(57)【要約】【課題】構成枚数が少なく安価で、使用者の接触等による影響も考慮されたフロントプロジェクタに適した投写レンズおよびこれを用いた投写型表示装置を提供する。【解決手段】拡大側より順に、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３を配列してなり、前記第１レンズ群Ｇ１は、拡大側より順に、レンズ材質を非樹脂とする負レンズＬ１、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズＬ２および正レンズＬ３からなり、前記第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズＬ４、正レンズＬ５および負レンズＬ６からなり、前記第３レンズ群Ｇ３は、正レンズＬ７からなり、下記条件式（１）、（２ａ）および（３ａ）を満足する。1.0<Bf/f≦1.8(1)  2.0<f1/f(2a)  2.0<ｆ2/f(3a)  Bf:全系空気換算バックフォーカス  f:全系焦点距離  f1:第１レンズ群の焦点距離  f2:第２レンズ群の焦点距離【選択図】図１
2007279384.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡大側より順に、第１レンズ群、第２レンズ群および第３レンズ群を配列してなり、前記第１レンズ群は、拡大側より順に、レンズ材質を非樹脂とする負レンズ、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズおよび正レンズからなり、前記第２レンズ群は、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、正レンズおよび負レンズからなり、前記第３レンズ群は、正レンズからなり、下記条件式（１）、（２ａ）および（３ａ）を満足することを特徴とする投写レンズ。
１．０＜Ｂｆ／ｆ≦１．８・・・・（１）
２．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ａ）
２．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ａ）
ただし、
Ｂｆ:全系空気換算バックフォーカス
ｆ:全系焦点距離
ｆ１:第１レンズ群の焦点距離
ｆ２:第２レンズ群の焦点距離
【請求項２】
前記第３レンズ群の正レンズの縮小側の面から表示面までは、略テレセントリックとされ、下記条件式（２ｂ）および（３ｂ）を満足することを特徴とする請求項１記載の投写レンズ。
４．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ｂ）
３．５＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｂ）
【請求項３】
下記条件式（４）および（５）を満足することを特徴とする請求項１または２記載の投写レンズ。
２．５＜｜ＡＳ１／ｆ｜・・・・（４）
２．５＜｜ＡＳ２／ｆ｜・・・・（５）
ただし、
ＡＳ１:第１レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
ＡＳ２:第２レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
【請求項４】
前記第２レンズ群は、拡大側より順に、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、正レンズおよび負レンズからなり、該正レンズと該負レンズを接合してなることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか１項記載の投写レンズ。
【請求項５】
下記条件式（３ｃ）を満足することを特徴とする請求項４記載の投写レンズ。
１０．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｃ）
【請求項６】
前記第２レンズ群は、拡大側より順に、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、負レンズおよび正レンズからなり、該負レンズと該正レンズを接合してなることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか１項記載の投写レンズ。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、拡大側より順に、負レンズ、正レンズおよび少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズからなり、該負レンズと該正レンズを接合してなることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか１項記載の投写レンズ。
【請求項８】
下記条件式（６）を満足することを特徴とする請求項６または７記載の投写レンズ。
ｆ２／ｆ＜１０．０・・・・（６）
【請求項９】
光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、請求項１〜８のうちいずれか１項記載の投写レンズとを備え、前記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、該投写レンズによりスクリーンに投影することを特徴とする投写型表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投写型表示装置に搭載される投写レンズおよびその投写型表示装置に関し、特に透過型液晶、反射型液晶、あるいはＤＭＤ（デジタル・マイクロミラー・デバイス）等のライトバルブを搭載したプロジェクタ装置に用いられる投写レンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年のプロジェクタの普及スピードは急激であり、それと共に安価なプロジェクタが求められている。また、プロジェクタに使用される投写レンズもその要求に応えるべく、レンズ構成枚数の少ないものが求められている。しかし、単純に構成枚数を少なくすると性能劣化が生じることになる。その性能劣化を補うために、非球面等を多用した構成枚数の少ないレンズ開発が進められている。このような、構成枚数が少なくプラスチック非球面を用いた投写レンズとしては、下記特許文献のものが知られている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２８７６７６号公報
