(57)【要約】【課題】熱源機の加熱能力を超える同時使用要求の際にも快適性、利便性を損なうことなく、温水端末器に温熱供給可能な温水式暖房システムの技術を提供する。【解決手段】継続的に温度センサ２７ａ乃至２７ｃで各温水端末器の戻り温水温度Θr(ｉ)を検知し、その値が閾値以上になったか否かを判定する。Θr(ｉ)≧Θth(ｉ)に至ったときは、格納データから定常状態に至った温水端末器を判定して必要加熱量ΣＱｉの修正を行う。Θr(ｉ)＜Θth(ｉ)のときは、いずれの温水端末器も定常状態に到達していないと判定し、次に新たな温水端末器が運転開始されたか否かの判定を行う。新たな温水端末器の運転開始がないときは、次に運転停止した温水端末器があるか否かを判定する。運転停止した温水端末器がないときは、引き続きステップＳ１０５に戻って戻り温水温度の判定を行う。  【選択図】図３
2007024466.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱源機と、複数の温水端末器と、を備えた温水式暖房システムにおいて、
熱源機の最大加熱能力情報と、各温水端末器の必要加熱量情報と、温水端末器ごとの優先運転順位情報と、を予め所定の記憶領域に格納し、
一又は複数の温水端末器の運転条件変更があったときは、各温水端末器の必要加熱量情報に基づいて、必要加熱量の総和が熱源機の最大加熱能力以内となるように、優先運転順位の高い一又は複数の温水端末器を運転状態とし、他の温水端末器を運転停止状態とする、
ことを特徴とする温水式暖房システムの運転方法
【請求項２】
前記必要加熱量情報は、立上り時及び定常運転時における各温水端末器の必要加熱量を含み、前記運転条件変更が各温水端末器の立上り時から定常運転時への移行であることを特徴とする請求項１に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項３】
立上りから定常運転に達するまでの定常運転到達時間を温水端末器ごとに前記記憶領域にさらに格納し、前記運転条件変更の判定を定常運転到達時間に基づいて行うことを特徴とする請求項１又は２に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項４】
いずれかの温水端末器が運転停止後に運転再開されたときは、前記定常運転到達時間の算定に際して、運転停止時間が所定の時間以内のときは運転停止以前の運転時間を累積して用い、運転停止時間が所定の時間を超えたときは運転再開後の運転時間を用いる、ことを特徴とする請求項１乃至３に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項５】
運転状態とする前記温水端末器のうち、優先運転順位最下位の温水端末器については、優先運転順位に拘らず必要加熱量の総和が前記熱源機の最大加熱能力以内となる温水端末器を、繰り上げて運転状態とすることを特徴とする請求項１乃至４に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項６】
前記熱源機のエネルギー消費量に基づいて求めた実加熱量が、前記必要加熱量の総和より小さいときは、前記必要加熱量の総和に替えて実加熱量を用いることを特徴とする請求項１乃至５に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項７】
前記運転条件変更の判定を、温水端末器ごとに計測する温水戻り温度に基づいて行うことを特徴とする請求項１、２、４、５又は６に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項８】
定常運転時における温水端末器の温度設定が高温側に変更されたときは、当該温水端末器の前記必要加熱量より大きい値の加熱量を、新たな必要加熱量として用いることを特徴とする請求項１乃至７に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項９】
特定の温水端末器については、運転経過時間とともに減少する立上り時必要加熱量を用いることを特徴とする請求項１乃至８に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項１０】
