(57)【要約】【課題】自転車用ディレーラにおいて、チェーンガイドの位置調整を簡素な構成で行えるようにする。【解決手段】リアディレーラは９７ｒ、自転車に装着可能なベース部材１２ｒと、チェーンガイド１４ｒと、可動部材１３ｒと、リンク機構１６ｒと、作動機構１５ｒと、調整機構１７ｒとを備えている。チェーンガイドは、チェーンを案内するものである。可動部材は、チェーンガイドを支持するための部材である。リンク部材は、ベース部材と可動部材とに両端が回動自在に連結された部材である。作動部材は、リンク部材を回動させる部材である。調整機構は、リンク部材と作動部材の間に配置され、リンク部材の回動位相を調整するための機構である。【選択図】図４
2007203954.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自転車用ディレーラであって、
自転車に装着可能なベース部材と、
チェーンを案内するチェーンガイドと、
前記チェーンガイドを支持するための可動部材と、
前記ベース部材と前記可動部材とに両端が回動自在に連結されたリンク部材と、
前記リンク部材を回動させる作動部材と、
前記リンク部材と前記作動部材の間に配置され、前記リンク部材の回動位相を調整する調整機構と、
を備えた自転車用ディレーラ。
【請求項２】
前記作動部材は前記ベース部材に回動自在に連結される基部と、前記リンク部材を回動させる作動部とを有する、請求項１に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項３】
前記作動部材は前記リンク部材と同一軸芯回りに回動する、請求項２に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項４】
前記調整機構は、前記作動部材及び前記リンク部材のいずれか一方に螺合し、かつ前記作動部材及び前記リンク部材のいずれか他方に当接するねじ部材を有し、前記ねじ部材の進退により前記リンク部材の回動位相を調整する、請求項２又は３に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項５】
前記作動部は、前記リンク部材を第１方向に回動させる第１作動部と、前記リンク部材に連結された連結部材を介して前記リンク部材を第２方向に回動させる第２作動部を有する請求項２から４の自転車用ディレーラ。
【請求項６】
前記連結部材は、前記第２作動部を前記第１方向に付勢するばね部材である、請求項５に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項７】
前記ねじ部材は前記リンク部材に螺合し、前記作動部材の第１作動部に当接する、請求項５又は６に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項８】
前記ベース部材は、前記作動部材をモータにより駆動する電動駆動部を有する、請求項１から７のいずれか１項に記載の自転車用ディレーラ。
【請求項９】
前記作動部材は、変速ケーブルにより回動する、請求項１から７のいずれか１項に記載の自転車用ディレーラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディレーラ、特に、自転車のフレームに装着可能であり、チェーンを複数のスプロケットのいずれかに案内する自転車用ディレーラに関する。
【背景技術】
【０００２】
自転車の変速装置として、ディレーラと呼ばれる外装変速装置が知られている。外装変速装置では、複数のフロントスプロケットやリアスプロケットのいずれかにチェーンを案内して変速する。この種のディレーラでは、フレームによって、スプロケットとディレーラのチェーンガイドとの間の距離が変動することがある。この距離の変動に応じて、チェーンガイドのフレームと接離する方向の位置を調整する調整機構がディレーラに設けられている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
