(57)【要約】【課題】異なるタイヤ間において、子午断面形状を定量的に比較すること。【解決手段】このタイヤの形状の比較方法は、タイヤの子午断面形状を、原点からの距離を表す動径Ｒとこの動径Ｒの傾きθとによって座標を表現する極座標系における数値情報で表す。例えば、タイヤの子午断面形状が直交座標系の座標表示（ｘi、ｙi）で表されている場合、これを極座標系の座標表示（ｒi、θi）で表す。ここで、ｒi＝√（ｘi2＋ｙi2）、θi＝ｔａｎ-1（ｘi／ｙi）である。そして、極座標系の座標表示（ｒi、θi）を、タイヤの子午断面形状に関する数値情報として用い、これに基づいて異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤの子午断面形状のうち少なくとも一部を、原点からの距離を表す動径と前記動径の傾きとによって座標を表現する極座標系における数値情報で表す手順と、
前記数値情報に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する手順と、
を含むことを特徴とするタイヤの形状の比較方法。
【請求項２】
異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する前後においては、前記極座標系の原点を固定することを特徴とする請求項１に記載のタイヤの形状の比較方法。
【請求項３】
同一のタイヤの子午断面形状において、前記動径の傾きが同一である動径上に複数の動径値が存在する場合には、最も大きい前記動径値に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較することを特徴とする請求項１又は２に記載のタイヤの形状の比較方法。
【請求項４】
比較しようとするタイヤの間では、一つのタイヤの子午断面形状における動径を基準の動径として、他のタイヤの子午断面形状において前記基準の動径に対する動径値を求め、前記基準の動径における動径値同士の差分を求めることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤの形状の比較方法。
【請求項５】
前記動径値同士の差分又の平均値、又は前記動径値同士の差分の二乗平均値に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較することを特徴とする請求項４に記載のタイヤの形状の比較方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のタイヤの形状の比較方法をコンピュータに実行させることを特徴とするタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、異なるタイヤ間において、タイヤの形状を比較する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの形状を比較し、評価するにあたっては、比較しようとする異なるタイヤの形状（特に外形形状）を検出して対比し、評価することが多い。特許文献１には、タイヤの外形状をスキャナにより測定し、測定したトレッド部の形状と各種摩耗データベースとの比較によってタイヤの摩耗形態を判定する技術が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１０２４２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に開示されている技術は、タイヤのトレッド部における摩耗部分の形状を対象としており、タイヤの子午断面の形状同士を比較することには適さない。そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、異なるタイヤ間において、子午断面形状を定量的に比較できるタイヤの形状の比較方法及びタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係るタイヤの形状の比較方法は、タイヤの子午断面形状のうち少なくとも一部を、原点からの距離を表す動径と前記動径の傾きとによって座標を表現する極座標系における数値情報で表す手順と、前記数値情報に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する手順と、を含むことを特徴とする。
【０００６】
このように、タイヤの子午断面形状を、極座標系における数値情報で表現することで、異なるタイヤ間において、子午断面形状を定量的に比較できる。
【０００７】
次の本発明に係るタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法において、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する前後においては、前記極座標系の原点を固定することを特徴とする。
【０００８】
このタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法の構成を備えるので、前記タイヤの形状の比較方法と同様の作用、効果を奏する。さらに、このタイヤの形状の比較方法は、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する前後においては、前記極座標系の原点を固定する。これによって、異なるタイヤ間の比較の前後において、極座標系の原点からの相対的な位置関係を一定とすることができるので、子午断面形状を確実に比較できる。
【０００９】
次の本発明に係るタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法において、同一のタイヤの子午断面形状において、前記動径の傾きが同一である動径上に複数の動径値が存在する場合には、最も大きい前記動径値に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較することを特徴とする。
