(57)【要約】  【課題】ＳＲモータの運転中にロータが軸方向に僅かに移動した場合でも、ロータの各突極の位置に対応した基準パルス信号を決定することができ、コンパクトな構成でエンドプレーの影響を受けないロータの位置検出装置を提供する。  【解決手段】ステータ３の内周面に対峙してロータ４を配設し、ステータ３の内周面には周方向に所定のピッチで多数の極となる突極２０を形成し、各突極２０には３本のコイル２１が常法に従って順次巻装される。ロータ４の外周部には周方向に所定のピッチで多数の誘導子となる突極２３が形成され、ロータ端面には突極２３に対応したスリット１７が径方向に形成された被検出体１６を固定している。被検出体１６の検出面１８に対して直角に検出ヘッド３１を配した磁気センサー３０が、モータハウジング２に固定されている。  【選択図】図１
2007116810.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スイッチドリラクタンスモータにおけるロータの位置検出装置において、
前記ロータの端面に配設され、前記ロータの各突極に対応する全検出部位ごとに検出面を備えた磁性体からなる被検出体と、
モータハウジング部に固設され前記検出面に対して直角に対峙するように配された検出センサーと、
を備えてなることを特徴とするロータの位置検出装置。
【請求項２】
前記検出面が、前記ロータの各突極に対応して前記ロータの径方向に延びたスリット又は凸部により形成され、
前記検出センサーが、前記検出面による磁気変化を捉える磁気センサーからなる、
請求項１記載のロータの位置検出装置。
【請求項３】
前記ロータの位置検出装置が、前記検出センサーで検出した検出信号が予め設定された閾値を越えた区間を、位置決め用のパルス信号に変換するパルス変換手段と、
前記パルス信号の第１の立上り時刻、第１の立上り後の立下り時刻及び同立下り時刻直後の第２の立上り時刻から、前記パルス信号におけるパルス幅及びパルス周期をそれぞれ算出する第１の演算手段と、
前記パルス幅及び前記パルス周期から、前記第２の立上り時刻後の第３の立上り時刻を算出する第２の演算手段と、
前記第３の立上り時刻、前記パルス幅及び前記パルス周期に基づき前記ロータの突極位置に係わる基準パルス信号を決定する第１の決定手段と、
を備えてなる請求項１又は２記載のロータの位置検出装置。
【請求項４】
前記位置検出装置が、前記基準パルス信号に基づき、前記スイッチドリラクタンスモータにおける各相への通電タイミングを決定する第２決定手段を備えてなる請求項１〜３のいずれかに記載のロータの位置検出装置。
【請求項５】
前記位置検出装置は、前記パルス幅又は前記パルス周期が、予め設定されたそれぞれの設定値よりも大きくなったときに、警報を出力する警報手段を備えてなる請求項１〜４のいずれかに記載のロータの位置検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スイッチドリラクタンスモータ（以下、ＳＲモータという。）におけるロータの位置検出装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般にＳＲモータは、ＳＲモータのハウジングに固定されたステータの内周面と、ハウジングに回転自在に支承されたロータの外周面とにそれぞれ突極が形成されている。各ステータの突極には、コイルが巻装されている。ロータの突極に関する位置情報に基づき、対応する前記コイルに電流を流してステータの突極を磁化する。磁化されたステータの突極とロータの突極との間には磁気吸引力が発生し、ロータの突極は磁化されたステータの突極に吸引されながら移動する。ロータの突極が吸引されて移動することにより、ロータは回転する。ロータの突極に関する位置情報に基づきステータの突極を順次磁化していくことにより、ロータを連続的に回転させることができる。
【０００３】
特に、ＳＲモータにおいては、前記コイルへの通電パターンはパルス駆動されている。このため、ロータの突極に関する位置情報、即ちロータの突極とステータの突極との位置関係を正確に検出することが要求される。ロータの突極とステータの突極との位置関係を検出する位置検出装置としては、例えば特開平１０−１６４８０１号公報（特許文献１）により、ＳＲモータ用回転子の位置検出装置が、また例えば特開２００３−２０４６６０号公報（特許文献２）により、ＳＲモータにおける位置検出装置が提案されている。
【０００４】
特許文献１に記載されたＳＲモータ用ロータの位置検出装置を、従来例の１として図１０にその概略的な縦断面図を示している。ＳＲモータは、円盤形状の支え板５１にハウジング５２が固定され、支え板５１とハウジング５２とによって囲まれた空間内には、回転軸５３がベアリング５４を介して回動可能に配設されている。ハウジング５２の内壁にはステータ５５が固定され、ステータ５５の内周面に対向して、回転軸５３と一体的に回転するロータ５６が配設されている。
【０００５】
ハウジング５２の周方向には、位置検出装置５７が着脱可能に固定されている。位置検出装置５７は、ハウジング５２に固定される印刷回路基盤固定部材５８と、印刷回路基盤固定部材５８に取り付けられる印刷回路基盤５９と、対向して配設された発光素子６１ａと受光素子６１ｂとを備えている。発光素子６１ａ及び受光素子６１ｂからなる光センサー６０は、印刷回路基盤５９に電気的に連結されて取り付けられている。
【０００６】
光センサー６０は、ハウジング５２の周方向に沿ってＡ相位置センサー、図示せぬＢ相位置センサー及びＣ相位置センサーとして３つの位置に配設されている。光センサー６０からなる各位置センサーは、それぞれの印刷回路基盤５９に取り付けられ、各位置センサーを取り付けたそれぞれの印刷回路基盤５９は、印刷回路基盤固定部材５８の周方向に配設固定されている。
【０００７】
また、位置検出装置５７は、回転軸５３に対して固定部材６２を介して固定され、かつ周方向に等間隔で突出した突出部６４を有するセンサーディスク６３を備えている。各突出部６４はセンサーディスク６３の回転によって、発光素子６１ａと受光素子６１ｂとの間を間欠的に通過することができる。これにより、各突出部の位置を光センサー６０により検出することができる。
【０００８】
図１１（ａ）は特許文献２に記載されたＳＲモータの平面図を示し、図１１（ｂ）にはその縦断面図を示している。電磁鋼板を多数枚積層して構成されたステータ７０のステータコア７１はリング状の形状をなしており、内周部には３６個の突極７２を有している。各突極７２には、コイル７３が巻装されている。
【０００９】
ステータ７０の内部の空間部には、ロータ７４が回転可能に配設されている。ロータ７４は、リング状の形状をなしており、外周部には２４個の突極７５を有している。ロータ７４の突極７５とステータコア７１の突極７２とは、所定のエアーギャップを介在させた状態で径方向において対向している。図１１（ｂ）に示すように、ロータ７４の突極７５のうちで１つの突極７５の軸方向の端部には、段差形成部としての凸部７６が設けられている。
