(57)【要約】【課題】  強固な床面を容易に形成することができ、配列した板材ユニットが外力によりずれたような場合でも自然に適切な位置に復帰することが可能な、板材配列システムを提供する。【解決手段】  複数のガイドレール１１０は、長手方向が前後方向となる状態で左右方向に配列されており、複数の板材ユニット１２０は、前面と後面とに相互に接合される形状の凹凸が形成されていてガイドレール１１０上に前後左右に配列されている。複数の板材保持部材１３０は、ガイドレール１１０に前後方向にスライド自在に支持されていて板材ユニット１２０に前方から係合しており、部材付勢機構１４０は、複数の板材保持部材１３０を個々に後方に付勢している。板材ユニット１２０の配列が部材付勢機構１４０の付勢により維持されているので、多少の外力が作用しても板材ユニット１２０がずれることがなく、外力によりずれても自然に適切な位置に復帰する。【選択図】  図１
2007016503.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向が前後方向となる状態で左右方向に配列されている複数のガイドレールと、
前面と後面とに相互に接合される形状の凹凸が形成されていて前記ガイドレール上に前後左右に配列されている複数の板材ユニットと、
前記ガイドレールに前後方向に変位自在に支持されていて前記板材ユニットに前方から係合している複数の板材保持部材と、
複数の前記板材保持部材を個々に後方に付勢している複数の部材付勢機構と、
を有している板材配列システム。
【請求項２】
前記板材保持部材は、前記ガイドレールから上方に突出している支持凸部と、前記支持凸部の上部後面に形成されている係合凸部と、を有しており、
前記板材ユニットは、前記板材保持部材の係合凸部が上面に係合する係合段部が前面に形成されている請求項１に記載の板材配列システム。
【請求項３】
前記板材保持部材は、前記係合凸部の下面が後方ほど上昇している請求項２に記載の板材配列システム。
【請求項４】
前記板材ユニットは、前記係合段部の上面が後方ほど上昇している請求項２または３に記載の板材配列システム。
【請求項５】
前記板材保持部材は、前記支持凸部の上部前面に第２凸部が形成されており、
前記板材ユニットは、前記板材保持部材の第２凸部が上面に係合する第２段部が後面に形成されている請求項２ないし４の何れか一項に記載の板材配列システム。
【請求項６】
前記ガイドレールは、前記板材ユニットの後面に係合する後部保持部材を有している請求項２ないし５の何れか一項に記載の板材配列システム。
【請求項７】
前記板材保持部材は、前記ガイドレールの上面より下方の後面に補助凸部が形成されており、
前記ガイドレールは、所定位置に配列されている前記板材ユニットの係合段部に前記板材保持部材の係合凸部が係合した状態で前記補助凸部の上面に係合する補助段部を有している請求項２ないし６の何れか一項に記載の板材配列システム。
【請求項８】
前記板材保持部材は、前後方向に連続する形状の凹凸が前記ガイドレールに係合する下部の左右側面に形成されており、
前記ガイドレールは、前記板材保持部材の下部がスライド自在に配置される凹穴が形成されており、前記凹穴の左右内面に前後方向に連続する形状で前記板材保持部材の下部側面の前記凹凸と係合する凹凸が形成されている請求項１ないし７の何れか一項に記載の板材配列システム。
【請求項９】
前記板材保持部材と前記ガイドレールとの少なくとも一方の前記凹凸が、前記板材保持部材の下部が前記ガイドレールの凹穴に下方へは挿入容易で上方には引出困難な逆棘状の断面形状に形成されている請求項８に記載の板材配列システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の板材ユニットを配列して平面を形成する板材配列システムに関し、特に、建物の床面の形成に利用される板材配列システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、建物の床面は各種の構造で形成されているが、その１つとして細長形状の床板である板材ユニットを配列して水平な床面を形成するものがある。そこで、このように床面を形成する板材配列システムの一般的な従来例を図１５を参照して以下に説明する。
【０００３】
この板材配列システム１０は、複数の根太１１と複数の板材ユニット１２を有しており、床基礎１３上に形成される。この床基礎１３は、例えば、コンクリートで形成されており、その上面は水平な平面として形成されている。根太１１は、矩形断面の細長い木材で形成されており、長手方向が前後方向となる状態で床基礎１３の上面に左右方向に配列されている。
【０００４】
