(57)【要約】【課題】移動体と固定位置との電磁波の送受信の効率がよいプレートアンテナを提供する。【解決手段】プレートアンテナの導電性のアンテナ素子２０は、誘電体で構成された基板１０上に形成されて長方形をなしている。アンテナ素子２０の短辺２０ｃに給電点２１が設定され、給電点２１から短辺２０ｄに向けて帯状の切り欠き２２が切り欠かれている。そして、アンテナ素子２０の長辺２０ａ，２０ｂの長さは、短辺２０ｃ，２０ｄの長さの１．７倍から２．３倍の範囲に設定されている。このようにアンテナ素子２０の辺２０ａ〜２０ｄの長さを設定することにより、無線ＬＡＮに用いる周波数帯域の電磁波を低損失で且つ効率よく送受信することができる。【選択図】図１
2007312141.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体で構成された基板と、
前記基板の表面に長方形に形成され、該長方形の１短辺には給電点が設定され、該給電点から該長方形の長辺に平行に帯状に切り欠かきが形成された導電性のアンテナ素子とを備え、
前記長辺の長さは、前記短辺の長さの１．７倍から２．３倍の範囲にあることを特徴とするプレートアンテナ。
【請求項２】
前記基板の表面に形成され、前記切り欠きに垂直な帯状をなして前記アンテナ素子の短辺から離れて該短辺に対向する導電性の導波素子を設けたことを特徴とする請求項１に記載のプレートアンテナ。
【請求項３】
前記基板の表面には、前記アンテナ素子の両短辺にそれぞれ対向する前記導波素子が形成されていることを特徴とする請求項２に記載のプレートアンテナ。
【請求項４】
前記アンテナ素子の各短辺にはそれぞれ複数の前記導波素子が対向し、該複数の導波素子は前記切り欠きに垂直な方向に間隔をおいて並べられていることを特徴とする請求項３に記載のプレートアンテナ。
【請求項５】
前記アンテナ素子の長辺には、切り込みが形成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のプレートアンテナ。
【請求項６】
前記切り込みは、前記アンテナ素子の両長辺に形成されていることを特徴とする請求項５に記載のプレートアンテナ。
【請求項７】
前記アンテナ素子の各長辺にはそれぞれ複数の前記切り込みが形成されていることを特徴とする請求項６に記載のプレートアンテナ。
【請求項８】
軌道に沿って移動する移動体に、前記アンテナ素子の長辺方向が該移動体の移動方向に平行になると共に、該移動体の移動中に該軌道の近傍の固定位置に配置されたアンテナに前記基板の表面が対向するように取り付けられることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載のプレートアンテナ。
【請求項９】
移動体が移動する軌道の近傍の固定位置に、前記アンテナ素子の長辺方向が該移動体の移動方向に平行になると共に、該移動体に配置されたアンテナに該移動体の移動中に対向するように取り付けられることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載のプレートアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プレートアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ビジネスシーンの拡大と共に、時と場所を選ばない情報の収集・整理・分析が必要とされている。このような環境下では、例え移動中でも無線LANを使用したいという要望が強い。現在、携帯電話機は、新幹線など、一部の長距離列車内で使用可能となっているが、これは通話が主体で、ビジネスユースに耐える高速無線ＬＡＮへの適用は未だ整備途上である。
【０００３】
一方、鉄道や高速道路などの幹線を移動する場合、鉄道車両や長距離バスはかなりの高速で走行するので、車内で無線ＬＡＮを使用する場合、情報伝送レートを確保するにはかなり高利得のアンテナを使った無線伝送システムが必要となる。
但し、鉄道や高速道路の移動は線上の制限された移動なので、無線伝送システムに必要とされる送・受信アンテナは、平面内で自在な動きをする携帯電話機のような送・受信アンテナとは異なり、無指向性で利得を維持する必要はない。逆に、車両の移動方向、或いは線路や道路のラインに沿って高い利得を発揮する指向性が求められる。
【０００４】
例えば、図１２に示すように、軌道上を走行する列車の内部で、無線通信機器を使用する場合、列車の車両１の上部、側面又は底部にアンテナ２を設置し、更に車両１上のアンテナ２からの電磁波を受ける、或いは車両１上のアンテナ２へ電磁波を送るアンテナ３を軌道近傍の固定施設４に設置する必要がある。