【００１０】
ロータ７４の軸方向の端面と対向する側（図１１（ｂ）の上側）には、ロータ７４の回転位置を検出する位置検出装置７７が、ロータ７４の突極７５に対して軸方向から対向するように配設されている。ロータ７４の突極７５は、位置検出装置７７による検出対象となっており、凸部７６はロータ７４の基準位置を検出する検出対象となっている。
【００１１】
図１１（ａ）に示すように、位置検出装置７７は、２組の磁気センサー７８を備えた構成となっている。各磁気センサー７８はそれぞれ、図示せぬ２個一組の半導体磁気抵抗素子（以下、ＭＲ素子という。）と、同ＭＲ素子の裏側に配置された１個のマグネットとから構成されている。ＭＲ素子は、磁界の強さに比例して電気抵抗値が高くなる磁電変換する素子である。
【００１２】
磁気センサー７８は、前記マグネットから発している磁束を基準の磁束として用い、被検出体、即ち磁性体の突起、の作用によって生じる磁束の変化を、ＭＲ素子における電気抵抗の変化として捉えるものである。この抵抗の変化は、電圧信号として出力することができる。このように構成された磁気センサーは、公知の構成である。
【００１３】
特許文献２に記載されたＳＲモータでは、ロータ７４の回転位置を検出するための検出対象として、突極７５が用いられている。また、凸部７６によって、ロータ７４の基準位置が検出されている。
【００１４】
特許文献２では、図に基づいて具体的な説明はなされていないが、従来から用いられているロータの位置検出装置についての説明がなされている。このロータの位置検出装置を従来例３として、図１２にその概略平面図を示している。図１２によれば、図示せぬロータの回転軸８０に、複数の突起８２を有する磁性体製の検出歯車８１が取り付けられている。２個一組のＭＲ素子を有する磁気センサー８３は、検出歯車８１の径方向において突起８２との間に所定のエアーギャップを介して対峙した状態に配設されている。
【００１５】
このロータの位置検出装置においても、検出歯車８１の回転に伴い、突起８２が磁気センサー８３のＭＲ素子に対して接近したり離れたりすることによる磁束の変化を、ＭＲ素子における電気抵抗の変化として検出している。即ち、ＭＲ素子における電気抵抗の変化に基づいて、ロータの回転位置を検出する構成となっている。
【特許文献１】特開平１０−１６４８０１号公報
【特許文献２】特開２００３−２０４６６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
特許文献１に示すロータの位置検出装置では、光センサー６０を用いてセンサーディスク６３の突出部６４を検出する構成となっている。一般に光センサーは、耐振性、耐塵性（即ち、汚れ）に対して弱く、振動が発生する場所や汚れ易い場所等において使用することができないという問題がある。このため、光センサーを備えたＳＲモータでは、振動等が発生する場所、例えば、車に搭載するのには向いていないという問題がある。
【００１７】
また、センサーディスクをロータ軸上に設けるためには、ロータの軸方向にセンサーディスク及び光センサーを設置するスペースを必要がある。このため、ＳＲモータをコンパクトに構成することができないという問題があった。
【００１８】
特許文献２に先行技術として記載された上記図１２の構成を備えたロータの位置検出装置では、磁気式の磁気センサー８３を用いているために、光センサーを用いた場合に比べて耐振性、耐塵性に優れている。しかし、検出歯車８１を取り付けるためには、ロータ軸の軸方向にスペースを必要とする。しかも、検出歯車８１に対しては、径方向に磁気センサー８３を配する必要がある。このため、ＳＲモータとしては軸方向及び径方向に増大した形状となり、ＳＲモータが大型化してしまう。従って、ＳＲモータを設置するためのスペースを広く必要とする。
【００１９】
また、検出歯車８１の歯先は、検出歯車８１の回転に伴って磁気センサー８３に対して曲線的に近づき、検出歯車８１の歯先と磁気センサー８３との距離が最短距離となった後には、曲線的に遠ざかっていく構成となっている。このため、磁気センサー８３において検出する磁束に変化は、曲線的な変化となって現れるので、磁気センサー８３から出力する出力信号に対しての閾値の設定が難しくなる。更に、検出歯車８１がロータ軸方向に変位した場合には、検出センサーにおけるマグネットの磁束を横切る検出歯車８１の面積が変化するため、磁束の変化量を大きくすることができず、正確な位置検出を行うことが難しくなっている。
【００２０】
特許文献２に記載されたＳＲモータにおける図１１で示すロータの位置検出装置では、上記図１２で示す検出歯車８１を設ける代わりに、ロータ７４の突極７５における端面を検出できる利点を有している。また、磁気センサー７８からの出力信号と、予め設定された閾値とに基づいてロータ７４の突極７５の位置を検出する構成となっている。
【００２１】
このため、例えば、ＳＲモータの運転中にロータ７４が軸方向に僅かながらでも移動した場合には、ロータ７４の突極７５と磁気センサー７８とのエアーギャップ量が変化してしまう。前記エアーギャップ量の変化は磁気センサー７８からの出力信号の変化として現れる。
【００２２】
エアーギャップ量の変化と磁気センサーからの出力信号の変化との関係について、詳述する。検出歯車のモジュール（検出歯車におけるピッチ円の直径を歯数で割った値）に対応してエアーギャップ量と磁気センサーからの出力信号である出力電圧との関係は図１３のように示すことができる。図１３に示す関係は、エアーギャップ量と出力電圧との関係として、一般に知られているものである。
【００２３】
図１３から分かるように、モジュールの大きさに係わりなく、エアーギャップ量が大きくなると出力電圧は略エアーギャップ量の略２乗に比例して減少する。また、モジュールの値が大きくなると、即ち、同じピッチ円の検出歯車において、形成されている歯数が少なければ同じエアーギャップ量の状態でも出力電圧は大きくなることが分かる。
【００２４】
更に、エアーギャップ量と磁気センサーからの出力信号との関係について詳述する。前記エアーギャップ量の大きさと磁気センサーからの出力信号、同出力信号に基づく位置決め信号の関係は、図１４（ａ）〜（ｃ）に示す関係として表すことができる。図１４（ａ）は、ロータ９０の突極９１の端面を周方向に展開した図である。磁気センサー９２と突極９１の端面とのエアーギャップ量が、予め設定したエアーギャップ量ａのときにおける磁気センサー９２の位置を実線で示している。ロータ９０の軸方向への移動、即ち、図１４（ａ）の上下方向への移動、によってエアーギャップ量ｂであるときの磁気センサー９２の位置を２点鎖線で示している。
【００２５】
また、エアーギャップ量ｃであるときの磁気センサー９２の位置を点線で示している。図１４（ａ）において、実際にはロータ９０の位置は、固定されている磁気センサー９２に対して近づいたり離れたりした位置に移動することになる。図１４（ａ）では、エアーギャップ量の違いを見易くするため、ロータ９０の位置を動かさずに磁気センサー９２の相対位置を移動させている。