【００１０】
このタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法の構成を備えるので、前記タイヤの形状の比較方法と同様の作用、効果を奏する。さらに、このタイヤの形状の比較方法は、動径の傾きが同一である動径上に複数の動径値が存在する場合には、最も大きい動径値に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する。これによって、タイヤの外形形状を比較する場合には、異なるタイヤ間における外形形状を確実に抽出して比較することができる。
【００１１】
次の本発明に係るタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法において、比較しようとするタイヤの間では、一つのタイヤの子午断面形状における動径を基準の動径として、他のタイヤの子午断面形状において前記基準の動径に対する動径値を求め、前記基準の動径における動径値同士の差分を求めることを特徴とする。
【００１２】
このタイヤの形状の比較方法は、前記タイヤの形状の比較方法の構成を備えるので、前記タイヤの形状の比較方法と同様の作用、効果を奏する。さらに、このタイヤの形状の比較方法は、一つのタイヤの子午断面形状における動径を基準の動径として設定し、他のタイヤの子午断面形状においては設定した基準の動径に対する動径値を求め、設定した基準の動径における動径値同士の差分を求める。これによって、異なるタイヤ間における動径値の差分を求める際の誤差を小さくして、異なるタイヤの形状をより適切に比較することができる。
【００１３】
次の本発明に係るタイヤの形状の比較方法のように、前記動径値同士の差分又の平均値、又は前記動径値同士の差分の二乗平均値に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較することが好ましい。このようにすれば、異なるタイヤの子午断面形状同士の相違を定量化して評価できる。
【００１４】
次の本発明に係るタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムは、前記タイヤの形状の比較方法をコンピュータに実行させることを特徴とする。
【００１５】
このタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムによれば、前記タイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムがコンピュータを利用して実現できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係るタイヤの形状の比較方法及びタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムでは、異なるタイヤ間において、子午断面形状を定量的に比較できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この発明を実施するための最良の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施例における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。なお、本発明の適用対象は、空気入りタイヤに限定されるものではない。
【００１８】
実施例１は、タイヤの子午断面形状のうち少なくとも一部を、極座標系における数値情報で表す手順と、前記極座標系における数値情報に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する手順と、を含む点に特徴がある。
【００１９】
図１−１〜図１−３は、タイヤの各軸を示す説明図である。図１−１〜図１−２に示すＹ軸は、タイヤ１の回転軸、あるいはタイヤ１が取り付けられるホイールの回転軸に相当する軸である。Ｘ軸、Ｚ軸は、それぞれ前記Ｙ軸に直交するとともに、Ｘ軸とＺ軸とは、互いに直交する。ここで、Ｚ軸は、タイヤ１と平行な方向、すなわちタイヤ１の幅方向における中心の軸（以下幅方向中心軸という）である。また、図１−２に示すように、タイヤ１の半径はｒで表す。
【００２０】
図２は、タイヤの子午断面形状を示す説明図である。図２は、同一のタイヤにおける異なる状態の子午断面形状を示している。子午断面とは、タイヤの回転軸（Ｙ軸）と平行、かつタイヤの回転軸（Ｙ軸）を通る平面でタイヤを切ったときの断面である。タイヤの形状を比較し、評価する上では、タイヤの子午断面形状を用いることが多い。図２に示す例では、タイヤ１Ａの子午断面形状とタイヤ１Ｂの子午断面形状とを比較している。
【００２１】
従来は、タイヤの幅や高さ等の基準値を比較したり、タイヤの子午断面形状を紙面上や画像上で重ね合わせ、目視により比較したりしていた。しかし、前者の方法では、タイヤ子午断面の詳細な部位における差異に関する情報を得ることができない。また、後者の方法では、評価者の観察力と経験に基づく定性的な評価となり、定量的な比較は困難である。
【００２２】
そこで、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法では、極座標系における数値情報を用いてタイヤの子午断面形状を評価する。これによって、異なるタイヤの子午断面形状間において、容易に定量的な比較を可能とする。次に、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法について、より詳細に説明する。
【００２３】
