。
【００１１】
図１１．Ｂは、給電素子Ａ０と無給電素子Ａ１及びＡ４が一平面上に形成されることから、当該面による断面図を示すものである。接地導体１１の孔部１１０の下では、給電素子Ａ０は同軸ケーブル５の芯線に接続され、受信機に接続される。接地導体１１の孔部１１１及び１１４の下では、無給電素子Ａ１及びＡ４は他端が接地された可変リアクタンス素子１２−１及び１２−４に接続されている。全く同様にして、６個の無給電素子Ａ１〜Ａ６は、接地導体１１の孔部１１１〜１１６の下で、他端が接地された可変リアクタンス素子１２−１乃至１２−６（全ては示していない）に接続されている。
【００１２】
図１１．Ｃは、可変リアクタンス素子とその制御方法の一例を示す回路図である。図１１．Ｃのように、線状導体である無給電素子Ａ１〜Ａ６には、各々バラクタダイオード１２−１〜１２−６の負極が接続されている。また、バラクタダイオード１２−１〜１２−６の正極は接地されている。適応制御コントローラＣから、抵抗１４−１〜１４−６を介してバラクタダイオード１２−１〜１２−６の負極に印加する電位を調整することで、バラクタダイオード１２−１〜１２−６を可変リアクタンス素子として作用させることができる。尚、適応制御コントローラＣと抵抗１４−１〜１４−６との接続点は他端が接地されたコンデンサ１５−１〜１５−６が接続されている。バラクタダイオード１２−１〜１２−６の負極に、適応制御コントローラＣから、抵抗１４−１〜１４−６を介して印加する電位をを変化させることで、バラクタダイオード１２−１〜１２−６を可変リアクタンス素子として作用させることができる。
【特許文献１】特開２００５−５１８７５６
【特許文献２】特開２００５−１７５５４１
【特許文献３】特開２００４−０６４７４３
【特許文献４】特開２００４−１３４８７３
【非特許文献１】大鐘武雄、「MIMOシステムの基礎と要素技術」、アンテナ・伝播における設計・解析手法ワークショップ（第２９/３０回）、主催：電子情報通信学会  アンテナ・伝播専門委員会
【非特許文献２】A. van Zelst and T. C. W. Shenk,“Implementation of a MIMO OFDM-based wireless LAN system,”IEEE Trans. Signal Processing, vol. 52, no. 2, pp. 483-492, Feb. 2004.
【非特許文献３】Shahab Sanayei and Aria Nosratinia,“Antenna selection in MIMO system,”IEEE Commun. Mag., pp. 68-73, Oct. 2004.
【非特許文献４】Alexei Gorokhov, Dhananjay A. Gore, and Arogyaswami J. Paulraj,“Receive antenna selection for MIMO spatial multiplexing: Theory and algorithm,”IEEE Trans. Signal Processing, vol. 51, no. 11, Nov. 2003.
【非特許文献５】R. J. Dinger,“Reactively steered adaptive array using microstrip patch at 4GHz,”IEEE Trans. Antennas Propag., vol. AP-32, no. 8, pp. 848-856, Aug. 1984.
【非特許文献６】T. Ohira et al.,“Electronically steerable passive array radiator antennas for low-cost analog adaptive beamforming,”2000 IEEE International Conference on Phased Array System & Technology, pp. 101-104, Dana point, California, May 21-25, 2000.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上記のように、ＭＩＭＯ−ＳＤＭを利用した無線通信システムにおいて、各サブストリームを受信するアンテナ状態を制御するためのアルゴリズムがいくつか考えられている（非特許文献３、４）。しかしながら、これらのアルゴリズムはチャネル行列があらかじめ正確に推定できることが前提になっている。しかし、実際にはチャネル行列は推定誤差の影響を受けて期待通りの結果が得られないことが考えられる。また、チャネル行列を正確に推定できたとしても、フィードバック系で構成されたシステムではアンテナ特性切り替えの度に新たにチャネル行列を推定する必要があり、計算負荷および制御の遅延が大きくなる。
【００１４】
