(57)【要約】【課題】シリンダブロックの冷却性能と強度とを両立させること。【解決手段】この内燃機関が備えるシリンダブロック１０は、隣接するシリンダボア壁１４１、１４2同士を連結する板状の補強部を備える。そして、補強部１５1と隣接するシリンダボア壁１４１、１４2とで囲まれる空間を冷却穴１６1として用いて、この冷却穴１６1に冷却水を供給する。また、冷却穴１６1とウォータージャケット１１とを、シリンダボア間冷却用通路１７1によって連通する。そして、シリンダボア間冷却用通路１７1を通してウォータージャケット１１からシリンダボア間壁１３1に向かって冷却水を流す。【選択図】        図２−２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２個のシリンダボアが隣接して配置される内燃機関であって、
内部の空間をピストンが往復運動するシリンダボア壁と、
隣接するシリンダボア壁同士を連結する補強部と、
前記補強部と隣接する前記シリンダボア壁と隣接するシリンダボア間における前記シリンダボア壁とで囲まれる部分に設けられて、前記内燃機関を冷却するための冷却媒体が供給される冷却穴と、
を含むことを特徴とする内燃機関。
【請求項２】
さらに、前記シリンダボア壁の外側に設けられる冷却媒体通路と前記冷却穴の内部とを連通する連通通路を備えることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関。
【請求項３】
前記冷却穴が開けられる方向と直交する前記冷却穴の断面は円形であることを特徴とする請求項１又は２に記載の内燃機関。
【請求項４】
前記冷却穴が開けられる方向と直交する前記冷却穴の断面は三角形であることを特徴とする請求項１又は２に記載の内燃機関。
【請求項５】
前記連通通路は、前記冷却穴に向かって、前記内燃機関のシリンダヘッド側に傾斜することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、いわゆるレシプロ式、かつ少なくとも２個のシリンダが隣接して配置される内燃機関の冷却に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関は運転中に発熱するため、水等の冷却媒体を用いて冷却される。シリンダ内をピストンが往復運動する、いわゆるレシプロ式の内燃機関は、隣接するシリンダ間の壁（以下シリンダボア間壁）が高温にさらされるので、この部分を効率よく冷却する必要がある。例えば、特許文献１には、シリンダブロックが水ジャケットを有し、隣接するシリンダボア間壁の上端から水ジャケットへ延在する少なくとも一つの水路を含む内燃機関の冷却システムが開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２２７７１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、シリンダボア間壁には、混合気の燃焼に起因する荷重が作用する。特許文献１に開示されている冷却システムでは、シリンダボア間壁に水路を設けるため、前記荷重に対して十分な強度を確保できないおそれがある。また、前記水路のみでは十分な伝熱面積を設けることが困難であり、冷却性能を確保できないおそれもある。
【０００５】
そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、シリンダボア間壁の強度低下を抑制するとともに、シリンダボア間の冷却性能を向上させることのできる内燃機関を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る内燃機関は、少なくとも２個のシリンダボアが隣接して配置される内燃機関であって、内部の空間をピストンが往復運動するシリンダボア壁と、隣接するシリンダボア壁同士を連結する補強部と、前記補強部と隣接する前記シリンダボア壁と隣接するシリンダボア間における前記シリンダボア壁とで囲まれる部分に設けられて、前記内燃機関を冷却するための冷却媒体が供給される冷却穴と、を含むことを特徴とする。
【０００７】
この内燃機関は、隣接するシリンダボア壁同士を補強部で連結するとともに、補強部とシリンダボア壁とで囲まれる空間に内燃機関を冷却するための冷却媒体を供給する。このような構成によって、混合気の燃焼圧力に起因する荷重を前記補強部に分散して受けさせるとともに、冷却穴でシリンダボア間のシリンダボア壁を冷却する。これによって、シリンダボア間壁の強度低下を抑制するとともに、シリンダボア間の冷却性能を向上させることができる。
