(57)【要約】【課題】車両タイヤ監視システムにおいてデータを処理する方法を提供する。【解決手段】この方法では、所与のタイヤに関し、基準期間と呼ばれる第１の所与の期間について、装置が、送られた温度各クラスについて、対応の平均圧力を計算し、少なくとも第２の所与の期間について、装置が、温度の各クラスについて、対応の平均圧力及び平均圧力と基準平均圧力の差を計算し、そして装置が、これらの差の平均値を計算する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両タイヤ監視システムからのデータを処理する方法であって、前記システムは、少なくとも１本のタイヤに関し、前記タイヤの内部キャビティ内の流体の圧力及び温度の値を定期的に送り、所与のタイヤに関し、
・基準期間と呼ばれる第１の所与の期間について、
・装置が、温度［Ｔ］iのクラスによって、前記基準期間中に送られた前記タイヤの圧力及び温度の値の全てを分け、
・温度［Ｔ］iの各クラスについて、前記装置が、前記対応の圧力値の基準平均圧力
2007196999.tif 000021
を計算し、
・期間ｊと呼ばれる第２の所与の期間について、
・前記装置が、温度［Ｔ］iのクラスによって、前記期間ｊ中に送られた前記タイヤの圧力及び温度の値の全てを分け、
・前記温度の各クラスについて、前記装置が、前記対応の圧力値の平均圧力
2007196999.tif 000022
を計算し、
・前記温度の各クラスについて、前記装置が、前記平均圧力と前記基準平均圧力の差
2007196999.tif 000023
を計算し、
・前記装置が、前記平均圧力と前記基準平均圧力の前記差の平均値
2007196999.tif 000024
を計算する、方法。
【請求項２】
所与の温度クラス［Ｔ］iが前記期間の残部について空であり、他方、前記クラス［Ｔ］iが期間ｊ及び期間ｋについて空ではない場合、前記期間ｋについて、前記期間ｊの後、前記装置は、
・前記期間ｋの前記クラス［Ｔ］iの前記圧力値の前記平均圧力
2007196999.tif 000025
を計算し、
・前記平均圧力と前記期間ｊの前記クラス［Ｔ］iの前記平均圧力との差
2007196999.tif 000026
を計算し、
・前記平均圧力と前記期間ｊについて得られた前記基準平均圧力
2007196999.tif 000027
との差の平均値、即ち、
2007196999.tif 000028
を加えることにより前記温度クラス［Ｔ］iの前記平均圧力差を修正し、
・前記装置が、前記差及び前記平均圧力と前記基準平均圧力
2007196999.tif 000029
との間の修正された差の平均値を計算する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記装置は、最も古い期間を前記基準期間として取ってｎ個の連続した期間について前記圧力差
2007196999.tif 000030
の平均値を計算し、前記圧力差の前記平均値の経時変化が所与の関係を満足させたときに警報をトリガする、請求項１又は２記載の方法。
【請求項４】
前記装置は、前記圧力差の前記平均値の経時変化が、絶対値で表した場合に所与のしきい値Ｓを超えたときに警報をトリガする、請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記しきい値Ｓは、公称の圧力差の３％〜１０％である、請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記装置は、前記車両のタイヤの通常のデフレーション範囲全てをカバーするために互いに異なる持続時間の期間について圧力差の数個の連続した平均値を計算する、請求項３〜５のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項７】
前記期間の前記持続時間は、約１時間〜数日に及ぶ、請求項６記載の方法。
【請求項８】
前記装置は、所与の期間について、送られた最大温度とこれよりも低い所与の温度との間で前記システムにより送られた温度及び圧力の値を考察に入れる、請求項１〜７のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項９】
前記低い温度は、最大温度から２０℃だけ差し引いた温度に等しい、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
各期間について、前記装置は、送られた温度及び圧力のデータの統計学的分析を行い、前記測定値のばらつきが所与のしきい値を下回った場合にのみ前記期間を考察に入れる、請求項１〜９のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項１１】