温水端末器の使用環境条件に対応した異なる定常運転到達時間を用いることを特徴とする請求項１乃至９に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項１１】
前記運転条件変更には、新たな温水端末器の運転開始要求及び運転停止を含むことを特徴とする請求項１乃至１０に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項１２】
熱源機と、複数の温水端末器と、を備えた温水式暖房システムであって、
熱源機の最大加熱能力情報と、各温水端末器の必要加熱量情報と、温水端末器ごとの優先運転順位情報と、を格納する記憶手段と、
各温水端末器の必要加熱量情報及び優先運転順に基づいて、必要加熱量の総和が熱源機の最大加熱能力以内となるように、運転継続する温水端末器と運転停止する温水端末器とを判定する手段と、
を備えてなることを特徴とする温水式暖房システム。
【請求項１３】
前記優先運転順位を変更可能とする手段を、さらに備えて成ることを特徴とする請求項１０に記載の温水式暖房システムの運転方法。
【請求項１４】
前記熱源機は、運転停止状態の温水端末器に対して当該状態信号を送信する手段を備え、
前記温水端末器は、当該状態信号に対応する表示手段を、さらに備え、
て成ることを特徴とする請求項１２又は１３に記載の温水式暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、温水配管を介して温水を循環することにより複数の温水端末器に温熱を供給する温水式暖房システムに係り、特に、複数の温水端末器から熱源機の加熱能力を超えて同時使用要求があったときに、快適性、利便性を損なうことなく温水端末器に温熱供給可能な温水式暖房システム及びその運転方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一台の熱源機に対して複数の温水端末器が接続される温水式暖房システムにおいては、熱源機の加熱能力を超える同時使用要求の際には、各温水端末器については能力低下が免れない。これを防止するため、優先度の低い温水端末器（ファンコンベクター）のファン回転数を下げて、優先度の高いファンコンベクターの能力確保を図る技術が公知である（例えば特許文献１）。しかし、この技術では例えば床暖房のようにファンを持たない温水端末器には対応できないという問題がある。
【０００３】
さらに、熱源機に接続される温水端末器の温水循環路にそれぞれ開閉弁を設け、同時使用の際には熱源機側から各温水端末器に優先順位を指示する信号を送信し、優先選択された温水端末器の開閉弁を開き、選択されなかった温水端末器の開閉弁を閉じることにより制御する技術が提案されている（例えば特許文献２）。
【特許文献１】特開平９−３１０８７１号公報
【特許文献２】特開２００４−３２４９７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、この技術では優先順位を設ける目的は、熱源機から供給する温水温度を一義的に設定することにある。すなわち、複数の温水端末器から異なる温水温度要求を受けた際に、優先順位の高い温水端末器のみに温水を供給するものである。このため、仮に要求される温水温度が同一であったときは複数の温水端末器が同時運転されることになる。この場合、熱源機の加熱能力を超える同時使用要求があったときは、各温水端末器の能力低下の問題は解消されないことになる。また、優先順位をその都度使用者に選択させることは煩雑で、利便性に欠けるという問題もある。
【０００５】
本発明は、このような問題を解決するためのものであって、熱源機の加熱能力を超える同時使用要求の際にも快適性、利便性を損なうことなく、温水端末器に温熱供給可能な温水式暖房システム及びその運転方法に関する技術を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、以下の内容を要旨とする。すなわち、
