(57)【要約】【課題】  スムーズな走行感を得ることができるソール構造体を提供する。【解決手段】  上部ソール部材２と、その下方に配置され、上部ソール部材２よりも剛性の低い下部ソール部材３とからソール構造体１を構成する。上下部ソール部材２，３間の境界面である上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａを、踵部において、ソール構造体１の上方に曲率中心を有する第１の円弧面から形成する。境界面上における第１の円弧面の開始点Ｈｓを、踵部の後端から０．２８Ｌ（Ｌ：ソール全長）の距離に配置し、第１の円弧面の曲率半径を２００ｍｍにする。つま先部における境界面を、ソール構造体１の上方に曲率中心を有する第２の円弧面から形成する。境界面上における第２の円弧面の開始点Ｔｓを、踵部の後端から０．５８Ｌの距離に配置し、第２の円弧面の曲率半径を３００ｍｍとする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シューズのソール構造体であって、
前記ソール構造体の上側に配置され、前記ソール構造体の踵部から中足部を経てつま先部まで延びるとともに、第１の剛性を有する上部ソール部材と、
前記ソール構造体の前記踵部において前記ソール構造体の下側に配置され、前記上部ソール部材の下面に接触する上面を有し、前記上部ソール部材の第１の剛性よりも低い第２の剛性を有する下部ソール部材とを備え、
前記上部および下部ソール部材間の境界面である前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、前記ソール構造体の前記踵部において、前記ソール構造体の上方に曲率中心を有する第１の円弧面を有しており、
前記境界面上における前記第１の円弧面の開始点が、ソール全長をＬとするとき、前記踵部の後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌの範囲の距離に配置されており、
前記第１の円弧面の曲率半径が１００〜５００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項２】
シューズのソール構造体であって、
前記ソール構造体の上側に配置され、前記ソール構造体の踵部から中足部を経てつま先部まで延びるとともに、第１の剛性を有する上部ソール部材と、
前記ソール構造体の前記つま先部において前記ソール構造体の下側に配置され、前記上部ソール部材の下面に接触する上面を有し、前記上部ソール部材の第１の剛性よりも低い第２の剛性を有する下部ソール部材とを備え、
前記上部および下部ソール部材間の境界面である前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、前記ソール構造体の前記つま先部において、前記ソール構造体の上方に曲率中心を有する第２の円弧面を有しており、
前記境界面上における前記第２の円弧面の開始点が、ソール全長をＬとするとき、前記踵部の後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置されており、
前記第２の円弧面の曲率半径が２００〜４００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項３】
シューズのソール構造体であって、
前記ソール構造体の上側に配置され、前記ソール構造体の踵部から中足部を経てつま先部まで延びるとともに、第１の剛性を有する上部ソール部材と、
前記ソール構造体の前記踵部およびつま先部において前記ソール構造体の下側に配置され、前記上部ソール部材の下面に接触する上面を有し、前記上部ソール部材の第１の剛性よりも低い第２の剛性を有する下部ソール部材とを備え、
前記上部および下部ソール部材間の境界面である前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、前記ソール構造体の前記踵部において前記ソール構造体の上方に曲率中心を有する第１の円弧面を有するとともに、前記ソール構造体の前記つま先部において前記ソール構造体の上方に曲率中心を有する第２の円弧面を有しており、
ソール全長をＬとするとき、前記境界面上における前記第１の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌの範囲の距離に配置され、前記第１の円弧面の曲率半径が１００〜５００ｍｍであり、
前記境界面上における前記第２の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置され、前記第２の円弧面の曲率半径が２００〜４００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項４】
請求項１または３において、
前記第１の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．２２Ｌ〜０．３４Ｌの範囲の距離に配置されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項５】
請求項４において、
前記第１の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．２８Ｌの範囲の距離に配置されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項６】
請求項１または３において、
前記第１の円弧面の曲率半径が１５０〜３００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項７】
請求項６において、
前記第１の円弧面の曲率半径が２００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項８】
請求項２または３において、
前記第２の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．５５Ｌ〜０．６１Ｌの範囲の距離に配置されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項９】
請求項８において、
前記前記第２の円弧面の開始点が、前記踵部の後端から０．５８Ｌの範囲の距離に配置されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１０】
請求項２または３において、
