(57)【要約】【課題】赤外線放射による実際の採暖効果や加熱効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果や加熱効果も得ることができ、しかも、抵抗値の調整が容易なヒーターを提供する。【解決手段】本発明によれば、発光体１６から視覚的採暖効果や加熱効果のある暖色系の光を放射させることができるので、炭素発熱体１４からは人体や食物に大量に含まれる水分に最も吸収されやすい波長の赤外線だけを選択的に放射させることができる。したがって、実際の採暖効果や加熱効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果や加熱効果を得ることができる。また、ヒーター１０の抵抗値は、炭素発熱体１４と発光体１６とで決定されるので、密度が不均一なフェルト状の炭素発熱体１４を使用しているにも拘わらず、発光体１６の抵抗値を調整することによって、ヒーター１０全体の抵抗値を調整することが可能となった。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に非酸化性の収納空間を有し、端部に気密シール部を有する外囲器と、
前記収納空間内に収納され、通電時に人体が吸収しやすい波長の赤外線を主として放射する炭素発熱体と、
前記収納空間内に収納され、通電時に暖色系の光を発する発光体と、
一方の端部が前記気密シール部を通って前記外囲器の外部に突出され、他方の端部が前記炭素発熱体および前記発光体の端部にそれぞれ接続されている給電部材とで構成されていることを特徴とする照明付きヒーター。
【請求項２】
使用時に、
水分に吸収されやすい波長の赤外線を主として放射する加熱用の炭素発熱体と、
暖色系光放射用の発光体とが同一の外囲器内に収納されていることを特徴とする照明付きヒーター。
【請求項３】
通電時に前記炭素発熱体から放射される赤外線は、２．５μｍから３．６μｍの領域にピーク波長を有することを特徴とする請求項１または２に記載の照明付きヒーター。
【請求項４】
前記発光体はフィラメントであることを特徴とする請求項１から３の何れかに記載の照明付きヒーター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炭素を主成分とする加熱用の発熱体と、照明用の発光体とが同一外囲器内に併設された照明付きヒーターに関する。
【背景技術】
【０００２】
暖房用機器に使用されるヒーターとして、従来はニクロム線などが使用されていたが、赤熱されたニクロム線から主として放射される赤外線の波長は、水の赤外吸収波長のピーク波長（以下、「赤外最大吸収波長」という。）（３．２μｍ）よりも短波長側に大きくずれているため、人体に吸収されにくくて暖房効果が低く、そのため、せっかく使用していても温まる感じが乏しいという問題があった。そこで、最近、新たに炭素繊維からなる発熱体（以下、「炭素繊維発熱体」という。）を使用したものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
この炭素繊維発熱体を使用したヒーターによれば、通電することにより炭素繊維発熱体の表面から水の赤外最大吸収波長近傍の波長の赤外線を主として放射させることができ、また、その輻射効率も高いため、ニクロム線ヒーターに比べて効率よく暖をとることができるといわれている。
【０００４】
その理由は、水は、上述したように波長３．２μｍの赤外線を最も良く吸収する赤外吸収領域を有しており（図２０における破線グラフを参照）、一方、人体はその体積の約６０％が水で構成されているので、主として３．２μｍ近傍の波長の赤外線を放射すれば効果的に吸収されて体温を高めることになるからと考えられるからである。
【０００５】
つまり、炭素繊維発熱体の表面から放射される赤外線が主として水分に吸収されやすい波長の赤外線（すなわち、３．２μｍ近傍の波長の赤外線）であれば、暖を取っている者に吸収され易く暖房効果の非常に高いヒーターを提供できることになる。
【特許文献１】特開２００２−１７０６５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