請求項１の発明は、熱源機と、複数の温水端末器と、を備えた温水式暖房システムにおいて、熱源機の最大加熱能力情報と、各温水端末器の必要加熱量情報と、温水端末器ごとの優先運転順位情報と、を予め所定の記憶領域に格納し、一又は複数の温水端末器の運転条件変更があったときは、各温水端末器の必要加熱量情報に基づいて、必要加熱量の総和が熱源機の最大加熱能力以内となるように、優先運転順位の高い一又は複数の温水端末器を運転状態とし、他の温水端末器を運転停止状態とする、ことを特徴とする。
【０００７】
「温水端末器」には、「風呂追焚機能」を含めることができる。風呂追焚機能は厳密にいえば熱源機が持つ機能であるから、本来的には温水端末器には含まれないことになる。しかし、使用者は、一般に浴槽近傍に設置されたリモコンにより追焚運転操作を行うことから、他の温水端末機と同一に認識する。また、本発明の作用・効果上も他の温水端末器と同一と見做し得るため、温水端末器として扱うことができる。
【０００８】
請求項２の発明は、前記必要加熱量情報は、立上り時及び定常運転時における各温水端末器の必要加熱量を含み、前記運転条件変更が各温水端末器の立上り時から定常運転時への移行であることを特徴とする。
【０００９】
請求項３の発明は、立上りから定常運転に達するまでの定常運転到達時間を温水端末器ごとに前記記憶領域にさらに格納し、前記運転条件変更の判定を定常運転到達時間に基づいて行うことを特徴とする。
【００１０】
請求項４の発明は、いずれかの温水端末器が運転停止後に運転再開されたときは、前記定常運転到達時間の算定に際して、運転停止時間が所定の時間以内のときは、運転停止以前の運転時間を累積して用い、運転停止時間が所定の時間を超えたときは運転再開後の運転時間を用いることを特徴とする。
【００１１】
請求項５の発明は、運転状態とする温水端末器のうち、優先運転順位最下位の温水端末器については、優先運転順位に拘らず必要加熱量の総和が熱源機の最大加熱能力以内となる温水端末器を、繰り上げて運転状態とすることを特徴とする。
すなわち、優先順位判定の際に、まず、優先度が高い順に必要加熱量を加えていき、熱源機最大加熱量以内の温水端末器を運転状態として確定する。さらに、熱源機加熱量に余裕があれば、余裕度以内の必要加熱量を持つ温水端末器を、優先運転順位に拘らず繰り上げて運転状態とするものである。例えば、温水端末器Ａ乃至Ｄ（優先運転順位はこの順とする）の必要加熱量がそれぞれ、８０００、３０００、５０００、２０００であり、熱源機の最大加熱能力が１４０００のとき、Ａ＋Ｂ＋Ｃ＝１６０００＞１４０００  となる。従って、熱源機最大加熱量以内の温水端末器のみ運転状態とすれば、Ａ＋Ｂの運転となる。しかし、Ｄを繰り上げることができれば、Ａ＋Ｂ＋Ｄ＝１３０００＜１４０００  となり、最大能力以下に収めることができる。
請求項６の発明は前記熱源機のエネルギー消費量に基づいて求めた実加熱量が、前記必要加熱量の総和より小さいときは、前記必要加熱量の総和に替えて実加熱量を用いることを特徴とする。
本発明により、その時点における実加熱量が演算値より小さいときは、新たに温水端末器を運転開始できる可能性を高めることができるという効果がある。
請求項７の発明は、前記運転条件変更の判定を、温水端末器ごとに計測する温水戻り温度に基づいて行うことを特徴とする。
請求項８の発明は、定常運転時における温水端末器の温度設定が高温側に変更されたときは、当該温水端末器の前記必要加熱量より大きい値の加熱量を、新たな必要加熱量として用いることを特徴とする。
【００１２】
定常運転時に温度設定が高温側に変更されると一般に必要加熱量が増加するため、これを考慮することにより必要加熱量演算の精度が向上する。
請求項９の発明は、特定の温水端末器については、運転経過時間とともに減少する立上り時必要加熱量を用いることを特徴とする。
立上り時必要加熱量を一定値に設定することなく、運転経過時間とともに直線的に変化すると予測される温水端末器（例えば、風呂追焚、浴室暖房機等）については、立上り時必要加熱量を運転時間の一次減少関数と見做して演算することができる。
【００１３】
請求項１０の発明は、温水端末器の使用環境条件に対応した異なる定常運転到達時間を用いることを特徴とする。