従来のディレーラは、自転車のフレームに装着可能なベース部材と、チェーンを案内するチェーンガイドと、チェーンガイドを揺動自在に支持する可動部材と、ベース部材と可動部材とに両端が回動自在に連結されたリンク機構と、可動部材に配置された調整機構とを有している。
【０００４】
可動部材は、リンク機構に連結された連結部材と、連結部材の内部にフレームと接離する軸方向に移動自在に装着され、チェーンガイドを軸回りに回動自在に支持する支持部材とを有している。連結部材は第１筒状部を有し、支持部材は、第１筒状部に軸方向移動自在かつ回動不能に装着された第２筒状部を有している。調整機構は、第１筒状部と第２筒状部との間に配置され、連結部材に対する支持部材の軸方向位置を調整可能に設けられている。具体的には、第１筒状部と第２筒状部とに対向して配置された１対の突起部とを設け、その突起部にねじ方向が異なる２つの雌ねじを形成し、それらに螺合する２つの雄ねじ部を有するボルト部材を回すことにより、軸方向位置を調整している。
【特許文献１】特開２００１−２２５７８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記従来の調整機構を有するディレーラでは、チェーンガイドの位置を調整する調整機構を設けるために、第１筒状部を有する連結部材と、第２筒状部を有する支持部材とで可動部材を構成している。また、ねじ方向が異なるねじを形成しなければならないので、ねじの形成が煩わしい。このため、可動部材の構成が複雑になり、ディレーラ全体のコスト増を招くおそれがある。
【０００６】
本発明の課題は、自転車用ディレーラにおいて、チェーンガイドの位置調整を簡素な構成で行えるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る自転車用ディレーラは、自転車に装着可能なベース部材と、チェーンガイドと、可動部材と、リンク部材と、作動部材と、調整機構とを備えている。チェーンガイドは、チェーンを案内するものである。可動部材は、チェーンガイドを支持するための部材である。リンク部材は、ベース部材と可動部材とに両端が回動自在に連結された部材である。作動部材は、リンク部材を回動させる部材である。調整機構は、リンク部材と作動部材の間に配置され、リンク部材の回動位相を調整するための機構である。
【０００８】
このディレーラでは、チェーンガイドの位置を調整する際には、作動部材とリンク部材との間に配置された調整機構によりリンク部材の回動位相を調整する。リンク部材の回動位相を調整すると、可動部材のフレームと接離する方向の位置が変化し、チェーンガイドのフレームと接離する方向の位置を調整できる。ここでは、作動部材とリンク部材との間でリンク部材の回動位相を調整することによりチェーンガイドの位置を調整できるので、簡素な構成でチェーンガイドの位置調整を行えるようになる。また、作動部材によりリンク部材を回動させているので、モータによる電動変速や変速ケーブルによる変速の如何に関わらず、チェーンガイドの位置調整を行える。
【０００９】
発明２に係る自転車用ディレーラは、発明１に記載のディレーラにおいて、作動部材はベース部材に回動自在に連結される基部と、リンク部材を回動させる作動部とを有する。この場合には、基部を電動駆動部に連結することによりディレーラの電動駆動を実現できる。
【００１０】
発明３に係る自転車用ディレーラは、発明２に記載のディレーラにおいて、作動部材とリンク部材とが同一軸芯回りに回動するので、それらの回動支持構造が簡素になる。
【００１１】
発明４に係る自転車用ディレーラは、発明２又は３に記載のディレーラにおいて、調整機構は、作動部材及びリンク部材のいずれか一方に螺合し、かつ作動部材及びリンク部材のいずれか他方に当接するねじ部材を有し、ねじ部材の進退によりリンク部材の回動位相を調整する。この場合には、ねじ部材を設けるだけで調整機構を実現できるので、調整機構の構成がさらに簡素になる。