もうひとつの課題として、評価関数の計算負荷と解の最適性の問題がある。例えば、最適な解が得られるものとして、「Successive selection」があるが（非特許文献３、４）、この手法では、サブストリーム数が多いときには計算量が膨大なものになる。一方で、最適化な解が得られないが計算負荷が少ないものとして、チャネル行列のノルムを用いた「Norm-based selection」があるが（非特許文献３）、最適なものと比べると性能が大幅に劣る。 
【００１５】
本発明は、上記の課題を解決するために成されたものであり、その目的は、良好な特性を得ることができ、且つ、実的な演算量で最適な制御を可能としたＭＩＭＯ受信装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
請求項１に記載の発明は、Ｍ個の指向性可変アンテナを有する受信装置であって、Ｍ個の指向性可変アンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを最大値、最小値又は極値とするようにＭ個の指向性可変アンテナの各々の指向性を制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とするＭＩＭＯ受信装置である。尚、評価関数は「目的関数」とも呼ばれる。また、サブストリームとは、本発明のＭＩＭＯ受信装置で受信及び分離しうる、個々の送信信号である。
【００１７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のＭＩＭＯ受信装置において、指向性可変アンテナは、複数のアンテナ素子と、複数のアンテナ素子に設置された可変リアクタンス素子によって構成され、可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることによって指向性を制御できることを特徴とする。
【００１８】
請求項３に記載の発明は、評価関数Ｊが、Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の行列式を、当該共分散行列の対角和で割ったものであることを特徴とする。また、請求項４に記載の発明は、評価関数Ｊが、Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の行列式であることを特徴とする。共分散行列は相関行列とも呼ばれる。
【００１９】
請求項５に記載の発明は、評価関数Ｊが、Ｍ個の受信信号から計算される共分散行列の固有値の関数であることを特徴とする。請求項６に記載の発明は、固有値の関数が、共分散行列の信号部分空間の最小固有値であることを特徴とする。請求項７に記載の発明は、固有値の関数が、共分散行列の信号部分空間の固有値の積を、共分散行列の信号部分空間の固有値の和で割ったものであることを特徴とする。請求項８に記載の発明は、固有値の関数が、共分散行列の信号部分空間の固有値の積であることを特徴とする。「共分散行列の信号部分空間の最小固有値」とは、共分散行列からノイズに対応すると見なされる固有値が算出できることから、当該ノイズに対応する固有値を除いた固有値の中での最小のものを言う。
【００２０】
請求項９に記載の発明は、受信信号列の信号強度の最小値または平均値が一定の値を下回る場合には、信号強度の最小値または平均値を評価関数Ｊとすることを特徴とする。
【００２１】
請求項１０に記載の発明は、ＭＩＭＯ受信装置は移動体に搭載されるものであって、移動体の移動速度又は位置に応じて評価関数Ｊの更新頻度を変化させることを特徴とする。
【００２２】
請求項１１に記載の発明は、請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置において、Ｍ個の指向性可変アンテナについて、Ｍ’個（１≦Ｍ’≦Ｍ）の指向性可変アンテナを、Ｍ’＋１個以上の指向性固定アンテナからＭ’個を選択する構成に置き換えることで、合計Ｍ個のアンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを評価することで、Ｍ−Ｍ’個の各指向性アンテナの指向性を制御し、Ｍ’＋１個以上の指向性固定アンテナのいずれのＭ’個を選択するかを制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とする。
【００２３】
請求項１２に記載の発明は、請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置において、Ｍ個の指向性可変アンテナをＭ個の偏波面可変アンテナに置き換えたことを特徴とする。請求項１３に記載の発明は、請求項１２に記載のＭＩＭＯ受信装置において、Ｍ個の偏波面可変アンテナについて、Ｍ’個（１≦Ｍ’≦Ｍ）の偏波面可変アンテナを、Ｍ’＋１個以上の偏波面固定アンテナからＭ’個を選択する構成に置き換えることで、合計Ｍ個のアンテナの受信信号に基づいて得られる評価関数Ｊを評価することで、Ｍ−Ｍ’個の各偏波面アンテナの偏波面を制御し、Ｍ’＋１個以上の偏波面固定アンテナのいずれのＭ’個を選択するかを制御することにより、Ｍ個以下のサブストリームを個々に分離可能としたことを特徴とする。