【特許文献２】特開２００５−１７３４９４号公報
【特許文献３】特許３４６６００２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献のレンズは画角が７５度を上回り広画角であるため、観者側から投映するというフロントプロジェクタとしての使用には適していなかった。すなわち、上記の画角でスクリーン上に映像を納めようとすると、プロジェクタをスクリーン近くに配置しなければならず、プロジェクタ自体がスクリーン上の映像を見る上で妨げになってしまう。プロジェクタ自体が視覚的な妨げとならないようにするには、イメージサークルを大きくし、サークル内で映像をシフトさせれば良いが、レンズも大きくしなければならず、装置が大型化してしまうことになる。
【０００５】
また、上記特許文献２および特許文献３では、最も拡大側に配置されたレンズが、使用者の手指による接触等に弱いプラスチックレンズとなっており、フロントプロジェクタとしての使用には適していない。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、構成枚数が少なく安価で、使用者の接触等による影響も考慮されたフロントプロジェクタに適した投写レンズおよびこれを用いた投写型表示装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の投写レンズは、拡大側より順に、第１レンズ群、第２レンズ群および第３レンズ群からなり、前記第１レンズ群は、拡大側より順に、レンズ材質を非樹脂とする負レンズ、少なくとも１面の非球面を設けたプラスチックレンズおよび正レンズからなり、前記第２レンズ群は、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、正レンズおよび負レンズからなり、前記第３レンズ群は、正レンズからなり、下記条件式（１）、（２ａ）および（３ａ）を満足することを特徴とするものである。
【０００８】
１．０＜Ｂｆ／ｆ≦１．８・・・・（１）
２．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ａ）
２．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ａ）
ただし、
Ｂｆ:全系空気換算バックフォーカス
ｆ:全系焦点距離
ｆ１:第１レンズ群の焦点距離
ｆ２:第２レンズ群の焦点距離
【０００９】
また、前記第３レンズ群の正レンズの縮小側の面から表示面までは、略テレセントリックとされ、下記条件式（２ｂ）および（３ｂ）を満足することが望ましい。
【００１０】
４．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ｂ）
３．５＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｂ）
【００１１】
また、下記条件式（４）および（５）を満足することが望ましい。
【００１２】
２．５＜｜ＡＳ１／ｆ｜・・・・（４）
２．５＜｜ＡＳ２／ｆ｜・・・・（５）
ただし、
ＡＳ１:第１レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
ＡＳ２:第２レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
【００１３】
また、前記第２レンズ群は、拡大側より順に、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、正レンズおよび負レンズからなり、該正レンズと該負レンズを接合してなることが好ましい。
【００１４】
また、下記条件式（３ｃ）を満足することが望ましい。
【００１５】
１０．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｃ）
【００１６】
また、前記第２レンズ群は、拡大側より順に、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、負レンズおよび正レンズからなり、該負レンズと該正レンズを接合してなることが好ましい。
【００１７】
また、前記第２レンズ群は、拡大側より順に、負レンズ、正レンズおよび少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズからなり、該負レンズと該正レンズを接合してなることが好ましい。
【００１８】
また、下記条件式（６）を満足することが望ましい。
【００１９】
ｆ２／ｆ＜１０．０・・・・（６）
【００２０】
さらに、光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、上述したいずれかの投写レンズとを備え、前記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、投写レンズによりスクリーンに投影することを特徴とするものである。
【００２１】
ここで、「非樹脂レンズ」とは、プラスチック等の樹脂を材料として用いないレンズを意味し、主としてガラスレンズであることを意味する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の３群からなる投写レンズおよび投写型表示装置によれば、第１レンズ群は、拡大側より順に非樹脂よりなる負レンズ、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズおよび正レンズを配設し、第２レンズ群は、少なくとも１面に非球面を設けたプラスチックレンズ、正レンズおよび負レンズを備え、第３レンズ群に正レンズを配設し、条件式（１）を満足することにより、広角でありながら十分なバックフォーカスが得られるようになっている。また、条件式（２ａ）および（３ａ）を満足することにより、小型化を図ることができ、収差補正を良好なものとすることができる。