定常運転到達時間を一定値に設定することなく、温水端末器の使用環境条件に対応して変化させることができる。例えば、ミストサウナについて、浴室温度１０℃からスタートするときは定常運転到達時間１５分、浴室温度２０℃からスタートするときは１０分、とすることができる。この場合、当該温水端末器の単独運転時にガス燃焼量を測定しておき、時間経過とともに必要加熱量を学習することにより、実態に近いデータの蓄積が可能となる。
【００１４】
請求項１１の発明は、前記運転条件変更には、新たな温水端末器の運転開始要求及び運転停止を含むことを特徴とする。
請求項１２の発明は、熱源機と、複数の温水端末器と、を備えた温水式暖房システムであって、熱源機の最大加熱能力情報と、各温水端末器の必要加熱量情報と、温水端末器ごとの優先運転順位情報と、を格納する記憶手段と、各温水端末器の必要加熱量情報及び優先運転順に基づいて、必要加熱量の総和が熱源機の最大加熱能力以内となるように、運転状態とする温水端末器と運転停止状態とする温水端末器とを判定する手段と、を備えてなることを特徴とする。
請求項１３の発明は、請求項１２において優先運転順位を変更可能とする手段を、さらに備えて成ることを特徴とする。
優先運転順位情報は、例えば熱源機の制御部マイコンに予め温水端末器ごとの当該情報を記憶させておき、制御部が接続された温水端末器を識別することにより実行することができる。または、施工者が施工時に各温水端末器の優先運転順位を設定することによることもできる。または、使用者が、入居時（暖房システムを初めて使用するとき）に設定することとしてもよい。
請求項１４の発明は、前記熱源機は、運転停止状態の温水端末器に対して当該状態信号を送信する手段を備え、前記温水端末器は、当該状態信号に対応する表示手段を、さらに備え、て成ることを特徴とする。
これにより、待機状態に伴い使用者が感じるストレスを軽減することができる。
【発明の効果】
【００１５】
熱源機の加熱能力を超える同時使用要求の際にも、予め設定された優先順位に従って自動的に温水供給が行われるため、システム全体として立上り時間を短縮でき、快適性、利便性に優れる。
【００１６】
熱源機の加熱能力による接続温水端末器数の制限を受けることなく、自由に温水端末器の設置が可能となるという効果がある。
また、使用者にその都度優先順位を選択させる手間が不要で、使い勝手がよいという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明に係る温水式暖房システムの実施形態について、図１乃至８を参照してさらに詳細に説明する。なお、重複を避けるため、各図において同一構成には同一符号を用いて示している。なお、本発明の範囲は特許請求の範囲記載のものであって、以下の実施形態に限定されないことはいうまでもない。
【００１８】
（第一の実施形態）
本実施形態は、温水端末器ごとに計測する温水戻り温度に基づいて立上り時から定常運転時への移行の判定を行うことを特徴とする。図１は、本発明の第一の実施形態に係る温水式暖房システム１の全体構成を示すものである。図２は熱源機２内部の詳細構成を示す図である。図３は、本実施形態の制御フローを示す図である。
【００１９】
図１を参照して、温水式暖房システム１は、給湯暖房機（熱源機）２、低温温水端末器である床暖房パネル３、浴室７の天井部に設置される高温温水端末器である浴室乾燥暖房機４、ミストサウナ５、及び後述の追焚系統を備えている。
【００２０】
温水式暖房システム１の温水循環系統は以下のように構成されている。往側系統は高温系統と低温系統に分かれている。高温系統は、往側ヘッダ８で分岐し往側配管Ｈ１、Ｈ３を経由して浴室乾燥暖房機４、ミストサウナ５に至り、戻側配管Ｈ２、Ｈ４を経由して戻側ヘッダ９に合流する回路で構成されている。また、低温系統は、往側配管Ｈ５を経由して床暖房パネル３に至り、戻側配管Ｈ６を経由して戻側ヘッダ９に合流する回路で構成されている。往側配管Ｈ１の浴室暖房機４近傍には閉止弁である熱動弁Ｖ１が、往側配管Ｈ３のミストサウナ５近傍には熱動弁Ｖ２が設けられている。往側配管Ｈ５の熱源機２本体内部には熱動弁Ｖ３が設けられている。また、戻側配管Ｈ２、Ｈ４、Ｈ６の戻側ヘッダ９近傍には、戻り温水温度検出のための温度センサ２７ａ乃至２７ｃが取り付けられている。追焚系統は、熱源機２と浴槽６とを結ぶ追焚往側配管Ｂ１、追焚戻側配管Ｂ２により構成されており、熱源機２の自動風呂機能に基づいて追焚循環又は注湯が行われる。また、戻側配管Ｂ２の熱源機内部には、戻り温水温度検出のための温度センサ２７ｄが取り付けられている。