前記第２の円弧面の曲率半径が３００ｍｍである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１１】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材および下部ソール部材が軟質弾性部材から構成されており、前記上部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで５０Ｃ〜８０Ｃであり、前記下部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで３０Ｃ〜６０Ｃであって、前記両部材の硬度差が少なくとも１０Ｃである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１２】
請求項１１において、
前記上部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで５５Ｃ〜６５Ｃであり、前記下部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで４０Ｃ〜５０Ｃである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１３】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材および下部ソール部材の間には、前記境界面に沿って延びるプレートが配設されており、前記プレートの硬度が、ショアのＤスケールで４０Ｄ〜９５Ｄである、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１４】
請求項１において、
前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されており、前記波形状面のソール前後方向の中心線が前記第１の円弧面に沿って延びている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１５】
請求項２において、
前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されており、前記波形状面のソール前後方向の中心線が前記第２の円弧面に沿って延びている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１６】
請求項３において、
前記上部ソール部材の前記下面および前記下部ソール部材の前記上面が、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されており、前記波形状面のソール前後方向の中心線が前記第１および第２の円弧面に沿って延びている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１７】
請求項１４ないし１６のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材および下部ソール部材の間には、前記波形状面に沿う波形状を有する波形プレートが配設されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１８】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材が、前記ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、前記上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、前記上部プレートとの間で前記波形プレートを挟持するように配設されるとともに、前記上部ソール部材の前記下面を形成する下部プレートとから構成されており、
前記下部ソール部材が、前記下部プレートの下面に設けられた軟質弾性部材から構成されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項１９】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材が、前記ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、前記上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、前記上部プレートとの間で前記波形プレートを挟持するように配設されるとともに、前記上部ソール部材の前記下面を形成する第１の下部プレートとから構成されており、
前記下部ソール部材が、前記下部プレートの下面に設けられた第２の下部プレートから構成されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【請求項２０】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記上部ソール部材が、前記ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、前記上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、前記上部プレートとの間で前記波形プレートを挟持するように配設されるとともに、前記上部ソール部材の前記下面を形成する第１の下部プレートとから構成されており、
前記下部ソール部材が、前記下部プレートの下面に設けられた波状の第２の下部プレートから構成されている、
ことを特徴とするシューズのソール構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズのソール構造体に関し、詳細には、走行中にスムーズな走行感を得るようにするための構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
実用新案登録第３０４１００７号公報には、靴底の底面（ソール面）が複数の平坦面から形成されたものが示されている。この場合には、シューズ着用者が踵から着地して蹴り出しに移行していく際に、シューズ着用者の体重移動にともなって、接地面と接触するソール面が段階的に前方側に移行していくので、一応の歩行感を得ることは可能であると考えられる。
【０００３】
しかしながら、上記公報に示すものは、ソール面が複数の平坦面を不連続に連結することにより構成されており、このため、上記公報記載のソール構造は、とくにランニングなどの一定速度以上の走行には適しておらず、走行時にスムーズな走行感を得ることはできない。また、静止時に接地面と接触するソール面が前後方向へのわずかな体重移動で変化するので、非常に不安定である。