【００２４】
請求項１４に記載の発明は、請求項１乃至請求項１３のいずれか１項に記載のＭＩＭＯ受信装置にサブストリームを送信するＭＩＭＯ対応送信装置であって、指向性可変送信アンテナを有し、ＭＩＭＯ受信装置は、ＭＩＭＯ対応送信装置への逆送信が可能であって、当該逆送信されたＭＩＭＯ受信装置の受信状態についての情報に基づき、送信装置においてＭＩＭＯ受信装置への送信時の指向性可変送信アンテナの指向性を制御可能としたことを特徴とするＭＩＭＯ対応送信装置である。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、ＳＤＭ技術を用いたＭＩＭＯ受信装置において、刻々と変化する電波到来環境にあわせて特性の異なるアンテナを制御することで、電界強度や、サブストリームの相関を良好な状態に保つことができる。例えば、設置位置の異なる個々のアンテナの指向性を変えることでサブストリームの相関を低くすることができ、ダイバーシティの効果を増大することができる。また、評価関数（目的関数）Ｊを用いて個々のアンテナの指向性制御も可能であるため、制御の自由度が向上する。
【００２６】
請求項２に係る発明によれば、アンテナ単体での制御において、リアクタンス回路を介した制御が可能になる。連続的にアンテナ単体の特性を変化させることができるため、さらに自由度の高い制御を行いたいときに有効である。
【００２７】
請求項３及び請求項４に係る発明によれば、固有値分解を行うことなく、受信信号列の行列式及び対角和演算のみ、又は行列式のみから、固有空間を用いた制御を実現するための評価関数を構成することができる。この評価関数をＭＩＭＯ受信装置に用いることで、サブストリームの相関低減と利得増大の効果があり、その結果、準最適な解を得ることができる。したがって、低い計算負荷と高い性能を同時に実現できる。また、評価関数にチャネル行列を含まないため、チャネル推定誤差およびチャネル推定による制御遅延の影響を受けない。
【００２８】
請求項５に係る発明にによれば、受信信号列から構成される共分散行列の固有値分解を行うことで、信号部分空間のみの制御をすることができ、雑音部分空間の影響を受けない。そのため、サブストリームの相関を低減するための正確な評価関数を構成できる。
【００２９】
請求項６に係る発明によれば、最小の固有値を評価関数とすることで、サブストリームの中でもっとも受信電力の弱い信号強度を増大することでサブストリーム全体の信号強度を大きくすることができ、同時に相関も下げることができる。このため、高い伝送速度を実現できる。請求項７及び請求項８に係る発明によれば、請求項６と同様に、サブストリーム全体の信号強度を大きくすることができ、同時に相関も下げることができる。このため、高い伝送速度を実現できる。
【００３０】
請求項９に係る発明によれば、受信信号強度がある一定値を下回る場合には、詳細な制御と同様の効果が期待できるため、演算量を大幅に削減することができる。 
【００３１】
請求項１０に係る発明によれば、移動速度に応じた適切な制御を行うことができる。移動通信では速度に応じて電波環境の変化するスピードが変化するため、そのスピードに応じて制御を行うことで、通信品質の向上と計算リソースの節約が可能である。また、移動体の位置により、周囲の電波遮蔽物を考慮した適切な制御を行うことができる。移動通信では、伝搬路の遮蔽に伴うマルチパスによるフェージングが伝搬劣化の要因となる。そのマルチパスの度合いは、例えば市街地のビルに囲まれたような環境では強くあらわれ、一方で郊外地のような基地局から見通しがよい環境では弱くなる。このため、伝搬環境に応じて評価関数の更新頻度を適切に設定することで、通信品質の向上と計算リソースの節約が可能である。
【００３２】
請求項１１に係る発明によれば、サブストリーム数よりもアンテナ数を多くして、後段の合成に用いるアンテナの受信信号を切り替えることで高い性能を実現することができる。また、切り替えを行う組み合わせ数が有限であるため確実に最適な組み合わせが存在し、安定した解が得られる。また、アンテナの切り替え制御と共通の評価関数を用いることができ、矛盾なく制御することができる。
【００３３】
請求項１２、１３に係る発明によれば、用意するアンテナの偏波を変えることでサブストリームの相関を低くすることができ、ダイバーシティの効果を増大することができる。
【００３４】
請求項１４に係る発明によれば、送信装置側の送信アンテナの指向性を受信装置からの受信状態についての情報に基づき制御することができる。送信装置側の送信アンテナを偏波面可変としたり、或いは指向性又は偏波面の固定した複数個のアンテナから選択する場合も同様である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