さて、古来、人間は火で採暖してきたので、赤色や橙色といった暖色系の色を見れば暖かいというような感情を生じる。逆に言えば、視覚的に温かさを感じさせる色彩が暖を取っている者の体感温度に非常に大きな影響を与えるものであり、このことは経験的にも良く知られているところである。更に言えば、古来からの習慣から、ヒーターなど熱源の色は、人間が暖かいと感じる色、即ち赤色や橙色といった暖色系の光を発するものである（或いは、あるべきである）という先入観又は固定観念が形成されてしまっており、前述のようにいかに水分に吸収されやすく実際に採暖効果や加熱効果の高い波長を体に当てたとしても、その熱源が視覚的に暖色系の光を発しないような場合には、視覚的に暖かさを感じにくく、ひいては体感として「暖かさを感じさせない」或いは「物足りない」というような問題があった。
【０００７】
問題の炭素繊維発熱体は、通電量を制御することで通電時に水分によく吸収される３．２μｍ近傍の波長の赤外線を炭素繊維発熱体の表面から主として放射させることが出来る（図２０における実線グラフＡを参照）。処がこの場合、炭素繊維発熱体の表面は黒色状態（暗赤色＝炭火色）のままで赤熱状態とはならず、暖色系の光を発することはない。そうすると、赤外線による実際の採暖効果や加熱効果は高いにもかかわらず、視覚的な採暖効果や加熱効果が得られないこと（換言すれば、見た目には暖かくなさそう、という誤った印象を与えること）から、ユーザーの支持が集まらない（換言すれば、当該暖房器具が売れない）という問題があった。
【０００８】
なお、炭素繊維発熱体の通電量を増加して赤熱させれば、炭素繊維発熱体そのものが赤く光って暖色系の光が発せられるため、視覚的な採暖効果や加熱効果を得ることが可能ではあるが、この場合、炭素繊維発熱体の表面から放射される赤外線は、そのピーク波長が３．２μｍよりも短波長側に大きくシフトしてしまうため（図２０における実線グラフＢを参照）、水の赤外線吸収波長のグラフとのズレが大きくなって赤外線放射による実際の採暖効果や加熱効果そのものは低下する。
【０００９】
また、前記炭素繊維発熱体は、フェルト状の炭素繊維体を棒状に裁断することによって形成されるのであるが、フェルト状の炭素繊維体は密度が不均一である。したがって、裁断して得られる棒状の炭素繊維発熱体の抵抗値は、個体差によるバラツキが大きく、是が故に通電したときにヒーター温度がばらついて発生する赤外線波長も一定せず、ヒーターの品質も確保できないという問題もあった。このような問題は、炭素繊維体を利用する調理器具においても見られる。
【００１０】
本発明はかかる従来の問題点に鑑みてなされたものであり、照明用の発光体を併設することにより、第１に赤外線放射による実際の採暖効果や加熱効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果も付加し得ることができ、第２にそれ自体の抵抗値の調整も容易に行える照明付きヒーターを提供することをその課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１に記載の発明は、「内部に非酸化性の収納空間１２ｃを有し、端部に気密シール部１２ｂを有する外囲器１２と、収納空間１２ｃ内に収納され、通電時に人体が吸収しやすい波長の赤外線を主として放射する炭素発熱体１４と、収納空間１２ｃ内に収納され、通電時に暖色系の光を発する発光体１６と、一方の端部が気密シール部を通って外囲器１２の外部に突出され、他方の端部が炭素発熱体１４および発光体１６の端部にそれぞれ接続されている給電部材１８とで構成されている」ことを特徴とする照明付きヒーター１０である。
【００１２】
この発明では、照明付きヒーター１０の通電時において、炭素発熱体１４からは人体が最も吸収しやすい波長の赤外線が主として放射され、発光体１６からは暖色系の光が放射される。したがって、赤外線による暖房効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果を得ることが可能となる。
【００１３】
また、ヒーター１０の抵抗値は、炭素発熱体１４と発光体１６とで決定されるので、炭素発熱体１４として、密度が不均一なフェルト状の炭素繊維発熱体を使用する場合であっても、発光体１６の抵抗値を調整することによって、ヒーター１０全体の抵抗値を所望の値に簡単に調整することが可能となった。
【００１４】