【特許文献１】実用新案登録第３０４１００７号公報（図１参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、走行中にスムーズな走行感を得ることができるソール構造体を提供しようとしている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本願発明に係る発明者らは、実際の走行中の足の動きを詳細に分析することから始めた。まず、多数のテスター（試験者）に実際に走行してもらい、走行中の足の動きを０．００４秒毎に高速度カメラで側面から撮影した。そして、図２に示すように、テスターの足Ｆのソール（足裏）Ｓが接地面Ｇとなす角度θを測定した。このとき、踵接地の状態（同図（ａ））から足裏全面接地の状態（同図（ｂ））に移行する際の角度θを符号＋で、足裏全面接地の状態から離地前の状態（同図（ｃ））に移行する際の角度θを符号−で表した。
【０００６】
図３Ａおよび図３Ｂは、平均的な男性ランナーであるテスターＡと、同様に平均的な女性ランナーであるテスターＢについて、それぞれの測定結果をまとめたものである。これらの図において、左欄における「ソール全長に対する接地部の比率（％）」とは、ソール接地部の踵後端からの距離を、ソール全長を１００（％）としたときのソール全長に対する比率で表したものである。したがって、比率１０（％）とは、ソール全長を１００としたとき、ソール接地部が踵後端から距離１０の位置にあることを意味している。また、図４は、図３Ａおよび図３Ｂのデータをグラフにまとめたものである。
【０００７】
ここで、本願発明に係る発明者らは、走行中のとくに踵接地時と離地時に着目することにしたため、ソールが接地面となす角度θが±２°の範囲においては、ソールが接地面と略平行に配置されていると近似して、ソール全面が接地面と接触しているとみなすことにした。
【０００８】
そして、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作の際の各ソール接地部の位置に、表３Ａ中の数値に基づいて接地面と角度θをなす直線を引き、こうして得られた複数の直線からなる折れ線を近似する曲線（たとえば折れ線の包絡線）を求めることにした。このようにして求められた曲線を底面に有するようなソールは、実際の走行時における接地動作の際の足の動きに非常によく適合するとともに、シューズ着用者が体重移動を滑らかに行うことができ、これにより、スムーズな走行感を得ることができるようになると推測される。
【０００９】
このような解析結果に基づいてなされたのが、本願の請求項１、４ないし７の発明である。
請求項１の発明に係るシューズのソール構造体は、当該ソール構造体の上側に配置されかつ当該ソール構造体の踵部から中足部を経てつま先部まで延びるとともに、第１の剛性を有する上部ソール部材と、当該ソール構造体の踵部において当該ソール構造体の下側に配置され、上部ソール部材の下面に接触する上面を有し、上部ソール部材の第１の剛性よりも低い第２の剛性を有する下部ソール部材とを備えている。上下部ソール部材間の境界面である上部ソール部材の下面および下部ソール部材の上面は、ソール構造体の踵部において、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第１の円弧面を有している。境界面上における第１の円弧面の開始点は、ソール全長をＬとするとき、踵部の後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌの範囲の距離に配置されており、第１の円弧面の曲率半径が１００〜５００ｍｍである。
【００１０】
請求項４の発明では、第１の円弧面の開始点が、踵部の後端から０．２２Ｌ〜０．３４Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００１１】
請求項５の発明では、第１の円弧面の開始点が、踵部の後端から０．２８Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００１２】
請求項６の発明では、第１の円弧面の曲率半径が１５０〜３００ｍｍである。
【００１３】
請求項７の発明では、第１の円弧面の曲率半径が２００ｍｍである。
【００１４】
上述した解析結果によれば、実際の走行試験に基づいて得られた曲線を用いてソール底面を形成するのが好ましいが、本願発明では、このような曲線で直接ソール底面を形成するのではなく、当該曲線で上部ソール部材の下面を形成するとともに、この下面に接触する上面を有しかつ上部ソール部材よりも低剛性の下部ソール部材を上部ソール部材の下方に配置する構成とした。すなわち、上下部ソール部材の境界面を上記曲線で構成するようにした。
【００１５】
本願発明によれば、接地時には、相対的に剛性の低い下部ソール部材が接地面と接地するので、下部ソール部材の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材の下面の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。また、上部ソール部材の境界面の下部に下部ソール部材が設けられることにより、静止状態を安定して維持できる。
【００１６】
この場合において、ソール構造体の踵部において上下部ソール部材間の境界面を形成する第１の円弧面の曲率半径は、請求項１の発明では、１００〜５００ｍｍである。
【００１７】
これは、上述した走行試験による実測値から求められた円弧面の曲率半径の範囲（１５０〜３００ｍｍ）を包含するものである。ここで、曲率半径の下限を１００ｍｍとしたのは、曲率半径が１００ｍｍよりも小さいと、全体のソール厚が厚くなりすぎて、接地感が阻害されるとともに、重量が増大するからである。また、曲率半径の上限を５００ｍｍとしたのは、曲率半径が５００ｍｍよりも大きいと、境界面が平坦面に近くなって、境界面を円弧面とすることによる効果が得られなくなるからある。
【００１８】
第１の円弧面の曲率半径は、好ましくは、請求項６の発明に記載されているように、実測値から求められた１５０〜３００ｍｍであり、より好ましくは、請求項７の発明に記載されているように、これらの平均値であるところの２００ｍｍである。
【００１９】
また、第１の円弧面の境界面上における開始点は、請求項１の発明では、ソール全長をＬとするとき、踵部の後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００２０】
上述した走行試験においては、図３Ａに示すように、テスターＡについては、ソールと接地面のなす角度θが２°以内となる接地部の位置が踵後端から０．２２Ｌ（Ｌ：ソール全長）の位置にあり、同様に、テスターＢについては、ソールと接地面のなす角度θが２°以内となる接地部の位置が踵後端から０．３４Ｌの位置にある。
