(57)【要約】【課題】整合回路のインダクタＬを増加させても、電極長を長くする必要をなくすことで、更なるアンテナの小型化を実現する。【解決手段】一つの板状の誘電体１ａの表面にアンテナ電極１ｂを形成し、誘電体１ａの側面の所望の位置にアンテナ電極１ｂと接続された接地電極３を形成しこれをインダクタＬとし、このアンテナ電極１ｂの端部１ｄと対向する裏面に給電電極２を形成しこれをコンデンサＣとし、誘電体アンテナ１に一体化されたコンデンサとインダクタからなる整合回路を形成した誘電体アンテナ１。【選択図】図１
2007129360.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一つの板状の誘電体基材の表面に、スパイラル形状のアンテナ電極とともに、このアンテナ電極の一部とコンデンサおよびインダクタを形成するようにコンデンサ電極とインダクタ電極からなる整合回路を形成したことを特徴とする誘電体アンテナ。
【請求項２】
一つの板状の誘電体基材の表面にアンテナ電極が形成され、誘電体基材の裏面にアンテナ電極に対向して電磁界結合されるコンデンサ電極が形成され、誘電体基材の側面にアンテナ電極に導通接続されたインダクタ電極が接地形成され、このコンデンサとインダクタからからなる整合回路を形成したことを特長とする請求項１記載の誘電体アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超短波、準マイクロ波、マイクロ波、ミリ波の無線通信に使用される誘電体アンテナに関し、特に誘電体に整合回路を備えた誘電体アンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話に代表される無線通信機のアンテナは、その特性の得られる限りは小さければ小さい方が良く、以前よりその小型化が求められており、現在でもなお小型のアンテナが求められている。
【０００３】
アンテナの小型化に対しては、従来下記技術１、技術２に示される技術が代表的なものとしてあげることができる。 
技術１：アンテナ部を積層構造とすることにより、立体電極とした積層アンテナの製造 
技術２：波長短縮効果を狙った誘電体材料を使用した誘電体アンテナ
前記の技術は有効なものではあるが問題点もある。
【０００４】
技術１の積層構造は、一般的に誘電率の低い材料を使用していることより、８００MHz以上の周波数では小型化を達成しているが、それ以下の周波数帯、例えばテレメーター、テレコントローラー、トランシーバーに使用されている３００MHz帯微弱無線、４００MHz帯特定小電力無線では、アンテナ電極長を長くする必要があり、小型化が困難である。また積層構造を採用していることより、製造工程が多く、製造時のイニシャル費が掛かり大量生産品目には適用できるが、それ以下の少量の品目には採用できない。
【０００５】
技術１、技術２は、アンテナと発信回路とのインピーダンス不整合が生じ、アンテナ放射効率が劣化するという問題がおこる。
【０００６】
アンテナのインピーダンスを発信回路と同等に保つには、技術１に示したアンテナでは積層する電極どうしを有る程度広げる必要があり、技術２に示したアンテナでは低い誘電率材料を使用する必要がある。そのため、いずれも小型化には限界がある。
【０００７】
この問題を解決するために、下記特許文献１〜３に示される対策が取られている。
【０００８】
特許文献１に示される技術は、前記不整合を解決するために、アンテナと回路との間にＬＣ整合回路を設けることにより、同一の基板上に誘電体アンテナと整合回路を実装し、無線通信機を小型化するのに有効である。しかしながら、小型化されるとはいえ、ＬＣ整合回路の実装に用いられる基板の面積が増大し、部品点数が多くなるために無線通信機に要求されているより一層の小型化には十分応えることができない。
【０００９】
特許文献２に示される技術は、アンテナ電極の形状を螺旋状もしくはミアンダ状にし、この部分をインダクタＬとし、アンテナ電極端を開放し、この部分とＧＮＤとでコンデンサＣとし、これらによりインピーダンス整合を取る方法である。この手法にも問題があり、インピーダンス整合でインダクタＬを増加させる場合、巻線数もしくは電極長を長くする必要がある。そのために、やはりいっそうの小型化には十分であるとは言えず、また電極長が長くなるとコストアップ要因となる問題がある。
【００１０】
特許文献３に示される技術は、積層アンテナで、放射電極とは別の層に整合回路を形成することでアンテナとの一体化を可能とする技術である。しかしながら、この手法にも問題があり、インピーダンス整合でインダクタＬを増加させる場合、電極長を長くする必要がある。そのために、やはりいっそうの小型化には十分であるとは言えない。また電極長が長くなりコストアップ要因となる問題がある。
【特許文献１】特開２００２−２６６２４号公報
【特許文献２】特開平１１−２７０２５号公報
【特許文献３】特開２００４−２２１６６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明が解決しようとする課題は、整合回路のインダクタＬを増加させても、電極長を長くする必要をなくすことで、更なるアンテナの小型化を実現することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明のアンテナは、前記技術に示された問題点を解決することにある。
【００１３】
本発明のアンテナは、アンテナ基材に高誘電率材料を用いることで、アンテナを小型化するが、その具体的手法を下記に示す。
【００１４】