【００２１】
図２を参照して、熱源機２は筐体２ａ内部に開放型シスターン２３，給湯用回路２５、暖房用燃焼部２２、液液熱交換器である追焚用熱交換器２４、給湯・暖房・自動風呂制御を行う制御部２１を備えている。暖房用燃焼部２２は、バーナ２２ｂ、燃焼用ファン２２ｃ、熱交換部２２ａ、燃焼室（図示せず）、排気部（図示せず）を主要構成とし、これらが一体化されている。また、図示はしないが給湯用回路２５は、バーナ、燃焼用ファン、熱交換部、燃焼室、排気部等を一体化した構成を備えている。さらに、熱源機２はエネルギー源であるガス供給系統を備えているが、図示を省略する。
【００２２】
熱源機２内部の暖房系統は以下のように構成されている。高温系統往側は、シスターン２３内の貯水が循環ポンプ２９により配管Ｈ１１を経由して暖房用燃焼部２２に送られ、さらに分岐Ｐ３→配管Ｈ１０を経由して往側ヘッダ８に至る。戻側は、上述したように各温水端末器から戻側配管を経て戻側ヘッダ９で合流し、さらに配管Ｈ１３を経由してシスターン２３に戻される。低温系統往側については、シスターン２３内の温水が循環ポンプ２９→分岐Ｐ２→熱動弁Ｖ３→配管Ｈ５を経由して床暖房パネル３に送られる。また、低温系統戻側は、床暖房パネル３から配管Ｈ６を経由して戻側ヘッダ９に合流する。
【００２３】
次に、風呂追焚系統は一次側と二次側の２つの回路により構成されている。一次側回路は、シスターン２３→循環ポンプ２９→分岐Ｐ２→配管Ｈ１１→暖房用燃焼部２２→分岐Ｐ３→追焚用熱交換器２４→配管Ｈ１２を経てシスターン２３に戻る回路により構成される。二次側回路は、往側については熱交換器２４から追焚往側配管Ｂ１を経て浴槽６に供給される回路により構成される。戻側についてはは、浴槽から追焚戻側配管Ｂ２を経て循環ポンプ２８→熱交換器２４に戻る回路により構成される。
【００２４】
次に、温水式暖房システム１の運転制御系統について説明する。制御部２１は、いずれも不図示のＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ及び記憶部２１ａ等を備え、各センサの検出値、使用者の要求に対応して、ＲＯＭに格納されている所定のプログラムに従い後述の各制御を行う。記憶部２１ａには、後述のように熱源機２及び各温水端末器の運転制御に必要な情報が格納されている。制御部２１と各温水端末器のコントローラ（図示せず）間は信号線（図示せず）で接続されており、温水端末器のＯＮ−ＯＦＦ操作、設定温度変更、タイマー設定等の情報が制御部２１に送信されるように構成されている。同様に、制御部２１と熱動弁Ｖ１乃至Ｖ３間も信号線（図示せず）で接続されており、制御部２１が各熱動弁の開閉指示を行えるように構成されている。図６は、記憶部２１ａに格納されている熱源機２及び各温水端末器の運転情報の内容を、概念的に示す図である。例えば、ミストサウナ５については、立上り加熱量、立上り時間、定常運転時加熱量はそれぞれ６０００Ｗ、１５分、３０００Ｗの如くである。また、優先運転順位は（１）風呂追焚、（２）ミストサウナ、（３）浴室暖房機、（４）床暖房の順である。なお、これらの情報は施工者が施工時にインプットしてある。
【００２５】
温水式暖房システム１は以上のように構成されており、次に図３をも参照して、複数の温水端末器が同時運転している場合の、制御部２１による運転制御のフローについて説明する。本実施形態は、いずれかの温水端末器の戻り温水温度Θr(ｉ)が所定の閾値Θth(ｉ)以上のときに、当該温水端末器は定常状態に到達したと見做して、必要加熱量の見直しを行うものである。ここに、ｉ＝１〜４は各温水端末器を表すものとする（以下、同じ）。なお、各温水端末器の閾値は、（１）実験等から求めた値を予め規定値として設定、又は（２）施工時および使用時に現場で設定、することができる。
【００２６】