【００１２】
発明５に係る自転車用ディレーラは、発明２から４のいずれかに記載のディレーラにおいて、作動部は、リンク部材を第１方向に回動させる第１作動部と、リンク部材に連結された連結部材を介してリンク部材を第２方向に回動させる第２作動部を有する。この場合には、作動部を第１方向に回動させると第１作動部がリンク部材を第１方向に回動させ、第２方向に回動させると連結部材を介してリンク部材を第２方向に回動させる。このため、第１作動部をリンク部材に連結せずに一方向から接触させるだけで両方向にリンク部材を回動させることができ、さらに簡素な調整機構を実現できる。
【００１３】
発明６に係る自転車用ディレーラは、発明５に記載のディレーラにおいて、連結部材は、第２作動部を第１方向に付勢するばね部材である。この場合には、第２作動部を簡素な構成で実現できる。
【００１４】
発明７に係る自転車用ディレーラは、発明５又は６に記載のディレーラにおいて、ねじ部材はリンク部材に螺合し、作動部材の第１作動部に当接する。この場合には、ねじ部材締まる方向に回すと、ねじ部材が第１作動部に当接してリンク部材が第１方向に回動し、緩む方向にまわすと第２方向に回動する。
【００１５】
発明８に係る自転車用ディレーラは、発明１から７のいずれかに記載のディレーラにおいて、作動部材はモータにより駆動される。この場合には、予め変速位置が設定されている電動ディレーラにおいて、変速位置を最適な位置に調整できる。
【００１６】
発明９に係る自転車用ディレーラは、発明１から７のいずれかに記載のディレーラにおいて、作動部材は、変速ケーブルにより回動する。変速ケーブルにより動作するディレーラにおいて、変速位置を最適な位置に調整できる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、作動部材とリンク部材との間でリンク部材の回動位相を調整することによりチェーンガイドの位置を調整できるので、簡素な構成でチェーンガイドの位置調整を行えるようになる。また、作動部材によりリンク部材を回動させているので、モータによる電動変速や変速ケーブルによる変速の如何に関わらず、チェーンガイドの位置調整を行える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１において、本発明の一実施形態を採用した自転車１０１は、ロードレーサであり、フロントフォーク９８及びフロントフォーク９８に固定されたハンドル部１０４を有するダイヤモンド形のフレーム１０２と、チェーン９５やペダルＰＤが装着されたクランク９６や前後のディレーラ９７ｆ，９７ｒや前後のスプロケット群９９ｆ，９９ｒ等からなる駆動部１０５と、フロントフォーク９８及びフレーム１０２後部に装着された前輪及び後輪１０６ｆ，１０６ｒと、前後のブレーキ装置１０７ｆ，１０７ｒとを備えている。
【００１９】
ハンドル部１０４は、図１に示すように、ハンドルステム１１１と、ハンドルステム１１１の上端で嵌合固定されたハンドルバー１１２とで構成されている。ハンドルステム１１１は、フロントフォーク９８の上部に嵌合固定されている。ハンドルバー１１２は、ドロップハンドル型のものであり、左右１対のブレーキレバー１１３ｆ，１１３ｒを備えている。ハンドルバー１１２の中央部には、自転車の速度や走行距離や変速位置を表示する表示部１１８が配置されている。
【００２０】
ブレーキレバー１１３ｆ，１１３ｒは、ハンドルバー１１２の端部にそれぞれ装着される前後のブレーキブラケット１１７ｆ，１１７ｒと、ブレーキブラケット１１７ｆ，１１７ｒに揺動自在に装着される前後のレバー部材１１６ｆ，１１６ｒとを有している。レバー部材１１６ｆ，１１６ｒの後面には、前後のディレーラ９７ｆ，９７ｒの変速操作用の前後の変速操作部１２１ｆ，１２１ｒが各別に設けられている。
【００２１】