【０００８】
次の本発明に係る内燃機関は、前記本発明に係る内燃機関において、さらに、前記シリンダボア壁の外側に設けられる冷却媒体通路と前記冷却穴の内部とを連通する連通通路を備えることを特徴とする。
【０００９】
次の本発明に係る内燃機関は、前記本発明に係る内燃機関において、前記冷却穴が開けられる方向と直交する前記冷却穴の断面は円形であることを特徴とする。
【００１０】
次の本発明に係る内燃機関は、前記本発明に係る内燃機関において、前記冷却穴が開けられる方向と直交する前記冷却穴の断面は三角形であることを特徴とする。
【００１１】
次の本発明に係る内燃機関は、前記本発明に係る内燃機関において、前記連通通路は、前記冷却穴に向かって、前記内燃機関のシリンダヘッド側に傾斜することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
この発明に係る内燃機関は、シリンダボア間壁の強度低下を抑制するとともに、シリンダボア間の冷却性能を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この発明を実施するための最良の形態（以下実施形態という）によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１４】
この実施形態は、隣接するシリンダボアのシリンダボア壁同士を補強部で連結するとともに、補強部とシリンダボア壁とで囲まれる空間に内燃機関を冷却するための冷却媒体を供給する点に特徴がある。まず、この実施形態に係る内燃機関の全体構成について簡単に説明する。なお、以下の実施形態で説明する内燃機関は、４個のシリンダが直列に配置される、いわゆる直列４気筒の内燃機関であるが、シリンダ数及びシリンダの配置はこれに限定されるものではない。
【００１５】
図１は、この実施形態に係る内燃機関の構成を示す断面図である。この実施形態に係る内燃機関１は、ガソリンや軽油等の炭化水素を含む燃料を用いて運転される内燃機関であり、シリンダ１ｓ内をピストン７が往復運動する、いわゆるレシプロ式の内燃機関である。なお、シリンダ１ｓは、シリンダボア壁１４と、シリンダボア１Ｂ（シリンダボア壁１４で囲まれる空間）とで構成される。そして、ピストン７は、シリンダボア壁１４で囲まれる空間であるシリンダボア１Ｂ内を往復運動する。この内燃機関１は、吸気通路の一部である吸気ポート３ｉ内に燃料ｆを噴射するポート噴射弁４により燃料が供給される。なお、内燃機関１は、燃焼室１ｂ内へ燃料ｆを直接噴射する、いわゆる直噴の内燃機関であってもよい。
【００１６】
シリンダ１ｓを備えるシリンダブロック１０には、ウォータージャケット（冷却媒体通路）１１が備えられており、内燃機関１の運転中には、冷却媒体である冷却水が循環して、内燃機関１を冷却する。冷却水は、ウォーターポンプ３０によってウォータージャケット１１内に送られる。なお、内燃機関１のクランク軸８から内燃機関１の出力の一部を取り出してウォーターポンプ３０を駆動してもよいし、専用の電動機を用意してウォーターポンプ３０を駆動してもよい。
【００１７】
ポート噴射弁４から噴射された燃料ｆは吸気ポート３ｉ内で燃料噴霧ｆｍとなり、吸気ポート３ｉに導入される空気Ａｉｒと混合気を形成する。その後、吸気弁５ｉを通って内燃機関１の燃焼室１ｂ内へ充填される。ピストン７の上昇により圧縮された燃焼室１ｂ内の混合気は、ピストン７が上死点に到達する前に、シリンダヘッド１ｈに取り付けられる点火プラグ２により点火されて燃焼する。
【００１８】
そして、混合気の燃焼圧力により、ピストン７は往復運動する。この往復運動は、コネクティングロッド９を介してクランク軸８に伝えられ、ここで回転運動に変換されて、内燃機関１の出力として取り出される。燃焼後の混合気は排ガスＥｘとなり、排気弁５ｅを通って排気通路である排気ポート３ｅへ排出される。なお、吸気弁５ｉと排気弁５ｅとは、それぞれ吸気カム６ｉと排気カム６ｅとによって開閉される。
【００１９】