本実施形態では、風呂追焚６、浴室暖房機４、床暖房パネル３が同時に運転開始した場合を例にとる。温水端末器が運転開始されると（ステップＳ１０１）、制御部２１は温水端末器の必要加熱量総和（ΣＱｉ）を演算する（ステップＳ１０２）。次いで、ΣＱｉが熱源機加熱能力（Ｑｂ）を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ１０３）。ΣＱｉ≦Ｑｂのときは次のステップＳ１０４をスキップする。ΣＱｉ＞Ｑｂのときは、温水端末器優先運転順位に従って熱源機能力内で加熱可能な温水端末器を運転状態とし、優先運転順位の低い温水端末器を運転停止状態とする（ステップＳ１０４）。運転停止状態は該当する温水端末器の熱動弁を閉止することにより実現する。本実施形態の場合、ΣＱｉ＝１７０００Ｗ（８０００＋３０００＋６０００）であるから、ΣＱｉ＞Ｑｂである。従って、優先運転順位に従って熱動弁Ｖ３を閉弁することにより、床暖房パネル３を運転停止状態（待機）とすることになる。
【００２７】
この状態で運転を継続し、その間、継続的に温度センサ２７ａ乃至２７ｃで各温水端末器の戻り温水温度Θr(ｉ)を検知し、その値が閾値以上になったか否かを判定する（ステップＳ１０５）。Θr(ｉ)≧Θth(ｉ)に至ったときは（Ｓ１０５においてＹＥＳ）、格納データから定常状態に至った温水端末器を判定して必要加熱量ΣＱｉの修正を行い（ステップＳ１０９）、さらにステップＳ１０４以下のフローを繰り返す（※１）。
【００２８】
Θr(ｉ)＜Θth(ｉ)のときは、いずれの温水端末器も定常状態に到達していないと判定し、次に新たな温水端末器が運転開始されたか否かの判定を行う（ステップＳ１０６）。該当するときは必要加熱量ΣＱｉ修正のステップに移行する（ステップＳ１０９）。新たな温水端末器の運転開始がないときは、次に運転停止した温水端末器があるか否かを判定する（ステップＳ１０７）。運転停止した温水端末器がないときは（Ｓ１０７においてＮＯ）、引き続きステップＳ１０５に戻って戻り温水温度の判定を行う。運転停止した温水端末器が存在するときは、さらに全ての温水端末器が運転停止したか否かの判定を行う（ステップＳ１０８）。該当するときは本制御を終了する。運転継続の温水端末器が存在するときは、必要加熱量ΣＱｉ修正のステップに移行する（ステップＳ１０９）。
【００２９】
（第二の実施形態）
次に本発明の他の実施形態について、図４をも参照して説明する。本実施形態の構成については、第一の実施形態に係る温水式暖房システム１と同一であるので、重複説明を省略する。本実施形態が第一の実施形態と異なる点は、第一の実施形態では戻り温水温度Θr(ｉ)が所定の閾値以上のときに、その温水端末器は定常状態に達したと見做して必要加熱量の見直しを行うのに対して、本実施形態では各温水端末器の運転開始から立上り所要時間（温水端末器ごとに予め設定）を経過したときに、当該温水端末器は定常状態に達したと見做す点である。
【００３０】
本実施形態では全ての温水端末器、すなわち風呂追焚６、浴室暖房機４、ミストサウナ５、床暖房パネル３が同時に運転開始した場合を例にとる。温水端末器が運転開始されると（ステップＳ２０１）、制御部２１は運転継続時間のカウントを開始する（ステップＳ２０２）。次いで、温水端末器の必要加熱量総和（ΣＱｉ）を演算する（ステップＳ２０３）。次いで、ΣＱｉが熱源機加熱能力（Ｑｂ）を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ２０４）。ΣＱｉ≦Ｑｂのときは次のステップＳ２０５をスキップする。ΣＱｉ＞Ｑｂのときは、温水端末器優先運転順位に従って熱源機能力内で加熱可能な温水端末器を運転状態とし、優先運転順位の低い温水端末器を運転停止状態とする（ステップＳ２０５）。本実施形態の場合、ΣＱｉ＝２００００Ｗ（８０００＋３０００＋３０００＋６０００）であり、ΣＱｉ＞Ｑｂである。従って、優先運転順位に従って浴室暖房機４及び床暖房パネル３を運転停止状態（待機）とすることになる。運転停止状態は熱動弁Ｖ１、Ｖ３を閉弁することにより実現する。
【００３１】