変速操作部１２１ｆには、前シフトアップスイッチ及び前シフトダウンスイッチが内部に設けられている。変速操作部１２１ｒにも同様に後シフトアップスイッチ及び後シフトダウンスイッチが内部に設けられている。
【００２２】
駆動部１０５は、前述したようにチェーン９５と、チェーン９５の架け換えを行う前後のディレーラ９７ｆ，９７ｒと、前後のスプロケット群９９ｆ，９９ｒとを含んでいる。
【００２３】
フロントディレーラ（ＦＤ）９７ｆは、複数（好ましくは２つ）の変速位置のいずれかにチェーン９５を案内する電気制御可能な電動ディレーラである。フロントディレーラ９７ｆは、フレーム１０２のシートチューブ１０２ａに固定された取付台座（図示せず）に固定ボルトにより装着可能である。フロントディレーラ９７ｆは、取付台座に固定ボルトにより装着可能なベース部材１２ｆと、ベース部材１２ｆに対し接離する方向に移動可能なチェーンガイド１４ｆと、チェーン９５を案内するチェーンガイド１４ｆと、ベース部材１２ｆとチェーンガイド１４ｆとに両端が回動自在に連結されたリンク機構１６ｆとを備えている。ベース部材１２ｆは、リンク機構１６ｆを回動させる電動駆動部１８ｆを有しており、ベース部材１２ｆには、電動駆動部１８ｆ及びその他の電気機器に電力を供給する電源装置２０が連結されている。
【００２４】
図２〜図４に示すように、リアディレーラ（本願発明の自転車用ディレーラの一例）９７ｒは、複数（好ましくは９つ）の変速位置のいずれかにチェーン９５を案内する電気制御可能な電動ディレーラである。リアディレーラ９７ｒは、図２に示すように、フレーム１０２のチェーンスティ１０２ｄの後端部に装着可能なベース部材１２ｒと、チェーン９５を案内するチェーンガイド１４ｒと、チェーンガイド１４ｒを支持するための可動部材１３ｒと、ベース部材１２ｒと可動部材１３ｒとに両端が回動自在に連結されたリンク機構（リンク部材の一例）１６ｒとを備えている。また、リアディレーラ９７ｒは、図４に示すように、リンク機構１６ｒを回動させる作動機構（作動部材の一例）１５ｒと、リンク機構１６ｒと作動機構１５ｒとの間に配置され、リンク機構１６ｒの回動位相を調整する調整機構１７ｒと、を備えている。
【００２５】
ベース部材１２ｒは、作動機構１５ｒをモータにより回動させる電動駆動部１８ｒを有している。また、ベース部材１２ｒは、フレーム装着部３０と、電動駆動部１８ｒのドライブハウジング３２とを有している。ドライブハウジング３２の内部には、図３に示すように、電動駆動部１８ｆのモータ３４と、モータ３４の回転を減速する減速機構３６と、モータ３４を変速制御する変速制御回路３８と、変速位置を検出する変速位置センサ４０とが収納されている。変速制御回路３８は、マイクロコンピュータを用いた変速制御部（図示せず）を有している。変速制御部には、変速操作部１２１ｒから出力されるシフトアップ及びシフトダウンの変速信号に応じて、モータ３４を制御する。
【００２６】
フレーム装着部３０は、ボルト装着開口部４２を備えている。ベース部材１２ｒは、ボルト装着開口部４２を貫通するフレーム装着ボルト４４によりチェーンスティ１０２ｄの後部に回動位置を調整可能に固定されている。
【００２７】
チェーンガイド１４ｒは、後スプロケット群９９ｒの選択された一つと係合するようにチェーン９５をガイドするガイドプーリ４６とチェーン９５に張力を付与するテンションプーリ４８とを回転自在に支持している。
【００２８】
リンク機構１６ｒは、可動部材１３ｒに回動自在に連結されている。可動部材１３ｒは、チェーンガイド１４ｒを揺動自在に連結している。また、可動部材１３ｒとチェーンガイド１４ｒとの間には、チェーンガイド１４ｒを図２時計回りに付勢する、たとえば捩じりコイルばねからなる図示しない付勢部材が装着されている。
【００２９】
図４及び図５に示すように、リンク機構１６ｒは、ベース部材１２ｒのドライブハウジング３２に一端が揺動自在に連結された第１リンク部材４４０と、第１リンク部材４４０の内側で作動機構１５ｒにより回動される第２リンク部材４４４と有している。両リンク部材４４０，４４４は略平行に配置されている。