図１に示すように、内燃機関１には、クランク軸８の回転角度を検出するクランク角センサ５２が取り付けられている。また、カム位置検出センサ５４により吸気カム６ｉの位置が検出され、この検出信号に基づきピストン７の位置を判定する。クランク角センサ５２及びカム位置検出センサ５４からの検出信号により、機関ＥＣＵ（Electronic Control Unit）５０は燃焼室１ｂに対する燃料噴射時期及び点火時期を決定する。また、内燃機関１には、エアフローセンサ５３、アクセル開度センサ５５等の、内燃機関１の運転を制御するために必要な情報を取得するためのセンサ類が取り付けられる。機関ＥＣＵ５０は、これら各種センサからの信号に基づいて、内燃機関１の運転を制御する。
【００２０】
図２−１は、この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックを示す平面図である。図２−２は、この実施形態に係る内燃機関が備えるシリンダブロックの隣接するシリンダボア間を示す拡大図である。図３−１は、図２−１のＡ−Ａ断面を示す断面図である。図３−２は、図３−１中におけるＣの領域を示す拡大図である。図４は、冷却性能を向上させるにあたって、隣接するシリンダボア間におけるボア壁の肉厚をより内側まで薄肉化した例を示す説明図である。ここで、図２−１、図２−２は、シリンダブロック１０をシリンダヘッド１ｈ（図１参照）側から見た状態を示しており、図２−２は、図２−１中のＢで示す領域を示している。
【００２１】
シリンダブロック１０に設けられるウォータージャケット１１は、シリンダボア壁１４1、１４2、１４3、１４4と、シリンダ外壁１２との間に形成される。図２−１、図２−２、図３−１に示すように、この実施形態に係る内燃機関１のシリンダブロック１０は、いわゆるオープンデッキ構造のウォータージャケット１１を備える。オープンデッキ構造のウォータージャケット１１は、シリンダヘッド１ｈ側から見た場合において、開口部がすべてつながった状態となっている。これによって、オープンデッキ構造のウォータージャケット１１を備えるシリンダブロック１０を製造する際には、金型を用いるいわゆるダイキャスト製法を用いることができるので、中子等が不要となり、比較的容易に製造することができる。
【００２２】
隣接するシリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2間、シリンダボア１Ｂ2、１Ｂ3間、シリンダボア１Ｂ3、１Ｂ4間は、隣接するシリンダボア間のシリンダボア壁（以下シリンダボア間壁という）１３1、１３2、１３3によって仕切られる。なお、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3はシリンダボア壁１４1、１４2、１４3、１４4の一部である。内燃機関１の運転中においては、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の温度が他の部分よりも高くなるので、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の冷却は重要である。
【００２３】
例えば、図４に示すように、シリンダボア間壁１３1等をより内側まで薄肉化することによって（図４中の実線、点線は薄肉化する前のシリンダボア間壁）、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の冷却性能を向上させることもできる。ここで、シリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2等の内部で混合気が燃焼したときの圧力に起因する荷重がシリンダボア間壁１３1等に作用する。このため、シリンダボア間壁１３1等を薄肉化する上記手法では、混合気の燃焼に起因する荷重に対して、シリンダボア間壁１３1等の強度が不足するおそれがある。
【００２４】
そこで、この実施形態では、次に説明する構造によって、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の強度を維持あるいは向上させつつ、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の冷却を確保する。なお、次においては、説明の便宜上、隣接するシリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2に着目して説明するが（図２−１中Ｂで囲んだ領域）、隣接するシリンダボア１Ｂ2、１Ｂ3間、隣接するシリンダボア１Ｂ3、１Ｂ4間でも同様である。
【００２５】