【００２１】
請求項１の発明では、実測値のばらつき（標準偏差）を考慮して、上記値に±０．０５Ｌのマージンを設けることにより、第１の円弧面の境界面上における開始点の位置を、０．１７Ｌ〜０．３９Ｌに規定したものである。
【００２２】
第１の円弧面の境界面上における開始点は、好ましくは、請求項４の発明に記載されているように、実測値から求められた０．２２Ｌ〜０．３４Ｌの範囲にあり、より好ましくは、請求項５の発明に記載されているように、これらの平均値である０．２８Ｌである。
【００２３】
次に、上述した接地動作の場合と同様にして、ソール全面接地の状態から離地までの離地動作の際の各ソール接地部の位置に、表３Ｂ中の数値に基づいて接地面と角度θをなす直線を引き、こうして得られた複数の直線からなる折れ線を近似する曲線（たとえば折れ線の包絡線）を求めることにした。このようにして求められた曲線を底面に有するようなソールは、実際の走行時における離地動作の際の足の動きに非常によく適合し、これにより、スムーズな走行感を得ることができるようになると推測される。
【００２４】
このような解析結果に基づいてなされたのが、本願の請求項２、８ないし１０の発明である。
請求項２の発明に係るシューズのソール構造体は、当該ソール構造体の上側に配置されかつ当該ソール構造体の踵部から中足部を経てつま先部まで延びるとともに、第１の剛性を有する上部ソール部材と、当該ソール構造体のつま先部において当該ソール構造体の下側に配置され、上部ソール部材の下面に接触する上面を有し、上部ソール部材の第１の剛性よりも低い第２の剛性を有する下部ソール部材とを備えている。上下部ソール部材間の境界面である上部ソール部材の下面および下部ソール部材の上面は、ソール構造体のつま先部において、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第２の円弧面を有している。境界面上における第２の円弧面の開始点は、ソール全長をＬとするとき、踵部の後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置されており、第２の円弧面の曲率半径が２００〜４００ｍｍである。
【００２５】
請求項８の発明では、第２の円弧面の開始点が、踵部の後端から０．５５Ｌ〜０．６１Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００２６】
請求項９の発明では、第２の円弧面の開始点が、踵部の後端から０．５８Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００２７】
請求項１０の発明では、第２の円弧面の曲率半径が３００ｍｍである。
【００２８】
上述した解析結果によれば、この場合においても、実際の走行試験に基づいて得られた曲線を用いてソール底面を形成するのが好ましいが、本願発明では、このような曲線で直接ソール底面を形成するのではなく、当該曲線で上部ソール部材の下面を形成するとともに、この下面に接触する上面を有しかつ上部ソール部材よりも低剛性の下部ソール部材を上部ソール部材の下方に配置する構成とした。すなわち、上下部ソール部材の境界面を上記曲線で構成するようにした。
【００２９】
本願発明によれば、離地時には、相対的に剛性の低い下部ソール部材が接地面と接地するので、下部ソール部材の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材の下面の形状が維持され、これにより、ソール全面接地の状態から離地時までの離地動作および蹴り出し動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００３０】
この場合において、ソール構造体のつま先部において上下部ソール部材間の境界面を形成する第２の円弧面の曲率半径は、請求項２の発明では、２００〜４００ｍｍである。
【００３１】
上述した走行試験による実測値から求められた円弧面の曲率半径は約１５０ｍｍであるが、実際のシューズにこれを適用すると、ソール厚が厚くなりすぎて、接地感が阻害されるとともに、重量が増大するため、第２の円弧面の曲率半径の下限は、このような問題が生じない限界値を採用して、２００ｍｍとした。また、曲率半径の上限を４００ｍｍとしたのは、曲率半径が４００ｍｍよりも大きいと、境界面が平坦面に近くなって、境界面を円弧面とすることによる効果が得られなくなるからある。
【００３２】
第２の円弧面の曲率半径は、好ましくは、請求項１０の発明に記載されているように、２００〜４００ｍｍの平均値であるところの３００ｍｍである。
【００３３】
また、第２の円弧面の境界面上における開始点は、請求項２の発明では、ソール全長をＬとするとき、踵部の後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置されている。
【００３４】
上述した走行試験においては、図３Ｂに示すように、テスターＡについては、ソールと接地面のなす角度θが−２°以内となる接地部の位置が踵後端から０．６１Ｌ（Ｌ：ソール全長）の位置にあり、同様に、テスターＢについては、ソールと接地面のなす角度θが−２°以内となる接地部の位置が踵後端から０．５５Ｌの位置にある。
【００３５】
請求項２の発明では、実測値のばらつき（標準偏差）を考慮して、上記値に±０．０５Ｌのマージンを設けることにより、第２の円弧面の境界面上における開始点の位置を、０．５Ｌ〜０．６６Ｌに規定したものである。
【００３６】
第２の円弧面の境界面上における開始点は、好ましくは、請求項８の発明に記載されているように、実測値から求められた０．５５Ｌ〜０．６１Ｌの範囲にあり、より好ましくは、請求項９の発明に記載されているように、これらの平均値である０．５８Ｌである。
【００３７】
請求項３の発明は、請求項１および２の各発明を組み合わせたものであり、上下部ソール部材間の境界面である上部ソール部材の下面および下部ソール部材の上面が、ソール構造体の踵部においては、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第１の円弧面を有しており、ソール構造体のつま先部においては、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第２の円弧面を有している。境界面上における第１の円弧面の開始点は、踵部後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌ（Ｌ：ソール全長）の範囲の距離に配置されており、第１の円弧面の曲率半径は１００〜５００ｍｍであり、境界面上における第２の円弧面の開始点は、踵部後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置されており、第２の円弧面の曲率半径が２００〜４００ｍｍである。