板材ユニット１２は、左右方向に細長い平板状に形成されており、長手方向が左右方向となる状態で、例えば、複数の根太１１上に複数が千鳥配列されている。このため、この板材ユニット１２は、例えば、複数の根太１１の配列ピッチの２倍の左右長に形成されており、その両端が根太１１の中心上に位置するように配置されている。
【０００５】
このような板材配列システム１０では、床基礎１３にアンカーボルト(図示せず)などで根太１１が固定され、根太１１に釘(図示せず)などで板材ユニット１２が固定される。しかし、これでは根太１１に板材ユニット１２を装着するために工具が必要であり、板材ユニット１２の交換も容易ではない。
【０００６】
また、上述のような板材配列システム１０を床暖房システムに適用する場合、例えば、ヒータパネルが根太１１の下方や側方に配置される(図示せず)。しかし、このような構造で板材ユニット１２が根太１１に釘で固定されると、根太１１を貫通した釘によりヒータパネルが破損することがある。
【０００７】
上述のような課題を解決するため、ガイドレールとして形成した根太で所定構造の板材保持部材をスライド自在に支持し、その板材保持部材に板材ユニットを保持させる板材配列システムが提案されている(例えば、特許文献１参照)。
【特許文献１】特開２００５−１０５８０２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記文献の板材配列システムでは、板材ユニットの前面と後面とにＬ字型の凹部が形成されており、その凹部に板材保持部材のＬ字型の凸部が係合することで板材ユニットが保持される。このため、板材ユニットの装着や交換に工具が必要ではなく、ガイドレールの下方や側方に配置したヒータパネルを破損することもない。
【０００９】
なお、上述した板材配列システムでは、板材保持部材とガイドレールとの間隙に板バネが挿入されており、この板バネの摩擦力により板材保持部材がガイドレールに保持される。しかし、これではスライド自在な板材保持部材を確実に固定することができず、板材保持部材とともに板材ユニットがガイドレールの長手方向にずれる可能性がある。その場合、板材ユニットの配列に隙間が発生することになり、その板材ユニットの配列を修正することは一般ユーザには困難である。
【００１０】
本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、板材ユニットの装着や交換に工具が必要ではなく、配列されている板材ユニットがずれることもない板材配列システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の板材配列システムは、複数のガイドレール、複数の板材ユニット、複数の板材保持部材、複数の部材付勢機構、を有している。複数のガイドレールは、長手方向が前後方向となる状態で左右方向に配列されており、複数の板材ユニットは、前面と後面とに相互に接合される形状の凹凸が形成されていてガイドレール上に前後左右に配列されている。複数の板材保持部材は、ガイドレールに前後方向に変位自在に支持されていて板材ユニットに前方から係合しており、部材付勢機構は、複数の板材保持部材を個々に後方に付勢している。
【００１２】
本発明の板材配列システムでは、ガイドレールに変位自在に支持されていて部材付勢機構で後方に付勢されている板材保持部材が、ガイドレール上に配列されている板材ユニットに前方から係合しているので、板材ユニットの配列が部材付勢機構の付勢により維持されている。
【００１３】
なお、本発明で云う各種の構成要素は、かならずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が１個の部材として形成されていること、１つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等も可能である。
【００１４】
さらに、本発明では前後左右上下の方向を規定しているが、これは本発明の構成要素の相対関係を簡単に説明するために便宜的に規定したものであり、本発明を実施する場合の製造時や使用時の方向を限定するものではない。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の板材配列システムでは、ガイドレールに変位自在に支持されていて部材付勢機構で後方に付勢されている板材保持部材が、ガイドレール上に配列されている板材ユニットに前方から係合していることにより、板材ユニットの配列が部材付勢機構の付勢により維持されているので、多少の外力が作用しても板材ユニットがずれることがなく、外力により板材ユニットがずれても部材付勢機構の付勢により自然に適切な位置に復帰させることが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