本発明の本質は、Ｍ個のアンテナによる指向性又は偏波面のセット（組）を最適化することであり、その後段のサブストリーム分離のためのＭ個の受信信号の重み付け合成は公知の任意の手法を採用することができる。例えば、指向性可変アンテナの組のＭ個の受信信号に対してそれぞれ決定された重み係数を乗ずる複数の乗算器と、それらの出力を加算する加算器とを有し、Ｍ個の受信信号に対する重み係数として、共分散行列の信号部分空間の固有値または固有ベクトルの値に応じた値を決定する方法がある。その他、ＺｅｒｏＦｏｒｃｉｎｇ、ＭＭＳＥ（Minimum Mean Square Error）、ＭＬＤ（Maximum Likelihood Detection）等の公知の技術によりそれらの信号を重み付け合成することで所望のサブストリームを分離する。
【００３６】
指向性可変アンテナとしては、例えば上述のＥＳＰＡＲアンテナがある。これは、１つの給電素子と、そこから所定の間隔だけ離れて設けられた複数の無給電素子と、無給電素子に装荷された複数の可変リアクタンス素子から構成され、可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることにより指向性可変アンテナの指向性を制御するものである。
【００３７】
或いは、２点１組の給電点から成る給電部を備えて１つの基準平面上に配置された１つの主のループ配線と、主のループ配線と平行または同一平面上に配置された、給電点を備えない少なくとも１つの従のループ配線とを有するアンテナ素子であって、各ループ配線は、それぞれ互いに交点及び接点を持たず、従のループ配線に囲まれた平面領域の中心点は、主のループ配線に囲まれた平面領域の中心点を通る、基準平面に垂直な１つの垂直断面上に位置しており、任意の１つのループ配線によって囲まれる平面領域は、基準平面の法線方向から見たときに、隣り合う他のループ配線によって囲まれる他の平面領域と部分的に重なって見え、従のループ配線は、垂直断面上の２箇所にそれぞれ可変リアクタンス素子を有し、主のループ配線は、垂直断面上の１箇所に可変リアクタンス素子を有し、垂直断面上の他の１箇所に給電部を有するものであり、給電点を中心とする主のループ配線の半分を給電素子、可変リアクタンス素子を中心とする主のループ配線及び従のループ配線を複数の無給電素子とみなし、複数の可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることにより指向性を変化させるものがある。
【００３８】
複数の指向性可変アンテナの各指向性を決定する手順は、可変リアクタンス素子の各リアクタンス値における評価関数値（目的関数値）に基づいて、反復的な非線形計画法を用いて当該評価関数値（目的関数値）を最大または最小にする各指向性を決定すると良い。また、移動体の移動速度又は位置情報に応じて、非線型計画法におけるリアクタンス値の変化幅の大きさを変化させると良い。
【００３９】
或いは、複数の指向性可変アンテナそれぞれに設けられた複数の可変リアクタンス素子のリアクタンスセット値を所定の数だけ用意し、リアクタンスセット値をアンテナ素子ごとに順次切替えて、各リアクタンス値に対して評価関数（目的関数）を計算する手順と、目的関数値を最大または最小にするためのリアクタンス値を設定すると良い。
【００４０】
指向性可変アンテナは、水平面内の任意の方向に対し、当該方向にビームを向けることが可能である指向性可変アンテナが複数の指向性可変アンテナ全体のうちに１個以上存在すれば良く、指向性を制御可能な複数の指向性可変アンテナが、それぞれ通信に用いられる波長λ以上離れて設置されていると良い。
【００４１】
以下、図面を用いて本発明の具体的な実施例について説明する。
【実施例１】
【００４２】
〔ＭＩＭＯ受信装置１００の構成〕
図１は本発明に係る第１の実施例であるＭＩＭＯ受信装置１００の構成を示す構成図である。ＭＩＭＯ受信装置１００は、図１に示すように、指向性制御可能なｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍ（ｍはｍ0以下の自然数、以下同じ）と、無線受信機Ｒ−ｍと、適応制御コントローラＣ１と、重み付け装置（乗算器）Ｗ−ｍと、信号合成装置（加算器）ｐ１とを備えている。尚、無線受信機Ｒ−ｍは低歪増幅器（ＬＮＡ）、ダウンコンバータ（Ｄ／Ｃ、Ｉ相／Ｑ相の２信号を出力するもの）、アナログディジタル変換器（Ａ／Ｄ）により構成されている。図１のＭＩＭＯ受信装置１００は、適応制御コントローラＣ１によって、各指向性可変アンテナの指向性および乗算器で乗ずる重み係数を制御すること、所望のサブストリームを分離するものである。
【００４３】