【００３８】
次に、請求項１１の発明では、上部ソール部材および下部ソール部材が軟質弾性部材から構成されており、上部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで５０Ｃ〜８０Ｃであり、下部ソール部材の硬度が、ショアのＣスケールで３０Ｃ〜６０Ｃであって、両部材の硬度差が少なくとも１０Ｃである。
【００３９】
ここで、上部ソール部材の硬度の上限を８０Ｃとしたのは、硬度が８０Ｃよりも高いと、ソール部材として硬くなりすぎてクッション性および足当たり感が阻害されるからである。下部ソール部材の下限を３０Ｃとしたのは、硬度が３０Ｃよりも低いと、物性として弱く、耐久性が得られなくなるからである。また、上下部ソール部材の硬度差を少なくとも１０Ｃとしたのは、１０Ｃよりも小さいと、体重移動の際に下部ソール部の圧縮変形を上部ソール部に比べて相対的に大きくすることができず、その結果、上述した第１（および第２）の円弧面の形成によるスムーズな走行感が得られなくなるためである。
【００４０】
請求項１２の発明に記載されているように、上部ソール部材の硬度は、好ましくは、ショアのＣスケールで５５Ｃ〜６５Ｃであり、下部ソール部材の硬度は、好ましくは、ショアのＣスケールで４０Ｃ〜５０Ｃである。
【００４１】
請求項１３の発明では、上下部ソール部材の間には、これらの境界面に沿って延びるプレートが配設されており、プレートの硬度がショアのＤスケールで４０Ｄ〜９５Ｄである。
【００４２】
このように、上下部ソール部材間にプレートを挟み込むことで、上部ソール部材の下側の剛性が増大するので、下部ソール部材が圧縮変形した後には、円弧面をしっかりと維持することができ、スムーズな走り心地を実現できる。
【００４３】
ここで、プレートの硬度の下限を４０Ｄとしたのは、硬度が４０Ｄよりも低いと、走行中においてプレートによる境界面の保形性を確保できなくなるためである。また、硬度が９５Ｄよりも高くなると、プレートが硬くなりすぎて、ソールとしてのクッション性を阻害するためである。
【００４４】
請求項１４ないし１６の発明では、上下部ソール部材間の境界面である上部ソール部材の下面および下部ソール部材の上面が、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されており、波形状面のソール前後方向の中心線が前記第１の円弧面（請求項１４の場合）、第２の円弧面（請求項１５の場合）、第１および第２の円弧面（請求項１６の場合）に沿って延びている。
【００４５】
この場合には、波形状面が前記第１または（および）第２の円弧面の延設方向に延びていることから、スムーズな走行感をある程度確保できるとともに、上下部ソール部材の合わせ面を波形状面とすることで、上下部ソール部材の圧縮変形を抑制して、上下部ソール部材の横ずれ変形を防止でき、これにより、走行安定性を向上できる。
【００４６】
請求項１７の発明では、上下部ソール部材の間に、前記波形状面に沿う波形状を有する波形プレートが配設されている。
【００４７】
この場合には、波形プレートが前記第１の円弧面の延設方向に延びていることから、スムーズな走行感をある程度確保できるとともに、波形プレートの挿入によって上下部ソール部材の圧縮変形をさらに抑制して、上下部ソール部材の横ずれ変形を一層防止でき、これにより、走行安定性をさらに向上できる。
【００４８】
請求項１８の発明では、上部ソール部材が、ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、上部プレートとの間で波形プレートを挟持するように配設されるとともに、上部ソール部材の下面を形成する下部プレートとから構成されている。また、下部ソール部材が、下部プレートの下面に設けられた軟質弾性部材から構成されている。
【００４９】
この場合には、接地時には、相対的に剛性の低い下部ソール部材が接地面と接地するので、下部ソール部材の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材の下面（つまり下部プレートの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００５０】
しかも、この場合には、上部ソール部材が、上部プレート、波形プレートおよび下部プレートから構成されることになり、軟質弾性部材を含まないので、構造を簡略化でき、コストを低減できるとともに、全体の重量を低減できる。また、長時間の使用後には、へたりによりクッション性が低下する軟質弾性部材を上部ソール部材が含まないことで、クッション性の持続性を向上できる。
【００５１】
請求項１９の発明では、上部ソール部材が、ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、上部プレートとの間で波形プレートを挟持するように配設されるとともに、上部ソール部材の前記下面を形成する第１の下部プレートとから構成されている。また、下部ソール部材が、下部プレートの下面に設けられた第２の下部プレートから構成されている。
【００５２】
この場合においても、接地時には、相対的に剛性の低い第２の下部プレートが接地面と接地するので、第２の下部プレートの圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材の下面（つまり下部プレートの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００５３】
しかも、この場合には、上部ソール部材のみならず下部ソール部材もプレートから構成されることになり、ソール構造体が軟質弾性部材を全く含まないので、構造をさらに簡略化でき、コストをさらに低減できるとともに、全体の重量を一層低減できる。また、長時間の使用後には、へたりによりクッション性が低下する軟質弾性部材を全く含まないことで、クッション性の持続性を一層向上できる。
【００５４】
請求項２０の発明では、上部ソール部材が、ソール構造体の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレートと、上部プレートの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレートと、上部プレートとの間で波形プレートを挟持するように配設されるとともに、上部ソール部材の前記下面を形成する第１の下部プレートとから構成されている。下部ソール部材は、下部プレートの下面に設けられた波状の第２の下部プレートから構成されている。