［実施の形態の構成］
本発明の実施の一形態を図１ないし図５を参照して以下に説明する。本実施の形態の板材配列システム１００は、根太に相当する複数のガイドレール１１０、床板に相当する複数の板材ユニット１２０、複数の板材保持部材１３０、複数の部材付勢機構１４０、を主要部品として有しており、やはり床基礎１５０上に床面を形成するために利用されている。
【００１７】
ガイドレール１１０は、図１に示すように、細長い矩形断面の直方体状に形成されており、床基礎１５０の上面に長手方向が前後方向となる状態で左右方向に配列されている。ガイドレール１１０は、その前後方向にガイド溝１１１が貫通されており、このガイド溝１１１は、上部が幅狭で下部が幅広の逆Ｔ字型の凹穴としてガイドレール１１０の上面に開口している。なお、詳細には後述するが、ガイドレール１１０は、２本を１組として所定ピッチで配列されているが、例えば、床基礎１５０の上面の左右両端では１本だけ配置されている。
【００１８】
板材ユニット１２０は、図１および図２に示すように、細長い平板状に形成されており、複数のガイドレール１１０上に長手方向が左右方向となる状態で前後左右に配列されている。板材ユニット１２０は、左右方向に連続する形状で前面に接合凸部１２１が形成されているとともに後面に接合凹部１２２が形成されており、これらの接合凸部１２１と接合凹部１２２とは相互に接合される形状の凹凸として形成されている。
【００１９】
なお、本形態の板材配列システム１００では、図１に示すように、前後に隣接する板材ユニット１２０が、左右方向で半分だけ変位した千鳥配置でガイドレール１１０上に配列される。このため、板材ユニット１２０は、図２に示すように、前述のように２本１組で所定ピッチで配列されるガイドレール１１０に対し、２本１組のガイドレール１１０が下面中央に位置するとともに、２本１組のガイドレール１１０の内側の１本が下面両端に位置する形状に形成されている。
【００２０】
ただし、上述のような千鳥配置では板材ユニット１２０の半分の左右長の隙間が床面の左右両端に発生するので、図１に示すように、これに対応した半分の左右長で２本のガイドレール１１０上に載置される板材ユニット１２０も用意されている。なお、実際には建物の床面は各種の形状であるため、板材ユニット１２０やガイドレール１１０は、床面の形状に対応して切断等される。
【００２１】
板材保持部材１３０は、ガイドレール１１０にスライド自在に支持されており、板材ユニット１２０に係合している。より具体的には、板材保持部材１３０は、図１および図３に示すように、ガイドレール１１０のガイド溝１１１にスライド自在に係合する逆Ｔ字型のスライダ部１３１が、前後方向に連続する形状の凹凸として下部に形成されており、このスライダ部１３１から上方に支持凸部１３２が一体に形成されている。
【００２２】
この支持凸部１３２は、ガイドレール１１０のガイド溝１１１の上面開口から上方に突出しており、その上端後面には係合凸部１３３が一体に形成されている。このため、板材ユニット１２０は、図１ないし図４に示すように、ガイドレール１１０に対応した位置で板材保持部材１３０の係合凸部１３３が係合する係合凹部１２３が係合段部として前面に形成されているとともに、支持凸部１３２が位置する支持凹部１２４が後面に形成されている。
【００２３】
なお、本形態の板材配列システム１００では、板材保持部材１３０が板材ユニット１２０に係合した状態で、その支持凸部１３２と接合凸部１２１との上面および前面が面一となるので、板材ユニット１２０の接合凹部１２２と支持凹部１２４との後面も面一に形成されている。
【００２４】
部材付勢機構１４０は、前部ストッパ１４１と弾発部材であるコイルスプリング１４２とを有しており、前部ストッパ１４１も、ガイドレール１１０のガイド溝１１１に係合する逆Ｔ字型に形成されている。前部ストッパ１４１は、板材保持部材１３０の前方に所定距離だけ離反した位置でガイドレール１１０に固定されており、コイルスプリング１４２は、ガイドレール１１０のガイド溝１１１の内部で前部ストッパ１４１と板材保持部材１３０との間隙に圧入されている。
【００２５】
このため、板材保持部材１３０は、部材付勢機構１４０により弾発的に後方に付勢されており、この付勢された状態で板材ユニット１２０に前方から係合している。なお、ガイドレール１１０には、板材ユニット１２０に係合している板材保持部材１３０より後方の位置に後部ストッパ１４４も装着されているので、板材保持部材１３０は、板材ユニット１２０に係合していない状態では後部ストッパ１４４に当接している。