図２は、適応制御コントローラＣ１による指向性可変アンテナの指向性の制御示すフローチャートである。図２のフローチャートは、評価関数（目的関数）Ｊとしてｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）によるｍ0行ｍ0列の相関行列に基づく値であって、当該値を最大とする場合の指向性パタンのセット｛Ｘm,k｝を求める場合である。尚、本実施例では図３のような「指向性パタン」を用意したため、指向性を「指向性パタン」と呼び、「アレーとして組み合わせる各アンテナの指向性のセット」を「指向性パタンのセット」と呼ぶこととする。
【００４４】
まずｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍに対し、指向性パタンＸmを各々ｋ0個ずつ用意する。ここで用意される指向性パタンとは、指向性可変アンテナの無限に存在する指向性のうち、代表的なものとして選択されるものであって、各指向性可変アンテナを制御可能な、数値又は数値ベクトルその他の多元数である。例えばリアクタンス素子を制御することにより指向性を制御可能なアンテナ素子であれば、各リアクタンス素子を制御するための電位等の値のベクトルである。また、図２の制御アルゴリズムのポイントは、選択された指向性パタンのすべての組み合わせ（指向性パタンのセットの全て）において、ｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）から決定される評価関数（目的関数）Ｊを順次求め、評価関数（目的関数）Ｊが最大（図３）となる指向性パタンのセットを決定する。即ち、各指向性可変アンテナＡＮ−ｍに対し、各々ｋ番目の指向性パタンＸm,kが選択され、アレー全体について指向性パタンのセット｛Ｘm,k｝（ｍはｍ0以下の自然数、ｋはｋ0以下の自然数であって、ｍ毎に決まる数）が決定される。
【００４５】
図２のようにステップ２００（図２ではＳ２００と記載、以下同じ）で、まず、自然数カウンタｎの初期値を１、ＪMAXの初期値を０とし、ステップ２０２に進む。
ステップ２０２では、ｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍに対し、指向性パタンＸmを各々ｋ0個ずつ用意する。これらの組み合わせ（指向性パタンのセット）は、ｋ0のｍ0乗個存在する。この指向性パタンのセットに１番からｋ0のｍ0乗番と番号を振り、Ｘ（ｎ）（ｎはｎ0（＝ｋ0のｍ0乗）以下の自然数）と表記する。次にステップ２０４に進む。
【００４６】
ステップ２０４では、指向性パタンのセットＸ（ｎ）を選択してステップ２０６に進む。ステップ２０６では、指向性パタンのセットＸ（ｎ）によりｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍの指向性を設定して、所定時間、受信信号ｙm（ｔ）を得てステップ２０８に進む。
【００４７】
ステップ２０８では、ｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）によるｍ0行ｍ0列の相関行列を求め、評価関数（目的関数）Ｊの値を計算する。
【００４８】
ステップ２１０では評価関数（目的関数）ＪがＪMAXより大きいかどうかを判定し、評価関数（目的関数）ＪがＪMAXより大きければステップ２１２に進み、評価関数（目的関数）ＪがＪMAXより大きくなければステップ２１４に進む。ステップ２１２ではＪMAXをＪに置き換え、ＪMAXを与える指向性パタンのセットＸMAXをＸ（ｎ）で書き換えてステップ２１４に進む。尚、指向性パタンのセットＸ（ｎ）でのｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）による相関行列をも記憶し、順次更新することとする。
【００４９】
ステップ２１４では、ｎがｎ0（＝ｋ0のｍ0乗）以上であるかどうかを判定し、ｎがｎ0（＝ｋ0のｍ0乗）以上でなければステップ２１６に進み、ｎがｎ0（＝ｋ0のｍ0乗）以上であればステップ２１８に進む。
【００５０】
ステップ２１８にたどりつく場合は、全ての指向性パタンのセットについて評価関数（目的関数）Ｊが求められ、その最大値ＪMAXを与える指向性パタンのセットＸMAXが求められたときである。よって、ステップ２１８では、評価関数（目的関数）Ｊの最大値ＪMAX（本実施例では相関行列の所定番目に大きい固有値の最大値）を与える指向性パタンのセットＸMAXにより、ｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍを制御する。
【００５１】
図２のフローチャートによりｍ0個の指向性可変アンテナＡＮ−ｍの指向性のセットが確定した後、その指向性のセットにより受信されたｍ0個の受信信号ｙm（ｔ）によるｍ0行ｍ0列の相関行列等から、重み付け装置（乗算器）Ｗ−ｍにおける複素重み係数を算出して、所望のサブストリームを分離する。