図３は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を説明するための概念図である。この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法では、極座標系における数値情報を用いてタイヤの子午断面形状を表し、異なるタイヤの子午断面形状を比較する。ここで、極座標系とは、直交座標（ｘ、ｙ）の点を、原点Ｏからの距離（動径Ｒ）と、原点Ｏからの動径の方向（動径角度θ）とで表す座標系をいう。この実施形態では、子午断面形状を取り扱うため、２次元の極座標系を用いてタイヤの子午断面形状を表す。すなわち、子午断面形状の数値情報は、すべて同一平面上に存在する。
【００２４】
この実施形態において、原点Ｏは、タイヤの幅方向中心軸Ｚと、ホイールのリム径値（ｌ）との交点とする。動径Ｒの大きさを動径値といい、この実施形態では記号ｒで表す。なお、後述するように、タイヤの種類や比較する場所等に応じて、タイヤの幅方向中心軸Ｚ上における原点Ｏの位置を変更してもよい。また、動径角度θは、原点Ｏから延びる直線（角度基準線）と動径Ｒとの角度である。この実施形態においては、角度基準線を、タイヤの幅方向中心軸Ｚとし、時計回り方向を正、反時計回り方向を負とする。
【００２５】
図３に示すように、タイヤモデル１Ｍの１点を示す動径Ｒｉは、タイヤの幅方向中心軸方向をｙとし、タイヤの回転軸方向をｘとした場合の直交座標系においては（ｘi、ｙi）で、極座標系では（ｒiｓｉｎθi、ｒiｃｏｓθi）で表される。すなわち、直交座標系の座標と極座標系の座標との関係は、
ｘi＝ｒiｓｉｎθi・・・（１）
ｙi＝ｒiｃｏｓθi・・・（２）
で表される。したがって、直交座標系の座標は、
ｒi＝√（ｘi2＋ｙi2）・・・（３）
θi＝ｔａｎ-1（ｘi／ｙi）・・・（４）
で極座標系の座標に変換できる。タイヤの子午断面形状が直交座標系における数値情報で表されている場合、上記式（３）、（４）を用いて極座標系における数値情報に変換する。
【００２６】
ここで、上記例においては、タイヤの子午断面形状すべてを極座標系における数値情報で表しているが、この実施形態においては、タイヤの子午断面形状のうち少なくとも一部を、極座標系における数値情報で表せばよい。例えば、比較、評価する部分に応じて、タイヤのトレッド部における子午断面形状は極座標系における数値情報で表し、タイヤのサイドウォール部分における子午断面形状は直交座標系における数値情報で表してもよい。これによって、より好ましい座標系における数値情報で異なるタイヤの子午断面形状を比較し、評価できる。次に、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行する際に用いるタイヤ形状比較装置について説明する。
【００２７】
図４は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行する際に用いるタイヤ形状比較装置の構成を示す説明図である。図４に示すように、このタイヤ形状比較装置５０は、処理部５２と記憶部５４とで構成される。また、このタイヤ形状比較装置５０には、入出力装置５１が接続されており、ここに備えられた入力手段５３で、この実施形態に係るタイヤの形状の比較に必要な情報を処理部５２や記憶部５４へ入力する。
【００２８】
ここで、入力手段５３には、キーボード、マウス等の入力デバイスを使用することができる。記憶部５４には、この実施例に係るタイヤの形状の比較方法を含むコンピュータプログラムが格納されている。ここで、記憶部５４は、ハードディスク装置や光磁気ディスク装置、又はフラッシュメモリ等の不揮発性のメモリ（ＣＤ−ＲＯＭ等のような読み出しのみが可能な記憶媒体）や、ＲＡＭ（Random Access Memory）のような揮発性のメモリ、あるいはこれらの組み合わせにより構成することができる。
【００２９】
また、上記コンピュータプログラムは、コンピュータシステムにすでに記録されているコンピュータプログラムとの組み合わせによって、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実現できるものであってもよい。また、処理部５２の機能を実現するためのコンピュータプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録し、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによりこの実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行してもよい。なお、ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳ（Operating System）や周辺機器などのハードウェアを含むものとする。
【００３０】
処理部５２は、メモリ及びＣＰＵにより構成されている。タイヤの形状を比較する際には、設定されたタイヤの解析モデルや入力データ等に基づいて、処理部５２が前記プログラムを当該処理部５２に組み込まれたメモリに読み込んで演算する。その際に処理部５２は、記憶部５４へ演算途中の数値を適宜格納し、また記憶部５４へ格納した数値を取り出して演算を進める。なお、この処理部５２は、前記コンピュータプログラムの代わりに専用のハードウェアによって、その機能を実現するものであってもよい。判定結果は、入出力装置の表示手段５５に表示される。
【００３１】
ここで、表示手段５５には、ＣＲＴ（Cathode Ray Tube）や液晶表示装置等を使用することができる。また、判定結果は、必要に応じて設けられたプリンタに出力することもできる。ここで、記憶部５４は、処理部５２に内蔵されるものであっても、他の装置（例えばデータベースサーバ）内にあってもよい。後者の例としては、例えば、上記タイヤ形状比較装置５０は、入出力装置５１を備えた端末装置から通信により処理部５２や記憶部５４にアクセスするものであってもよい。次に、この実施例に係るタイヤの形状の比較方法について説明する。
