(57)【要約】【課題】完璧な床下配線が可能であり、断熱性、防音性に優れていて、床暖房の兼用が可能であり、敷設作業が極めて容易であって、敷設コストが低価であるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトを提供すること。【解決手段】床スラブなどのベース床面ＢＦの上に、床下配線空間Ｓを形成するための所定厚の間隔形成手段ＤＭを介在させ、その上に床板Ｐを敷設してなるシステムフロアー構造において、前記ベース床面と床板との間に、床下配線Ｗｉを収容するための配線収容溝２を備えた床下配線ダクト１を直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインを形成してなり、前記床下配線ダクトが、前記間隔形成手段を形成するものからなることを特徴とするシステムフロアー構造。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
床スラブなどのベース床面の上に、床下配線空間を形成するための所定厚の間隔形成手段を介在させ、その上に床板を敷設してなるシステムフロアー構造において、前記ベース床面と床板との間に、床下配線を収容するための配線収容溝を備えた床下配線ダクトを直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインを形成してなり、前記床下配線ダクトが、前記間隔形成手段を形成するものからなることを特徴とするシステムフロアー構造。
【請求項２】
前記床下配線ダクトによる床下配線ラインに対応して、前記床板に配線取出し口並びにコンセントを設けてなることを特徴とする請求項１に記載のシステムフロアー構造。
【請求項３】
前記床下配線ダクトによる床下配線ラインに対応して、前記床板の一部を開閉自在に形成してなることを特徴とする請求項１あるいは請求項２に記載のシステムフロアー構造。
【請求項４】
前記ベース床面と床板との間であって、直線状ないしは桝目状に配設した床下配線ダクト以外の領域部に、前記床下配線ダクトの高さ寸法に匹敵する厚さ寸法でなるプレート状断熱材を敷設してなることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のシステムフロアー構造。
【請求項５】
前記プレート状断熱材と床板との間に、シート状床暖房ユニットを配設してなることを特徴とする請求項４に記載のシステムフロアー構造。
【請求項６】
前記間隔形成手段と前記床板との間に合板もしくはベニヤ板を配設してなることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載のシステムフロアー構造。
【請求項７】
長尺の金属製折板あるいはプラスチック製型材でなり、幅寸法ｗの下辺壁と、前記下辺壁の両縁側から高さ寸法ｈで立上がる比較的短寸の一対の立上がり壁と、前記一対の立上がり壁の上縁からそれぞれ背反する方向に向けて前記下辺壁に平行にのびる寸法ｄ、ｄでなる一対の上辺壁とを有し、前記下辺壁と前記一対の立上がり壁とによって配線を収容する配線収容溝を形成するものからなることを特徴とするシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクト。
【請求項８】
前記床下配線ダクトにおける一対の立上がり壁の外側に、横断面が、ｈ×ｄでなる角棒状の断熱材を取り付けてなることを特徴とする請求項７に記載のシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、建築物などにおける室内床の形成にかかるものであって、特に、床スラブを含むベース床面の上に、緩衝、防音、防振、断熱、床下配線などの機能を有する中間層を介在させて床板を敷設する浮床（フローティングフロアー）システムに対して極めて好適に適合する構成でなるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、上記するフローティングフロアーシステムにおいて、従来の工法として、例えば、特許文献１に開示されているもののように、床スラブなどのコンクリート生地上に、複数個の脚体を介してプレート状床材を敷設する脚体支持式フロアー工法が知られている。この脚体支持式フロアー工法は、コンクリート生地上に硬質脚体を介して床材を敷設する構成であるため、緩衝性がなく、その上を歩行する際、歩行疲れを生じ、且つ、騒音を発するという問題点を有するものであった。