【００５２】
このように、適応コントローラＣ１において受信信号列から評価関数Ｊを計算し、評価関数Ｊに基づいて各指向性可変アンテナの特性を適切に制御することで、アンテナアレイからみたサブストリーム相関を低減するとともに、受信信号強度を増大させ、良好な伝送速度を維持する。
【００５３】
以下、各アンテナにおいて図３に示すように５種類の指向性を切り替えることができるものとする。ちなみに、これは図１１に示すエスパアンテナによって現実的に実現できる指向性である。また、指向性可変アンテナは２個とし、水平方向に一波長離して設置する。したがって、各アンテナ指向性の切り替えによって５×５＝２５通りの状態を切り替えることができる。
【００５４】
この制御アルゴリズムに応じて各アンテナの特性を決定することで、ＭＩＭＯ技術を用いた通信において高い性能を実現できることを、数値シミュレーションを用いて以下に示す。ただし、ここでは評価関数Ｊとして、共分散行列（相関行列）ssHに基づく式（１）を用いるものとする。
【数１】
2007288547.tif 000003
【００５５】
ここに、det(  )、tr(  )はそれぞれ行列の行列式、対角和演算を示す。また、E[  ]はアンサンブル平均を求める演算である。ベースバンドの受信信号列をｍ0行の行ベクトルs=[ｙm（ｔ）]Tとし、共分散行列（相関行列）ssHはｍ0行ｍ0列とした。尚、常用されている通り、上付きのTは転置行列（ベクトルの場合は行ベクトルと列ベクトルの転換）、上付きのHは転置共役行列を意味する。
【００５６】
シミュレーションの条件は次の通りである。ＭＩＭＯ方式として等電力ＳＤＭを用いた。変調方式はＱＰＳＫとし、送信アンテナ数Ｎtは２とした。受信側ではレイリーフェージング環境を仮定し、各サブストリームで素波を２０波発生させた。サブストリーム検出（重み付け合成）にはＺＦ（Zero-Forcing）法を用い、その計算の際に使用するチャネル行列Ｈは正確に推定できているものとした。
【００５７】
比較のため、指向性制御について以下の３つの比較例を計算した。第１の比較例「アンテナ選択なし」は等方性アンテナを用いてアンテナ選択を行わない結果である。第２の比較例「従来方式（Ｎｏｒｍ）」は、チャネル行列Ｈを推定した上で「Norm-based selection」による結果であり、式（２）の評価関数Ｊnormを利用した。
【数２】
2007288547.tif 000004
【００５８】
第３の比較例「全組み合わせ中最適値」は、最適な結果が得られる「Successive selection」と同じ結果を与えるものとして、アンテナ特性組み合わせ２５通りの中で最適な結果も示した。
【００５９】
図４に伝送容量の累積分布関数を示す。このとき、入力ＳＮ比γは２０ｄＢとした。また、伝送容量の定義として、式（３）のシャノンのチャネル容量を用いた。但し、Ｉは単位行列で、Ｎtは上述の通り送信アンテナの数（サブストリーム数）である。
【数３】
2007288547.tif 000005
【００６０】
図４より、本発明によれば、「アンテナ選択なし」の場合と、チャネル行列のノルムを評価関数にする場合（「従来方式」）よりも大幅に伝送速度が速く、「全組み合わせ中最適値」とほとんど同程度の性能が得られていることがわかる。
【００６１】
図５に、平均誤り率と入力ＳＮ比の関係を示す。本発明によれば、伝送容量の結果と同様に「従来方式」よりも大きく改善しており、「全組み合わせ中最適値」と同程度の性能が得られていることがわかる。入力ＳＮ比が大きくなるにつれてその差が大きくなっている。 
【００６２】
次に、送信アンテナ数を４、受信アンテナ数を４に増やして４×４のシステムで計算を行い、その結果を先ほどの２×２の場合と合わせて図６に示す。図６は、平均伝送容量と入力ＳＮ比の関係を示す。アンテナ数が多い場合にも、同様にして有効であることが確認できる。また、「アンテナ選択なし（４×４）」と「本発明（２×２）」を比べると、入力ＳＮ比が小さい領域（γ＜５）では両者は近い値を示しており、装置規模の削減が可能であることがわかる。
【実施例２】
【００６３】
上記実施例では、単体で特性を変化できるアンテナを用いて状態を変化させたが、本発明はそれに限定されるものではなく、図７に示すように、指向性が異なる、ｍ1個の指向性固定アンテナＡＮｓ−ｍ’（ｍ’はｍ1以下の自然数で、ｍ1＞ｍ0）からのｍ0個の選択によっても実現できる。即ち、図７のＭＩＭＯ受信装置２００は、ｍ1個の指向性固定アンテナＡＮｓ−ｍ’と、アンテナ選択及び接続装置ＳＷと、ｍ0個の無線受信機Ｒ−ｍと、適応制御コントローラＣ２と、重み付け装置（乗算器）Ｗ−ｍと、信号合成装置（加算器）ｐ１とを備えている。尚、無線受信機Ｒ−ｍは低歪増幅器（ＬＮＡ）、ダウンコンバータ（Ｄ／Ｃ、Ｉ相／Ｑ相の２信号を出力するもの）、アナログディジタル変換器（Ａ／Ｄ）により構成されている。図７のＭＩＭＯ受信装置２００は、適応制御コントローラＣ２によって、ｍ1個の指向性固定アンテナＡＮｓ−ｍ’とｍ0個の重み付け装置（乗算器）Ｗ−ｍとを選択及び接続し、且つ乗算器で乗ずる重み係数を制御することで、所望のサブストリームを分離するものである。図７のＭＩＭＯ受信装置２００は、図１のＭＩＭＯ受信装置１００で指向性パターンのセットを用意した場合とほぼ同様の特性を有するＭＩＭＯ受信装置となる。