【００２６】
［実施の形態の作用］
上述のような構成において、本実施の形態の板材配列システム１００により床面を形成する方法を以下に順番に説明する。まず、本形態の板材配列システム１００では、ガイドレール１１０に板材保持部材１３０と部材付勢機構１４０と後部ストッパ１４４とが事前に装着されており、このような複数のガイドレール１１０が複数の板材ユニット１２０とともに用意される。
【００２７】
そして、従来と同様にコンクリートなどで形成されている床基礎１５０の水平な上面に、根太として複数のガイドレール１１０がアンカーボルト(図示せず)などで固定される。その場合、複数のガイドレール１１０は、例えば、図１に示すように、長手方向を前後方向とした状態で２本１組が所定ピッチで左右方向に配列され、左右両端のみ１本が配置される。
【００２８】
このような状態で、複数のガイドレール１１０上に、前後に隣接する板材ユニット１２０が左右方向で半分だけ変位した千鳥配置となるように、複数の板材ユニット１２０が後方から順番に配列される。その場合、図３(ａ)(ｂ)に示すように、まず、板材ユニット１２０が設置される位置の板材保持部材１３０が部材付勢機構１４０の付勢に抗して手作業などで前方に変位され、図４(ａ)に示すように、その前方の板材保持部材１３０と後方の板材ユニット１２０との間隙に、上方から板材ユニット１２０が挿入される。
【００２９】
図４(ｂ)に示すように、このように挿入された板材ユニット１２０が後方に変位されることで、その接合凹部１２２が後方の板材ユニット１２０の接合凸部１２１と接合される。そして、図４(ｃ)に示すように、板材保持部材１３０が部材付勢機構１４０の付勢により後退することで、その係合凸部１３３が板材ユニット１２０の係合凹部１２３に係合する。
【００３０】
本形態の板材配列システム１００では、上述のように複数のガイドレール１１０上に配列された複数の板材ユニット１２０は、前面の接合凸部１２１と後面の接合凹部１２２とにより相互に接合されるとともに、各々の前部が板材保持部材１３０によりガイドレール１１０上に保持される。このため、複数の板材ユニット１２０を平面状に配列された状態で良好に固定することができ、強固な床面を形成することができる。
【００３１】
さらに、板材保持部材１３０が部材付勢機構１４０により後方に常時付勢されているので、その付勢により複数の板材ユニット１２０の相互の接合も常時維持されている。このため、例えば、多少の外力が作用しても板材ユニット１２０が変位することがなく、外力により板材ユニット１２０が変位しても部材付勢機構１４０の付勢により自然に適切な位置に復帰させることが可能である。
【００３２】
しかも、板材ユニット１２０をガイドレール１１０に釘で固定するような必要がないので、例えば、床暖房用のヒータパネルをガイドレール１１０の側方や下方に配置した場合でも(図示せず)、そのヒータパネルを釘で損傷するようなことがない。さらに、板材ユニット１２０の装着や交換に工具を必要とすることがないので、床面の形成が容易であり、損傷した板材ユニット１２０を部分的に交換することや、複数のガイドレール１１０の間隙にヒータパネルを増設するようなことも容易である(図示せず)。
【００３３】
なお、図３および図４では説明を明瞭とするため、板材保持部材１３０が部材付勢機構１４０の付勢に抗して前方に変位された状態で板材ユニット１２０が上方から挿入されることを説明したが、実際の作業では、図５に示すように、板材ユニット１２０を斜め上方から前方に押し込むことが好適である。この場合、板材ユニット１２０の複数の係合凹部１２３に複数の係合凸部１３３を簡単に係合させることができるので、板材配列システム１００の組立性が良好である。
【００３４】
また、床面の後端に位置する板材ユニット１２０は、その後部を保持する手段がないので、例えば、ガイドレール１１０に接着などで固定することが好適である。さらに、床面の前端に位置する板材ユニット１２０は、接合凸部１２１などが上面に露出することになるので、その部分には対応する形状の板材ユニット(図示せず)などを装着しておくことが好適である。
【００３５】
［実施の形態の変形例］
本発明は本実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で各種の変形を許容する。例えば、上記形態では板材配列システム１００を水平な床面の形成に利用することを例示したが、上述のような板材配列システム１００を水平な天井面や垂直な壁面や傾斜面などの形成に利用することも可能である(図示せず)。
【００３６】