【０００３】
これに対して、主に緩衝性の向上を目的として、床スラブと床板との間に緩衝体を介在させる構成のものが知られている。特許文献２には、緩衝体としてグラスウールあるいはロックウールを使用する構成が開示されており、特許文献３には、緩衝体として発泡スチロールを使用し、その発泡スチロールと床板との間に防振ゴムを配設したものが開示されている。
【０００４】
しかしながら、グラスウールあるいはロックウールは、水分を含むと、緩衝性能（防振性能）が低下することが知られている。このように、グラスウールあるいはロックウールは、水分を含むと防振性能が著しく低下するため、厨房あるいは屋上テラスのように含水の可能性が高い個所においては、その使用は極めて不適当のものであた。
【０００５】
一方、特許文献３に記載のものによれば、緩衝体として含水性の少ない発泡スチロールを使用しているため、 含水による防振性能の劣化はないが、発泡スチロールと床板との間に防振ゴムを配設しているため、防振ゴムを介して発泡スチロールに作用する荷重の分布を図るため、防振ゴムと発泡スチロールとの間に荷重分散のための板体を介装する必要があった。
【０００６】
上記する従来の浮床システムの場合は、緩衝性能を高めることを主たる目的とするものであって、室内において使用されるＯＡ機器、テレビ、その他の電気機器のための配線に関しては、何らの考慮も図られておらず、それらの使用にあたって、それらのための配線は、室内の床板上に無作為に、且つ、無造作に露出されているものであった。
【０００７】
近年においては、オフィースビルなどのように、オフィースオートメーション化が進んだ居住空間では、当該浮床システムに関連して、床下配線システムを構築しなければならない情況に至っている。その一例として、特許文献１に記載のもののようなオフィース構築用設備が提案されている。このオフィース構築用設備は、ベース床面の上に支持脚などを介在して単位床材を複数枚配設させ、その下面側に配線空間を形成しようとするものである。しかしながら、この特許文献１に記載のものによれば、床材下に単に配線空間を形成するだけのものにすぎず、配線空間内における配線を整然と位置決め収容するようなものではない。
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−１９７６号公報（要約、図１および図２）
【特許文献２】特開平３−１００２６２号公報（図２乃至図４）
【特許文献３】特開平８−１５１７８０号公報（要約、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、この発明は、建築物などにおける室内床の形成にあたって、特に、床スラブを含む既設床の上に、緩衝、防音、防振、断熱、床下配線などの機能を有する中間層を介在させて床板を敷設するフローティングフロアーシステムに対して極めて好適に適合するものであり、完璧な床下配線が可能であり、断熱性、防音性に優れていて、床暖房の兼用が可能であり、敷設作業が極めて容易であって、敷設コストが低価であるなどの多くの特徴を有するシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は、上記する目的を達成するにあたって、請求項１に記載の発明は、床スラブなどのベース床面の上に、床下配線空間を形成するための所定厚の間隔形成手段を介在させ、その上に床板を敷設してなるシステムフロアー構造において、前記ベース床面と床板との間に、床下配線を収容するための配線収容溝を備えた床下配線ダクトを直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインを形成してなり、前記床下配線ダクトが、前記間隔形成手段を形成するものからなることを特徴とするシステムフロアー構造を構成するものである。
【００１１】
さらに、この発明において、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のシステムフロアー構造であって、前記床下配線ダクトによる床下配線ラインに対応して、前記床板に配線取出し口並びにコンセントを設けてなることを特徴とするものである。
【００１２】
さらに、この発明において、請求項３に記載の発明は、請求項１あるいは請求項２に記載のシステムフロアー構造であって、前記床下配線ダクトによる床下配線ラインに対応して、前記床板の一部を開閉自在に形成してなることを特徴とするものである。
【００１３】