請求項２に記載の発明は、「使用時に、水分に吸収されやすい波長の赤外線を主として放射する加熱用の炭素発熱体１４と、暖色系光放射用の発光体１６とが同一の外囲器１２内に収納されている」ことを特徴とする照明付きヒーター１０である。
【００１５】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の照明付きヒーター１０に関するもので、「通電時に炭素発熱体１４から放射される赤外線は、２．５μｍから３．６μｍの領域にピーク波長を有する」ことを特徴とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１から３の何れかに記載の照明付きヒーター１０に関するもので「前記発光体１６はフィラメントであることを特徴とする照明付きヒーター１０」である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、照明付きヒーター１０の通電時において、炭素発熱体１４からは水分、ひいては大量の水分を含む人体や調理の対象である食品に最も吸収され易い波長の赤外線が主として放射され、且つ、発光体１６からは暖色系の光が放射されるので、赤外線による実際の採暖効果や加熱効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果や加熱効果も同時に得ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を図示実施例に従って詳述する。本発明の適用された第１実施例の照明付きヒーター（以下、単に「ヒーター」という。）１０（１０ａ）は、図１〜６に示すように、外囲器１２と、炭素発熱体１４と、発光体１６と、給電部材１８とで大略構成されている。なお、図１は、本発明の実施例に係るヒーター１０ａの正面図を示している。図２は、ヒーター１０ａの平面図を示している。図３は、ヒーター１０ａの底面図を示している。図４は、ヒーター１０ａの左側面図を示している。図５は、ヒーター１０ａの平面図中央線横断面図を示している。図６は、ヒーター１０ａの正面図中央線縦断面図を示している。
【００１９】
外囲器１２は、石英ガラス等からなる筒状（図の場合は断面小判型であるが、図７〜８に示すように、断面円形或いは眼鏡型のものでもよい。眼鏡型の場合はそれぞれの収納空間内に個別に炭素発熱体１４と発光体１６が収納され、炭素発熱体１４の炭素が発光体１６に付着することがない。）の外囲器本体１２ａを有し、外囲器１２の両端部には、収縮法或いはピンチング法等により封止部１２ｂが形成され、これにより外囲器１２の内部には、密閉された収納空間１２ｃが形成される。収納空間１２ｃの内部には、非酸化性雰囲気を得るために窒素ガスやアルゴンガスなどの不活性ガスが充填されているとともに炭素発熱体１４および発光体１６が収納されている（勿論、収納空間１２ｃ内を真空状態にすることで非酸化性雰囲気を得るようにしてもよい）。
【００２０】
炭素発熱体１４は、本実施例では、炭素繊維を主体とした不織布，マット状物または織布等の繊維集合材料を切断することにより得られる棒状の部材が使用され、この端部外面には、後述する内部リード棒２０が接続されている。なお、炭素発熱体１４は、炭素繊維を主体とした不織布等を素材にするものに限られるものではなく、硬い炭素棒のようなものも使用可能である。
【００２１】
炭素繊維を主体とした不織布等よりなる炭素発熱体１４を構成する炭素繊維の種類は、特に限定されるものではないが、例示するならば、天然繊維系炭素繊維（木綿等の天然繊維を原料とする）、ポリアクリル系炭素繊維、セルロース系炭素繊維、フェノール系炭素繊維、フラン系炭素繊維、ピッチ系炭素繊維（異方性ピッチまたは等方性ピッチ等）およびポリビニルアルコール系炭素繊維等を挙げることができる。また、ガラス状炭素繊維（ポリカルボジイミド系炭素繊維など）を使用することも可能であるし、黒鉛質系炭素、非晶質系炭素あるいはこれらの中間的結晶構造を有する炭素および活性炭素繊維等を使用することも可能である。
【００２２】
また、炭素繊維の繊維径は特に限定されるものではないが、赤外線放射機能を有効に発揮させる観点からは、５〜２０μｍ程度であることが好ましく、より好ましくは７〜１５μｍ程度である。
【００２３】