また、上記形態では板材ユニット１２０を千鳥配置とすることを例示したが、板材ユニット１２０を単純な行列配置とすることも可能である(図示せず)。なお、千鳥配置では配列された板材ユニット１２０の全部が直接的または間接的に接合されるので、その接合が強固である。一方、単純な行列配置では半分の左右長の板材ユニット１２０を用意する必要がないので、システム全体の構成を簡略化することができる。
【００３７】
さらに、上記形態では２本１組のガイドレール１１０が下面中央に位置するとともに、２本１組のガイドレール１１０の内側の１本が下面両端に位置する形状に板材ユニット１２０が形成されていることを例示したが、板材ユニット１２０は、２本１組のガイドレール１１０の配列ピッチの整数倍に対応した左右長に形成することが好適である。
【００３８】
また、上記形態ではガイドレール１１０が２本１組で配列されることを例示したが、３本以上を１組として配列することも可能であり(図示せず)、さらに、その１組の複数本のガイドレール１１０を一体に形成しておくことも可能である(図示せず)。
【００３９】
また、上記形態では板材保持部材１３０が前方に配置されたコイルスプリング１４２の圧力により後方に付勢されていることを例示したが、例えば、板材保持部材１３０が後方に配置されたコイルスプリング(図示せず)の張力により後方に付勢されているようなことも可能である。
【００４０】
さらに、上記形態では板材保持部材１３０を後方に付勢する部材付勢機構１４０がコイルスプリング１４２などで形成されていることを例示したが、例えば、このような部材付勢機構が板バネやゴム塊やガススプリングや一対のマグネットなどで形成されていることも可能である(図示せず)。
【００４１】
また、上記形態ではガイドレール１１０に前後方向に連続するガイド溝１１１が形成されており、そこに前方または後方から挿入された複数の板材保持部材１３０や部材付勢機構１４０などが所定位置に各々配置されていることを想定した。しかし、図６(ａ)に示すように、例えば、板材保持部材１３０や部材付勢機構１４０などをボックス状の板材保持ユニット２０１として形成しておき、この板材保持ユニット２０１が上方から装着される凹穴２０２をガイドレール２０３に形成しておくことも可能である。
【００４２】
なお、上述の板材保持ユニット２０１は、上部のみ開口したボックス状であることを想定しているが、その前部と後部と底部との一部ないし全部を省略することも可能である。例えば、これらの全部を省略した場合、図６(ｂ)に示すように、板材方式ユニット２０１は、左右両側から板材保持部材１３０を支持する一対のレール部材２０５として形成することが可能である。この場合、左右のレール部材２０５は、共通部品として製造できるので、その生産性が良好である。
【００４３】
さらに、図７(ａ)に示すように、板材保持部材２１０の下部の左右側面に、前後方向に連続する形状の凹凸２１１を形成しておき、この凹凸２１１と係合する凹凸２１２をレール部材２１３の左右内面に前後方向に連続する形状で形成しておくことも可能である。
【００４４】
この場合、例えば、板材保持部材２１０とレール部材２１３とを、弾発性を有する樹脂などで形成しておけば、ガイドレール２０３の凹穴２０２にレール部材２１３を装着した状態で、そこに上方から板材保持部材２１０を圧入して組み付けるようなことが可能である。
【００４５】
このような構造の板材配列システム(図示せず)では、例えば、製造誤差などのために板材ユニット１２０がガイドレール２０３から遊離した場合に、その板材ユニット１２０を上方から押圧して板材保持部材２１０を凹凸２１１、２１２の１段分だけ下降させ、板材ユニット１２０をガイドレール２０３に密着させるようなことが可能である。
【００４６】
なお、上述のようにガイドレール２０３のレール部材２１３を装着した凹穴２０２に上方から板材保持部材２１０を圧入して組み付けるならば、図６(ｂ)に示すように、その圧入が容易な逆棘状の断面形状にレール部材２２０と板材保持部材２２１との凹凸２２２、２２３を形成しておくことが好適である。
【００４７】
また、上記形態ではコイルスプリング１４２を保持する前部ストッパ１４１と板材保持部材１３０を所定位置に配置する後部ストッパ１４４とが別個に形成されていることを例示したが、図８に例示する板材配列システム２３０のように、これらがストッパ部材２３１として一体化されていることも可能である。
【００４８】
さらに、上記形態では図示を簡単にするため、板材保持部材１３０のスライダ部１３１が左右方向のみ突出していることを例示したが、図８に例示する板材配列システム２３０のように、実際には板材保持部材２３２のスライダ部２３３が前方や後方にも突出した形状に形成されていることが好適である。この場合、板材保持部材２３２が前後方向に傾斜しにくくなるので、より確実に板材ユニット１２０が保持される。