このとき、車両１或いは固定施設４に設置するアンテナ２，３は、軌道に沿って、車両１の進行方向とその反対方向の双方に高い利得を発揮する指向性を有していると無線通信ネットワークを構築する上で効率的である。
【０００５】
一方、図１２に例示したようなアンテナ設置環境では、アンテナ設置位置における風圧は甚大であるので、如何に利得が高くても、車両の移動方向に大きく広がったアンテナ素子は設置上不利である。このため、アンテナ素子は棒状又は車両の移動方向に平行な面状であり且つ、面に平行な方向に電磁波を放射するアンテナである必要がある。
【０００６】
棒状アンテナでは、アンテナを高さ方向へ多段に配列し、アンテナ利得を引き上げる方法がある。しかし、この方法はアンテナ高さが嵩むため、高さ制限のあるトンネルや高架橋に突入する際に不利である。
【０００７】
面状アンテナで且つ面に平行な方向に指向性を有するアンテナの代表にはノッチアンテナがある。このアンテナは導体板エッジに文字どおりNotch（切り込み）が入れられ、その切り込みを設けたエッジから導体板に平行に電磁波が放射されるものである。但し、このノッチアンテナは単方向にのみ指向性を持ち、且つアンテナ入力インピーダンスが通信ケーブルの固有インピーダンスに比べて極めて高い。従って、双方向に電磁波を放射させるには２つのノッチアンテナを組み合わせ、更に通信ケーブルの固有インピーダンスをアンテナ入力インピーダンスに整合させるための整合ユニットが必要になる。このため、アンテナ全体の構造が複雑となる。また整合ユニットが機能する周波数帯域は狭いので、アンテナシステム全体は効率的ではなく、利得も高くない。
【０００８】
これに対し、特許文献１に示された従来のプレートアンテナがある。
【特許文献１】特開２００２−２４６８２１号公報
【０００９】
図１３に示すアンテナは、従来のプレートアンテナを示す図であり、特許文献１のアンテナを示している。
【００１０】
図１３のアンテナは、単純な形状であるにもかかわらず、通信ケーブルの固有インピーダンスとアンテナ入力インピーダンスが整合する周波数帯域が極めて広い特徴を有する。通常、図１３のアンテナは整合可能な最低周波数に対応する波長に対して導体板１ａの高さＨが１／４波長から１／３波長程度、導体板１ａの幅Ｗは、高さＨとほぼ等しく設定される。
【００１１】
この際、導体板１ａには細い窓１ｂが設けられていて、窓１ｂの長さＳＬは幅Ｗより僅かに短く、幅ＳＷは高さＨの１／２より小さく設定されている。給電点は窓の開口部端部に設定される。
【００１２】
具体例として、Ｈ＝５１ｍｍ、Ｗ=＝５０ｍｍ、ＳＬ＝４９ｍｍ、ＳＷ＝１ｍｍに設定すると、アンテナの入力特性としての反射損失は、図１４のグラフの曲線Ｃ１のようになる。なお、図１４の縦軸は反射損失Ｓ１１をデシベル表示したもので、
Ｓ１１＝１０×ｌｏｇ１０{(給電点からの反射電力)／(給電点への入力電力)}
で定義されている。アンテナの入力特性のグラフの横軸は周波数を示している。
【００１３】
Ｓ１１＝０ｄＢでは、給電点からアンテナに入力された電力の全てが反射された状態を示す。従ってアンテナから放射される電磁波は０となる。Ｓ１１＝−１０ｄＢでは、給電点からアンテナに入力された電力の１／１０が反射された状態を示し、Ｓ１１＝−２０ｄＢでは、入力電力の１／１００が反射された状態を示す。Ｓ１１が０より小さな値を示すほど、給電点からアンテナへ効率的に電力が供給され、電磁波放射も効率的に行われることになる。
図１４から明らかなように、図１３のアンテナは極めて整合可能な周波数帯域幅が広い。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
しかしながら、特許文献１のアンテナには、次のような課題がある。
図１５は、特許文献１に示された従来のアンテナの課題を説明するための図である。
図１３のアンテナの諸寸法を前述の具体例に設定し、無線ＬＡＮの中心周波数２．４５ＧＨで使用した場合には、図１５のような放射特性が得られる。その放射特性の半径方向の軸は絶対利得をデシベルで示している。
【００１５】
絶対利得の定義は以下の通りである、
絶対利得［ｄＢｉ］＝１０×ｌｏｇ１０{(考慮下のアンテナが特定の方向に作る電力密度)／(無指向性の仮想アンテナが特定の方向に作る電力密度)}
【００１６】
絶対利得が０ｄＢｉの場合は、アンテナに入力された電力が球面状に均一放射される仮想アンテナの作る電力密度に対し考慮下のアンテナが特定の方向に作る電力密度が等しいことを示す。
【００１７】
図１３のアンテナは、最大放射方向がアンテナ素子面に直角な方向を向くので、周波数帯域幅が広いメリットはあるが、図１２の車両１上に設置する場合、大きな風圧過重を受けるため不利である。