本発明の誘電体アンテナは、一つの板状の誘電体基材の表面に外周、内周形状が矩形、円形、三角形、多角形など各種形状のスパイラル状のアンテナ電極を形成し、この板状の誘電体の側面の所望の位置にアンテナ電極と接続された接地電極を形成しこれをインダクタＬとし、このアンテナ電極の端部と対向する裏面に給電電極を形成しこれをコンデンサＣとし、誘電体アンテナに一体化されたコンデンサとインダクタからなる整合回路を形成したことで、前期課題を解決する。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、コンデンサＣの容量値を増やす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する給電電極の面積を増やすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する給電電極の距離を縮めることで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、コンデンサＣの容量を減らす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する給電電極の面積を減らすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する給電電極の距離を離すことでアンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、インダクタＬの値を増やす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部から離す方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、インダクタＬの値を減らす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部に近づける方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。
【００１５】
また、一つの板状の誘電体基材の表面に外周、内周形状が矩形、円形、三角形、多角形など各種形状のスパイラル状のアンテナ電極を形成し、この板状の誘電体の側面にアンテナ電極と接続された給電電極を形成し、この板状の誘電体の側面の所望の位置にアンテナ電極と接続された接地電極を形成しこれをインダクタＬとし、このアンテナ電極の所望の位置で対向する裏面に接地電極を形成しこれをコンデンサＣとし、誘電体アンテナに一体化されたコンデンサとインダクタからなる整合回路を形成することにより得られる誘電体アンテナも同様の効果が得られる。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、インダクタＬの値を増やす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部から離す方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、インダクタＬの値を減らす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部に近づける方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、コンデンサＣの容量値を増やす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する接地電極の面積を増やすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する接地電極の距離を縮めることで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、コンデンサＣの容量を減らす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する接地電極の面積を減らすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する接地電極の距離を離すことでアンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。
【００１６】
さらに、一つの板状の誘電体基材の表面に外周、内周形状が矩形、円形、三角形、多角形など各種形状のスパイラル状のアンテナ電極を形成し、この板状の誘電体の側面にアンテナ電極と接続された給電電極を形成し、この板状の誘電体の側面の所望の位置にアンテナ電極と接続された接地電極を形成しこれをインダクタＬとし、この板状の誘電体の側面の所望の位置に給電電極と対向する接地電極を形成しこれをコンデンサＣとし、誘電体アンテナに一体化されたコンデンサとインダクタからなる整合回路を形成した誘電体アンテナでも同様の効果が得られる。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、インダクタＬの値を増やす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部から離す方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、インダクタＬの値を減らす必要のある場合は、アンテナ電極に接続するインダクタを形成する接地電極の位置を、給電されるアンテナ電極の端部に近づける方向に変更することで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。アンテナと発信回路のインピーダンスを合わせるために、コンデンサＣの容量値を増やす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する接地電極の面積を増やすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する接地電極の距離を縮めることで、アンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。逆に、コンデンサＣの容量を減らす必要のある場合は、コンデンサＣを形成する接地電極の面積を減らすか、アンテナ電極とコンデンサＣを形成する接地電極の距離を離すことでアンテナと発信回路のインピーダンス整合を取ることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の誘電体アンテナは、次の効果を奏する。