この実施形態に係るシリンダブロック１０は、図２−２に示すように、隣接するシリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2において、シリンダボア壁１４1、１４2同士を補強部１５1で連結する構造とする。そして、補強部１５1と、隣接するシリンダボア壁１４1、１４2と、シリンダボア間壁１３1とで囲まれる部分に空間を設け、この空間を冷却水が満たされる冷却穴１６1とする。さらに、前記冷却穴１６1とウォータージャケット１１とを連通させる連通通路を設け、これをシリンダボア間冷却用通路１７1とする。
【００２６】
シリンダブロック１０をこのような構造とすることによって、混合気の燃焼圧力Ｐに起因してシリンダボア壁１４1、１４2に作用する荷重Ｆを補強部１５1に分散させる。そして、シリンダボア間冷却用通路１７1を通じてウォータージャケット１１から冷却穴１６1に冷却水Ｗを導くことによって、シリンダボア間壁１３1を冷却する。さらに、シリンダボア間冷却用通路１７1からの冷却水Ｗがシリンダボア間壁１３1に衝突することにより、シリンダボア間壁１３1の冷却が促進される。これらの作用によって、この実施形態に係る内燃機関１では、シリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の強度維持とシリンダボア間壁１３1、１３2、１３3の冷却性能の向上とを両立させることができる。特に、燃焼温度が高くなる過給を用いる内燃機関には好ましい。
【００２７】
図２−１、図２−２に示すように、冷却穴１６1が形成される方向（図３−１中の矢印Ｄ方向）と直交する断面内における冷却穴１６1の形状は、円形となっている。このようにすることで、冷却穴１６1をドリル等で容易に形成することができる。ここで、円形とは、真円のみならず、真円でない場合であっても、製造上許容される誤差範囲内の円を含むものとする。また、冷却穴１６1の前記断面の形状は楕円形としてもよい。
【００２８】
内燃機関１の運転中、シリンダヘッド１ｈは最も高温となり、シリンダボア間壁１３1もシリンダヘッド１ｈ側が高温になる。この実施形態に係る内燃機関１は、シリンダボア間冷却用通路１７1は、ウォータージャケット１１から冷却穴１６1へ向かって、シリンダヘッド１ｈ側に傾斜して設けられる。このような構成によって、シリンダボア間冷却用通路１７1から流出する冷却水は、シリンダボア間壁１３1のシリンダヘッド１ｈ側に衝突するので、シリンダボア間壁１３1の高温部分を効率よく冷却することができる。
【００２９】
また、シリンダボア間冷却用通路１７1は、冷却穴１６1の開口部からドリル等によって穿孔されて形成されるが、シリンダボア間冷却用通路１７1を上述したように傾斜させることによって、シリンダボア間冷却用通路１７1を容易に形成することができる。なお、シリンダボア間冷却用通路１７1は単数でもよいし複数でもよい。また、シリンダボア間壁１３1の冷却効率を向上させるため、シリンダボア間冷却用通路１７1から流出させる冷却水は噴流（流速を２ｍ／ｓｅｃ．以上）とすることが好ましい。このため、シリンダボア間冷却用通路１７1の直径は、冷却水を噴流として流出できる大きさに設定することが好ましい。
【００３０】
図５は、この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられるシリンダボア間冷却通路の変形例を示す平面図である。このシリンダブロック１０ａが備えるシリンダボア間冷却用通路１７ａ1は、その穿孔方向Ｄａが冷却穴１６1の中心Ｚに対してずらされるとともに、前記穿孔方向Ｄａを冷却穴１６1の内壁に沿うように形成してある。これによって、冷却穴１６1が形成される方向と直交する断面内においては冷却水Ｗの旋回流Ｓが形成されるので、シリンダボア間壁１３1の冷却性能をより向上させることができる。
【００３１】
図６は、この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられるシリンダボア間冷却通路の変形例を示す平面図である。このシリンダブロック１０ｂが備えるシリンダボア間冷却用通路１７ｂ1は、ウォータージャケット１１側に開口する冷却水入口１７ｂｉ1に、冷却水をシリンダボア間冷却用通路１７ｂ1に導く導水部１８1を備える。導水部１８1は、シリンダ外壁１２に向かって突出するように設けられており、冷却水Ｗの流れに対して突出する。これによって、ウォータージャケット１１からシリンダボア間冷却用通路１７ｂ1を通って冷却穴１６1へ効率よく冷却水Ｗを導入できるので、シリンダボア間壁１３1を効率よく冷却することができる。