【００２６】
図１４（ｂ）は、磁気センサーからの出力信号を示しており、横軸は時間を示し縦軸は出力信号の大きさを示している。また、実線は、前記エアーギャップ量ａの状態における出力信号を示し、２点鎖線は、前記エアーギャップ量ｂの状態における出力信号を示している。点線は、前記エアーギャップ量ｃの状態における出力信号を示している。また、時間軸に平行な横線Ｉ，ＩＩは、位置決め信号用の閾値を示している。
【００２７】
図１４（ｃ）は、図１４（ｂ）において出力信号と閾値とから作成される位置決め信号としてのパルス信号を示している。即ち、図１４（ｂ）において出力信号が、横線Ｉの閾値を超えて横線Ｉの閾値よりも大きくなっている区間及び横線ＩＩによる閾値を超えて横線ＩＩの閾値よりも更に小さくなっている区間がパルス信号のパルス幅として出力される。パルス信号は、出力信号に基づいたパルス周期で繰り返されている。
【００２８】
図１４（ｃ）における実線は、前記エアーギャップ量ａの状態におけるパルス信号を示し、２点鎖線は、前記エアーギャップ量ｂの状態におけるパルス信号を示している。点線は、前記エアーギャップ量ｃの状態におけるパルス信号を示している。
【００２９】
図１４（ｂ）に示すように、前記エアーギャップ量が大きくなる程、即ち、エアーギャップ量ｃの状態になると出力信号は小さくなる。このため、図１４（ａ）に示すように、エアーギャップ量ａの状態からエアーギャップ量の大きなエアーギャップ量ｃの状態になると、即ち、ロータ９０が磁気センサー９２から遠ざかると、図１４（ｂ）、（ｃ）に示すように、予め設定された閾値を越える出力信号の立上り時刻が遅くなり、立ち下がり時刻が早くなる。
【００３０】
言い換えると、図１４（ｃ）に示すように、エアーギャップ量が大きくなると出力信号が小さくなり、出力信号が閾値を超えているときに出力されるパルス幅が小さくなる。逆にエアーギャップ量ｂのようにエアーギャップ量が小さくなると、出力信号が閾値を超えたときに出力されるパルス幅が大きくなる。その結果、予め設定された閾値を越えたときの出力信号の時刻が変動してしまい、パルス信号によるロータ９０の突極９１を検出した基準位置がズレてしまうことになる。
【００３１】
特許文献２のＳＲモータにおいてもロータ７４が軸方向に移動して、ロータ６４の突極７５の端面と磁気センサー７８とのエアーギャップ量が変化してしまう。エアーギャップ量の変化によって、図１４を用いて説明したようにロータ６４の突極７５を検出したパルス信号の基準位置がズレてしまうことになる。
【００３２】
また、特許文献２のＳＲモータでは、図１１に示すようにロータ７４の突極７５における端面、即ち、隣接する突極７５間における対向面、が磁気センサー７８を横切るときに生じる磁束の変化を、磁気センサー７８のＭＲ素子で検出している。このため、突極７５とロータ本体との連結部における平面形状は、略直角に屈折した形状に構成されている。従って、突極７５とロータ本体との連結部においても屈折した連結部形状を形成され、前記連結部における磁気的な損失が増えてしまう。そのため、ＳＲモータとしての効率を低下させてしまうという問題があった。
【００３３】
ところで、ロータがフライホイールやエンジン等の駆動軸と結合している構成の場合には、駆動軸におけるエンドプレーの影響を受けざるを得ない構成となっている。エンドプレーは、例えば、駆動軸がエンジンによって駆動されている場合で説明すると、駆動軸を支承しているジャーナル軸受の経年変化による劣化によって、駆動軸は軸方向に対して機械的なガタが増大する。機械的なガタの増大により、駆動軸が軸方向に振れながら駆動されることになり、この軸方向に振れながら駆動される状態をエンドプレーと言う。
【００３４】
このエンドプレーを軽減するために、ＳＲモータ１のロータと駆動軸とをスプライン結合した構成を採用することができる。しかしスプライン結合の構成であっても、ロータが軸方向に移動することは避けられない。また、エンドプレーの影響を全く受けない構造とするためには、ロータ４と駆動軸との結合部位に組込む軸方向寸法を犠牲にせざるを得なくなる。
【００３５】
本願発明では、上述の問題点を解決し、ＳＲモータの運転中にロータが軸方向に僅かながらでも移動した場合でも、ロータの各突極の位置に対応した基準パルス信号を決定することができ、コンパクトな構成でエンドプレーの影響を受けないロータの位置検出装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００３６】
本発明の課題は、以下に記載する構成により達成することができる。
即ち、スイッチドリラクタンスモータにおけるロータの位置検出装置において、本発明の最も特徴的な主要な特徴は、前記ロータの端面に配設され、前記ロータの各突極に対応する全検出部位ごとに検出面を備えた磁性体からなる被検出体と、モータハウジング部に固設され前記検出面に対して直角に対峙するように配された検出センサーとを備えている。
【００３７】
また、本発明の好適な態様によれば、前記検出部位の構成及び検出センサーの構成を特定している。本発明では、更に、ロータの突極位置に関する基準パルス信号を決定する構成を特定することができる。更にまた、本発明では基準パルス信号に基づいて、ＳＲモータにおける各相への通電タイミングを決定する構成を採用することができる。そして、本願発明では演算により求めたパルス幅又はパルス周期によりＳＲモータの異常を検出する構成を採用するとよい。
【発明の効果】
【００３８】
本願発明では、ロータの各突極に対応した検出部位を検出面に備えた磁性体からなる被検出体をロータの端面に配設しており、しかも、検出面に対して直角方向から検出できるように検出センサーをモータハウジング部に配置している。これにより、ロータ軸を長く構成しなくても被検出体及び検出センサーをＳＲモータ内に配設することができ、ＳＲモータをコンパクト化することができる。
【００３９】
また、検出センサーがロータ軸と平行に配設されるので、被検出体に対する検出精度を向上させることができる。しかも、被検出体はロータとは別体で構成することができるので、被検出体の形状を考慮することなく、ロータにおける突極とロータ本体との連結部の構成、ロータの突極の構成等をＳＲモータでの磁気効率が低減しない形状に構成することができる。
【００４０】
検出面に形成した検出部位としてのロータの径方向に延びるスリット又は凸部の形状は、被検出体単独の形状として構成することができる。これにより、ロータの突極の形状等に係わりなく、検出部位の形状を検出センサーの磁束に対して直角に横切るように形成することができる。従って、検出センサーによる検出精度を向上させることができ、ロータの位置検出を高精度で行うことができる。
【００４１】