【００３０】
第１及び第２リンク部材４４０，４４４は、各々回動軸４４８，４５２を介してドライブハウジング３２に回動自在に連結されている。第１及び第２リンク部材４４０，４４４の他端は、各々対応する回動軸４６０，４６２を介して、可動部材１３ｒに回動自在に連結されている。以下に詳述するように、モータ３４が、回動軸４５２を回転させ、それにより、リンク部材４４４は、チェーン９５がスプロケット群９９ｒの間で移動するように、可動部材１３ｒとチェーンガイド１４ｒとを横方向に移動する。
【００３１】
第１リンク部材４４０は、側壁６０６の一端から延び、互いに間隔を置いて配置された取付用耳状部６００，６０４と、側壁６０６の他端から延びる取付用円筒部６１６とを備えている。取付用耳状部６００，６０４は、回動軸４４８が貫通するための孔６０８，６１２を各々備え、取付用円筒部６１６は、回動軸４６０が貫通するための孔６２０を備えている。側壁６０６の内側には、コイルばね６３２の第１端６２８を保持するばね係止部材６２４が、取付用円筒部６１６に近接して配置される。
【００３２】
第２リンク部材４４４は、第１リンク板６４０と、第２リンク板６４４とを備えている。第１リンク板６４０は、上壁６４８と、側壁６５２と、底壁６５６とによって形成されたＵ字形を有し、底壁６５６は、リベット６５７，６６０を介して第２リンク板６４４に固定されてる。略円形の孔６５８，６５９が、各々第１リンク板６４０の上壁６４８の一端と、第２リンク板６４４の一端とに形成されて、第１リンク板６４０及び第２リンク板６４４が回動軸４５２の回りに回転可能なように、回動軸４５２が孔６５８，６５９を貫通している。同様に、対応する孔６５３，６５４が、各々上壁６４８及び底壁６５６の他端に形成され、第２リンク板６４４の他端にも別の孔６５５が形成され、回動軸４６２が孔６５３、６５４、６５５を貫通している。以下に説明する理由から、上壁６４８には、リンク部材当接部６６３，６６４を形成する弧状スロット６６２が孔６５８に近接して形成されている。
【００３３】
第２リンク板６４４の中間部には、ばね係止部材６６６がばね６３２の第２端６６８を保持するように配置されている。ばね６３２は、減速機構３６の遊びを吸収するように機能する。上壁６４８と底壁６５６との間には、ばね軸６８０に止められた捩じりコイルばね（連結部材の一例）７０４が配置されている。ばね軸６８０は、第１リンク板６４０の上壁６４８及び底壁６５６の各々の孔６８４，６８８を通り、上方及び下方ブシュ６９２，６９６を通って、ブシュ６９２とブシュ６９６との間に配置された捩じりコイルばね７０４のコイル部分７００を通過する。捩じりコイルばね７０４は第１端７３２と第２端７３４とを有し、捩じりコイルばね７０４の第２端７３４は回動軸４６２に当接する。
【００３４】
第２リンク板６４４の側壁６５２の一端側には、調整機構１７ｒを構成するねじ孔６５２ａが形成されている。ねじ孔６５２ａには、調整機構１７ｒを構成する調整ねじ６６５が螺合している。調整ねじ６６５の先端は作動機構１５ｒの作動アーム（後述）７１６に当接している。
【００３５】
作動機構１５ｒは、回動軸４５２に一体回動可能に装着された作動アーム７１６を有している。作動アーム７１６は、その基端部に、回動軸４５２が貫通してベース部材１２ｒに連結される孔７２０が形成されている。孔７２０は、作動アーム７１６が回動軸４５２に対して回転しないように、回動軸４５２の平面４５３に当接する平面７２４を備えている。作動アーム７１６の先端には、柱状のばね当接部（第２作動部の一例）７２８がコイルばね７０４の第１端７３２に当接するように下方へ突出している。ばね当接部７２８は、作動アーム７１６が回動軸４５２の時計回り（第２方向の一例）に回動したとき、第２リンク部材４４４に連結された捩じりコイルばね７０４を介して第２リンク部材４４４を時計回りに回動させる。作動アーム７１６は、捩じりコイルばね７０４により、先端部（第１作動部の一例）７３３が第２リンク板６４４の側壁６５２に接触する方向（回動軸４５２の反時計回り）に付勢されている。また、動作規制用の柱７３６の形状を有した作動部材当接部が、作動アーム７１６から上方に延び、リアディレーラ９７ｒが組み立てられた状態では、第１リンク板６４０の上壁６４８にあるスロット６６２にはめ込まれる。作動アーム７１６の先端部（第１作動部の一例）７３３には、調整ねじ６６５が当接している。