【００６４】
〔評価関数Ｊの他の例〕
また、本実施例の制御では１種類の評価関数を用いたが、以下に示す評価関数のひとつ、または複数を用いてよい。
【数４】
2007288547.tif 000006
【数５】
2007288547.tif 000007
【数６】
2007288547.tif 000008
【数７】
2007288547.tif 000009
【００６５】
ここで、λi（ｉはｍ以下の自然数）は共分散行列（相関行列）E[ssH]を固有値分解して得られた固有値であり、λi＞λj ( i＜ｊ）の関係を持つ。また、ｍはサブストリームの数を示している。ただし、 本発明はこれらに限定されるものではなく、受信信号から構成される評価関数であれば他のものであっても実現できる。
〔評価関数Ｊの最適化の手法の他の例〕
【００６６】
また、実施例ではアンテナの切り替え制御によって状態を変化させたが、特性が連続的に可変なアンテナに対して制御を行ってもよい。その場合、上述のいずれかの評価関数とを用いて、最急降下法、マルカート法、ハミルトン法などの非線形計画法を実施することで実現できる。
【００６７】
〔変形例〕
実施例２では各アンテナ素子に図１１のアンテナを用いたが、他の構造のアンテナ素子を用いてもよく、例えば、図８に示す平面構造可変リアクタンス装荷指向性制御アンテナ２０を用いてもよい。これは既に述べた主のループ配線と従のループ配線とから成るアンテナ素子に対応する。図８の平面構造可変リアクタンス装荷指向性制御アンテナ２０は本願出願人らによる特願２００５−１５９０１４で述べている。以下、簡単に説明する。
【００６８】
図８のアンテナ２０が備える給電素子Ａ１１、無給電素子Ｐ１１ａおよび無給電素子Ｐ１１ｂの各ループ配線の平面形状はそれぞれ円形になっている。この給電素子Ａ１１が主のループ配線に相当している。また、無給電素子Ｐ１１ａおよび無給電素子Ｐ１１ｂが、従のループ配線に相当する。給電素子Ａ１１は、図８のｙｚ平面に平行な基準平面Σ0上に配置されている。また、無給電素子Ｐ１１ａ及び無給電素子Ｐ１１ｂは、この基準平面Σ0に平行な平面Σ2上にそれぞれ配置されている。ここで符号ｄ２は、これらの基準平面Σ0と平面Σ2との距離を示している。
【００６９】
また、図８の平面Σ1は、給電素子Ａ１１の中心点Ｃ0を通る、平面Σ0に垂直な平面（以下、垂直断面Σ1と言う）である。垂直断面Σ1は、ｘｙ平面に平行な面であり、主のループ配線が囲む平面領域に対して垂直に交わり、従のループ配線（無給電素子Ｐ１１ａおよび無給電素子Ｐ１１ｂ）の中心点Ｃa，Ｃbは何れもこの垂直断面Σ1上に配置されている。
図８の符号ｄ１ａは、無給電素子Ｐ１１ａの中心点Ｃaから主のループ配線の中心点Ｃ0までの距離を示している。また同様に、符号ｄ１ｂは、無給電素子Ｐ１１ｂの中心点Ｃbの中心点Ｃ0までの距離を示している。より詳しく言えば、給電素子Ａ１１に対して、それぞれの従のループ配線（無給電素子Ｐ１１ａおよび無給電素子Ｐ１１ｂ）は、所定の基準となる１波長λに対して、ｙ軸方向においてはｄ１ａ＝ｄ１ｂ＝λ／４となる様に配置されており、かつ、ｚ軸方向においてはｄ２＝0.0064λとなる様に基準平面Σ0から離して設置されている。
【００７０】
また、給電素子Ａ１１上には、垂直断面Σ1上に給電部Ｆ０が配置されており、このループ配線の反対側には可変リアクタンス素子Ｘ１が配設されている。その他の各可変リアクタンス素子Ｘ２〜Ｘ５についても、各ループ配線上の垂直断面Σ1上にそれぞれ１つずつ配設されている。
これらの構成により、各ループ配線における各リアクタンスの作用をも加味した各ループの実効長は、各リアクタンス素子Ｘ１〜Ｘ５の各リアクタンス値の可変制御に基づいて、何れも本アンテナ１００が取り扱う目的の電磁波の１波長に一致する様に可変制御することができる。
【００７１】
なお、可変リアクタンス素子Ｘ１〜Ｘ５はバリキャップダイオード、チップコンデンサ、チップインダクタ、チップ抵抗などのチップ部品から構成されており、バリキャップダイオードに直流電圧を加えることでリアクタンス値を変化させる。また、本実施例１では、可変リアクタンス素子Ｘ１〜Ｘ５の可変範囲をそれぞれ、−１００Ωから＋１００Ωとした。
また、以上の実施形態においては給電素子Ａ１１、無給電素子Ｐ１１ａ、Ｐ１１ｂを多層構造としたが、それぞれの素子が交点を持たなければよく、同一平面で構成し、例えばブリッジをつかって交点を持たないように構成してもよい。
【００７２】