【００２３】
さらに、外部環境に曝される最も拡大側のレンズの材質を非樹脂のものにすることで、使用者による接触等の影響を受けにくくなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態について図面を用いて説明する。図１は本発明に係る実施例１の投写レンズの基本構成を示すものである。この実施例１に係る投写レンズを本実施形態の代表例として、以下に説明する。
【００２５】
すなわちこの投写レンズは、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とを拡大側より順に配列されてなる。ここで、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側より順に、レンズ材質を非樹脂とする負レンズである第１レンズＬ１、非球面を設けたプラスチックよりなる負レンズである第２レンズＬ２および正レンズである第３ンズＬ３からなり、第２レンズ群Ｇ２は、非球面を設けたプラスチックレンズよりなる正レンズである第４レンズＬ４、正レンズである第５レンズＬ５と負レンズである第６レンズＬ６により構成される接合レンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は、正レンズである第７レンズＬ７からなる。もっとも、第２レンズ群Ｇ２における各レンズＬ４〜Ｌ６の配列順序は、上記記載のものに限られない（各態様については、各実施例で説明する）。
【００２６】
なお、第３レンズ群Ｇ３と液晶表示素子やＤＭＤ等の表示面１との間には、赤外線をカットするフィルタやローパスフィルタさらには色合成光学系（色分解光学系）に相当するガラスブロック２が配列されている。また、図中Ｘは光軸を表している。
【００２７】
また、本実施形態における各非球面は、下記非球面式により表される。
【００２８】
【数１】
2007279384.tif 000003
【００２９】
また、本実施形態においては以下に示す条件式（１）、（２ａ）、（２ｂ）、（３ａ）、（３ｂ）、（４）、（５）を満足している。さらに、後述する実施例１、４では以下に示す条件式（３ｃ）を満足しており、実施例２、３では以下に示す条件式（６）を満足している。
【００３０】
１．０＜Ｂｆ／ｆ≦１．８・・・・（１）
２．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ａ）
２．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ａ）
４．０＜ｆ１／ｆ・・・・（２ｂ）
３．５＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｂ）
１０．０＜ｆ２／ｆ・・・・（３ｃ）
２．５＜｜ＡＳ１／ｆ｜・・・・（４）
２．５＜｜ＡＳ２／ｆ｜・・・・（５）
ｆ２／ｆ＜１０．０・・・・（６）
ただし、
Ｂｆ:全系空気換算バックフォーカス
ｆ:全系焦点距離
ｆ１:第１レンズ群の焦点距離
ｆ２:第２レンズ群の焦点距離
ＡＳ１:第１レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
ＡＳ２:第２レンズ群のプラスチック非球面レンズの焦点距離
【００３１】
ここで、上述した条件式（１）〜（６）の技術的意義について説明する。
上記条件式（１）は、レンズの広角化および十分なバックフォーカスを得るように規定するものである。上限を上回るとバックフォーカスが長くなり過ぎてしまい、レンズ系が大型化することになる。一方、下限を下回ると、バックフォーカスが短くなり過ぎてしまい、色合成部等の光学部材を挿入できなくなる。
【００３２】
上記条件式（２ａ）は、第１レンズ群Ｇ１のパワーを規定するものである。正の値で下限を下回ると、バックフォーカスが短くなり過ぎてしまい、収差補正が困難となる。一方、負の値で下限を下回ると、バックフォーカスが長くなり過ぎてしまい、レンズ系が大型化することになる。
【００３３】
上記条件式（３ａ）は、第２レンズ群Ｇ２のパワーを規定するものである。得られる効果は条件式（２ａ）と略同様である。
【００３４】
上記条件式（２ｂ）は、条件式（２ａ）の下限を狭めたもので、条件式（２ａ）による効果が更に高まるようになっている。
【００３５】
上記条件式（３ｂ）は、条件式（３ａ）の下限を狭めたもので、条件式（３ａ）による効果が更に高まるようになっている。
【００３６】
上記条件式（３ｃ）は、条件式（３ｂ）の下限を狭めたもので、条件式（３ｂ）による効果が更に高まるようになっている。
【００３７】
上記条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１のプラスチック非球面レンズのパワーを規定するものである。下限を下回ると、温度変化による性能劣化が大きくなり過ぎることになる。
【００３８】
上記条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ１のプラスチック非球面レンズのパワーを規定するものである。下限を下回ると、温度変化による性能劣化が大きくなり過ぎることになる。
【００３９】
上記条件式（６）は、バックフォーカスについて規定するものである。上限を上回ると、バックフォーカスが長くなり過ぎてしまい、レンズ系が大型化することになる。
【００４０】
