(57)【要約】      （修正有）【課題】  直角法による角度変換移動において、適応する回転体を求める。【解決手段】  回転体の角度変換移動の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体において、電動原動機の回転子を回転体として用いて解決する。【選択図】図１
2007129886.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
系に設置された固定部分と回転子よりなる電動原動機は固定部分の外殻に滑動具を形成して、系の側部を前後に滑動すべくし、中心軸が系に設けた長穴内を移動して復帰すべく復帰部を設置し、主として中心軸に加力点を設置し、加力点の受け部を中間に形成して系と復帰具により連結し、系および受け部の下端に転がり車輪を設けた構造をなし、電動原動機に入力することにより対抗する対の電動原動機に内蔵された回転子は互いに逆転する。
逆転することにより中心軸に設置した加力点は互いに逆方向に受け部に加力して加力点を仮の支点として、互いに反作用を相殺して互いの電動原動機は公転するとともに電動原動機は互いに長穴内を互いに移動しながら横移動することにより系とともに受け部は互いに接近し、加力点が互いに仮の支点の頂点に達すると自転域となり、受け部への反作用は互いになくなるから、復帰具により受け部は復帰して互いの位置に戻る動作を繰り返して進行する構造および方法の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【請求項２】
対に形成された主として電動原動機の回転子を回転体として回転して、設置した加力点を仮の支点として主として電動原動機自体を公転して横移動成分を取り出し、互いの反作用を受け部を介して、あるいは介さずに相殺法により相殺して横進行して、対の固定部分に発生する反作用は互いの反転により相殺する構造および方法の請求項１および請求項２の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【請求項３】
主として電動原動機の単体、あるいは単体の並列で直角法による移動において、固定部分あるいは公転の反作用を地面等の対象を蹴る事なく伝えて相殺法と同様に直角法、あるいは直線法との併用で移動する構造および方法の請求項１および請求項２および請求項３の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【請求項４】
系を前後、左右、上下に回動可能として、内燃機関等の原動機により発生する電力により、あるいは直接系中の主として電動原動機を駆動して、あるいは直接回転体を駆動して、重力圏内外の状況に応じて室内、乗員を与圧して保護し、あるいは与圧しないで、対象の抗力の大きい、水上、地上では重力に抗しないで移動し、あるいは重力に抗して浮いて移動し、あるいは宇宙等においては持参した原動力により主として電動原動機を駆動して、あるいは直接反作用を角度変換して移動する人員等移動体の構造および方法の請求項１および請求項２および請求項３および請求項４の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【請求項５】
主として電動原動機を角度変換移勁の回転体として、単体あるいは対の回転体の直角法あるいは相殺法により、直線法で作動する回転体による移動要素を有する人間の創った機器を移動する構造および方法の請求項１および請求項２および請求項３および請求項４および請求項５の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【請求項６】
重力下の水上、地上における与圧しない系を搭載した人員等移動体に左右、前後、上下動可能に回動部を介して設置して上部のハンドル等の操作部により進行方向等を決めて、内燃機関等諸々の原動機により、あるいは主として電動原動機を用いて原動力発生機により発生した電力により系中の電動原動機を回転することにより、あるいは直接回転体を回転して人員等移動体中の主として人員の操作で対象を蹴ることなく、単体の回転体の直角法の場合は対象を押さえて、また対の回転体の相殺法の場合は対象と関係なく転がり車輪で、あるいは関係なく移動し、また系等を搭載した人員等移動体の人員保護部分に与圧できる密閉機構として原動力発生機を電池等の空中の酸素に拠らないものとして水中、地上、宇宙等の環境と無関係に移動する人員等移動体となる構造および方法の請求項１および請項２および請求項３および請求項４および請求項５および請求項６の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  実証装置２を兼ねた、主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、物体の移動はニュートン等先哲の直線の作用反作用（以下直線法と称す）により動くものとされてきた。
【特許文献１】  ２００２−１８５９５１
【非特許文献１】  ＲＣマガジンー八重洲出版社
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  そのために物体の移動はその依拠する水面、地面等の対象に拠らなければ移動は不可能であり、また依拠する対象の状態により加速、減速等の制御が困難になり、自動車等の衝突、乱気流による航空機、あるいはロケット事故等の発生が対象の状態との関係で余儀なくされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  上記の欠陥は、すべて古来よりの直線法に由来して発生するものである。
直線法以外に回転体の頂点以外への加力（以下直角法と称す）による回転体の移動、即ち物体の移動により解決する。
【発明の効果】
【０００５】  回転体の回転を得るに際して、内燃機関等諸々の原動機により回転を得るうち、主として電動原動機を用いて、本直角法を行う。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  主として電動原動機の回転子を回転体として用いることを特徴とする回転体による直角法による物体の移動方法である。
【実施例１】