【００５５】
この場合においても、接地時には、相対的に剛性の低い第２の下部プレートが接地面と接地するので、第２の下部プレートの圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材の下面（つまり下部プレートの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００５６】
また、請求項１９の発明と同様に、ソール構造体が軟質弾性部材を全く含まないので、構造をさらに簡略化して、コストをさらに低減でき、全体の重量を一層低減できるとともに、クッション性の持続性を一層向上できる。
【発明の効果】
【００５７】
以上のように本発明によれば、上部ソール部材と、その下方に配置され、上部ソール部材よりも剛性の低い下部ソール部材とを設け、上下部ソール部材間の踵部における境界面を、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第１の円弧面から形成するとともに、境界面上における第１の円弧面の開始点を、踵部の後端から０．１７Ｌ〜０．３９Ｌ（Ｌ：ソール全長）の範囲の距離に配置し、第１の円弧面の曲率半径を１００〜５００ｍｍとしたので、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００５８】
また、本発明によれば、上部ソール部材と、その下方に配置され、上部ソール部材よりも剛性の低い下部ソール部材とを設け、上下部ソール部材間のつま先部における境界面を、ソール構造体の上方に曲率中心を有する第２の円弧面から形成するとともに、境界面上における第２の円弧面の開始点を、踵部の後端から０．５Ｌ〜０．６６Ｌ（Ｌ：ソール全長）の範囲の距離に配置し、第２の円弧面の曲率半径を２００〜４００ｍｍとしたので、ソール全面接地の状態から離地時までの離地動作および蹴り出し動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５９】
以下、本発明の実施例を添付図面に基づいて説明する。
＜第１の実施例＞
図１は、本発明の第１の実施例によるシューズ用ソール構造体の縦断面図である。同図に示すように、このソール構造体１は、踵部から中足部をへてつま先部まで延設された上部ソール部材２と、上部ソール部材２の下面に取り付けられるとともに、上部ソール部材２と同様に、踵部から中足部をへてつま先部まで延設された下部ソール部材３とを備えている。なお、下部ソール部材３は、踵部およびつま先部にのみ設けるようにしてもよい。上部ソール部材２および下部ソール部材３は、いずれも幅方向（同図紙面垂直方向）に延在している。また、図示していないが、下部ソール部材３の下面には、接地面と接触するアウトソールが設けられる。このアウトソールは省略することも可能である。
【００６０】
上部ソール部材２および下部ソール部材３の境界面となる上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａは、その前後端側において上方に湾曲しており、全体として湾曲面を形成している。
【００６１】
上下部ソール部材２，３の踵部Ｈ側の境界面は、ソール構造体１の上方に曲率中心を有する第１の円弧面から形成されており、同様に、上下部ソール部材２，３のつま先部Ｔ側の境界面は、ソール構造体１の上方に曲率中心を有する第２の円弧面から形成されている。また、上下部ソール部材２，３の中足部における境界面は、わずかに湾曲する湾曲面または平坦面から形成されている。
【００６２】
第１の円弧面の曲率半径は、もっとも好ましくは、Ｒ２００つまり２００ｍｍである。なお、第１の円弧面の曲率半径は、Ｒ１５０〜Ｒ３００でもよく、さらに、Ｒ１００〜５００でもよい。その理由は、段落［００１７］および［００１８］で述べたとおりである。
【００６３】
境界面上において第１の円弧面の開始点Ｈｓは、もっとも好ましくは、踵部後端から０．２８Ｌ（Ｌ：ソール全長）の範囲の距離に配置されている。なお、第１の円弧面の開始点Ｈｓは、踵後端から０．２２Ｌ〜０．３４Ｌの範囲の距離に配置されていてもよく、さらに、０．１７Ｌ〜０．３９Ｌの範囲の距離に配置されていてもよい。その理由は、段落[００２０]〜[００２２]で述べたとおりである。
【００６４】
上下部ソール部材２，３は、いずれも軟質弾性部材から構成されているのが好ましく、たとえば、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂の発泡体やポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂の発泡体、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材の発泡体のような軟質弾性部材から構成されている。下部ソール部材３の剛性は、上部ソール部材２の剛性よりも低くなっている。これは、たとえば、双方の部材の発泡率を異ならせることにより実現できる。
【００６５】
第２の円弧面の曲率半径は、もっとも好ましくは、Ｒ３００つまり３００ｍｍである。なお、第２の円弧面の曲率半径は、Ｒ２００〜４００でもよい。その理由は、段落［００３１］および［００３２］で述べたとおりである。
【００６６】
境界面上において第２の円弧面の開始点Ｔｓは、もっとも好ましくは、踵部後端から０．５８Ｌ（Ｌ：ソール全長）の範囲の距離に配置されている。なお、第２の円弧面の開始点Ｔｓは、踵後端から０．５５Ｌ〜０．６１Ｌの範囲の距離に配置されていてもよく、さらに、０．５Ｌ〜０．６６Ｌの範囲の距離に配置されていてもよい。その理由は、段落［００３４］〜［００３６］で述べたとおりである。
【００６７】
上部ソール部材２の硬度は、ショアのＣスケールで５０Ｃ〜８０Ｃであり、より好ましくは、５５Ｃ〜６５Ｃである。下部ソール部材３の硬度は、ショアのＣスケールで３０Ｃ〜６０Ｃであり、より好ましくは、４０Ｃ〜５０Ｃである。また、上部ソール部材および下部ソール部材の硬度差は、少なくとも１０Ｃである。その理由は、段落［００３８］および［００３９］で述べたとおりである。
【００６８】
上述のように構成されるソール構造体においては、接地時には、相対的に剛性の低い下部ソール部材３が接地面と接地するので、下部ソール部材３の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材２によって、上下部ソール部材２，３の境界面となる上部ソール部材２の下面２ａの形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００６９】