前記統計学的分析は、線形回帰である、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
前記データの回帰係数が０．７未満であるとき、前記期間は考察に入れられない、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
前記車両は、建設車両であり、前記期間は、１日である、請求項１〜１２のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項１４】
請求項１〜１３のうちいずれか一に記載の方法を実施するために用いられる装置であって、
・処理されるべきデータへの少なくとも１つのアクセスと、
・分類及び計算を可能にする少なくとも１つの計算ユニットと、
・前記方法を実施することができるようにする使用説明書とを有する、装置。
【請求項１５】
結果を提供する手段と協働することができる、請求項１４記載の装置。
【請求項１６】
コンピュータシステムであって、請求項１４又は１５記載の装置を有する、コンピュータシステム。
【請求項１７】
ソフトウェアであって、前記ソフトウェアがコンピュータシステムにロードされ、前記コンピュータシステムにより実行されると、請求項１〜１３のうちいずれか一に記載の方法を実施するようプログラムされたコード要素を有する、ソフトウェア。
【請求項１８】
ソフトウェアであって、コンピュータシステムによって読み取り可能な媒体に記録された製品の形態をしていて、請求項１７記載のプログラムされたコード要素を有する、ソフトウェア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ監視システムに関する。特に、本発明は、１又は２以上の警報を与えることを目的としてタイヤに対して行われる測定の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
非常に多くの装置、例えば、米国特許第４，７０３，６５０号明細書に記載された装置は、該当する場合にはタイヤの内部空気の温度の測定値を伴って各タイヤについての膨張圧力測定値を中央ユニットに定期的に送ることを提案している。
【０００３】
しかしながら、運転手に信頼性があって有用な情報を与えるには、膨張圧力の知識では十分ではない。この情報を連続して求めることは、実際に有用であるレベルよりも長たらしい場合があるという恐れがある。これは、タイヤの圧力及び（又は）温度の測定値が、走行中、タイヤのヒステリシス損に起因するタイヤの加熱、ブレーキにより放出される熱の影響及びタイヤの体積の僅かな変化を引き起こす荷重伝達により大幅に変化するからである。
【０００４】
このことが、測定装置により達成される精度から過剰に逸脱した警告しきい値を採用しないで、タイヤの破損の際に警報を出すことができることを目的として２本又は３本以上のタイヤ相互間の比較に基づいて測定を行う方法が米国特許第４，８９３，１１０号明細書において提案された理由である。
【０００５】
この方式は、その利点にもかかわらず、問題を完全には解決していない。これは、タイヤの破損の場合に検出精度を向上させるには、タイヤの内圧が厳格な意味で同一であることを必要とするからである。現実問題として、そのようなことにはならず、寒冷時に、約１０％又は場合によっては１５％の膨張圧力の差を観察することが、もっぱら通例であって一般的である。さらに、これは、例えば大型車について欧州タイヤ及びリム技術協会（ＥＴＲＴＯ）により許可された範囲である。これら差は、特に、約５％の膨張圧力計器の精度、約３％の膨張中の不正確さ、日光への太陽の露出の結果等に起因している。したがって、引用した特許文献に記載されている方法は、多くの誤った警報を生じさせることが望まれていない場合、通常の初期差よりも良好な検出精度を発揮することはできない。その結果、タイヤのうちの１本の破損の検出を行うことができるのは、はっきりと分かるほどのタイヤの膨張圧力の減少の後に過ぎず、その場合には修理をすぐに行うことは必要になっている。
【０００６】
欧州特許出願公開第７８６，３６１号明細書は、車両のタイヤのうちの１本のゆっくりとした漏れ（空気漏れ）を検出する方法を提案しており、この方法では、２本の隣り合うタイヤ相互間の圧力差の経時変化を監視し、この変化が所与のしきい値を超えたときに警報をトリガする。
【０００７】
この方法により、タイヤのゆっくりとした漏れを非常に早期に検出することができるが、漏れが同様な仕方でモニタされている２本のタイヤに影響を及ぼす場合には効果が無いことが分かっている。したがって、この方法を単一のタイヤに対して行われる測定の使用を利用した方法で補完するのが有用な場合がある。
【０００８】
【特許文献１】米国特許第４，７０３，６５０号明細書
【特許文献２】米国特許第４，８９３，１１０号明細書
【特許文献３】欧州特許出願公開第７８６，３６１号明細書