【００１８】
本発明は、以上のような現状に鑑みてなされた発明であり、高速移動する車両又はその車輌が走行する軌道に沿った固定設備に設置する、軌道に沿った指向性を有する高利得無線通信機器用のアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上記目的を達成するために、本発明の第１の観点に係るプレートアンテナは、
誘電体で構成された基板と、
前記基板の表面に長方形に形成され、該長方形の１短辺には給電点が設定され、該給電点から該長方形の長辺に平行に帯状に切り欠かきが形成された導電性のアンテナ素子とを備え、
前記長辺の長さは、前記短辺の長さの１．７倍から２．３倍の範囲にあることを特徴とする。
【００２０】
なお、前記基板の表面に形成され、前記切り欠きに垂直な帯状をなし、前記アンテナ素子の短辺から離れて該短辺に対向する導電性の導波素子を設けてもよい。
【００２１】
また、前記基板の表面には、前記アンテナ素子の両短辺にそれぞれ対向する前記導波素子が形成されていてもよい。
【００２２】
また、前記アンテナ素子の各短辺にはそれぞれ複数の前記導波素子が対向し、該複数の導波素子は前記切り欠きに垂直な方向に間隔をおいて並べられていてもよい。
【００２３】
また、前記アンテナ素子の長辺には、切り込みが形成されていてもよい。
【００２４】
また、前記切り込みは、前記アンテナ素子の両長辺に形成されていてもよい。
【００２５】
前記アンテナ素子の各長辺にはそれぞれ複数の前記切り込みが形成されていてもよい。
【００２６】
また、軌道に沿って移動する移動体に、前記アンテナ素子の長辺方向が該移動体の移動方向に平行になると共に、該移動体の移動中に該軌道の近傍の固定位置に配置されたアンテナに前記基板の表面が対向するように取り付けらてもよい。  また、移動体が移動する軌道の近傍の固定位置に、前記アンテナ素子の長辺方向が該移動体の移動方向に平行になると共に、該移動体に配置されたアンテナに該移動体の移動中に対向するように取り付けられてもよい。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、アンテナ素子が長方形であると共にその長辺に平行な切り欠きが形成され、長辺と短辺て指向性を持つので、例えば車両又は軌道の近傍の固定位置に取り付けられることにより、車両と固定位置との間の電磁波の送受信が効率的になるとともに、プレートアンテナに加わる風圧等を低くできる。さらに、長辺の長さが短辺の長さの１．７倍から２．３倍の範囲になることにより、無線ＬＡＮに使用される周波数帯域を低反射損失で送受信できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図面に基づき、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
【００２９】
［第１の実施形態］
図１は、本発明の第１の実施形態に係るプレートアンテナの構成を示す図であり、プレートアンテナの正面図と斜視図とを示している。
このアンテナは、誘電体で構成された長方形の基板１０と、基板１０の表面に積層された導電性部材のアンテナ素子２０とで構成されている。アンテナ素子２０は、例えば銅箔で構成され、底辺２０ａと、それに対向する上辺２０ｂと、左右の側辺２０ｃ，２０ｄとで囲まれた長方形をなしている。長方形の短辺に当たる辺２０ｃ及び２０ｄの長さ（アンテナ素子２０の高さ）をＨとし、長辺に当たる辺２０ａ及び２０ｂの長さ（アンテナ素子２０の幅）をＷとしている。
【００３０】
アンテナ素子２０の一辺２０ｃに給電点２１が設定されている。給電点２１は、電子回路３０と接続され、該給電点２１を介して電子回路３０から信号が入出力される。
【００３１】
アンテナ素子２０には、給電点２１から、辺２０ｃに対向する辺２０ｄに向けて直線的に切り欠かれた帯状の切り欠き２２が形成されている。切り欠き２２の長さＳＬは（Ｗ−１）ｍｍであり、その切り欠き２２の幅ＳＷは１ｍｍである。
【００３２】
次に、図１のプレートアンテナの特性について、図２乃至図４を参照しつつ説明する。
図２は、プレートアンテナの入力特性を反射損失の周波数特性で示す図である。
図３は、プレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
図４は、プレートアンテナの指向性を評価した図である。
なお、図３では、アンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂに平行な方向をＹ軸方向、アンテナ素子２０の面に対して垂直な方向をＸ軸方向とし、辺２０ｃ，２０ｄに平行な方向をＺ軸方向としている。