以下、アンテナ２０の制御理論と動作特性について説明する。
線路長が１波長λであるループアンテナＡ１１は、近似的に給電部Ｆ０および可変リアクタンス素子Ｘ１を設置している位置に微小ダイポールアンテナが存在するとみなすことができる。同様に、無給電素子Ｐ１１ａおよびＰ１１ｂにおいても、可変リアクタンス素子Ｘ２及至Ｘ５を設置している位置を微小ダイポールアンテナが存在するとみなすことができる。このためアンテナ１００は６素子微小ダイポールアレイとして、従来のエスパアンテナの理論を適用することができる。
【００７３】
隣り合う各ループ配線の中心間のｙ軸方向における距離ｄ１ａ，ｄ１ｂを適切に設定することで、ダイポールを平面状に並べたときに比べて強い結合を維持したまま更に制御素子を増設可能なことが判明している。
また、各リアクタンス素子のリアクタンス値を適切に設定することによりアンテナの指向性（放射パターン）を自在に制御可能なことが判明している。
【００７４】
また、前述した様に給電部Ｆ０、可変リアクタンス素子Ｘ１〜Ｘ５を近似的に微小ダイポールとみなすことによって、指向性をアレーファクタと等価ウェイトベクトルの積で表現し、定式化することができる。そして、例えばこの様な定式化により、従来のエスパアンテナにおけるリアクタンスドメインアルゴリズムを容易に応用することができるので、本発明のアンテナ装置を用いれば、到来波の方位や位相などを精度よく推定する高度な適応制御を実行することができる。
【００７５】
可変リアクタンス素子の数が制御の自由度となり、自由度分の到来波を推定できることが判明している。
【００７６】
〔その他〕
また、本実施例１では、各指向性可変アンテナを同一の特性を持つと仮定したが、異なる特性を持つアンテナ素子で構成してもよい。例えば、指向性が不変のアンテナ素子をアンテナ素子の一部に用いてアダプティブＭＩＭＯ受信装置を構成してもよい。そのほか、可変リアクタンス素子の数や、アンテナ形状の異なるアンテナ素子を用いて、アダプティブＭＩＭＯ受信装置を構成してもよい。
【００７７】
上記実施例１及び２においては、１本のサブストリームを分離するＭＩＭＯ受信装置を示したが、既に述べた通り、指向性が最適化されたＭ個のアンテナからは最大Ｍ個のサブストリームを分離可能である。即ち、重み付け装置Ｗ−ｍと信号合成装置ｐ１、及び適応制御コントローラＣ１又はＣ２の当該重み付け算出機能を最大Ｍ個用意することで、例えば基地局のＭＩＭＯ受信装置を容易に構成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】実施例１のＭＩＭＯ受信装置の説明図。
【図２】実施例１のＭＩＭＯ受信装置のアンテナ素子切り替えによる適応制御処理アルゴリズムを示すフローチャート。
【図３】実施例１において用いた各アンテナの、オムニパタン（３．Ａ）、０ｄｅｇ方向ビームパタン（３．Ｂ）、９０ｄｅｇ方向ビームパタン（３．Ｃ）、１８０ｄｅｇ方向ビームパタン（３．Ｄ）、２７０ｄｅｇ方向ビームパタン（３．Ｅ）。
【図４】実施例の計算結果（伝送容量の累積分布関数）
【図５】実施例の計算結果（入力ＳＮ比―平均誤り率）
【図６】実施例の計算結果（入力ＳＮ比―平均伝送容量）
【図７】実施例２のＭＩＭＯ受信装置の説明図。
【図８】指向性可変アンテナの変形例。
【図９】ＳＤＭを実現する構成例
【図１０】従来のアンテナ切り替えダイバーシティ装置構成例
【図１１】従来の可変リアクタンス素子装荷指向性制御アンテナの説明図
【符号の説明】
【００７９】
ＡＮ−ｍ：指向性可変アンテナ（ｍはｍ0以下の自然数、以下同じ）
Ｒ−ｍ：無線受信機
Ｗ−ｍ：重み付け装置
Ｃ１：適応制御コントローラ
ｐ１：信号合成装置
ｋ１，ｋ２：指向性可変アンテナ
ＡＮ−ｍ：可変リアクタンス素子を装荷した指向性可変アンテナ
Ａ１１：給電点を含む金属ループ配線
Ｐ１１ａ，Ｐ１１ｂ：給電点を含まない金属ループ配線
Ａ０：給電点
ＡＮｓ−ｍ’：指向性固定アンテナ（ｍ’はｍ1以下の自然数）
ｓm ：送信信号列
ｓm'：受信信号列
ＡＮｔ−ｍ：従来例の送信アンテナ
ＡＮｒ−ｍ：従来例の受信アンテナ
Ｔｘ−ｍ：従来例の送信機
Ｒｘ−ｍ：従来例の受信機
Ｈ：チャネル行列
【図１】
2007288547.tif 000010
【図２】
2007288547.tif 000011
【図３】
2007288547.tif 000012
【図４】
2007288547.tif 000013
【図５】
2007288547.tif 000014
【図６】
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【図７】
2007288547.tif 000016
【図８】
2007288547.tif 000017
【図９】
2007288547.tif 000018
【図１０】
2007288547.tif 000019
【図１１】
2007288547.tif 000020