【００３２】
図７−１、図７−２、図７−３は、この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる冷却穴及び補強部の変形例を示す平面図である。この変形例に係るシリンダブロック１０ｃでは、隣接するシリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2のシリンダボア壁１４1、１４2同士を、リブ状の補強部１５ｃ1で連結する。そして、補強部１５ｃ1と、隣接するシリンダボア壁１４1、１４2と、シリンダボア間壁１３1と、補強部（リブ）１５ｃ1とで囲まれる部分には、冷却水が満たされる冷却穴１６ｃ1を形成する。この変形例に係る冷却穴１６ｃ1は、冷却穴１６ｃ1が形成される方向と直交する断面内における形状が、三角形となっている。ここで、三角形とは、三つの内角を有する形状の他、図７−１等に示すような、少なくとも一つの内角の部分を円弧形状とし、三角形の内角に相当する部分を少なくとも一つ有する形状も含むものとする。
【００３３】
このような冷却穴１６ｃ1とすることにより、冷却穴が形成される方向と直交する断面内における形状を円形とした冷却穴１６1（図７−２の点線）と比較して、伝熱面積を大きくすることができる。また、前記断面の形状を円形とした冷却穴１６1と比較して、シリンダボア壁１４1、１４2の肉厚ｔをより均一の大きさにすることができる。これによって、シリンダボア壁１４1、１４2内における熱伝導をより均一にできる。これらの作用によって、シリンダボア間壁１３1をより効率よく冷却することができる。さらに、この変形例に係る冷却穴１６ｃ1は、冷却穴が形成される方向と直交する断面内における形状を円形とした冷却穴１６1（図７−２の点線）と比較して開口面積を大きくできるので、その分（図７−２の斜線で示す領域）シリンダブロック１０ｃの軽量化を図ることができる。
【００３４】
また、図７−３に示すシリンダブロック１０ｃのように、冷却穴１６ｃ1が形成される方向と直交する断面内において、シリンダボア内面１Ｂｗ1、１Ｂｗ2と対向する冷却穴１６ｃ1の部分を、シリンダボア内面１Ｂｗ1、１Ｂｗ2とほぼ平行に形成してもよい。すなわち、冷却穴１６ｃ1と、シリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2のシリンダボア内面１Ｂｗ1、１Ｂｗ2との間におけるシリンダボア壁１４1、１４2の肉厚ｔをほぼ一定に保つようにしてもよい。これによって、シリンダボア壁１４1、１４2内における熱伝導をさらに均一にできる。
【００３５】
図８−１、図８−２は、この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる補強部の変形例を示す平面図である。図８−１、図８−２に示すシリンダブロック１０ｄ、１０ｅは、補強部１５ｄ1、１５ｅ1が、ウォータージャケット１１の内部（すなわちシリンダ外壁１２）に向かって突出かつ湾曲し、アーチ状の形状となっている。そして、シリンダブロック１０ｄ、１０ｅは、それぞれ冷却穴１６ｄ1、１６ｅ2を備える。
【００３６】
混合気の燃焼圧力Ｐに起因してシリンダボア壁１４1、１４2に作用する荷重Ｆは、シリンダボア１Ｂ1、１Ｂ2の径方向外側に向かって作用する。この変形例に係る補強部１５ｄ1、１５ｅ1のようなアーチ状の形状とすることにより、前記荷重Ｆが補強部１５ｄ1、１５ｅ1の厚さｓとほぼ直交する方向に入力される。これによって、前記荷重Ｆをより効率よく補強部１５ｄ1、１５ｅ1に分散させることができるので、平板状の補強部１５ｃ1（図７−１参照）と比較して、シリンダボア間壁１３1の強度をより向上させることができる。また、平板状の補強部１５ｃ1（図７−１参照）と同等の強度であれば、平板状の補強部１５ｃ1を備えるシリンダブロック１０ｃよりも、シリンダブロック１０ｄ、１０ｅを軽量にすることができる。
【００３７】