さらに、離地時には、同様に、相対的に剛性の低い下部ソール部材３が接地面と接地するので、下部ソール部材３の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材２によって、上下部ソール部材２，３の境界面となる上部ソール部材２の下面２ａの形状が維持され、これにより、ソール全面接地の状態から踵離地時までの離地動作および蹴り出し動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００７０】
なお、上部ソール部２は、着用者の足裏が当接する当接面２ｂと、その左右両側縁部に設けられ、上方に立ち上がる巻上げ部２ｃとを有している。巻上げ部２ｂは、シューズの甲被部（図示せず）の下部に固着されるようになっている。また、下部ソール部３の下面３ｂは、接地面と接触するソール面を形成している。
【００７１】
＜第２の実施例＞
図５は、本発明の第２の実施例によるソール構造体を説明するための図であって、図１のV-V線断面に相当している。この第２の実施例では、踵部において、上下部ソール部材２，３の境界面である上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａが、幅方向（図５左右方向）に傾斜する傾斜面になっており、この例では、ソール構造体の外甲側で高く、内甲側で低くなっている。
【００７２】
この場合には、踵部において、下部ソール部材３の外甲側の厚みが厚く、内甲側の厚みが薄くなっているので、踵外甲側端で着地し、オーバープロネーション（過回内）するランナーに対して十分な安定性を提供できる。
【００７３】
なお、第２の実施例では、ソール構造体の踵部が左右非対称であることによって、踵部の内甲側または外甲側（この例では内甲側）において、上下部ソール部材２，３の境界面を形成する第１の円弧面が、上述した所定の曲率半径を有しない場合も生じ得る。本発明は、このように、内外甲側のいずれか一方のみが所定の曲率半径の第１の円弧面から形成される場合も含んでいる。また、内甲側または外甲側のソール側面において、たとえば下部ソール部材３が上方に立ち上がる立壁部を有することによって、ソール側面側から見たときに、見かけ上、上下部ソール部材２，３の間に第１の円弧面が形成されていない場合も本発明は含んでいる。この場合には、立壁部内側のソール内部において、上下部ソール部材２，３の境界面に第１の円弧面が形成されていることになる。
【００７４】
図６は図５の変形例を示している。同図に示すように、上下部ソール部材２，３の境界面である上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａは、踵中央側に向かうにしたがい徐々に下方に湾曲する湾曲面で形成されていてもよい。
【００７５】
＜第３の実施例＞
図７は、本発明の第３の実施例によるシューズ用ソール構造体の縦断面図である。この第３の実施例では、上下部ソール部材２，３の境界面である上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａの間に、たとえば硬質樹脂製のプレート４が配設されている点が前記第１の実施例と異なっている。プレート４は、境界面に沿って前後方向に延びている。
【００７６】
このように、上下部ソール部材２，３間にプレート４を挟み込むことで、上部ソール部材２の下側の剛性が増大するので、下部ソール部材３が圧縮変形した後には、円弧面をしっかりと維持することができ、スムーズな走り心地を実現できる。
【００７７】
プレート４の硬度は、ショアのＤスケールで４０Ｄ〜９５Ｄである。プレート４の硬度の下限を４０Ｄとしたのは、硬度が４０Ｄよりも低いと、走行中においてプレート４による境界面の保形性を確保できなくなるためである。また、硬度が９５Ｄよりも高くなると、プレート４が硬くなりすぎ、ソールとしてのクッション性を阻害するためである。
【００７８】
なお、図７の変形例である図８に示すように、ソール構造体の中足部に幅方向の貫通孔５を形成するようにしてもよく、この場合には、中足部のクッション性を向上できるとともに、ソール構造体を軽量化できる。
【００７９】
＜第４の実施例＞
図９は、本発明の第４の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。この第４の実施例では、上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａが、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されており、この波形状面のソール前後方向の中心線５（一点鎖線参照）は、前記第１の円弧面の延設方向に延びている。
【００８０】
この場合には、波形状面が前記第１の円弧面に沿って延びていることから、スムーズな走行感をある程度確保できるとともに、上下部ソール部材２，３の合わせ面を波形状面とすることで、上下部ソール部材２，３の圧縮変形を抑制して、上下部ソール部材２，３の横ずれ変形を防止でき、これにより、走行安定性を向上できる。
【００８１】
＜第５の実施例＞
図１０は、本発明の第５の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。この第５の実施例では、上部ソール部材２の下面２ａおよび下部ソール部材３の上面３ａが、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形状面から形成されるとともに、この波形状面に対応する波形状面を有する波形プレート４０が上下部ソール部材２，３間に挿入されている。波形プレート４０のソール前後方向の中心線５（一点鎖線参照）は、前記第１の円弧面の延設方向に延びている。
【００８２】
波形プレート４０は、硬質樹脂製プレートから構成されているのが好ましく、たとえば、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）やポリアミドエラストマー（ＰＡＥ）、ＡＢＳ樹脂等の熱可塑性樹脂、またはエポキシ樹脂や不飽和ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂から構成されている。
【００８３】
この場合には、波形プレート４０が前記第１の円弧面に沿って延びていることから、スムーズな走行感をある程度確保できるとともに、波形プレート４０の挿入によって上下部ソール部材２，３の圧縮変形をさらに抑制して、上下部ソール部材２，３の横ずれ変形を一層防止でき、これにより、走行安定性をさらに向上できる。
【００８４】
＜第６の実施例＞