【発明の開示】
【０００９】
本発明の目的は、タイヤのうちの１本の破損を早期に且つ走行中に検出するタイヤ監視装置からの測定信号を用いる別の方法を提供することにある。
【００１０】
本発明のこの目的は、車両タイヤ監視システムからのデータを処理する方法であって、前記システムは、少なくとも１本のタイヤに関し、タイヤの内部キャビティ内の流体の圧力及び温度の値を定期的に送り、所与のタイヤに関し、
・基準期間と呼ばれる第１の所与の期間について、
・装置が、温度［Ｔ］iのクラスによって、基準期間中に送られたタイヤの圧力及び温度の値の全てを分け、
・温度［Ｔ］iの各クラスについて、装置が、対応の圧力値の基準平均圧力
2007196999.tif 000003
を計算し、
・期間ｊと呼ばれる第２の所与の期間について、
・装置が、温度［Ｔ］iのクラスによって、期間ｊ中に送られたタイヤの圧力及び温度の値の全てを分け、
・温度の各クラスについて、装置が、対応の圧力値の平均圧力
2007196999.tif 000004
を計算し、
・温度の各クラスについて、装置が、平均圧力と基準平均圧力の差
2007196999.tif 000005
を計算し、
・装置が、平均圧力と基準平均圧力の差の平均値
2007196999.tif 000006
を計算する方法によって達成される。
【００１１】
この方法により、２つの連続した平均を得ることによって、タイヤ監視システムにより送られたデータにばらつきが無いようにすることができる。
【００１２】
有利には、上記装置は、差の平均が所与の関係を満足させたときに警報をトリガする。
【００１３】
所与の温度クラス［Ｔ］iが期間の残部について空であり、他方、クラス［Ｔ］iが期間ｊ及び期間ｋについて空ではない場合、期間ｋについて、期間ｊの後、装置は好ましくは、
・期間ｋのクラス［Ｔ］iの圧力値の平均圧力
2007196999.tif 000007
を計算し、
・平均圧力と期間ｊのクラス［Ｔ］iの平均圧力との差
2007196999.tif 000008
を計算し、
・平均圧力と期間ｊについて得られた基準平均圧力
2007196999.tif 000009
との差の平均値、即ち、
2007196999.tif 000010
を加えることにより温度クラス［Ｔ］iの平均圧力差を修正し、
・装置が、差及び平均圧力と基準平均圧力
2007196999.tif 000011
との間の修正された差の平均値を計算する。
【００１４】
これらステップにより、本発明を最初のいわゆる基準期間の間には現れなかった動作温度の全てに適用できる。
【００１５】
有利には、装置は、最も古い期間を基準期間として取ってｎ個の連続した期間について圧力差
2007196999.tif 000012
の平均値を計算し、圧力差の平均値の経時変化が所与の関係を満足させたときに警報をトリガする。
【００１６】
一例を挙げると、装置は、圧力差の平均値の経時変化が、絶対値で表した場合に所与のしきい値Ｓを超えたときに警報をトリガすることができる。
【００１７】
このしきい値Ｓは、公称の圧力差の３％〜１０％であるのがよい。
【００１８】
有利な実施形態によれば、装置は、車両のタイヤの通常のデフレーション範囲全てをカバーするために互いに異なる持続時間の期間について圧力差の数個の連続した平均値を計算する。これら期間の持続時間は、約１時間〜数日に及ぶのがよい。
【００１９】
好ましくは、検出精度を向上させるため、本発明の方法は、所与の期間について、送られた最大温度とこれよりも低い所与の温度との間で送られた温度及び圧力の値を考察に入れることかできる。この低い温度は、最大温度から２０℃だけ差し引いた温度に等しいのがよい。
【００２０】
同様に、本発明の方法は、各期間について、装置は、送られた温度及び圧力のデータの統計学的分析を行い、測定値のばらつきが所与のしきい値を下回った場合にのみ問題の期間を考察に入れることができる。
【００２１】
統計学的分析は、単に線形回帰であるのがよく、データの回帰係数が０．７未満であるとき、期間を考察に入れないのがよい。
【００２２】
問題の車両が建設車両である場合、選択される期間は、１日である。
【００２３】
本発明の別の目的は、本発明の方法を実施するために用いられる装置であって、
・処理されるべきデータへの少なくとも１つのアクセスと、
・分類及び計算を可能にする少なくとも１つの計算ユニットと、
・方法を実施することができるようにする使用説明書とを有する装置によって達成される。
【００２４】
この装置は、有利には、結果を提供する手段と協働することができる。
【００２５】
本発明の別の目的は、コンピュータシステムであって、上記装置を有するコンピュータシステムによって達成される。
【００２６】