【００４９】
また、図９に例示する板材配列システム２４０のように、板材保持部材２４１のスライダ部２４２を補助凸部として後方に突出した形状に形成しておき、板材ユニット２４６の係合凹部１２３に板材保持部材２４１の係合凸部１３３が係合した状態で、後方に突出しているスライダ部２４２の上面に係合する補助段部２４３を、ガイドレール１１０に形成しておくことも可能である。この場合、板材保持部材２４１が、板材ユニット２４６に上方から結合するとともにガイドレール１１０に下方から係合するので、板材保持部材２４１により板材ユニット２４６とガイドレール１１０とを確実に接合することができる。
【００５０】
さらに、上記形態では板材保持部材１３０の係合凸部１３３が係合する板材ユニット１２０の前面の係合段部が、係合凹部１２３として形成されていることを例示した。しかし、図９に例示する板材配列システム２４０のように、板材保持部材２４１の前面に係合凸部１３３の下面が上面に係合する係合段部２４７を板材ユニット２４６に形成しておき、その上方は開口しておくことも可能である。ただし、この場合は係合段部２４７の上方の開口を閉止する必要があるので、板材ユニット２４６の後面上部２４８を後方に延長しておくことが好適である。
【００５１】
また、上記形態では板材保持部材１３０の係合凸部１３３の下面と板材ユニット１２０の係合凹部１２３の上面とが水平であることを例示したが、図１０(ａ)に例示する板材配列システム２５０のように、板材保持部材２５１の係合凸部２５２の下面が後方ほど上昇した傾斜面として形成されていることも可能である。この場合、板材保持部材２５１が板材ユニット１２０に係合することにより、係合凸部２５２の下面の傾斜により板材ユニット１２０が下方に変位されるので、さらに良好に板材ユニット１２０をガイドレール１１０に接合させることができる。
【００５２】
同様に、図１０(ｂ)に例示する板材配列システム２５５のように、板材ユニット２５６の係合凹部２５７の下面が後方ほど上昇した傾斜面として形成されていることも可能であり、図１１に例示する板材配列システム２６０のように、板材保持部材２６１の係合凸部２６２の下面が後方ほど上昇した傾斜面として形成されているとともに、板材ユニット２６６の係合凹部２６７の下面が後方ほど上昇した傾斜面として形成されていることも可能である(図示せず)。
【００５３】
特に、図１１に例示する板材配列システム２６０では、板材保持部材２６１のスライダ部２６３が後方に突出しており、その上面が前方ほど上昇しているとともに、そこに係合する補助段部２６４の下面も前方ほど上昇しているので、さらに良好に板材ユニット２６６をガイドレール１１０に接合させることができる。
【００５４】
しかも、図１１に例示する板材配列システム２６０では、板材保持部材２６１のスライダ部２６３の下面と板材ユニット２６６の係合凹部２６７の上面とが、相互に係合する逆棘状の断面形状に形成されている。同様に、板材保持部材２６１のスライダ部２６３の上面と補助段部２６４の下面も、相互に係合する逆棘状の断面形状に形成されている。このため、より確実に板材保持部材２６１を板材ユニット２６６とガイドレール１１０とに接合させることができ、板材ユニット２６６とガイドレール１１０との接合を、より良好とすることができる。
【００５５】
さらに、上述した板材配列システム１００では、板材ユニット１２０の前面に矩形断面の接合凸部１２１が形成されているとともに、後面に矩形断面の接合凹部１２２が形成されていることを例示した。しかし、図１２(ａ)に示すように、板材ユニット２７０の前面が前方に突出した三角形の断面形状の接合凸部２７１として形成されているとともに、後面が前方に引っ込んだ三角形の断面形状の接合凹部２７２として形成されているようなことも可能である。
【００５６】
また、図１２(ｂ)に示すように、板材ユニット２７５の前面に逆棘形状の接合凸部２７６が形成されているとともに、後面に接合凸部２７６が係合する形状の接合凹部２７７が形成されていることも可能である。この場合、複数の板材ユニット２７５の相互の接合を、より確実とすることができる。
【００５７】
さらに、図１２(ｃ)に示すように、板材ユニット２８０の前面に矩形断面の接合凹部２８１が形成されており、後面に矩形断面の接合凸部２８２が形成されていることも可能である。この場合、接合凹部２８１が係合凹部１２３を兼用することができるので、板材ユニット２８０の構造を簡単にすることができる。
【００５８】