なお、炭素発熱体１４の長さや太さ（すなわち、炭素発熱体１４全体の抵抗値）は、通電時に炭素発熱体１４に流れる電流量が、炭素発熱体１４の表面から人体又は調理対象である食品に大量に含まれる水分が吸収しやすい波長の赤外線を主として放射することができるような電流量となるように適宜設定される。
【００２４】
ここで、「水分が吸収しやすい波長の赤外線」とは、水の赤外線吸収率が５０％以上となる波長領域の赤外線をいい、具体的には、２．５μｍから３．６μｍの波長の赤外線である（図２０破線グラフ参照）。
【００２５】
なお、炭素発熱体１４の表面からは、通電時に種々の波長の赤外線が放射されるが、その分光強度は、図２０の実線グラフに示すような正規分布となっている。したがって、炭素発熱体１４の表面から放射される赤外線のピーク波長が、水の赤外線吸収率５０％以上となる範囲（２．５μｍから３．６μｍの波長領域内）であれば、「水分が吸収しやすい波長の赤外線」が主として放射されているといえ、さらに言えば、炭素発熱体１４の表面から放射される赤外線のピーク波長が、水の赤外最大吸収波長である３．２μｍと一致するときに「水分が吸収しやすい波長の赤外線」が最も多量に放射されていることになる。
【００２６】
発光体１６は、視覚的採暖効果や加熱効果を得るために設けられるものであり、例えばタングステンなどの金属からなる細径の線材を螺旋状に巻回することにより形成されたフィラメントが用いられる。なお、本実施例では、発光体１６が炭素繊維発熱体１４に沿って配置されている。
【００２７】
発光体１６の材質としては、非酸化性雰囲気下において通電時に暖色系の光を発するものであればタングステンに限定されるものではなく、例えば、モリブデンやニクロムなど公知の材料を採用することが可能である。なお、暖色系の光とは、赤色や橙色などの可視光をいい、色温度で表現すれば約１５００〜２０００Ｋの範囲の光である。
【００２８】
発光体１６がフィラメントである場合、その抵抗値は、線径や巻数を変更することにより適宜調整することが可能である。なお、発光体１６の抵抗値を調整するに際しては、ヒーター１０ａの通電時において炭素発熱体１４から水分に吸収されやすい波長の赤外線が主として放射されるように後述するように調整される。
【００２９】
給電部材１８は、炭素発熱体１４および発光体１６に給電するためのものであり、本実施例では、内部リード棒２０と、外部リード棒２２と、モリブデン等の金属からなる金属箔２４とで構成されている。なお、図１実施例の場合、炭素発熱体１４と発光体１６とは平行に配置されており、両封止部１２ｂに炭素発熱体１４用の給電部材１８と、発光体１６用の給電部材１８とが並列して埋設されている。
【００３０】
内部リード棒２０は、例えばタングステン或いはモリブデン等の金属からなる細径の線材であり、一方の端部が外囲器１２の封止部１２ｂに埋設され、その埋設部分が金属箔２４にそれぞれ溶接されており、他方の端部が炭素発熱体１４および発光体１６の端部にそれぞれ接続されている。なお、発光体１６がフィラメントである場合、その端部を引き出して内部リード棒２０とすることもできる。
【００３１】
外部リード棒２２は、例えばモリブデン等の金属からなる細径の線材であり、その一方端部が外囲器１２の外部に突出され、他方端部が外囲器１２の封止部１２ｂに埋設され、その埋設部分が前記内部リード棒２０の溶接部分と反対側の部分にて金属箔２４にそれぞれ溶接されている。このようにして、内部リード棒２０と外部リード棒２２とが、外囲器１２の封止部１２ｂに埋設された金属箔２４を介して電気的に接続されている。
【００３２】
第１実施例にかかるヒーター１０ａを形成するには、まず、金属箔２４の両端に内部リード棒２０の端部と外部リード棒２２の端部とをそれぞれ溶接して給電部材１８を形成しておき、次に内部リード棒２０の端部を炭素発熱体１４の端部外面に巻回して炭素発熱体１４と内部リード棒２０とを接続する。同様に内部リード棒２０の自由端側の端部を発光体１６の端部或いは引き出し部分に溶接又はカシメにより電気的に接続する。この作業は両端において行われる。なお、発光体１６と内部リード棒２０とが一体的に形成されている場合には、発光体１６と内部リード棒２０との接続作業は不要である。
【００３３】