さらに、この発明において、請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のいずれかに記載のシステムフロアー構造であり、前記ベース床面と床板との間であって、直線状ないしは桝目状に配設した床下配線ダクト以外の領域部に、前記床下配線ダクトの高さ寸法に匹敵する厚さ寸法でなるプレート状断熱材を敷設してなることを特徴とするものである。
【００１４】
さらにまた、この発明において、請求項５に記載の発明は、請求項４に記載のシステムフロアー構造であって、前記プレート状断熱材と床板との間に、シート状床暖房ユニットを配設してなることを特徴とするものである。
【００１５】
さらにまた、この発明において、請求項６に記載の発明は、請求項１〜請求項５のいずれかに記載のシステムフロアー構造であって、前記間隔形成手段と前記床板との間に合板またはベニヤ板を配設してなることを特徴とするものである。
【００１６】
さらにまた、この発明において、請求項７に記載の発明は、長尺の金属製折板あるいはプラスチック製型材でなり、幅寸法ｗの下辺壁と、前記下辺壁の両縁側から高さ寸法ｈで立上がる比較的短寸の一対の立上がり壁と、前記一対の立上がり壁の上縁からそれぞれ背反する方向に向けて前記下辺壁に平行にのびる寸法ｄ、ｄでなる一対の上辺壁とを有し、前記下辺壁と前記一対の立上がり壁とによって配線を収容する配線収容溝を形成するものからなることを特徴とするシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクトを構成するものでもある。
【００１７】
さらに、この発明において、請求項８に記載の発明は、請求項７に記載のシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクトであって、前記床下配線ダクトにおける一対の立上がり壁の外側に、横断面が、ｈ×ｄでなる角棒状の断熱材を取り付けてなることを特徴とするものでもある。
【発明の効果】
【００１８】
以上の構成になるこの発明のシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトによれば、床スラブなどのベース床面の上に、床下配線空間を形成するための所定厚の間隔形成手段を介在させ、その上に床板を敷設してなるシステムフロアー構造において、前記ベース床面と床板との間に、床下配線を収容するための配線収容溝を備えた床下配線ダクトを直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインを形成しものからなっているので、完璧な床下配線が可能であり、美しく極めてフラットな床面を実現できるとともに、間隔形成手段としての床下配線ダクトの高さが比較的低いので、オフィス空間を犠牲にすることがないなどの点において極めて有効に作用するものといえる。
【００１９】
さらに、この発明になるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトによれば、ベース床面と床板との間であって、直線状ないしは桝目状に配設した床下配線ダクト以外の領域部に、床下配線ダクトの高さ寸法に匹敵する厚さ寸法でなるプレート状断熱材を敷設し、さらには、プレート状断熱材と床板との間に、シート状暖房手段を配設可能にした点において、緩衝性、断熱性、防音性に優れていて、床暖房の兼用が効果的に可能であるという作用効果を奏するものである。
【００２０】
さらにまた、この発明になるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトによれば、部品点数が少ない点、構造が極めて簡潔である点、敷設作業が極めて容易である点、敷設コストが低価である点などの多くの点において極めて有効に作用するものといえる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、この発明になるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトについて、図面に示す具体的な実施例にもとづいて詳細に説明する。図１Ａは、この発明になるシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクトの一例を長さ方向に破断して示す概略的な斜視図であり、図１Ｂは、この発明になるシステムフロアー構造の具体的な実施例を示すものであって、床開閉部を断面にして示す概略的な側断面図であり、図１Ｃは、床開閉部以外の部分における床板の接続部分の構造を示す概略的な側断面図である。