【００３６】
図５に、ニュートラル状態にある第１及び第２リンク部材４４０，４４４、捩じりコイルばね７０４及び作動アーム７１６を図示している。この状態における作動アーム７１６の先端部７３３は、ばね当接部７２８を押圧する捩じりコイルばね７０４の付勢力により側壁６５２に向けて付勢され、動作規制用柱７３６は、リンク部材当接部６６３，６６４から離れている。可動部材１３ｒが、横方向の移動に対して過剰な抵抗を受けないものと仮定する。
【００３７】
回動軸４５２と作動アーム７１６とが図５時計回りに回転すると、作動アーム７１６上のばね当接部７２８が、コイルばね７０４の第１端７３２を押圧し、コイルばね７０４の付勢力がばね軸６８０を介して第２リンク部材４４４に伝えられ、第１及び第２リンク部材４４０，４４４は各々の回動軸４４８，４５２を中心に時計回りに回転し、それに応じて可動部材１３ｒ及びチェーンガイド１４ｒも移動する。この状態を図６に示す。
【００３８】
一方、回動軸４５２が、図５反時計回りに回転すると、作動アーム７１６の先端部７３３が、調整ねじ６６５に当接し、作動アーム７１６の力が調整ねじ６６５を介して第２リンク部材４４４の側壁６５２に伝えられ、第１及び第２リンク部材４４０，４４４は各々の回動軸４４８，４５２を中心に反時計回りに回転し、それに応じて可動部材１３ｒも移動する。この状態を図７に示す。
【００３９】
調整ねじ６６５をねじが進む方向に回すと、調整ねじ６６５の先端部が作動アーム７１６を押圧し、第１及び第２リンク部材４４０，４４４が各々の回動軸４４８，４５２を中心に図５反時計回りに回転し、それに応じて可動部材１３ｒも移動する。この状態を図８に示す。これにより、フレーム１０２とスプロケット群９９ｒとの距離が変化しても、その変化に応じてチェーンガイド１４ｒの位置を調整できる。
【００４０】
また、この実施形態ではコイルばね７０４のたわみを利用してモータ３４に無理な力が作用しないようにしている。すなわち、チェーンガイド１４ｒや可動部材１３ｒ等にフレームに近づく方向の外力（内向きの外力）が作用した場合、たとえば、図６に示す状態から内向きの外力が作用すると、図９に示すように、可動部材１３ｒがフレームに近づく方向に移動すると、リンク部材４４０，４４４は、各々の回動軸４４８，４５２を中心に反時計回りに回転する。ただし、作動アーム７１６は、回動軸４５２に対して回転が禁止されているので、十分に反時計回りに回転することはできない。図９に示すように、モータ３４が損傷するのを防ぐためには、外力が可動部材１３ｒから取り除かれるまで力を保持するように、コイルばね７０４の第１端７３２が反時計回りに移動して、コイルばね７０４がばね軸６８０に巻き付けられ、コイルばね７０４の第２端７３４が回動軸４６２に当接される。前述のように、作動アーム７１６に対する、第２リンク部材４４４の作動アーム７１６の反時計回りの回転を、動作規制用柱７３６とスロット６６２の当接部６６４との接触により規制することにより、作動アーム７１６がコイルばね７０４から外れないことを確実にすることができる。外力が可動部材１３ｒから取り除かれた後、可動部材１３ｒはフレーム１０２から離れる方向（図９では下向き）に移動して、作動アーム７１６の先端部７３３が再びコイルばね７０４の第１端７３２と側壁６５２との間に挟まれるまで、第１及び第２リンク部材４４０，４４４は、各々の回動軸４４８，４５２を中心に時計回りに回転する。このため、可動部材１３ｒに内向きの外力が作用してもモータ３４に過大な力が作用しない。