以上、この実施形態及びその変形例では、隣接するシリンダボア壁同士を補強部で連結するとともに、補強部とシリンダボア壁とで囲まれる空間に内燃機関を冷却するための冷却媒体を供給する。このような構成によって、混合気の燃焼圧力に起因する荷重を前記補強部に分散して受けさせるとともに、冷却穴でシリンダボア間のシリンダボア壁を冷却する。これによって、シリンダボア間の冷却性能を向上させるとともに、シリンダボア壁の強度低下を抑制できる。また、補強部と冷却穴と連通通路とを設けるのみなので、ベースとなる内燃機関がある場合、簡単な設計変更でシリンダボア間壁の強度と冷却性能とを両立することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
以上のように、本発明に係る内燃機関は、いわゆるオープンデッキ構造のシリンダブロックを備える内燃機関に有用であり、特に、シリンダブロックの強度と冷却性能とを両立することに適している。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】この実施形態に係る内燃機関の構成を示す断面図である。
【図２−１】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックを示す平面図である。
【図２−２】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックの隣接するシリンダボア間を示す拡大図である。
【図３−１】図２−１のＡ−Ａ断面を示す断面図である。
【図３−２】図３−１中におけるＣの領域を示す拡大図である。
【図４】冷却性能を向上させるにあたって、隣接するシリンダボア間におけるボア壁の肉厚をより内側まで薄肉化した例を示す説明図である。
【図５】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられるシリンダボア間冷却通路の変形例を示す平面図である。
【図６】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられるシリンダボア間冷却通路の変形例を示す平面図である。
【図７−１】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる冷却穴及び補強部の変形例を示す平面図である。
【図７−２】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる冷却穴及び補強部の変形例を示す平面図である。
【図７−３】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる冷却穴及び補強部の変形例を示す平面図である。
【図８−１】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる補強部の変形例を示す平面図である。
【図８−２】この実施形態に係る内燃機関のシリンダブロックに設けられる補強部の変形例を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１  内燃機関
１Ｂ、１Ｂ1、１Ｂ2、１Ｂ3  シリンダボア
１ｂ  燃焼室
１ｈ  シリンダヘッド
１ｓ  シリンダ
１Ｂｗ1  シリンダボア内面
２  点火プラグ
７  ピストン
８  クランク軸
９  コネクティングロッド
１０、１０ａ、１０ｂ、１０ｃ、１０ｄ、１０ｅ  シリンダブロック
１１  ウォータージャケット
１２  シリンダ外壁
１３1  シリンダボア間壁
１４、１４1、１４2  シリンダボア壁
１５1、１５ｃ1、１５ｄ1、１５ｅ1  補強部
１６1、１６ｃ1  冷却穴
１７1、１７ａ1、１７ｂ1  シリンダボア間冷却用通路
１８1  導水部
３０  ウォーターポンプ
【図１】
2007187107.tif 000003
【図２−１】
2007187107.tif 000004
【図２−２】
2007187107.tif 000005
【図３−１】
2007187107.tif 000006
【図３−２】
2007187107.tif 000007
【図４】
2007187107.tif 000008
【図５】
2007187107.tif 000009
【図６】
2007187107.tif 000010
【図７−１】
2007187107.tif 000011
【図７−２】
2007187107.tif 000012
【図７−３】
2007187107.tif 000013
【図８−１】
2007187107.tif 000014
【図８−２】
2007187107.tif 000015