【００２２】
図２は、当該床下配線ダクトによって桝目状の配線ラインを形成する場合について、配線ダクト部材の組み立ての手順を示すもので、図２Ａは、床下配線ダクトの一部に交差部のための加工を施した状態を示す概略的な斜視図であり、図２Ｂは、これに他の床下配線ダクトを組み立てた状態を示す概略的な斜視図である。図３Ａは、当該システムフロアー構造を適用した床板の平面視の情況を示す概略的な平面図であり、図３Ｂは、床下側の配線ラインの一設計例を示す概略的な平面図である。
【００２３】
まず、この発明になるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトの基本的な構成例について、図１〜図３各図に基づいて詳細に説明する。この発明が適用されるシステムフロアーは、床スラブなどのベース床面ＢＦの上に、床下配線空間Ｓを形成するための所定厚の間隔形成手段ＤＭを介在させ、その上に床板Ｐを敷設してなるものである。この発明の基本構成によれば、前記ベース床面ＢＦと床板Ｐとの間に、床下配線Ｗｉを収容するための配線収容溝２を備えた床下配線ダクト１を、直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインＬを形成するものである。この発明では、前記床下配線ダクト１が、前記間隔形成手段ＤＭを形成するものからなっている。
【００２４】
この発明において、前記床下配線ダクト１は、長尺の金属製折板あるいはプラスチック製型材により形成されるものである。前記床下配線ダクト１は、幅寸法ｗの下辺壁３と、前記下辺壁３の両縁側３ａ、３ａから高さ寸法ｈで立上がる比較的短寸の一対の立上がり壁４、４と、前記一対の立上がり壁４、４の上縁４ａ、４ａからそれぞれ背反する方向に向けて前記下辺壁３に平行にのびる寸法ｄ、ｄでなる一対の上辺壁５、５とを有するものからなっている。前記床下配線ダクト１は、前記下辺壁３と前記一対の立上がり壁４、４とによって配線Ｗｉを収容する配線収容溝２を形成するものからなっている。
【００２５】
前記床下配線ダクト１の各部の寸法は、特には限定されるものではなく、その一例を示すと、下辺壁３の幅寸法ｗが５０ｍｍ〜９５ｍｍ程度であり、全幅Ｗが１４０ｍｍ〜１８５ｍｍ程度であって、強いて重要な要素として、立上がり壁４の高さ寸法ｈが約２０ｍｍ程度であることである。
【００２６】
さらに、この発明において、前記床下配線ダクト１は、図１Ａにおいて仮想線で示すように、当該床下配線ダクト１における一対の立上がり壁４、４の外側に、横断面が、ｈ×ｄでなる角棒状の断熱材６、６が、例えば、適宜接着剤により取り付けられている。
【００２７】
前記床下配線ダクト１は、当該床下配線ダクト１を桝目状に構築する場合、そのクロスポイントを形成する目的において、図２各図に示すような手順にしたがって、加工処理、 並びに組み立て処理がなされる。まず、図２Ａによれば、第１の床下配線ダクト１Ａに対して、前記上辺壁５から立上がり壁４にわたって、当該床下配線ダクト１の全幅Ｗに匹敵する寸法で切り込まれ、前記立上がり壁４と前記上辺壁５が、前記下辺壁３のレベルに平坦に引き延ばされる。これに対して、第２の床下配線ダクト１Ｂは、前記上辺壁５から立上がり壁４にわたって、当該床下配線ダクト１における下辺壁３の幅寸法ｗに匹敵する寸法で切り込まれ、前記立上がり壁４と前記上辺壁５が、前記下辺壁３のレベルに平坦に引き延ばされる。このように加工処理した後、図２Ｂに示すように、前記第１の床下配線ダクト１Ａに前記第２の床下配線ダクト１Ｂを組み立てることによって、当該床下配線ダクト１を桝目状に構築する場合のクロスポイントを形成する。
【００２８】
図１Ｂに示すように、この発明になるシステムフロアー構造のな実施例具体的によれば、ベース床面ＢＦ上に、予め設計されたパターンにしたがって、前記床下配線ダクト１を直線状に、または桝目状に敷設する。この敷設は、床下配線ダクト１の下辺壁３の裏面に設けた両面接着テープ７などによるものである。しかる後、前記床下配線ダクト１が敷設されていない部分８に、当該床下配線ダクト１と同等厚の断熱材９、９が敷設される。床暖房システムを適用する場合には、この部分８であって、前記断熱材９と床板Ｐとの間にシート状床暖房ユニット１５を敷設する。図２Ｂ中、参照符号１０は、前記床板Ｐの裏面に緩衝シート１４などを介して取り付けられている合板あるいはベニヤであり、等分荷重のための構成部材である。