ロータの位置検出装置において、本願請求項３のようにロータの突極位置に関する基準パルス信号を決定することができる。算出したパルス幅を用いて、例えば、パルスの中心時間を求めると、即ち、パルス幅における立上り時刻と立下り時刻の中間時刻との中間時刻をパルスの中心時間とする、パルスの中間時間はパルス幅が変化しても同じ中間時刻として得ることができる。
【００４２】
即ち、図１４（ｃ）を用いて説明すれば、立上り時刻からパルスの中心時間だけ経過した位置は、実線の状態で示すパルス幅であっても、２点鎖線で示すパルス幅、点線で示すパルス幅の場合であっても、同じ位置として求めることができる。パルスの中心時間を基準として、基準パルス信号を作成するは、上述したエアーギャップ量が変化しても、一定の基準パルス信号を作成することができる。
【００４３】
これにより、ロータがロータ軸方向に移動したとしても、同移動したロータの位置における基準パルス信号としては、移動前に決定した基準パルス信号を用いることができる。これにより、ＳＲモータに対する通電パターンを変更せずに一定の通電パターンで制御することができる。従って、ロータがロータ軸方向に多少移動して出力信号が変化しても、同出力信号の変化に影響されずにＳＲモータの制御を行うことができる。
【００４４】
前記基準パルス信号におけるパルス周期が変更されたときには、変更したパルス周期に基づいて新たな基準パルス信号を作成することができる。新たな基準パルス信号は、本願発明の請求項３で記載した第３の立上り時刻からスタートする基準パルスとして使用することができる。これにより、新たな基準パルス信号に基づいたＳＲモータの制御を行うことができる。
【００４５】
なお、本願発明の請求項３で記載した第３の立上り時刻は、上述したパルスの中間時間を基に作成することができる。また、パルスの中間時間を基に作成する代わりに、立上り時刻と立下り時刻との差分を任意の値で分割した時間を基に作成することもできる。例えば、上記立上り時刻と立下り時刻との差分時間の３分の１の時間、４分の３の時間等を、パルスの中間時間とした差分時間の２分の１の時間の代わりに用いることができる。
【００４６】
パルス幅が予め設定したパルス幅よりも大きくなったときには、例えば、ロータの軸方向への移動量が予め設定した移動量よりも増大した場合等においては、駆動軸を支承しているジャーナル軸受が磨耗したものと判断して警報を発することができる。これにより、ＳＲモータの異常運転が継続して運転されるのを防止することができ、ＳＲモータを設置した装置の破損等を防ぐことができる。
また、パルス周期が予め設定したパルス周期よりも大きくなったときには、例えばロータの回転速度が低下したものと判断して、警報を発することもできる。
【００４７】
更に、上述した基準パルス信号を用いることで、ＳＲモータにおける他の相に関してのロータの位置を検出することなく、基準パルス信号を作成した相と他の相との位相差分だけずらせて他の相に対応した基準パルス信号を作成することにより、各相への通電タイミングを決定することができる。これにより、位置検出装置を各相に対応して複数配設することが必要なくなり、ＳＲモータの構成を単純化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４８】
本発明の好適な実施の形態について、添付図面に基づいて以下において具体的に説明する。本願発明のロータの位置検出装置の構成としては、以下で説明する形状、配置以外にも本願発明の課題を解決することができる形状、配置であれば、それらの形状、配置を採用することができるものである。このため、本発明は、以下に説明する実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された構成と均等の範囲内にて多様な変更が可能である。
【実施例１】
【００４９】
図１は、本発明の実施形態に基づくＳＲモータについて、モータ軸線を通る概略縦断面図を示している。同図に示すように、モータハウジング２の内壁面にはリング状のステータ３が固設され、ステータ３の内周面に対峙してロータ４が配設されている。ロータ４の中心孔はロータ支持部１０によって固定支持されている。
【００５０】
モータハウジング２の一端側は内方側に屈曲延設しており、リング状のフランジ部８を構成している。リング状のフランジ部８には、ボルト３７を介して軸受フランジ９が固定支持されている。前記ロータ支持部１０の一端側は、軸受１４を介して軸受フランジ９をロータ側に屈曲延設した軸受支持部材９ａによって支持されている。また、ロータ支持部１０の内面には、ＳＲモータ１の出力軸６の外周部に形成したスプライン歯１３と噛合するスプライン結合部１２が形成されている。
【００５１】
図示せぬエンジン等から回転動力が伝えられる駆動軸５の端面には、フライホイール７がボルト３５を介して固定支持されている。フライホイール７における内側端面の一部にはフランジ部７ａが形成され、同フランジ部７ａはロータ支持部１０の端面に当接してロータ支持部１０がＳＲモータ１の軸方向へ移動するのを規制している。フライホイール７の内面には、ＳＲモータ１の出力軸６の外周部に形成したスプライン歯１３と噛合するスプライン結合部１１が形成されている。
【００５２】
ロータ支持部１０とフライホイール７とが、それぞれ出力軸６のスプライン歯１３と噛合しているので、駆動軸５におけるエンドプレーの影響がロータ支持部１０に及ぼすのを防止することができる。
【００５３】
ロータ４の端面２４には、被検出体１６が固定支持されている。被検出体１６はロータ支持部１０と共にボルト３６を介してロータ４に固定支持されている。被検出体１６の検出面１８を検出する磁気センサー３０は、軸受フランジ９に固定支持されている。磁気センサー３０の磁気ヘッド３１が被検出面１８に対して直角方向となるようにして、磁気センサー３０を軸受フランジ９に固定している。磁気センサー３０で検出した出力信号は、リード線３３を介して図６に示す位置検出装置２５における信号処理部２６に入力される。
【００５４】
図２に平面図で示すように、ステータ３はリング状部材から構成され、その内周面には周方向に所定のピッチで多数の極となる突極２０が中心に向けて突出して形成されている。各突部２１の周面には、３本のコイル２１が常法に従って順次巻装される。３本のコイル２１によって、３相のＳＲモータ１が構成されている。５相のＳＲモータのようにＳＲモータが３相以外であれば、対応する相の数のコイルが突極２０に順次巻装されることになる。本実施形態では、突極２０は総計２４個が形成されており、３相８極のＳＲモータが構成されている。なお、ステータ３、ロータ４及び被検出体１６は、電磁鋼板等の磁性板を多数枚積層して構成される。
【００５５】
図３（ａ）にロータ４の平面図を示しているように、ロータ４は環状部材から構成され、その外周部には周方向に所定のピッチで多数の誘導子となる突極２３が放射方向に向けて突出形成されている。本実施例にあっては、上述のごとくステータ３の内周面に突出して磁極を構成する突極２０の総計が２４個であるのに対して、ロータ４の誘導子を構成する突極２３の総計は１８個として構成している。