【００４１】
同様に、可動部材１３ｒがフレーム１０２から離れる方向（図５では下向き）の移動に対して過剰な大きさの抵抗を受けてリンク機構１６ｒが動けない場合も、捩じりコイルばね７０４がたわんで、モータ３４に過剰な力が作用しないようにしている。
【００４２】
ここでは、作動アーム７１６と第２リンク部材４４４との間で第２リンク部材４４４の回動位相を調整することによりチェーンガイド１４ｒの位置を調整できるので、簡素な構成でチェーンガイド１４ｒの位置調整を行えるようになる。また、作動アーム７１６によりリンク部材を回動させているので、モータ３４による電動変速や変速ケーブルによる変速の如何に関わらず、チェーンガイド１４ｒの位置調整を行える。
【００４３】
＜他の実施形態＞
（ａ）前記実施形態では、電動のリアディレーラにより本発明を説明したが、本発明は電動ディレーラに限定されず、変速ケーブルで変速する機械式のディレーラにも適用できる。
【００４４】
リアディレーラ１９７ｒを変速ケーブルで変速する場合、図１０に示すように、作動アーム８１６に、ボーデン型の変速ケーブル８２０のインナーケーブル８２０ａを係止するインナー係止部８２２を設ければよい。インナー係止部８２２は、作動アーム８１６の回動中心から先端部７３３と異なる方向に延びており、その先端に、固定ボルト８２４がねじ込まれている。この固定ボルト８２４のねじ込み部分でワッシャ等の部材によりインナーケーブル８２０ａの先端が固定されている。
【００４５】
このような形態の変速ケーブル８２０により動作するリアディレーラ１９７ｒでも、前記実施形態と同様に、調整ねじ６６５をねじ込むと作動アーム８１６に対して第２リンク部材４４４の回動位相が変化して、チェーンガイド１４ｒの軸方向位置を調整することができる。
【００４６】
（ｃ）前記実施形態では、リアディレーラを例に本発明を説明したが、フロントディレーラにも本発明を適用できる。フロントディレーラの場合にも、リンク部材に作動アームを接触させ、作動アームとリンク部材との間に調整機構を設ければよい。
【００４７】
（ｄ）前記実施形態では、調整ねじ６６５を第２リンク部材４４４にねじ込んで第２リンク部材４４４の回動位相を調整するように構成したが、作動アームに調整ねじをねじ込んでリンク部材を押圧して回動位相を調整できるようにしてもよい。
【００４８】
（ｄ）前記実施形態では、調整ねじにより調整機構を構成したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、カム機構などにより調整機構を構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の一実施形態を採用した自転車の側面図。
【図２】リアディレーラ及びスプロケット群の側面図。
【図３】リアディレーラのベース部材のカバーを外した状態の平面図。
【図４】リンク機構の分解斜視図。
【図５】リンク機構の動作を示す図。
【図６】リンク機構の動作を示す図。
【図７】リンク機構の動作を示す図。
【図８】リンク機構の動作を示す図。
【図９】リンク機構の動作を示す図。
【図１０】他の実施形態の図５に相当する図。
【符号の説明】
【００５０】
１２ｒ  ベース部材
１３ｒ  可動部材
１４ｒ  チェーンガイド
１５ｒ  作動機構（作動部材の一例）
１６ｒ  リンク機構（リンク部材の一例）
１７ｒ  調整機構
１８ｒ  電動駆動部
４４４  第２リンク部材
６６５  調整ねじ
７１６，８１６  作動アーム
７２８  ばね当接部（（第２作動部の一例）
７３３  先端部（第１作動部の一例）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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