（１）アンテナに整合回路が一体化しているのでアンテナが小型化できる。
（２）整合回路の調整で、電極長を長くする必要が無く、接地電極の位置を変更することでインダクタＬを増加することができ、アンテナが小型化できる。
（３）回路の調整で、電極長を長くする必要が無く、接地電極の位置を変更することでインダクタＬを増加することができ、製造コストアップ要因を取り除ける。
（４）高誘電率材料をアンテナ基材に使用しているので、整合回路のコンデンサＣを形成する際、電極面積が小さくでき、アンテナが小型化できる。
（５）高誘電率材料をアンテナ基材に使用しているので、整合回路のコンデンサＣを形成する際、電極面積が小さくでき、製造コストアップ要因を取り除ける。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１（ａ）は本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【００１９】
誘電体アンテナ１は、特許文献１や図７に示すような公知のものでよく、例えば、ＢａＴｉＯ３系、SrTiO3系、MgTiO3系、CaTiO3系、希土類酸化物などの高誘電率を有する板状の誘電体基材１ａの表面に、銀、金、銅、ニッケル、RuO2などの導電体からなる帯状のアンテナ電極１ｂを印刷により形成する。
【００２０】
図１（ａ）に示す誘電体アンテナ１は、アンテナ電極１ｂの始端１ｄに対向して誘電体基材１ａの裏面に給電電極２が印刷により形成される。アンテナ電極１ｂ／誘電体基材１ａ／給電電極２により、図１（ｂ）に示されるコンデンサＣ１が形成される。給電電極２の面積を調整するもしくはアンテナ電極１ｂと給電電極１ａとの距離を調整することによりコンデンサＣ１の容量値を任意に設定できる。また誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された接地電極３が印刷により形成され、図１（ｂ）に示されるインダクタＬ１が形成される。接地電極３の位置および幅を調整することによりインダクタＬ１の値を任意に設定できる。こうして整合回路を構成するコンデンサＣ１とインダクタＬ１が形成される。その結果、図１（ｂ）に示す等価回路のコンデンサＣ１とインダクタＬ１を形成することができる。
【００２１】
図２（ａ）は本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【００２２】
図２（ａ）に示す誘電体アンテナ１は、アンテナ電極１ｂの始端１ｄに接続された給電電極１ｃが形成される。誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された接地電極３が印刷により形成され、図２（ｂ）に示されるインダクタＬ２が形成される。接地電極の位置および幅を調整することによりインダクタＬ２の値を任意に設定できる。またアンテナ電極１ｂに対向する裏面に接地電極４が印刷により形成され、図２（ｂ）に示されるコンデンサＣ２が形成される。接地電極４の面積を調整するもしくはアンテナ電極１ｂと接地電極４との距離を調整することによりコンデンサＣ２の容量値を任意に設定できる。またこうして整合回路を構成するコンデンサＣ２とインダクタＬ２が形成される。その結果、図２（ｂ）に示す等価回路のコンデンサＣ２とインダクタＬ２を形成することができる。
【００２３】
図３（ａ）は本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【００２４】
図３（ａ）に示す誘電体アンテナ１は、アンテナ電極１ｂの始端に接続された給電電極１ｃが形成される。誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂの接続された接地電極４が印刷により形成され、図３（ｂ）に示されるインダクタＬ３が形成される。接地電極４の位置および幅を調整することによりインダクタＬ３の値を任意に設定できる。また給電電極１ｃと平行し誘電体基材１ａの側面に給電電極５が印刷により形成され、図３（ｂ）に示されるコンデンサＣ３が形成される。給電電極５の面積を調整するもしくはアンテナ電極１ｂと接地電極５との距離を調整することによりコンデンサＣ３の容量値を任意に設定できる。また、こうして整合回路を構成するコンデンサＣ３とインダクタＬ３が形成される。その結果、図３（ｂ）に示す等価回路のコンデンサＣ３とインダクタＬ３を形成することができる。
【実施例】
【００２５】
＜実施例１＞
図１に示す、縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×厚さ２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀をスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの裏面にアンテナ電極１ｂに対向して給電電極２を印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続した接地電極３を印刷により形成した。このアンテナを縦２０ｍｍ×２０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。
【００２６】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図４（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは４８Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００２７】
これにより、本発明の小型のアンテナでも、アンテナのインピーダンスが５０Ωに近づき発信回路と整合が取れ、良好な特性確保ができた。