次に、上述した投写レンズを搭載した投写型表示装置の一例を、図９により説明する。図９に示す投写型表示装置は、ライトバルブとして透過型液晶パネル１１ａ〜ｃを備え、投写レンズ１０として上述した実施形態に係る投写レンズを用いている。また、光源２０とダイクロイックミラー１２の間は図示を省略しているが、光源２０からの白色光は照明光学部を介して、３つの色光光束（Ｇ光、Ｂ光、Ｒ光）にそれぞれ対応する液晶パネル１１ａ〜ｃに入射されて光変調され、クロスダイクロイックプリズム１４により、色合成され投写レンズ１０により図示されないスクリーン上に投映される。この装置は、色分解のためのダイクロイックミラー１２、１３、色合成のためのクロスダイクロイックプリズム１４、コンデンサレンズ１６ａ〜ｃ、全反射ミラー１８ａ〜ｃを備えている。本実施形態の投写型表示装置は、本実施形態に係る投写レンズを用いているので、広角、かつ投写画像の画質が良好であり、使用者による接触等の影響を考慮された投写型表示装置とすることができる。
【００４１】
なお、本発明の投写レンズは透過型の液晶表示パネルを用いた投写型表示装置の投写レンズとしての使用態様に限られるものではなく、反射型の液晶表示パネルあるいはＤＭＤ等の他の光変調手段を用いた装置の投写レンズ等として用いることも可能である。
【実施例】
【００４２】
以下、各実施例についてデータを用いて具体的に説明する。
＜実施例１＞
この実施例１にかかる投写レンズは、前述したように図１に示す如き構成とされている。すなわちこの投写レンズは拡大側より順に、第１レンズ群Ｇ１が、両凹レンズよりなる第１レンズＬ１、光軸近傍において両凹レンズよりなる第２レンズＬ２および両凸レンズよりなる第３レンズＬ３からなり、第２レンズ群Ｇ２が、拡大側に凹面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第４レンズＬ４、両凸レンズよりなる第５レンズＬ５と両凹レンズよりなる第６レンズＬ６により構成される接合レンズからなり、第３レンズ群Ｇ３が、両凸レンズよりなる第７レンズＬ７からなる。なお、第１レンズＬ１は、ガラスレンズにより構成されている。
【００４３】
この実施例１における各レンズ面の曲率半径Ｒ（レンズ全系の焦点距離を１として規格化されている；以下の各表において同じ）、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ（上記曲率半径Ｒと同様に規格化されている；以下の各表において同じ）、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１の上段に示す。なお、この表１および後述する表２〜４において、各記号Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄに対応させた数字は拡大側から順次増加するようになっている。
【００４４】
図１にはマスクが示されていないが、配設されていても良く、またマスクは絞りであっても良い。
【００４５】
また、第３面と第４面および第７面と第８面は各々非球面とされており、表１の下段に、これら各非球面について、上記非球面式の各定数Ｋ、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ａ９、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１２の値を示す。
【００４６】
【表１】
2007279384.tif 000004
【００４７】
また、表５に実施例１における上記各条件式に対応する数値を示す。
【００４８】
図５は実施例１の投写レンズの諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。なお、図５および以下の図６〜８において、各非点収差図にはサジタル像面およびタンジェンシャル像面に対する収差が示されており、各倍率色収差図にはｄ線に対するＦ線およびＣ線の収差が示されている。
【００４９】
この図５から明らかなように、実施例１の投写レンズによれば、画角２ωが５３．６度と広角で、各収差は良好に補正されている。特に倍率色収差においては、極めて良好に補正されている。
【００５０】
また、表５に示すように実施例１の投写レンズによれば、条件式（１）、（２ａ）、（２ｂ）、（３ａ）、（３ｂ）、（３ｃ）、（４）、（５）が満足されている。
【００５１】
＜実施例２＞
実施例２に係る投写レンズの概略構成を図２に示す。この実施例２にかかる投写レンズは、実施例１のものと略同様の構成とされている。実施例１との主な相違点は、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズＬ１および第２レンズＬ２が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズが、両凹レンズよりなる第５レンズＬ５および両凸レンズよりなる第６レンズＬ６からなる点、ならびにマスク３ａ、３ｂが配設されている点である。ただし、マスクは必ずしも配設する必要はなく、またマスクは絞りであっても良い。また、マスクの位置は図２に示すように限定されるものではなく、適宜、設定位置の変更が可能である。
【００５２】
この実施例２における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２の上段に示す。
【００５３】
また、第３面と第４面および第８面と第９面は各々非球面とされており、表２の下段に、これら各非球面について、上記非球面式の各定数Ｋ、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ａ９、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１２の値を示す。
【００５４】
【表２】
2007279384.tif 000005
【００５５】
また、表５に実施例２における上記各条件式に対応する数値を示す。
【００５６】
図６は実施例２の投写レンズの諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
【００５７】
この図６から明らかなように、実施例２の投写レンズによれば、画角２ωが５３．２度と広角で、各収差は良好に補正されている。特に倍率色収差においては、極めて良好に補正されている。
【００５８】