この状態で運転を継続し、運転継続時間Ｔo(ｉ)が立上り所要時間Ｔt(ｉ)以上の温水端末器があるか否かを判定する（ステップＳ２０６）。Ｔo(ｉ)≧Ｔt(ｉ)の温水端末器が存在するときは（※２）、必要加熱量ΣＱｉの修正を行い（ステップＳ２１３）、ステップＳ２０４以下のフローを繰り返す（※３へ）。
【００３２】
Ｔo(ｉ)＜Ｔt(ｉ)のときは、いずれの温水端末器も定常状態に到達していないと判定し、次に、新たな温水端末器が運転開始されたか否かの判定を行う（ステップＳ２０７）。該当するときは、次に、直前５分以内に当該温水端末器が運転されていたか否かの判定を行う（ステップＳ２１０）。この時間以内であれば室温、浴槽温度等、被加熱対象の環境に変化がないと見做しうるためである。該当するときはこれまでの運転時間を加算してカウントする（ステップＳ２１１）。直前５分を超えているときは、これまでの運転時間をリセットして新規に運転時間をカウントする（ステップＳ２１２）。ついで、当該温水端末器の必要加熱量変化を考慮したΣＱｉ修正のステップに移行する（ステップＳ２１３）。
【００３３】
新たな温水端末器の運転開始がないときは（Ｓ２０７においてＮＯ）、次に運転停止した温水端末器があるか否かを判定する（ステップＳ２０８）。運転停止した温水端末器がないときは（Ｓ２０８においてＮＯ）、引き続きステップＳ２０６に戻って運転経過時間のカウントを継続する（ステップＳ２０８）。運転停止した温水端末器が存在するときは、さらに全ての温水端末器が運転停止したか否かの判定を行う（ステップＳ２０９）。該当するときは本制御を終了する。運転継続の温水端末器が存在するときは、必要加熱量ΣＱｉ修正のステップに移行する（ステップＳ２１３）。
【００３４】
（第三の実施形態）
さらに本発明の他の実施形態について図５をも参照して説明する。本実施形態の構成についても、第一の実施形態に係る温水式暖房システム１と同一であるので、重複説明を省略する。本実施形態が上述の各実施形態と異なる点は、いずれかの温水端末器について定常運転到達後の設定温度変更があったときに、高温側への変更か低温側への変更かによって必要加熱量を異ならしめる点である。
【００３５】
温水端末器が運転開始されると（ステップＳ３０１）、制御部２１は運転経過時間のカウントを行う（ステップＳ３０２）。次いで、温水端末器の必要加熱量総和（ΣＱｉ）を演算する（ステップＳ３０３）。次いで、ΣＱｉが熱源機加熱能力（Ｑｂ）を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ３０４）。ΣＱｉ≦Ｑｂのときは次のステップＳ３０５をスキップする。ΣＱｉ＞Ｑｂのときは、温水端末器優先運転順位に従って熱源機能力内で加熱可能な温水端末器を運転状態とし、優先運転順位の低い温水端末器を運転停止状態とする（ステップＳ３０５）。
【００３６】
この状態で運転を継続し、運転継続時間Ｔo(ｉ)が立上り所要時間Ｔt(ｉ)以上の温水端末器があるか否かを判定する（ステップＳ３０６）。Ｔo(ｉ)≧Ｔt(ｉ)の温水端末器が存在するときは、必要加熱量ΣＱｉの修正を行い（ステップＳ３１０）、さらにステップＳ３０４以下のフローを繰り返す（※４）。
【００３７】
Ｔo(ｉ)＜Ｔt(ｉ)のときは、新たに定常状態に到達した温水端末器がないと判定し、次に定常運転の温水端末器に設定温度変更があったか否かの判定を行う（ステップＳ３０７）。該当するときは、さらに高温側への変更か否かの判定を行う（ステップＳ３０８）。高温側への変更であるときは、格納されている当該温水端末器必要加熱量を１．５倍し（ステップＳ３０９）、必要加熱量ΣＱｉの修正を行う（ステップＳ３１０）。低温側への変更であるときは（ステップＳ３０８においてＮＯ）、格納データをそのまま用いてΣＱｉの修正を行う。
【００３８】
なお、１．５倍の必要加熱量は例示であって、温水端末器設置条件に応じて適宜、最適の値を選択できることはいうまでもない。
（第四の実施形態）
さらに、本発明の他の実施形態について図７をも参照して説明する。本実施形態の構成についても、上述の各実施形態に係る温水式暖房システム１と同一である。さらに、制御フローについても第三の実施形態と同一である。本実施形態が上述の各実施形態と異なる点は、上述の各実施形態では立上り時必要加熱量を、全ての温水端末器について一定としたのに対して、本実施形態では特定の温水端末器については運転経過時間とともに減少するものとしたことである。