【０００７】  図において系１に設置された固定部分と回転子よりなる電動原動機２は固定部分の外殼に滑動具３を形成して、系１の側部１′を前後に滑動すべくし、中心軸６が系１に設けた長穴４内を移動して復帰すべく復帰部５を設置し、主として中心軸６に加力点７を設置し、加力点７の受け部８を中間に形成して系１と復帰具９により連結し、系１および受け部８の下端に転がり車輪１０を設けた構造である。【０００８】  入力線１１により電動原動機２に入力することにより対抗する対の電動原動機２に内蔵された回転子は表面では見えぬが互いに逆転する。
逆転することにより中心軸６に設置した加力点７は互いに逆方向に受け部８に加力して加力点を仮の支点として、互いに反作用を相殺して互いの電動原動機２は公転するとともに電動原動機２は互いに。長穴４内を互いに移動しながら横移動することにより系１とともに受け部８は互いに接近する。【０００９】  加力点７が互いに仮の支点の頂点に達すると自転域となり、受け部８への反作用は互いになくなるから、復帰具９により受け部８は復帰して互いの位置に戻る動作を繰り返して進行する構造および方法の実証装置２を兼ねた主ととして電動原動機による角度変換移動方法９および移動体である。【００１０】  すなわち、対に形成された主として電動原動機の回転子を回転体として回転して、中心軸あるいは回転体である回転子、あるいは外殼と回転子に電磁的、機械的に設置した加力点を仮の支点として主として電動原動機自体を公転して横移動成分を取り出し、互いの反作用を受け部を介して、あるいは介さずに相殺法により相殺して横進行して、対の固定部分に発生する反作用は互いの反転により相殺する構造および方法の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体である。【００１１】  また図において  重力下の水上、地上における与圧しない系１を搭載した人員等移動体１″に左右、前後、上下動可能に回動部１２を介して設置して上部のハンドル等の操作部１３により進行方向等を決めて、内燃機関等諸々の原動機により、あるいは主として電動原動機を用いて原動力発生機１４により発生した電力により系１中の電動原動機を回転することにより、あるいは直接回転体を回転して人員等移動体中の主として人員の操作で対象を蹴ることなく、単体の回転体の直角法の場合は対象を押さえて、また対の回転体の相殺法の場合は対象と関係なく転がり車輪１０で、あるいは関係なく移動し、また系１等を搭載した人員等移動体１″の主に人員保護部分に与圧できる密閉機構として原動力発生機１４を電池等の空中の酸素に拠らないものとして水中、地上、宇宙等の環境と無関係に移動する人員等移動体１″で  図中１５は人員の席を表す。
重力下の水上、地上における与圧しない実施例では系１を人員等移動体１〃に左右、前後、上下動可能に回動部１２を介して設置して上部のハンドル等の操作部１３により進行方向を決めて、内燃機関等の原動力発生機１４により発生した電力により、あるいは直接系１中の主として電動原動機を回転することにより、席１５に座する人の操作で対象を蹴ることなく、単体の回転体の直角法の場合は対象を押さえて、また対の回転体の相殺法の場合は対象と関係なく転がり車輪１０で、あるいは関係なく移動するもので、系１等を搭載した人員等移動体１″を与圧できる密閉機構として原動力発生機１４を電池等の空中の酸素に拠らないものとすれば水中、宇宙等の環境と無関係な人員等移動体１″となる。【００１２】  実施例では対の回転体により、互いの反作用を相殺する相殺法により進行を得ているが、主として電動原動機の単体、あるいは単体の並列で直角法による移動も、固定部分あるいは公転の反作用を地面等の対象に伝えて相殺法と同様に移動が可能である。
すなわち直線法で、回転による出力方法は回転子と固定部分より成り立つ。
主として電動原動機を回転体とすることにより、図のように加力点を設けているが、自転復帰可能な範囲で複数点設ける等、容易に設置できて、車両等移動体、工作機械、生活機器等移動要素を有する機器の、その形態、形状も電気的、機械的と自由度が増して使用用途による対応が容易となり、系を前後、左右、上下に回動可能とすることにより、図に【００１３】表すように、空中の酸素を利用する内燃機関等の原動機に、より発生する電力により電動原動機を駆動して、あるいは直接駆動して、主として重力圏内では航空機のように室内、乗員に与圧して保護し、あるいは自動車、船舶のように与圧しないで、対象の抗力の大きい、水上、地上では重力に大きく抗しないで移動し、あるいは重力に抗して浮いて移動し、あるいは宇宙等においては持参した原動力により主として電動原動機を駆動して、あるいは直接移動する構造および方法の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体である。【００１４】  すなわち人間の作り出す回転体により移動するすべての動く要素を有する物体は、古来よりの直線法により成り立つので、前述の欠陥を具備している。
例えば  自動車の窓ガラスひとつ操作するにも電動原動機に入力して回転を得て、その力をギアー等の伝達具により作動してなるが、本方法にては単体の、あるいは対の回転体の角度変換移動により蹴る事なく対象を押して、あるいは全く中間の伝達具を省いて直接回転体による作動が得られる。【００１５】  このことは直線法で作動するすべての回転体により出力を得る移動の動作に対峙して直角法による移動が得られる。
これを要するに、主として電動原動機を角度変換移動の回転体として、単体あるいは対の回転体の直角法あるいは相殺法により、直線法で作動する回転体による移動要素を有する人間の創った機器を移動する構造および方法の実証装置２を兼ねた主として電動原動機による角度変換移動方法９および移動体である。
【産業上の利用可能性】
【００１６】  主として電動原動機を回転体として利用することにより、直角法、相殺法が簡便に使用できて、新たな産業分野となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】      全景斜面図。
【図２】      要部部分断面図。
【図３】      人員等移動体の模式図。
【符号の説明】
【００１８】  １      系
１′    側部
１″    人員等移動体
２      電動原動機
３      滑動具
４      長穴
５      復帰部
６      中心軸
７      加力点
８      受け部
９      復帰具
１０    転がり車輪
１１    入力線
１２    回動部
１３    操作部
１４    原動力発生機
１５    席
【図１】
2007129886.tif 000003
【図２】
2007129886.tif 000004
【図３】
2007129886.tif 000005