【００３２】
図５は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行する際の手順を示すフローチャートである。図６−１、図６−２は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を説明する概念図である。図７−１、図７−２は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法によって異なるタイヤの形状を比較した結果の一例を示す説明図である。なお、次の説明においては、上記図の他、適宜図２、図３を参照されたい。
【００３３】
次に説明するタイヤの形状の比較方法においては、図２に示す異なるタイヤ１Ａ、１Ｂ間の外形形状を、内圧を負荷した状態において比較する。この実施形態において、タイヤ１Ａ、１Ｂはともに有限要素法により複数の微小要素に分割されて、図３に示すようなタイヤモデル（解析モデル）１Ｍにモデル化されている。以下の説明では、タイヤ１Ａ、１Ｂを解析モデル化したタイヤモデルを、タイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢという。
【００３４】
この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行するにあたり、比較対象であるタイヤ１Ａ、１Ｂの子午断面形状の数値情報（座標）を取得する（ステップＳ１０１）。タイヤ１Ａ、１Ｂの子午断面形状の数値情報としては、例えば、図３に示すような、有限個の微小要素に分割して作成したタイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢ節点座標を用いることができる。この実施形態では、図３に示すタイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢの外形形状（図３のＴｍで示す曲線）に存在するタイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢの節点座標を用いる。
【００３５】
図３に示すタイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢの各節点は、直交座標系で表されている。このため、上記式（３）、（４）を用いて、極座標系における数値情報（座標）に変換する（ステップＳ１０２）。これは、タイヤ形状比較装置５０が備える処理部５２が行う。なお、タイヤモデル１ＭＡ、１ＭＢの外形形状に存在する各節点が極座標系で表されている場合、ステップＳ１０２の変換は必要ない。
【００３６】
図７−１は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法により、比較対象のタイヤの外形形状を極座標系で表したものである。図７−１の縦軸は、動径値ｒであり、横軸は、動径角度θである。このように、実施形態に係るタイヤの形状の比較方法によれば、同じ動径角度θにおける動径値の変化を定量的に知ることができるので、異なるタイヤの外形形状同士を比較して、相違を定量的に評価することができる。
【００３７】
次に、タイヤ形状比較装置５０が備える処理部５２は、タイヤ１Ａの動径値ｒ１iとタイヤ１Ｂの動径値ｒ２iとの差分Δｒiを求める（ステップＳ１０３）。ここで、図６−１に示すように、極座標系で表されたタイヤ１Ａ等の数値情報が、同じ動径Ｒ上に複数存在する場合、その中からいずれかの動径値ｒを採用する。例えば、タイヤ１Ａ等の外形形状（図６−１中Ｔｍで表される曲線）を取り扱う場合、動径値ｒが最も大きい数値点をタイヤ１Ａの外形形状における数値点として採用する。これによって、タイヤ１Ａ等の外形形状を確実に数値情報として表現することができる。
【００３８】
図７−２は、この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法により、比較対象である異なるタイヤ間における動径値の差分Δｒの分布を表したものである。図７−１の縦軸は、動径値の差分Δｒであり、横軸は、動径角度θである。このように、実施形態に係るタイヤの形状の比較方法によれば、異なるタイヤ間で、同じ動径角度θにおける動径値の変化を定量的に知ることができるので、異なるタイヤの外形形状同士を比較して、形状の相違を定量的に評価することができる。
【００３９】
図６−１に示す例では、動径角度θである動径Ｒ上において、異なる動径値ｒ1、ｒ2、ｒ3が存在する。異なるタイヤの外形形状同士を比較する場合には、最も動径値が大きい数値点（すなわち動径値ｒ1）を、タイヤの外形形状の数値点として採用する。このようにすれば、異なるタイヤ間における外形形状を確実に抽出して比較することができる。
【００４０】
また、前記差分Δｒiを求めるにあたって、指定した動径角度θ上に動径値ｒが存在しない場合、指定した動径角度θの両側において最も近い動径角度上に存在する数値点を補間することにより、前記差分Δｒiを求める。図６−２に示すように、タイヤ１Ａの動径Ｒ１1の動径角度θ１1を指定した動径角度とすると、指定した動径角度θ１1上には、タイヤ１Ｂの外形形状（図６−２の曲線ＴｍＢで示す曲線）を示す動径値が存在しない。
【００４１】
図６−２に示す例では、指定した動径角度θ１1の両側で最も近いタイヤ１Ｂの動径角度は、θ２1とθ２2である。したがって、タイヤ１Ｂの外形形状において、指定した動径角度θ１1上の動径値をｒ２3とすると、ｒ２3は、ｒ２3＝｛θ１１／（θ２2−θ２1）｝×（ｒ２2−ｒ２1）となる。この動径値ｒ２3を用いて、前記差分Δｒiを求める。すなわち、Δｒi＝｜ｒ２3−ｒ１1｜となる。このようにすれば、タイヤ１Ａの動径Ｒ１i上にあるタイヤ１Ｂの動径値との差分Δｒiを求める際の誤差を小さくして、異なるタイヤの形状をより適切に比較することができる。