【００３９】
図７は、風呂追焚の加熱量の時間的変化を概念的に示した図である。同図において、必要加熱量は運転開始時８０００Ｗ、湧き上がり時２０００Ｗであり、その間直線的に減少している。また、湧き上がり後（２０分以降）は０となる。記憶部２１ａには、このような必要加熱量に時間的変化データがインプットされている。従って、本実施形態では、図５のステップＳ３１０において、風呂追焚の必要加熱量については運転時間の関数として示すことができる。
なお、ここでは風呂追焚に関して示したが、他の温水端末器、例えば浴室暖房機等についても適用可能である。
【００４０】
（第五の実施形態）
さらに本発明の他の実施形態について、図８をも参照して説明する。本実施形態の構成が第一の実施形態に係る温水式暖房システム１と異なる点は、本実施形態においては熱源機ガス供給系統中にガス量計測手段を備えている点である。これにより運転中のガス消費量を計測でき、これに基づいて実加熱量の計算が可能となる。
温水端末器が運転開始されると（ステップＳ４０１）、制御部２１は温水端末器の必要加熱量総和（ΣＱｉ）を演算する（ステップＳ４０２）。さらに、ガス消費量に基づいて実加熱量（Ｑｒ）を演算する（ステップＳ４０３）。次いで、ＱｒがΣＱｉ未満であるか否かの判定を行う（ステップＳ４０４）。Ｑｒ＜ΣＱｉのときは、次いでＱｒが熱源機加熱能力（Ｑｂ）を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ４０５）。Ｑｒ＞Ｑｂのときは、温水端末器優先運転順位に従って熱源機能力内で加熱可能な温水端末器を運転状態とし、優先運転順位の低い温水端末器を運転停止状態とする（ステップＳ４０７）。Ｑｒ≦ＱｂのときはステップＳ４０７をスキップする。
【００４１】
ステップＳ４０４においてＱｒ≧ΣＱｉのときは、次いでΣＱｉが熱源機加熱能力（Ｑｂ）を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ４０６）。ΣＱｉ＞Ｑｂのときは、温水端末器優先運転順位に従って熱源機能力内で加熱可能な温水端末器を運転状態とし、優先運転順位の低い温水端末器を運転停止状態とする（ステップＳ４０７）。Ｑｒ≦ＱｂのときはステップＳ４０７をスキップする。
以降のフローは、第一の実施形態におけるＳ１０５乃至Ｓ１０９と同一であるので説明及び図示を省略する。
【００４２】
なお、上記各実施形態において例示した運転方法を、単独ではなく、適宜、複数組み合わせた実施形態とすることも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明は、熱源を問わず複数の温水端末器を接続する温水式暖房システムに広く利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】温水式暖房システム１を示す図である。
【図２】熱源機２内部構成の詳細を示す図である。
【図３】第一の実施形態の制御フローを示す図である。
【図４】第二の実施形態の制御フローを示す図である。
【図５】第三の実施形態の制御フローを示す図である。
【図６】記憶部２１ａに格納されている熱源機２及び各温水端末器の運転情報の内容を概念的に示す図である。
【図７】第四の実施形態における追焚加熱量の時間的変化を示す図である。
【図８】第五の実施形態の制御フローを示す図である。
【符号の説明】
【００４５】
１      温水式暖房システム
２      熱源機
３      床暖房パネル
４      浴室暖房機
５      ミストサウナ
２１    制御部
２２    暖房用燃焼部
２４    追焚用熱交換器
２７ａ〜２７ｄ    温度センサ
Ｂ１    追焚往側配管
Ｂ２    追焚戻側配管
Ｖ１〜Ｖ４    熱動弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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