【００２９】
この発明において、前記断熱材６および９は、フェノールフォーム、押出発泡ポリスチレン、ビーズ系ポリスチレンフォーム、ポリウレタンフォーム、ポリプロピレンフォーム、ポリエチレンフォーム、塩化ビニルフォーム、炭酸マグネシウムフォームあるいは炭酸カルシウムフォームなどのいずれであってもよい。
【００３０】
この発明になるシステムフロアー構造およびこれに用いる床下配線ダクトは、例えば、本願出願人の先の出願にかかる特開２００３−２５３８７０号公報に記載の無垢板製積層フロアー板及びこれを用いたフローティングフロアー施工方法により構築される床に対して極めて有効に適用される。即ち、このフローティングフロアーにおける床板Ｐは、図１Ｂおよび図１Ｃに示すように、トップ層無垢板材Ｐａと、コア層無垢板材Ｐｂおよびボトム層無垢板材Ｐｃとを、板厚方向に積層接合したものからなり、例えば、コア層無垢板材Ｐｂの木目方向に対してトップ層無垢板材Ｐａおよびボトム層無垢板材Ｐｃの木目方向が直交するものからなっている。
【００３１】
この床板Ｐは、その長さ方向に沿った両側縁並びに長さ方向の両端に接合手段１６を備えたものからなっている。この接合手段１６は、凸条１６Ａと凹溝１６Ｂとによって構成されているものであり、ボトム層無垢板材Ｐｃ側にクリアランス１７が形成されるものからなっている。このような床板Ｐによれば、図３Ａおよび図３Ｂにおいて点々で示す矩形部分を、図１Ｂに示すような観音開き状の床開閉部１３に構成することができ、床の一部を開閉自在に構成する。この場合、この床開閉部１３の周囲には、枠状構造部分が全くないので、当該床開閉部１３の部分においても床面を平坦に形成できる。
【００３２】
この発明になるシステムフロアー構造の適用された室内床面の平面視情況を図３各図に示す。この発明の基本構成によれば、ベース床面ＢＦと床板Ｐとの間に、床下配線Ｗｉを収容するための配線収容溝２を備えた床下配線ダクト１を、直線状ないしは桝目状に配設して床下配線ラインＬを形成するものである。この床下配線ダクトによる床下配線ラインＬに対応して、前記床板Ｐに配線取出し口１１並びにコンセント１２が設けられる一方、当該床下配線ダクトによる床下配線ラインＬに対応して、前記床板Ｐの一部に床開閉部１３を設けて、床の一部を開閉自在に構成して、床下配線の変更などを自由に行なうことができるようになっている。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１Ａは、この発明になるシステムフロアー構造に用いる床下配線ダクトの一例を長さ方向に破断して示す概略的な斜視図であり、図１Ｂは、この発明になるシステムフロアー構造の具体的な実施例を示すものであって、床開閉部を断面にして示す概略的な側断面図であり、図１Ｃは、床開閉部以外の部分における床板の接続部分の構造を示す概略的な側断面図である。
【図２】図２は、床下配線ダクトによって桝目状の配線ラインを形成する場合について、配線ダクト部材の組み立ての手順を示すもので、図２Ａは、床下配線ダクトの一部に交差部のための加工を施した状態を示す概略的な斜視図であり、図２Ｂは、これに他の床下配線ダクトを組み立てた状態を示す概略的な斜視図である。
【図３】図３Ａは、当該システムフロアー構造を適用した床板の平面視の情況を示す概略的な平面図であり、図３Ｂは、床下側の配線ラインの一設計例を示す概略的な平面図である。
【符号の説明】
【００３４】
ＢＦ  床スラブなどのベース床面
Ｓ  床下配線空間
ＤＭ  間隔形成手段
Ｐ  床板
Ｐａ  トップ層無垢板材
Ｐｂ  コア層無垢板材
Ｐｃ  ボトム層無垢板材
Ｗｉ  床下配線
１  床下配線ダクト
２  配線収容溝
Ｌ  床下配線ライン
３  床下配線ダクトの下辺壁
３ａ、３ａ  下辺壁の両縁側
４、４  一対の立上がり壁
４ａ、４ａ  一対の立上がり壁の上縁
５、５  一対の上辺壁
６、６  角棒状の断熱材
７  両面接着テープ
８  床下配線ダクトが敷設されていない部分
９、９  断熱材
１０  合板あるいはベニヤ
１１  配線取出し口
１２  コンセント
１３  床開閉部
１４  緩衝シート
１５  シート状床暖房ユニット
１６  接合手段
１６Ａ  凸条
１６Ｂ  凹溝
Ｐａ  トップ層無垢板材
Ｐｂ  コア層無垢板材
Ｐｃ  ボトム層無垢板材
【図１】
2007016437.tif 000003
【図２】
2007016437.tif 000004
【図３】
2007016437.tif 000005