【００５６】
このようにステータ３に形成した突極２０の数とロータ４に形成した突極２３との数を異ならせることにより、ステータ３の磁極（突極２０）とロータ４の対面する誘導子（突極２３）との間にはピッチ差が付けられている。ピッチ差を設けずにステータ３の突極２０とロータ４の突極２３とを形成すると、停止時にステータ３の突極２０とロータ４の突極２３とが一対一の関係で対峙した状態で停止してしまう。このため、起動時にコイルに電流を流してもロータ４の突極２３を吸引して回転させることができなくなる。
【００５７】
しかし、ピッチ差を設けることにより、このような事態の発生を防止でき、起動時においてもロータ４の突極２３とステータ３の突極２０とが対峙した組み合わせ以外に、対峙していない組み合わせを構成することができ、ロータ４を容易に回転させることができる。
【００５８】
図３（ａ）、（ｂ）に示すように、被検出体１６は、円板上に形成され、ロータ４の端面２４に取り付けられている。被検出体１６には、ロータ４の突極２３の配設数だけ、円周上に等配分で方形状の穴（スリット１７）が形成されている。スリット１７はロータ４の径方向に沿って形成されている。
【００５９】
被検出体１６は、スリット１７の形成位置とロータ４の突極２３との相対位置が精度良く配設されるように、ロータ４の端面２４に固定されている。また、スリット１７は被検出体の板厚みを十分大きくとることにより、磁気センサー１６とロータ４の端面２４との間隔であるエアーギャップ量を検出に必要なエアーギャップ量として構成することができる。
【００６０】
図５はロータ４及び被検出体１６の一部断面図である。図示のように、被検出体１６の検出面１８及びロータ４の端面２４に対向して、磁気センサー３０の磁気ヘッド３１が配設されることになる。
即ち、磁気ヘッド３１と被検出体１６の検出面１８とのエアーギャップ量ｔ１に比べて、スリット１７が形成された部位では、磁気ヘッド３１とスリット１７を介して露呈したロータ４の端面２４とのエアーギャップ量ｔ２が大きくなる。エアーギャップ量ｔ１、ｔ２の違いを、図１に示す磁気センサー３０に設けた２個一組のＭＲ素子によって、同じく磁気センサー１１内に配設したマグネットからの磁束の変化として検出することができる。なお、磁気センサー３０の構成としては、従来から用いられている磁気センサーを採用できる。
【００６１】
磁束の変化は、ＭＲ素子における電気抵抗の変化として捉えられ、この電気抵抗の変化は、電圧信号として磁気センサー３０から出力される。磁気センサー１１内に配設したマグネットからの磁束を変化させるものとして、検出面１８に形成したスリット１７を用いた例について説明を行っているが、スリット１７を形成する代わりに検出面１８に突条体の凸部をロータ４の径方向に沿って形成することもできる。
【００６２】
検出面１８に突条体を形成した場合には、検出面１８に形成した突条体と磁気ヘッド３１とのエアーギャップ量が、検出面１８と磁気ヘッド３１とのエアーギャップ量よりも小さくなる。エアーギャップ量の変化を、磁気センサー１１内に配設したマグネットからの磁束の変化として検出することができ、ロータ４の突極２４の位置を検出することができる。
【００６３】
また、被検出体１６をロータ４の端面に配設することにより、被検出体１６の周方向において、スリット１７の周方向の幅とスリット間の検出面１８における周方向の幅との比を適宜調整することができる。しかも、スリット１７の形状を磁気センサー１１内に配設したマグネットからの磁束を変化させやすい形状に形成することができる。
【００６４】
被検出体１６におけるスリット１７の幅とスリット間の幅とによって、被検出体１６は擬似的な歯車が形成されていると仮定することができる。擬似的な歯車のモジュールは、スリット１７の幅とスリット間の幅とによって変更することができる。即ち、歯車のモジュールの定義として、ピッチ円を歯数で割った値として表わせるということは、モジュールの値はピッチ円上での歯幅と歯幅間の間隔との和として捉えることができる。
【００６５】
一般に歯車では、ピッチ円上での歯幅と歯幅間の間隔とは同じ幅間隔に構成されているので、例えば、歯幅間の間隔又は歯幅を変更することはモジュールの値を変更することに相当する。図１３の説明にて既述したように、モジュールが大きくなると、同じエアーギャップ量であっても磁気センサーから出力する出力信号を大きくすることができる。このことから、ピッチ円上での歯幅の幅を大きく形成できれば、モジュールの値を大きくした場合と同様の作用を磁気センサーに対して与えることができる。
【００６６】
即ち、スリット１７の周方向の幅とスリット間の検出面１８における周方向の幅との比を適宜調整することによって、擬似的に構成した歯車のモジュールを変更することができる。つまり、ピッチ円上での歯幅の幅を大きく形成することで、擬似的にモジュールの値を大きくすることができ、磁気センサーから出力する出力電圧を大きくすることができる。従って、磁気センサーによる検出精度を高めることができる。本発明では、被検出体１６をロータ４とは別体に構成しているので、被検出体１６に形成する検出部位の形状を適宜形成することで、磁気センサー３０による検出精度を高めることができる。
【００６７】
磁気センサー３０は、図４にその斜視図を示すように、磁気ヘッド３１、ボルト孔３２を有したプレート３４及び磁気センサー３０から出力信号用のリード線３３を備えている。また、図１に示すように、磁気センサー３０は、ボルト３８をボルト孔３２に挿入することによって、軸受フランジ９に固定される。
【００６８】
図６には、ロータ４の位置検出装置２５に関するハードブロック図を示している。図６を用いて、ロータ４の位置検出装置２５の全体構成について説明する。点線で囲った部分は、ＳＲモータ１の構成部材を示している。また、二点鎖線で囲った部分は、ロータ４の位置検出装置２５の構成部材を示している。
【００６９】
図６によれば、ＳＲモータ１がエンジン２８により回転駆動されるが、ＳＲモータ１は他の駆動手段によって駆動される構成とすることもできる。エンジン２８からの回転力がクランク軸（図１ではクランク軸の代わりに駆動軸５として示している。）を介してロータ４に伝達されてロータ４が回転する。ロータ４の突極２３の回転位置は、ロータ４の端面に取り付けた被検出体１６に形成したスリットを磁気センサー３０で検出することができる。検出したロータ４の突極２３の位置情報は、信号処理部２６に入力され、信号処理部２６は、図１、図２に示すステータ３の突極２０を励磁するコイル２１に電流を流すドライバ２７を制御することになる。これにより、エンジン２８の回転力にＳＲモータ１の回転力をアシストすることができる。
【００７０】