【００２８】
＜実施例２＞
図２（ａ）に示す、縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×厚さ２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀でスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された給電電極１ｃを印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続した接地電極３を印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの裏面にアンテナ電極１ｂに対向した接地電極４を印刷により形成した。このアンテナを縦２０ｍｍ×２０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。
【００２９】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図５（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは４７Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００３０】
これにより、本発明の小型のアンテナでも、アンテナのインピーダンスが５０Ωに近づき発信回路と整合が取れ、良好な特性確保できた。
【００３１】
＜実施例３＞
図３（ａ）に示す、縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×厚さ２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀でスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された給電電極１ｃを印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続した接地電極３を印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの側面に給電電極１ｃに平行した接地電極５を印刷により形成した。このアンテナを縦２０ｍｍ×２０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。
【００３２】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図６（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは４７Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００３３】
これにより、本発明の小型のアンテナでも、アンテナのインピーダンスが５０Ωに近づき発信回路と整合が取れ、良好な特性確保できた。
【００３４】
以上の実施例では、矩形のスパイラル状アンテナ電極を示したが、円形、三角形、多角形など各種形状のスパイラル状アンテナ電極でも同様の結果となった。
【００３５】
＜比較例１＞
図７に示す、縦２０ｍｍ×横２０ｍｍ×２ｍｍの誘電率１００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀をスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された給電電極１ｃを印刷により形成する。このアンテナを縦４０ｍｍ×４０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板１００にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。このアンテナには整合回路を用いない。
【００３６】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図８（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは４７Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００３７】
これにより、本比較例のアンテナは、アンテナのインピーダンスが５０Ωに近づき発信回路と整合が取れ、良好な特性を確保できているが、アンテナ寸法が縦２０ｍｍ×横２０ｍｍ×２ｍｍと大きい。
【００３８】
＜比較例２＞
図９に示す、縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀をスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された給電電極１ｃを印刷により形成する。このアンテナを縦２０ｍｍ×２０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。このアンテナには整合回路を用いない。
【００３９】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図１０（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ６以上であり、スミスチャートよりインピーダンスは１５０Ωで発信回路の５０Ωと不整合である。
【００４０】
これにより、本比較例の小型アンテナは、アンテナのインピーダンスが１５０Ωで発信回路と不整合となり、良好な特性を確保できない。
【００４１】
＜比較例３＞