また、上記形態では板材ユニット１２０の前面に係合凹部１２３が形成されているとともに後面に支持凹部１２４が形成されていることを例示したが、図１３(ａ)に例示する板材配列システム２９０のように、板材ユニット２９１の前面に支持凹部２９２と係合凹部２９３とを形成しておくことも可能である。
【００５９】
なお、この板材配列システム２９０では、板材保持部材１３０の上部前方に板材ユニット２９１の接合凹部１２２がデッドスペースとして位置することになる。そこで、このような板材ユニット２９１を使用する場合、図１３(ｂ)に例示する板材配列システム２９５のように、板材保持部材２９６の上部前面に第２凸部２９７を形成しておき、これを板材ユニット２９１の接合凹部１２２に係合させることが好適である。
【００６０】
この場合、板材保持部材２９６により板材ユニット２９１の前部と後部との両方が直接に保持されるので、板材ユニット２９１の保持を、さらに確実とすることができる。それでいて、第２凸部２９７が係合する専用の第２凹部を板材ユニット２９１に形成する必要がないので、板材ユニット２９１の構造が簡単で生産性が良好である。ただし、第２凸部２９７が係合する専用の第２凹部を有する板材ユニットを形成することも可能である(図示せず)。
【００６１】
さらに、上記形態では板材ユニット１２０の前部が板材保持部材１３０により保持されるとともに、板材ユニット１２０の後部は後方の板材ユニット１２０との係合により保持されることを例示した。しかし、図１４に例示する板材配列システム３００のように、板材ユニット３１０の後面に係合する後部保持部材３２０をガイドレール３２１の上面に形成しておき、板材ユニット３１０の前部を板材保持部材１３０に保持させるとともに、後部を後部保持部材３２０に保持させることも可能である。
【００６２】
この板材配列システム３００では、前述した板材ユニット１２０の接合凸部１２１と同等な形状に後部保持部材３２０が形成されており、この後部保持部材３２０が係合する保持凹部３１１が板材ユニット３１０の前面に形成されている。この板材配列システム３００では、板材ユニット３１０の前部と後部との両方がガイドレール３２１の上面に直接的に保持されるので、極めて強固な床面を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の実施の形態の板材配列システムの組立構造を示す分解斜視図である。
【図２】板材ユニットの構造を示す一部を破断した斜視図である。
【図３】板材配列システムの組立方法の前半部分を示す縦断側面図である。
【図４】板材配列システムの組立方法の後半部分を示す縦断側面図である。
【図５】板材配列システムの現実的な組立方法を示す模式図である。
【図６】変形例の板材配列システムの要部を示す分解斜視図である。
【図７】他の変形例の板材配列システムの要部を示す分解斜視図である。
【図８】さらに他の変形例の板材配列システムを示す縦断側面図である。
【図９】さらに他の変形例の板材配列システムを示す縦断側面図である。
【図１０】さらに他の変形例の板材配列システムの要部を示す縦断側面図である。
【図１１】さらに他の変形例の板材配列システムの要部を示す縦断側面図である。
【図１２】さらに他の変形例の板材配列システムの板材ユニットを示す縦断側面図である。
【図１３】さらに他の変形例の板材配列システムを示す縦断側面図である。
【図１４】さらに他の変形例の板材配列システムを示す分解斜視図である。
【図１５】一従来例の板材配列システムを示す斜視図である。
【符号の説明】
【００６４】
１００、２３０、２４０、２５０、２５５、２６０、２９０、２９５、３００    板材配列システム
１１０、２０３、３２１    ガイドレール
１１１、    凹穴および凹凸であるガイド溝
１２０、２４６、２５６、２６６、２７０、２７５、２８０、２９１、３１０    板材ユニット
１２１、２７１、２７６、２８２    凹凸である接合凸部
１２２、２７２、２７７、２８１    凹凸である接合凹部
１２３、２５７、２６７    係合段部である係合凹部
１３０、２１０、２２１、２３２、２４１、２５１、２６１、２９６    板材保持部材
１３１、２３３    凹凸に相当するスライダ部
１３２、２５２、２６２    支持凸部
１３３    係合凸部
１４０、    部材付勢機構
２１１、２１２、２２２、２２３    凹凸
２４２、２６３    補助凸部であるスライダ部
２４３、２６４    補助段部
２４７    係合段部
２９７    第２凸部
３２０    後部保持部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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