図１１は、本発明の第６の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。この第６の実施例では、上部ソール部材２が、ソール構造体１の足裏当接面に沿ってソール前後方向に延びる上部プレート２Ａと、上部プレート２Ａの下方に配置され、ソール前後方向に進行する複数の波形状を有する波形プレート２Ｂと、上部プレート２Ａとの間で波形プレート２Ｂを挟持するように配設されるとともに、上部ソール部材２の下面を形成する下部プレート２Ｃとから構成されている。下部ソール部材３は、下部プレート２Ｃの下面に設けられた軟質弾性部材から構成されている。なお、図示していないが、下部ソール部材３および下部プレート２Ｃには、アウトソールが設けられていてもよい。また、上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）および下部ソール部材３の上面が、前記第１および第２の円弧面を形成している。
【００８５】
この場合、接地時には、相対的に剛性の低い下部ソール部材３が接地面と接地するので、下部ソール部材３の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材２によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００８６】
しかも、この場合には、上部ソール部材２が、上部プレート２Ａ、波形プレート２Ｂおよび下部プレート２Ｃから構成されることになり、軟質弾性部材を含まないので、構造を簡略化でき、全体の重量を低減できる。
【００８７】
＜第７の実施例＞
図１２は、本発明の第７の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。この第７の実施例では、前記第６の実施例における軟質弾性部材製の下部ソール部材３のかわりに、プレート製の下部ソール部材（第２の下部プレート）３’が設けられている点が前記第６の実施例と異なっている。なお、図示していないが、下部ソール部材３’および下部プレート２Ｃには、アウトソールが設けられていてもよい。また、上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）が、前記第１および第２の円弧面を形成している。
【００８８】
この場合においても、接地時には、相対的に剛性の低い第２の下部プレート３’が接地面と接地するので、第２の下部プレート３’の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材２によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００８９】
しかも、この場合には、上部ソール部材のみならず下部ソール部材もプレートから構成されることになり、ソール構造体が軟質弾性部材を全く含まないので、構造をさらに簡略化でき、全体の重量を一層低減できる。
【００９０】
＜第８の実施例＞
図１３は、本発明の第８の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。この第８の実施例では、前記第７の実施例における下部プレート３’のかわりに、波状の下部プレート３”が設けられており、下部プレート３”の下面にアウトソール７が装着されている。第２の下部プレート３”は、第１の下部プレート２Ｃを構成する樹脂よりも低剛性の樹脂から構成されている。また、前記第６の実施例と同様に、上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）が、前記第１の円弧面を形成している。
【００９１】
この場合においても、接地時には、相対的に剛性の低い第２の下部プレート３”が接地面と接地するので、第２の下部プレート３”の圧縮変形により、ソール構造体としてのクッション性を確保できる。その一方で、相対的に剛性の高い上部ソール部材２によって、上下部ソール部材の境界面となる上部ソール部材２の下面（つまり下部プレート２Ｃの下面）の形状が維持され、これにより、踵接地時からソール全面接地の状態までの着地動作をスムーズに行うことができ、スムーズな走行感を得ることができるようになる。
【００９２】
さらに、第７の実施例と同様に、ソール構造体が軟質弾性部材を全く含まないので、全体の重量を一層低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】本発明の第１の実施例によるソール構造体の前後方向中心線に沿った縦断面図である。
【図２】走行中の足と接地面との位置関係を時系列的に示す模式図である。
【図３Ａ】走行中のソール接地部の位置とソールおよび接地面間の角度との関係を示す表である。
【図３Ｂ】走行中のソール接地部の位置とソールおよび接地面間の角度との関係を示す表（図３Ａの続き）である。
【図４】図３Ａおよび図３Ｂをグラフ化したものである。
【図５】本発明の第２の実施例によるソール構造体を説明するための図であって、図１のV-V線断面に相当する図である。
【図６】図５の変形例を示す図である。
【図７】本発明の第３の実施例によるソール構造体の前後方向中心線に沿った縦断面図である。
【図８】図７の変形例を示す図である。
【図９】本発明の第４の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。
【図１０】本発明の第５の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。
【図１１】本発明の第６の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。
【図１２】本発明の第７の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。
【図１３】本発明の第８の実施例によるシューズ用ソール構造体の側面図である。
【符号の説明】
【００９４】
１：  ソール構造体
２：  上部ソール部材
２ａ：  下面
３：  下部ソール部材
３ａ：  上面
４：  プレート
４０：  波形プレート
Ｈｓ：  第１の円弧面の開始点
Ｔｓ：  第２の円弧面の開始点
Ｌ：  ソール全長
【図１】
2007268025.tif 000003
【図２】
2007268025.tif 000004
【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
2007268025.tif 000006
【図４】
2007268025.tif 000007
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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