次に、これら炭素発熱体１４と給電部材１８との一体物、及び発光体１６と給電部材１８との一体物をシール前の円筒状である外囲器部材（図示せず）の内部にそれぞれ配置するとともに、一対の金属箔２４を外囲器部材の端部の所定位置に配置し、外囲器部材の両端部を周知の収縮法或いはピンチング法等により封止する。
【００３４】
外囲器部材の端部が封止されると、その内部には収納空間１２ｃが形成されることになるが、このとき、例えばチップ管（図示せず）を利用して内部を真空にしたり或いは不活性ガスと置換するなどの周知の手法により収納空間１２ｃ内の雰囲気が非酸化性雰囲気とされ、ヒーター１０ａが完成する。
【００３５】
なお、前述のように炭素発熱体１４の抵抗値は、その性状から一定値を示さないので、予め個々の炭素発熱体１４の抵抗値を測定しておき、その炭素発熱体１４とペアになる発光体１６の抵抗値を調節して、通電時に、水に吸収されやすい波長の赤外線を主として放射するように、換言すれば、通電時に炭素発熱体１４の表面から放射される赤外線のピーク波長が、水の赤外線吸収率５０％以上となる範囲内である２．５〜３．６μｍの領域内となるように（より好ましくは、ピーク波長が水の赤外最大吸収波長である３．２μｍと一致するように）、炭素発熱体１４の表面の色温度を測定しながら調整する。
【００３６】
調整の方法は、発光体１６がフィラメントの場合、その巻数や線径を適切なものにすることにおいて行う。このようにすることで、炭素発熱体１４と、前記炭素発熱体１４が放射するのとは異なる波長の光、より具体的には、前記波長よりも短波長で、暖色系の光（可視光）を放射する発光体１６とが同一の外囲器本体１２ａの収納空間１２ｃ内に封入されたヒーター１０ａとなる。
【００３７】
ヒーター１０ａを使用する際には、図９に示すように、給電部材１８の突出端部（外部リード棒２２）を電源Ｘに接続する（炭素発熱体１４と発光体１６とは前述のように並列接続されている。）。なお、電源Ｘとしては、交流型或いは直流型の何れであっても使用可能であるが、ここでは交流型のものが用いられている。そして、電源Ｘのスイッチがオンされると、電源Ｘからの電流が各給電部材１８を通して炭素発熱体１４および発光体１６にそれぞれ供給される。
【００３８】
ヒーター１０ａに電流が供給されると、供給電流の一部が炭素発熱体１４に流入し、給電部材１８に挟まれた炭素発熱体１４が発熱してその表面から赤外線が放射される。このとき、前述のように炭素発熱体１４に流れる電流が発光体１６により調整されているので、炭素発熱体１４には、その表面から水に吸収されやすい波長の赤外線が主として放射される程度の電流が流入する。残りの電流については、発光体１６に流入し、発光体１６を発光させる。
【００３９】
なお、水に吸収されやすい波長の赤外線が放射されているときの炭素発熱体１４の表面は黒色状態（暗褐色＝炭火色）となっており、暖色系の光が放射されることはない（つまり、炭素発熱体１４からは、視覚的採暖効果や加熱効果を得ることができない）。
【００４０】
一方、発光体１６に電流が供給されると、発光体１６が全体的に発光して暖色系の光が照射されることになる（つまり、視覚的な採暖効果や加熱効果を得ることが可能となる）。
【００４１】
この実施例１によれば、炭素発熱体１４からは人体が最も吸収しやすい波長の赤外線を主として放射させ、発光体１６からは暖色系の可視光を放射させることができる。したがって、実際の採暖効果や加熱効果を犠牲にすることなく視覚的な採暖効果や加熱効果も満足させることができる。
【００４２】
しかも、発光体１６はフィラメントの場合、前述のように線径や巻数を適宜変更することによって抵抗値を調整できるので、密度が不均一なフェルト状の炭素発熱体１４を使用しているにも関わらず、ヒーター１０ａ全体の抵抗値の設計を簡単に行うことができる。
【００４３】
なお、上述の実施例１では、炭素発熱体１４と発光体１６とが並列に配置されていたが、例えば、図１０〜１４に示すように、発光体１６が炭素発熱体１４の周囲を囲繞するように配置されてもよく、この実施例２においても、前述実施例１と同様の作用効果を奏することができる。なお、図１０は、前記本発明の第２実施例に係るヒーター１０（１０ｂ）の正面図を示している。図１１は、ヒーター１０ｂの平面図を示している。図１２は、ヒーター１０ｂの底面図を示している。図１３は、ヒーター１０ｂの左側面図を示している。図１４は、ヒーター１０ｂの平面図中央線横断面図を示している。