次に、図７を用いて本発明におけるロータの位置検出装置の作動について説明する。同図７（ａ）は既述した図１４（ｃ）と同じ位置決め信号を示している。図７（ａ）における位置決め信号は、図１４（ａ）〜（ｃ）で説明した磁気センサーとロータの突極との関係と同様に求めることができる。
【００７１】
図７（ａ）は、ロータ６の端面に固定した被検出体１６を周方向に展開した図である。磁気センサー３０と検出面１８とのエアーギャップが、予め設定したエアーギャップ量ａにあるときの磁気センサー３０の位置を実線で示している。ロータ４が軸方向を移動して磁気センサー３０に近づく方向に移動して、前記エアーギャップ量ａよりも狭まったエアーギャップ量ｂにあるときの磁気センサー１１の位置を２点鎖線で示している。
【００７２】
また、ロータ４が軸方向を移動して磁気センサー３０から遠ざかる方向に移動して、エアーギャップ量ａよりも広がったエアーギャップ量ｃにあるときの磁気センサー１１の位置を点線で示している。図７（ａ）において、実際には固定されている磁気センサー１１に対して、ロータ４の位置が移動することになるが、エアーギャップ量の違いを見やすくするため、ロータ４の位置を動かさずに磁気センサー３０の位置を移動させてエアーギャップ量の違いを示している。
【００７３】
図７（ｂ）は、磁気センサー３０からの出力信号を示しており、横軸は時間軸を示し縦軸は出力信号の大きさを示している。また、実線は、前記エアーギャップ量ａのときの出力信号を示し、２点鎖線は、前記エアーギャップ量ｂのときの出力信号を示している。破線は、前記エアーギャップ量ｃのときの出力信号を示している。また、時間軸に平行な横線Ｉ，ＩＩは、位置決め信号用の閾値を示している。
【００７４】
図７（ｃ）は、図７（ｂ）において各出力信号と閾値とから作成される位置決め信号としてのパルス信号を示している。即ち、図７（ｂ）において出力信号が、横線Ｉの閾値を超えて横線Ｉの閾値よりも大きくなっている区間及び横線ＩＩによる閾値を超えて横線ＩＩの閾値よりも更に小さくなっている区間がパルス信号のパルス幅として出力される。パルス信号は、出力信号に基づｉパルス周期で繰り返し出力している。
【００７５】
また、図７（ｃ）に示す実線は、前記エアーギャップ量ａのときのパルス信号を示し、２点鎖線は、前記エアーギャップ量ｂのときのパルス信号を示している。破線は、前記エアーギャップ量ｃのときのパルス信号を示している。また、白抜きの矢印は、パルス信号の立上り及び立下りを示している。
【００７６】
実線で示した白抜きの矢印は、以下で説明するパルス幅、パルス周期を検出するためのパルスの立上り及び立下りを示している。点線で示した白抜きの矢印は、以下で説明するパルス幅、パルス周期に基づいて決定した基準パルス信号の立上りを示している。
【００７７】
横線ＩＩによる閾値を超えて横線ＩＩの閾値よりも更に小さくなっている区間を示すパルス信号は、ＳＲモータ１を発電機として使用する場合のパルス信号として使用することができる。本願においては、ＳＲモータ１を発電機として使用する場合のパルス信号についても以下で説明するようにして基準パルス信号を作成することができるものである。以下では説明を簡単にするため、ＳＲモータ１を駆動用のモータとして使用する場合についての説明を行う。
【００７８】
図７（ｄ）はＳＲモータのロータ位置、即ち、ロータ４の突極２３の位置による被検出体１６のスリット１７とモータインダクタンスとの関係を示している。横軸はロータ方向位置、縦軸はＳＲモータ１のモータインダクタンスである。ロータ４の突極２３とステータ３の突極２０との位置関係により、図７（ｄ）に示す様にモータインダクタンスが変化する。
【００７９】
ＳＲモータ１を駆動する時、即ち、エンジン等の回転駆動力をＳＲモータ１でアシストするときには、モータインダクタンスが上昇するタイミングでステータ巻き線に電流を流し始め、モータインダクタンスの変化が終わるタイミングで電流を停止させる。
【００８０】
図７（ｅ）には、横軸をロータ方向位置として縦軸をモータ電流としたロータ方向位置とモータ電流との関係を示している。点線は、以下で説明するパルス幅、パルス周期を検出しているときの仮想のモータ電流を示し、実線は、基準パルス信号に基づいてステータ３の突極２０のコイル２１に流すモータ電流を示している。また、ＯＮはコイル２１にモータ電流を流し始める時刻を示し、ＯＦＦはコイル２１へモータ電流を流すのを停止させる時刻を示している。
【００８１】
なお、モータ電流、モータインダクタンスは、例えば、ＳＲモータ１が３相モータで構成されているとき、３相の内にある一つの相についてのモータ電流、モータインダクタンスを示したものである。他の相については、図９を用いて後述するが、図７（ｄ）、（ｅ）の横軸方向に位相差をもって図７（ｄ），（ｅ）と同様のモータ電流、モータインダクタンスが発生する。
【００８２】
図７（ｃ）及び図８を用いて位置決め信号の作り方を説明する。図７（ｃ）において、まず、あるタイミング、即ちパルス信号の第１の立上りエッジを時刻tr(n) として捉え、第１の立上り直後の立下りエッジを時刻td(n) として捉える。
【００８３】
このことについて図８を用いて説明すると、ステップ１において、パルス信号の立上りエッジが検出されるまで、ステップ１での検出を繰り返し、パルス信号の立上りエッジが検出されたとき、ステップ２に移る。
【００８４】
ステップ２では、パルス信号の立上り時刻tr(n) を検出する。次にステップ３に移り、立上り時刻tr(n) 直後におけるパルス信号の立下りエッジを検出する。ステップ３において、パルス信号の立下りエッジが検出されるまで、ステップ３での検出を繰り返し、パルス信号の立下りエッジが検出されたとき、ステップ４に移る。ステップ４では、パルス信号の立下り時刻td(n) を検出する。
【００８５】
図７（ｃ）に戻って説明を続けると、立下りエッジの時刻td(n) を捉えた後、次のパルス信号に対応したモータ電流をＳＲモータに供給すると共に、立下り時刻td(n) 直後におけるパルス信号の第２の立上りエッジ時刻をtr(n+1) として捉える。このことは、図８のステップ１３、ステップ５、ステップ６として表される。即ち、ステップ４で立下りエッジの時刻td(n) を検出した後、ステップ５及びステップ１３に移動する。
【００８６】
ステップ１３では、次のパルス信号、即ちA(n+1)相の電源をONにしてＳＲモータにモータ電流を供給する。ステップ５では、立下り時刻td(n) 直後におけるパルス信号の第２の立上りエッジを検出する。ステップ５において、パルス信号の第２の立上りエッジが検出されるまで、ステップ５での検出を繰り返し、パルス信号の第２の立上りエッジが検出されたとき、ステップ６に移る。ステップ６では、パルス信号の第２の立上り時刻tr(n+1) を検出する。
【００８７】
図７（ｃ）に戻って説明を続けると、第１の立上り時刻tr(n) と立下り時刻td(n) との時間差を、パルス幅td(n) ―tr(n) として算出する。更に、パルス幅の中心時間（td(n) ―tr(n) ）/ ２を計算する。また、第２の立上り時刻tr(n+1) と第１の立上り時刻tr(n) との時間差tr(n+1) ―tr(n) を、パルス周期として算出する。これよりロータ４の回転数を計算することができる。