【００３３】
アンテナ素子２０の高さＨを固定したまま、幅Ｗを増加させた場合、プレートアンテナの入力特性としての反射損失Ｓ１１は、図２の曲線Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５のように変化する。図２の特性の横軸は、周波数である。
【００３４】
Ｗ／Ｈ＝１．５のとき、プレートアンテナの反射損失Ｓ１１はＣ３の曲線になり、Ｗ／Ｈを増加させると、一旦、曲線Ｃ４のように劣化する。ところが、更に幅Ｗを増加させ、Ｗ／Ｈ＝２程度にすると、再びＳ≦−１０ｄＢとなる帯域が現れる。図２の曲線Ｃ５はＷ／Ｈ＝２の場合の反射損失である。ここで、図２中の斜線部はIEEE802.11b或いはIEEE802.11gの無線ＬＡＮ規格で使用される周波数帯である。
【００３５】
図２から明らかなように、図１のアンテナ素子２０の高さＨを固定したまま幅Ｗを増やすと周波数帯域幅は狭くなるものの、プレートアンテナを効率的に使用できる帯域が現れる。
【００３６】
一方、Ｗ／Ｈ＝２に設定したプレートアンテナを無線ＬＡＮの中心周波数２．４５ＧＨｚで使用した場合、図３のように、プレートアンテナの指向性は二つに割れて、電磁波がアンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂに平行な方向に放射されるようになる。
この特性を利用すると、図１２に示すような車両１に搭載する場合、車両１の進行方向に辺２０ａ，２０ｂ及び切り欠き２２が平行になり、辺２０ｃ及び２０ｄが上下方向を向くように、プレートアンテナを取り付けることにより、車両１の移動方向の前後に高い指向性を得られる。
【００３７】
これに対し、図１２の移動する車両１に対して固定位置に取り付けられるアンテナも、本実施形態のプレートアンテナとし、車両１の進行方向に辺２０ａ，２０ｂ及び切り欠き２２が平行になり、辺２０ｃ及び２０ｄが上下方向を向くように、プレートアンテナを取り付けることにより、移動方向の前後に高い指向性を得られる。
【００３８】
ここで、電磁波のＸ軸方向の放射とＹ軸方向の電磁波の放射強度の比を測定し、Ｗ／Ｈをパラメータとして評価すると、図４のようになる。Ｘ軸方向は、アンテナ素子２０の面に対して垂直な方向であり、Ｙ軸方向は、車両１の進行方向であり、プレートアンテナに平行な方向である。
【００３９】
Ｙ軸方向の放射強度がＸ軸方向の放射強度に対して卓越しているときに、評価値が上がる。Ｗ／Ｈ＝２近辺が最も評価値が高くなる。即ち、プレートアンテナに平行な方向に、効率的に電磁波が放射される。目安としては、１０ｄＢなので、１．７≦Ｗ／Ｈ≦２．３が望ましい。
【００４０】
以上のように、本実施形態のプレートアンテナは、切り欠き２２が形成されたアンテナ素子２０を備え、アンテナ素子２０の幅Ｗと高さＨの比を２程度としている。これにより、十分な利得を確保することができる。また、プレートアンテナを、軌道上を高速で移動する移動体の移動方向に平行に配置すると、プレートアンテナの面に垂直の指向性が得られる。さらに、アンテナ素子２０の幅Ｗに対して高さＨが低いので、プレートアンテナの面に垂直な方向の風圧も受けにくい。
【００４１】
［第２の実施形態］
図５は、本発明の第２の実施形態に係るプレートアンテナを示す図であり、図１中の要素と共通する要素には、共通の符号を付している。
本実施形態のプレートアンテナは、第１の実施形態のプレートアンテナの指向性を更に絞り、アンテナ素子２０に平行な方向の放射を強化することを目的にしたもので、基板１０と、アンテナ素子２０と、２つの導波素子４１，４２とを備えている。
【００４２】
基板１０は、例えば比誘電率εｒ＝４の誘電体で構成されている。
アンテナ素子２０は、第１の実施形態と同様に基板１０の表面に積層された銅箔で構成され、底辺２０ａと、それに対向する上辺２０ｂと、左右の側辺２０ｃ，２０ｄとで囲まれた長方形をなしている。辺２０ｃ及び２０ｄの長さ（アンテナ素子の高さ）Ｈを、例えば４７ｍｍ、辺２０ａ及び２０ｂの長さ（アンテナ素子の幅）Ｗを８０ｍｍとしている。
【００４３】
アンテナ素子２０の一辺２０ｃに給電点２１が設定され、給電点２１は、電子回路３０と接続され、該給電点２１を介して電子回路３０から信号が入出力される。
【００４４】
アンテナ素子２０には、給電点２１から辺２０ｄに向けて直線的に切り欠かれた帯状の切り欠き２２が形成されている。切り欠き２２の長さＳＬは７９ｍｍであり、その切り欠き２２の幅ＳＷは、１ｍｍである。
【００４５】