【００４４】
なお、図１０〜１４では、炭素発熱体１４と発光体１６とがスペースを空けて非接触にて配置されていたが、図１５に示すように、炭素発熱体１４と発光体１６とを絶縁筒３０を介して非接触にて配置するようにしてもよい。この場合、炭素発熱体１４から放射される赤外線が絶縁筒３０によって遮蔽されたのでは実際の採暖効果や加熱効果が減殺されることになり、好ましくない。したがって、絶縁筒３０を構成する材料としては、例えば、石英ガラスのような赤外線を透過させるものが用いられる。
【００４５】
前述実施例１，２のヒーター１０（１０ａ〜１０ｂ）では、いずれも電源Ｘと接続したときに炭素発熱体１４と発光体１６とが並列接続されていたが、両部材は直列接続されてもよい（実施例３）。また、炭素発熱体１４および発光体１６の数もそれぞれ１以上であれば適宜変更可能である。
【００４６】
例えば、図１６〜１９に示すヒーター１０（１０ｃ）は、複数（本実施例では３つ）の炭素発熱体１４と複数（本実施例では２つ）の発光体１６とをそれぞれ直列接続した例である。なお、図１６は、ヒーター１０ｃの正面図を示している。図１７は、ヒーター１０ｃの平面図を示している。図１８は、ヒーター１０ｃの左側面図を示している。図１９は、ヒーター１０ｃの平面図中央線横断面図を示している。
【００４７】
本実施例３のヒーター１０ｃでは、外囲器１２の収納空間１２ｃの内部に３つの炭素発熱体１４と２つの発光体１６とが一直線上にそれぞれ交互に配置されている。そして、炭素発熱体１４の端部に発光体１６の端部が巻着されており、これにより、隣合う炭素繊維発熱体１４と発光体１６とが電気的に接続されることになる。なお、両サイドに配置された炭素発熱体１４の端部には、給電部材１８（より詳しくは、内部リード棒２０）の端部が巻着されており、これにより、炭素発熱体１４と給電部材１８とが電気的に接続されることになる。この場合も前述同様予め炭素発熱体１４の抵抗値を測定しておき、発光部１６により抵抗値の調整が行われることになる。本実施例においても、上述実施例と同様の作用効果、すなわち、赤外線放射による実際の採暖効果や加熱効果を損なうことなく、視覚的な採暖効果や加熱効果をも得ることができるヒーターを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明にかかるヒーターの正面図である。
【図２】図１実施例における平面図である。
【図３】図１実施例における底面図である。
【図４】図１実施例における左側面図である。
【図５】図１実施例における平面図中央線横断面図である。
【図６】図１実施例における正面図中央線縦断面図である。
【図７】（Ａ）は、図１実施例の変形例を示す左側面図であり、（Ｂ）は、図１実施例の変形例を示す正面図中央線縦断面図である。
【図８】（Ａ）は、図１実施例の他の変形例を示す左側面図であり、（Ｂ）は、図１実施例の他の変形例を示す正面図中央線縦断面図である。
【図９】本発明にかかるヒーターの使用方法を示す回路図である。
【図１０】本発明にかかる他の実施例のヒーターの正面図である。
【図１１】図１０実施例における平面図である。
【図１２】図１０実施例における底面図である。
【図１３】図１０実施例における左側面図である。
【図１４】図１０実施例における平面図中央線横断面図である。
【図１５】図１０実施例の変形例を示す図である。
【図１６】本発明にかかるさらに他の実施例のヒーターの正面図である。
【図１７】図１６実施例における平面図である。
【図１８】図１６実施例における左側面図である。
【図１９】図１６実施例における平面図中央線横断面図である。
【図２０】水の赤外線吸収特性および炭素発熱体の分光強度を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４９】
１０（１０ａ〜１０ｃ）…ヒーター
１２…外囲器
１２ａ…ヒーター本体
１２ｂ…封止部
１２ｃ…収納空間
１４…炭素繊維発熱体
１６…発光体
１８…給電部材
２０…内部リード棒
２２…外部リード棒
２４…金属箔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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