【００８８】
なお、パルス幅の中心時間を求めることによって、エアーギャップ量ａの状態からエアーギャップ量ｂ、エアーギャップ量ｃの状態に変わったとしても、それぞれの状態でのパルス幅は変化してもパルス幅の中心時間は一致して不変な位置として捉えることができる。
【００８９】
この時間の計算は、図８のステップ７として表される。即ち、ステップ７では、第１の立上り時刻tr(n) と立下り時刻td(n) とから時間差td(n) ―tr(n) を計算する。また、時間差td(n) ―tr(n) からパルス幅の中心時間（td(n) ―tr(n) ）/ ２を計算する。更に、第２の立上り時刻tr(n+1) と第１の立上り時刻tr(n) との時間差tr(n+1) ―tr(n) を算出する。
【００９０】
図７（ｃ）に戻って説明を続けると、第１の立上り時刻tr(n) と立下り時刻td(n) とから求めたパルス幅の中心時間、即ち、図７（ｃ）において時刻(A) で示したパルス幅の中心から、点線で示した白抜きの矢印(B) までの時間を計算する。即ち、第２の立上り時刻tr(n+1) から時刻(A) までの時間に時刻(A) から点線で示した白抜きの矢印の時刻(B) までの時間を加えることで、第２の立上り時刻tr(n+1) から一周期後の立上り時刻tr(n+2) を予想する。
【００９１】
即ち、算出したパルス中心時間とパルス周期とによって、次に来るべき理想的な立上りエッジを算出することができる。次に来るべき理想的な立上りエッジは、検出した第２の立上りエッジの検出時刻tr(n+1) にパルス周期の３/ ４及びパルス中心時間を加えることで求めることができる。
【００９２】
上述したように、パルス周期とパルス中心時間とは、磁気センサー１６と被検出体１６の検出面１８とのエアーギャップ量の変動によって磁気センサー１６からの出力信号が変化したとしても、その影響を受けずに一定の値として求めることができる。このため、結果として、これらパラメータに基づいて基準パルス信号を創り出すことで、理想的な立上りエッジ、即ち、初期設定上の基準位置を算出することが可能となる。
【００９３】
このことは、図８のステップ８として表される。ステップ８では、次に来るべき理想的な立上りエッジの時刻tr(n+2) として、tr(n+2) ＝(tr(n+1)＋ (td(n) − tr(n)）／２＋（tr(n+1) ―tr(n))×（３／４）を計算する。
【００９４】
図７（ｃ）に戻って説明を続けると、理想的な立上りエッジ、即ち、初期設定上の基準位置に基づいた基準パルス信号を発生させる。基準パルス信号から第２の立上り時刻tr(n+1) 後に来るべき理想的な立上りエッジの時刻tr(n+2) が来たときには、図７（ｅ）の実線で示すようにモータ電流をＳＲモータ１のステータ３におけるコイル２１に流す。
【００９５】
その後、基準パルス信号における立下り時刻になったときには、モータ電流の供給を停止する。基準パルス信号に基づいて、モータ電流のＯＮ・ＯＦＦを繰り返すことにより、磁気センサー１６と被検出体１６の検出面１８とのエアーギャップ量の変動に係わりなく一定の制御をＳＲモータ１に対して行うことができる。
【００９６】
このことを、図８を用いて説明すると、ステップ９で次に来るべき理想的な立上りエッジの時刻tr(n+2) に到達したか否かの判断を行う。即ち、 tr(n+2)− tr(n+1)の時間が経過したか否かを判断し、 tr(n+2)−tr(n+1) の時間が経過したときにはステップ１０に移る。
【００９７】
ステップ１０ではＳＲモータにおけるＡ（ｎ）相の電源をＯＮにして、ステータ３のＡ（ｎ）相に対応したコイルを磁化する。ステプ１１によって、ステータ３のＡ（ｎ）相に対応したコイルを磁化する時間が経過したことが判断されたときには、即ち、ロータ４の突極が磁化されたステータ３の突極によって吸引され、ロータ４が所定量回転したときには、コイルに供給する電流をＯＦＦしてステータ３のＡ（ｎ）相に対応したコイルの磁化を停止する。このようにＳＲモータの一つの相に対しての通電タイミングを設定することができる。
【００９８】
次に、ＳＲモータを３相のモータとして構成したとき、図９を用いて他の２相に対する通電タイミングについて説明する。図９（ａ）は、図６（ｃ）と同じくパルス信号としての位置決め信号を表している。また、図９（ａ）としては、３相のＳＲモータにおけるＡ相に関しての位置決め信号を表しているものとする。
【００９９】
Ａ相、Ｂ相及びＣ相における位置決め信号は、図９（ｂ）に示す位相関係で表すことができる。なお、図９（ｂ）における横軸は時間を表している。３相のＳＲモータでは、他相における通電タイミングを計るため、磁気センサーをＢ相及びＣ相に対応して配設することが必要となる。しかし、本発明では、Ａ相における通電タイミングは、理想的な基準パルス信号に基づいて計算することができる。このため、Ｂ相及びＣ相における通電タイミングを、Ａ相における通電タイミングから設定することができるようになる。しかも、Ａ相とＢ相及びＣ相との間で、誤差を生じずにそれぞれの基準パルス信号を作成することができる。
【０１００】
即ち、Ａ相に対して他相であるＢ相、Ｃ相は図９（ｂ）に示す通り、ある決まった時間的な位相差で配設されている。このため、Ａ相におけるロータの回転数をその都度、把握、計算して求めておけば、他相における基準パルス信号も位相差分だけずらせて算定することができ、それぞれの相における基準パルス信号を基にした通電タイミングを作成することができる。
【０１０１】
即ち、Ａ相に対応した基準パルス信号におけるパルス幅の３分の１だけ位相をずらせて、Ｂ相における基準パルス信号の立上がり時刻とする。即ち、Ａ相における立上り時刻から( tr(n+1) −tr(n) ）／３だけずれた時刻を設定することでＢ相における基準パルス信号の立ち上がり時刻を設定することができる。またＣ相に対応した基準パルス信号の立上がり時刻として、Ａ相における立上り時刻から（tr(n+1) −tr(n))×( ２／３) だけずれた時刻を設定することでＢ相における基準パルス信号を作成することができる。これらの基準パルス信号に基づいてＡ相〜Ｃ相における通電タイミングを設定することができる。
【０１０２】
これによって、ＳＲモータにおいては、基準パルス信号を作成するために１つの相に対して磁気センサーを配設しておけばよく、磁気センサーとしては一つで、例えば３相のＳＲモータに対してＡ〜Ｃ相に対応した通電タイミングを決定することができる。
【０１０３】
また、本発明では、ロータのモータ軸方向への変動を許容して、モータ軸方向からロータの位置の検出することができる。ロータの軸方向への変動は、他の影響としてモータ出力を低下させたり、駆動軸内部の部品寿命の低下のシグナルであったりする。そこで、本発明をさらに活用することで、これら部品の寿命予測、警報管理にも利用することができる。