【００４２】
タイヤ１Ａ外形形状、及びタイヤ１Ｂの外形形状において、指定したすべての動径角度に対して、タイヤ１Ａの動径値ｒ１iとタイヤ１Ｂの動径値ｒ２iとの差分Δｒiを求めたら（ステップＳ１０３）、処理部５２は、異なるタイヤの子午断面形状間における相違の特徴を表す数値を演算する（ステップＳ１０４）。この実施形態において、異なるタイヤの子午断面形状間における相違の特徴を表す数値としては、前記差分Δｒiの平均値Ｋ（式（５））と、前記差分Δｒiの平均値（式（６））と、前記差分Δｒiの二乗平均値Ｋqとを用いる。
Ｋ＝（１／θl）×Σ（Δｒi×Δθi）：［ｉ＝１〜Ｎ］・・・（５）
Ｋq＝√｛（１／θl）×Σ（Δｒi2×Δθi）｝：［ｉ＝１〜Ｎ］・・・（６）
ここで、θlは平均値を計算するときにおける動径角度の範囲、Δθiはｉ番目の角度幅、Δｒiはｉ番目における動径値の差分、Ｎは上記演算に用いるデータの数である。
【００４３】
また、異なるタイヤの子午断面形状間における相違の特徴を表す数値としては、それぞれのタイヤにおける動径値ｒの平均値Ｍ（式（７））と、それぞれのタイヤにおける動径値ｒの二乗平均値Ｍｑ（式（８））とを用いてもよい。
Ｍ＝（１／θl）×Σ（ｒi×Δθi）：［ｉ＝１〜Ｎ］・・・（７）
Ｍq＝√｛（１／θl）×Σ（ｒi2×Δθi）｝：［ｉ＝１〜Ｎ］・・・（８）
ここで、ｒiはｉ番目における動径値である。
【００４４】
ここで、例えば、図３に示す例では、タイヤの幅方向中心軸Ｚと、ホイールのリム径値（ｌ）との交点を原点Ｏとしている。この場合、タイヤのビード部分においては、動径角度θの変化に対してタイヤの子午断面形状における位置が大きく変化する。したがって、タイヤのビード部分においては、動径角度θを小さい間隔で細かく変化させないと、タイヤの子午断面形状を詳細に表すことができない。
【００４５】
この場合、極座標系における原点Ｏを、タイヤの内部（ホイールのリム位置とトレッド内側との間）に設ける。これによって、タイヤのビード部分において、動径角度θの変化に対してタイヤの子午断面形状における位置の変化を小さくできるので、タイヤのビード部分において動径角度θを細かく変化させなくとも、タイヤの子午断面形状を詳細に表すことができる。このように、ここで、タイヤの種類や比較する場所等に応じて、タイヤの幅方向中心軸Ｚ上における原点Ｏの位置を変更することが好ましい。これによって、タイヤの種類や比較する場所等が変化しても、タイヤの子午断面形状を適切に表すことができる。
【００４６】
以上、この実施形態では、タイヤの子午断面形状のうち少なくとも一部を、極座標系における数値情報で表し、この数値情報に基づいて、異なるタイヤの子午断面形状同士を比較する。これによって、異なるタイヤの子午断面形状を定量的に比較することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
以上のように、本発明に係るタイヤの形状の比較方法及びタイヤの形状の比較方法用コンピュータプログラムは、異なるタイヤの形状を比較することに有用であり、特に、異なるタイヤ間において、子午断面形状を定量的に比較することに適している。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１−１】タイヤの各軸を示す説明図である。
【図１−２】タイヤの各軸を示す説明図である。
【図１−３】タイヤの各軸を示す説明図である。
【図２】タイヤの子午断面形状を示す説明図である。
【図３】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を説明するための概念図である。
【図４】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行する際に用いるタイヤ形状比較装置の構成を示す説明図である。
【図５】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を実行する際の手順を示すフローチャートである。
【図６−１】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を説明する概念図である。
【図６−２】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法を説明する概念図である。
【図７−１】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法によって異なるタイヤの形状を比較した結果の一例を示す説明図である。
【図７−２】この実施形態に係るタイヤの形状の比較方法によって異なるタイヤの形状を比較した結果の一例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４９】
１、１Ａ、１Ｂ  タイヤ
１Ｍ、１ＭＡ、１ＭＢ  タイヤモデル
５０  タイヤ形状比較装置
５１  入出力装置
５２  処理部
【図１−１】
2007121242.tif 000003
【図１−２】
2007121242.tif 000004
【図１−３】
2007121242.tif 000005
【図２】
2007121242.tif 000006
【図３】
2007121242.tif 000007
【図４】
2007121242.tif 000008
【図５】
2007121242.tif 000009
【図６−１】
2007121242.tif 000010
【図６−２】
2007121242.tif 000011
【図７−１】
2007121242.tif 000012
【図７−２】
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