また、表５に示すように実施例２の投写レンズによれば、条件式（１）、（２ａ）、（２ｂ）、（３ａ）、（３ｂ）、（４）、（５）、（６）が満足されている。
【００５９】
＜実施例３＞
実施例３に係る投写レンズの概略構成を図３に示す。この実施例３にかかる投写レンズは、実施例１のものと略同様の構成とされている。実施例１との主な相違点は、第１レンズ群Ｇ１の第２レンズＬ２が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２が、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４と両凸レンズよりなる第５レンズＬ５により構成される接合レンズ、および光軸近傍において両凸レンズよりなる第６レンズＬ６からなる点、ならびにマスク３が配設されている点である。ただし、マスクは必ずしも配設する必要はなく、またマスクは絞りであっても良い。また、マスクの位置は図３に示すように限定されるものではなく、適宜、設定位置の変更が可能である。
【００６０】
この実施例３における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表３の上段に示す。
【００６１】
また、第３面と第４面および第１１面と第１２面は各々非球面とされており、表３の下段に、これら各非球面について、上記非球面式の各定数Ｋ、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ａ９、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１２の値を示す。
【００６２】
【表３】
2007279384.tif 000006
【００６３】
また、表５に実施例３における上記各条件式に対応する数値を示す。
【００６４】
図７は上記実施例３の投写レンズの諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
【００６５】
この図７から明らかなように、実施例３の投写レンズによれば、画角２ωが５３．４度と広角で、各収差は良好に補正されている。特に倍率色収差においては、極めて良好に補正されている。
【００６６】
また、表５に示すように実施例３の投写レンズによれば、条件式（１）、（２ａ）、（２ｂ）、（３ａ）、（３ｂ）、（４）、（５）、（６）が満足されている。
【００６７】
＜実施例４＞
実施例４に係る投写レンズの概略構成を図４に示す。この実施例４にかかる投写レンズは、実施例１のものと略同様の構成とされている。実施例１との主な相違点は、第１レンズ群Ｇ１の第２レンズＬ２が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２の第４レンズＬ４が、両凸レンズからなる点である。
【００６８】
図４にマスクは示されていないが、配設されていても良く、またマスクは絞りであっても良い。
【００６９】
この実施例４における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表４の上段に示す。
また、第３面と第４面および第７面と第８面は各々非球面とされており、表４の下段に、これら各非球面について、上記非球面式の各定数Ｋ、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ａ９、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１２の値を示す。
【００７０】
【表４】
2007279384.tif 000007
【００７１】
また、表５に実施例４における上記各条件式に対応する数値を示す。
【００７２】
図８は実施例４の投写レンズの諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
【００７３】
この図８から明らかなように、実施例４の投写レンズによれば、画角２ωが５３．４度と広角で、各収差は良好に補正されている。特に倍率色収差においては、極めて良好に補正されている。
【００７４】
また、表５に示すように実施例４の投写レンズによれば、条件式（１）、（２ａ）、（２ｂ）、（３ａ）、（３ｂ）、（３ｃ）、（４）、（５）が満足されている。
【００７５】
【表５】
2007279384.tif 000008
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１】実施例１に係る投写レンズのレンズ構成図
【図２】実施例２に係る投写レンズのレンズ構成図
【図３】実施例３に係る投写レンズのレンズ構成図
【図４】実施例４に係る投写レンズのレンズ構成図
【図５】実施例１に係る投写レンズの各収差図
【図６】実施例２に係る投写レンズの各収差図
【図７】実施例３に係る投写レンズの各収差図
【図８】実施例４に係る投写レンズの各収差図
【図９】本実施形態に係る投写レンズを用いた投写型表示装置の概略構成図
【符号の説明】
【００７７】
Ｇ１〜Ｇ３      レンズ群
Ｌ１〜Ｌ７      レンズ
Ｒ１〜Ｒ１７      レンズ面等の曲率半径
Ｄ１〜Ｄ１６      レンズ面間隔（レンズ厚）
Ｘ      光軸
１      表示面
２      ガラスブロック
３、３ａ、３ｂ      マスク
１０    投写レンズ
１１ａ〜ｃ    透過型液晶パネル
１２、１３    ダイクロイックミラー
１４    クロスダイクロイックプリズム
１６ａ〜ｃ    コンデンサレンズ
１８ａ〜ｃ    全反射ミラー
２０    光源
【図１】
2007279384.tif 000009
【図２】
2007279384.tif 000010
【図３】
2007279384.tif 000011
【図４】
2007279384.tif 000012
【図５】
2007279384.tif 000013
【図６】
2007279384.tif 000014
【図７】
2007279384.tif 000015
【図８】
2007279384.tif 000016
【図９】
2007279384.tif 000017