図１１に示す、縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀をスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続された給電電極１ｃを印刷により形成する。また発信回路との整合回路として、図１４の２７〜２９に示すインダンクタンスまたはコンデンサをプリント基板上にハンダにて接続する。このアンテナを縦４０ｍｍ×２０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。
【００４２】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図１２（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは３８Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００４３】
これにより、本比較例のアンテナでも、アンテナのインピーダンスが３８Ωで発信回路と整合が取れ、良好な特性を確保できているが、アンテナと整合回路の実装スペースが縦４０ｍｍ×横２０ｍｍ×２ｍｍで、本発明の実施例の誘電体アンテナの実装面積と比べて２倍になり、小型化に寄与しない。
【００４４】
＜比較例４＞
図１３に示す、縦１０ｍｍ×横１５ｍｍ×厚さ２ｍｍの誘電率２００の誘電体（チタン酸バリウム）基材１ａの表面に銀でスパイラル状に印刷してアンテナ電極１ｂを形成し、次いで、誘電体基材１ａの裏面にアンテナ電極１ｂに対向して給電電極２を印刷により形成し、さらに誘電体基材１ａの側面にアンテナ電極１ｂに接続した接地電極３を印刷により形成した。このアンテナは、インピーダンス整合を取るためのインダクタＬを形成する接地電極は、アンテナ電極を利用していない構成である。整合回路のインダクタＬの値を増加させるために、接地電極３を伸ばした。このアンテナを縦２０ｍｍ×３０ｍｍ×０．８ｍｍのプリント基板にハンダ接続にて実装し、発信回路６と接続した。
【００４５】
このアンテナを高周波ネットワークアナライザにて測定したＶＳＷＲ特性を図１４（ａ）に、（ｂ）にスミスチャートを示す。この測定の結果より、本実施例のアンテナは、ＶＳＷＲ特性より共振周波数３１６ＭＨｚでＶＳＷＲ２以下であり、スミスチャートよりインピーダンスは４８Ωで発信回路の５０Ωに近く整合が取れている。
【００４６】
これにより、本比較例の小型アンテナでも、アンテナのインピーダンスが５０Ωに近づき発信回路と整合が取れ、良好な特性確保できている。しかし、整合回路のインダクタＬの値を増加させるため、接地電極３を伸ばしたために、アンテナ寸法が縦１０ｍｍ×横１５ｍｍ×厚さ２ｍｍと、本発明の実施例の誘電体アンテナの寸法縦１０ｍｍ×横１０ｍｍ×厚さ２ｍｍと比べると１．５倍と大きくなり、小型化に寄与しない。またアンテナ寸法が大きくなることと、電極長が伸びことで、コストアップ要因になる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】（ａ）本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【図２】（ａ）本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【図３】（ａ）本発明の誘電体アンテナの一例を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の誘電体アンテナの等価回路を示す図である。
【図４】（ａ）は実施例１の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図５】（ａ）は実施例２の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図６】（ａ）は実施例３の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図７】比較例１の誘電体アンテナを示す斜視図である。
【図８】（ａ）は比較例１の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図９】比較例２の誘電体アンテナを示す斜視図である。
【図１０】（ａ）は比較例２の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図１１】比較例３の誘電体アンテナを示す斜視図である。
【図１２】（ａ）は比較例３の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【図１３】比較例４の誘電体アンテナを示す斜視図である。
【図１４】（ａ）は比較例４の誘電体アンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフ、（ｂ）は同スミスチャートである。
【符号の説明】
【００４８】
１  誘電体アンテナ
基材１ａ：誘電体
１ｂ：アンテナ電極
１ｃ：給電電極
１ｄ：アンテナ電極の始端
２：給電電極
３：接地電極
４：接地電極
５：給電電極
６：発信回路
２７〜２９：インダンクタまたはコンデンサ
【図１】
2007129360.tif 000003
【図２】
2007129360.tif 000004
【図３】
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【図４】
2007129360.tif 000006
【図５】
2007129360.tif 000007
【図６】
2007129360.tif 000008
【図７】
2007129360.tif 000009
【図８】
2007129360.tif 000010
【図９】
2007129360.tif 000011
【図１０】
2007129360.tif 000012
【図１１】
2007129360.tif 000013
【図１２】
2007129360.tif 000014
【図１３】
2007129360.tif 000015
【図１４】
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