導波素子４１，４２は、基板１０の表面に積層されたアンテナ素子２０と同様の銅箔で形成されている。導波素子４１は、アンテナ素子２０の一辺２０ｃから間隔ＤＩ２＝１８ｍｍ離れた場所に形成され、その一辺２０ｃに平行な帯状をなしている。導波素子４２は、アンテナ素子２０の一辺２０ｄから間隔ＤＩ１＝２５ｍｍ離れた場所に形成され、その一辺２０ｄに平行な帯状をなしている。
導波素子４１の長さＤＨ２は３５ｍｍ、幅ＤＷ２は５ｍｍである。
導波素子４２の長さＤＨ１は３０ｍｍ、幅ＤＷ１は５ｍｍである。
【００４６】
次に、図５のプレートアンテナの特性について説明する。
図６は、プレートアンテナの入力特性を反射損失の周波数特性で示す図である。
図７は、プレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
なお、図７では、アンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂに平行な方向をＹ軸方向、アンテナ素子２０の面に対して垂直な方向をＸ軸方向とし、辺２０ｃ，２０ｄに平行な方向をＺ軸方向としている。
導波素子４１，４２が追加される前のプレートアンテナ単体での反射損失Ｓ１１の特性曲線は、図６のＣ６の特性曲線になるのに対し、導波素子４１，４２を追加したプレートアンテナでは、反射損失Ｓ１１が図６のＣ７の特性曲線になる。よって、導波素子４１，４２は、プレートアンテナの入力特性を改善する効果を有し、Ｃ７の特性曲線のように、周波数帯域幅が拡大する。
【００４７】
プレートアンテナを無線ＬＡＮの中心周波数２．４５ＧＨｚで使用した場合の指向性を調べると、図７に示すように、導波素子４１，４２の追加でＸ−Ｙ平面内の指向性はＹ軸方向に絞られた形になり、特にプレートアンテナの幅方向に平行なＹ軸方向の利得が向上している。
【００４８】
［第３の実施形態］
図８は、本発明の第３の実施形態に係るプレートアンテナを示す図であり、図５中の要素と共通する要素には共通の符号を付している。
【００４９】
前述の第２の実施形態のプレートアンテナは、Ｙ−Ｚ平面内の指向性を見ると、Ｚ軸方向に不要な放射が見られる。Ｚ軸方向の放射は、図１２に示すような環境でアンテナ２，３を使用する場合、車両１本体や軌道或いは大地に電磁波を放射することを意味し、車両１本体や軌道或いは大地に放射された電磁波は反射してアンテナ２，３に再入射して効率的な電磁波の送受信を妨げる要因となる。
【００５０】
Ｙ−Ｚ面内指向性においてＺ軸方向に強い放射を生じるのは、アンテナ素子２０の上端及び下端の中央部付近に電流が集中することが原因である。
そこで、本実施形態のプレートアンテナは、Ｚ軸方向の放射を抑圧するため、アンテナ素子２０の上端及び下端の中央部に切り込み５１，５２を形成している。切り込み５１，５２以外の他のプレートアンテナの構成は、第２の実施形態と同様である。
各切り込みの幅ＮＷは、１０ｍｍであり、切り込み深さＮＤは、１０ｍｍである。
【００５１】
次に、このプレートアンテナの特性について説明する。
図９は、図８のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
なお、図９では、アンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂに平行な方向をＹ軸方向、アンテナ素子２０の面に対して垂直な方向をＸ軸方向とし、辺２０ｃ，２０ｄに平行な方向をＺ軸方向としている。
切り込み５１，５２を設けたプレートアンテナについて、無線ＬＡＮの中心周波数２．４５ＧＨｚで使用した場合の指向性を調べると、図９のように、Ｙ−Ｚ面内の指向性から分かるように、Ｚ軸方向の放射は抑圧される一方、有用なＹ軸方向放射が強化された状態になっている。
【００５２】
このような切れ込み５１，５２は、アンテナ素子２０の上端及び下端に１箇所ではなく、上端及び下端にそれぞれ複数設けてもよい。切れ込み５１，５２の数を増すことで、更なる指向性改善が期待できる。
【００５３】
［第４の実施形態］
図１０は、本発明の第４の実施形態に係るプレートアンテナを示す図であり、図８中の要素と共通する要素には、共通の符号を付している。
【００５４】
このプレートアンテナは、第３の実施形態のプレートアンテナにさらに導波素子６１，６２を追加したものであり、他の構成は、第３の実施形態のプレートアンテナと同様である。
【００５５】
導波素子６１，６２は、基板１０上に積層された銅で形成され、帯状をなしている。導波素子６１，６２は、導波素子４１，４２の外側に平行に配置されている。
【００５６】
次に、このプレートアンテナの特性について説明する。