【０１０４】
上述したように、ロータの軸方向移動によって検出パルス幅が変動し、ロータに固設された被検出体が磁気センサに近づいたり離れたりすることにより、パルス幅が大きくなったり小さくなったりする。ジャーナル軸受けの劣化により駆動軸のエンドプレーが大きくなると、磁気センサーに近づく方向にも被検出体が移動することが可能となる。このため、パルス幅が規定値以上に大きくなったこと、即ち、パルス幅が予め設定したパルス幅よりも大きくなったことを検出すれば、エンドプレーの増大によってジャーナル軸受の寿命管理を行うことが可能となる。
【０１０５】
この場合には、警報を出力して、部品交換を促すなどの処置を行うことが可能となる。更に、エンドプレーが増大すると、磁気センサヘッドに検出体が近づきすぎて、場合によっては干渉する危険性がある。これを避けるために、さらに上記警報レベルよりも一段上げた警報を出力するためのパルス幅規定量の設定も可能となる。
【０１０６】
また、例えば、エンジンが定速回転しているにも係わらず、パルス周期が大きくなった場合には、エンジンの回転がそのまま駆動軸に伝わらず、駆動軸の回転が低下し、結果としてロータの回転が低下しているものと判断することができる。この場合、パルス周期が予め設定したパルス周期よりも大きくなることで検出することができる。従って、パルス周期が予め設定したパルス周期よりも大きくなったときには、警報を発するようにすることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１０７】
本願発明は、本願発明の技術思想を適用することができる装置等に対しては、本願発明の技術思想を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】本発明の実施例１であるＳＲモータのモータ軸線を通る概略縦断面図である。
【図２】実施例１に適用されるステータの平面図である。
【図３】実施例１に適用されるロータの平面図及び縦断面図である。
【図４】実施例１に適用される磁気センサーの斜視図である。
【図５】実施例１におけるロータ及び被検出体の一部断面図である。
【図６】実施例１におけるＳＲモータ及び位置検出装置のハードブロック図である。
【図７】実施例１におけるエアーギャップと出力電圧変化に伴う説明図である。
【図８】実施例１における位置検出装置の作動に関するフローチャートである。
【図９】実施例１における他の相に関する基準パルス信号を作成する説明図である。
【図１０】従来例１を示すＳＲモータのモータ軸線を通る概略縦断面である。
【図１１】従来例２を示すＳＲモータの平面図及び縦断面図である。
【図１２】従来例３のロータ位置検出の説明図である。
【図１３】エアーギャップと出力電圧の特性を示す説明図である。
【図１４】エアーギャップと出力電圧変化に伴う説明図である。
【符号の説明】
【０１０９】
１                  スイッチドリラクタンスモータ（ＳＲモータ）
２                  モータハウジング
３                  ステータ
４                  ロータ
５                  入力軸（クランク軸) 
６                  出力軸（ＳＲモータ型の出力軸）
７                  フライホイール
８                  リング状フランジ
９                  軸受フランジ
９ａ                軸受支持部材
１０                ロータ支持部
１１，１２          スプライン結合部
１３                スプライン歯
１４                軸受
１６                被検出体
１７                スリット
１８                検出面
２０，２３          突極
２１                コイル
２４                端面
３０                磁気センサー
３１                磁気ヘッド
３２                ボルト孔
３３                リード線
３５〜３７          ボルト
５１                支え板
５２                ハウジング
５３                回転軸
５４                ベアリング
５５                ステータ
５６                ロータ
５７                位置検出装置
５８                印刷回路基板固定部材
５９                印刷回路基板
６０                光センサー
６１ａ              発光素子
６１ｂ              受光素子
６２                固定部材
６３                センサーディスク
６４                突出部
７０                ステータ
７１                ステータコア
７２                突極
７３                コイル
７４                ロータ
７５                突極
７６                凸部
７７                位置検出装置
７８                磁気センサー
８０                回転軸
８１                検出歯車
８２                突起
８３                磁気センサー
９０                ロータ
９１                磁気突起
９２                磁気センサー
【図１】
2007116810.tif 000003
【図２】
2007116810.tif 000004
【図３】
2007116810.tif 000005
【図４】
2007116810.tif 000006
【図５】
2007116810.tif 000007
【図６】
2007116810.tif 000008
【図７】
2007116810.tif 000009
【図８】
2007116810.tif 000010
【図９】
2007116810.tif 000011
【図１０】
2007116810.tif 000012
【図１１】
2007116810.tif 000013
【図１２】
2007116810.tif 000014
【図１３】
2007116810.tif 000015
【図１４】
2007116810.tif 000016