図１１は、図１０のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
なお、図１１では、アンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂに平行な方向をＹ軸方向、アンテナ素子２０の面に対して垂直な方向をＸ軸方向とし、辺２０ｃ，２０ｄに平行な方向をＺ軸方向としている。
導波素子６１，６２を設けたプレートアンテナを、無線ＬＡＮの中心周波数２．４５ＧＨｚで使用した場合の指向性を調べると、図１１に示すように、Ｙ軸方向の指向性は、第２及び第３の実施形態のプレートアンテナよりも補強される一方で、不要なＺ軸方向の放射は更に抑圧されている。従って、プレートアンテナの設置箇所にスペースの余裕があれば、導波素子６１，６２をＹ軸に沿って追加すれば、プレートアンテナの放射特性は更にY軸方向に補強され、Z軸方向には抑圧され、有益な指向性に改善される。
【００５７】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。
例えば、プレートアンテナの各部の寸法等は、上記実施形態の寸法からずれていてもよい。
導波素子４１，４２は、アンテナ素子２０の両側に設けられているが、必要な特性によっては、アンテナ素子２０の一方の側、例えば、辺２０ｃ側にのみ設けてもよい。
第３の実施形態及び第４の実施形態では、切り込み５１，５２をアンテナ素子２０の辺２０ａ，２０ｂの両方に形成しているが、必要な特性によってはいずれか一方にのみ形成してもよい。
第３の実施形態及び第４の実施形態では、切り込み５１，５２と導波素子４１，４２，６１，６２の両方を備えているが、導波素子４１，４２，６１，６２を持たない第１の実施形態のプレートアンテナに切り込み５１，５２を形成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るプレートアンテナの構成を示す図である。
【図２】図１のプレートアンテナの入力特性を反射損失の周波数特性でを示す図である。
【図３】図１のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
【図４】図１のプレートアンテナの指向性を評価した図である。
【図５】本発明の第２の実施形態に係るプレートアンテナを示す図である。
【図６】図５のプレートアンテナの入力特性を反射損失の周波数特性で示す図である。
【図７】図５のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
【図８】本発明の第３の実施形態に係るプレートアンテナを示す図である。
【図９】図８のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
【図１０】本発明の第４の実施形態に係るプレートアンテナを示す図である。
【図１１】図１０のプレートアンテナの指向性を放射特性で示す図である。
【図１２】アンテナの設置環境の説明図である。
【図１３】アンテナの諸寸法を示す図である。
【図１４】アンテナの入力特性を示す図である。
【図１５】従来のアンテナの課題を説明するための図である。
【符号の説明】
【００５９】
１０                    基板
２０                    アンテナ素子
２１                    給電点
２２                    切り欠き
３０                    電子回路
４１，４２，６１，６２  導波素子
５１，５２              切り込み
【図１】
2007312141.tif 000003
【図２】
2007312141.tif 000004
【図３】
2007312141.tif 000005
【図４】
2007312141.tif 000006
【図５】
2007312141.tif 000007
【図６】
2007312141.tif 000008
【図７】
2007312141.tif 000009
【図８】
2007312141.tif 000010
【図９】
2007312141.tif 000011
【図１０】
2007312141.tif 000012
【図１１】
2007312141.tif 000013
【図１２】
2007312141.tif 000014
【図１３】
2007312141.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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