本発明の別の目的は、ソフトウェアであって、ソフトウェアがコンピュータシステムにロードされ、コンピュータシステムにより実行されると、本発明の方法を実施するようプログラムされたコード要素を有するソフトウェアによって達成される。
【００２７】
本発明は又、ソフトウェアであって、コンピュータシステムによって読み取り可能な媒体に記録された製品の形態をしていて、本発明の方法に従ってプログラムされたコード要素を有するソフトウェアにも及ぶ。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
本発明の内容は、例示として与えられていて、建設車両の場合の以下の説明を読むと明らかに理解されよう。この説明は、図面を参照する。
【００２９】
図１は、本発明の方法を実施するための装置を搭載した車両のタイヤを監視するシステムの単純化された略図である。この監視システムは、そのもっとも簡単な形態において、電子モジュール１０及びデータを処理して提供する装置２０を有している。電子モジュールは、問題の車両のタイヤの各々の内部キャビティ内に設けられる。一例を挙げると、建設車両の場合、この電子モジュールは、ゴムパッチによってタイヤの内面に固定されるのがよい。装置２０を車両のシャーシ内に設けるのがよい。また、この装置は車両の外部に設けてもよい。
【００３０】
各電子モジュール１０は、主要構成要素として、タイヤの内部キャビティ内の内部流体の少なくとも圧力及び温度を測定するセンサ１１、測定値を処理してこれらをあらかじめ処理するマイクロプロセッサ１２、及び測定したデータを送信するアンテナ１３を有する。この電子モジュールは、図示していない適当な電源手段を更に有するのがよい。
【００３１】
データを処理して提供する装置２０は、主要構成要素として、各電子モジュール１０により伝送されたデータを例えば無線により受信する受信アンテナ２１、データを処理する計算ユニット２２、記憶（ストレージ）ユニット２３、及び結果を表示するユニット、例えばスクリーン２４を有する。この装置２０は、本発明の方法を実施するためにプログラムされた行動要素を有し、計算ユニット２２にロードされるソフトウェアを更に有する。
【００３２】
図２は、電子モジュール１０により定期的に装置２０に送られるデータを処理する方法の単純化された流れ図である。伝送されたデータは、特に、圧力値、温度値、測定が行われた時間、及び送信した電子モジュールを識別するコードを含む。
【００３３】
ステップ１００は、初期化ステップである。ステップ１１０において、第１の期間を考察し、これを期間１と呼ぶ。この期間１は、基準期間として選択できる。
【００３４】
ステップ１２０において、コンピュータは、この第１の期間１の間に装置２０により受け取った圧力値及び温度値の全てを識別する。
【００３５】
次に、コンピュータ２２は、受け取った圧力値の全てを温度のクラスによって分類し（ステップ１３０）、各温度クラス［Ｔi］について、対応の圧力平均値
2007196999.tif 000013
を計算し、基準平均圧力として選択されたこれら平均圧力値即ち、
2007196999.tif 000014
を記憶ユニット２３に記憶（ストレージ）する（ステップ１４０）。
【００３６】
ステップ１５０において、次の任意の期間ｊを考察する。
【００３７】
ステップ１６０において、コンピュータ２２は、この期間ｊに対応して受け取った圧力値及び温度値を全て考察し、温度クラス［Ｔi］によって圧力値を分類する（ステップ１７０）。次に、従前通り、コンピュータは、温度クラスについて、受け取った圧力値の平均値
2007196999.tif 000015
を計算し（ステップ１８０）、これらを記憶ユニット２３に記憶させる。
【００３８】
次に、コンピュータは、ステップ１９０において、期間ｊに対応したこれら平均圧力
2007196999.tif 000016
と基準期間として選択された期間１中に得られた平均圧力に対応した基準平均圧力
2007196999.tif 000017
との差、即ち、
2007196999.tif 000018
を計算する。
【００３９】
ステップ２００において、コンピュータは、平均圧力と基準平均圧力の差の平均値
2007196999.tif 000019
を計算する。
【００４０】
ステップ２１０において、コンピュータは、差の平均値
2007196999.tif 000020
と所与のしきい値Ｓを比較する。このしきい値は、推奨膨張圧力の約３％〜約１０％である。次に、比較の結果が正であれば、コンピュータは、警報をトリガする。
【００４１】
結果が負であれば、コンピュータは、ステップ１５０において次の期間を考察する。
【００４２】
建設車両は、そのタイヤのうちの１本のキャビティの圧力及び温度を測定して記録する装置を搭載している。図３は、最初の分析後、連続６日間の期間の間、上述の装置により記録された対をなす圧力値と温度値の全てを示している。
【００４３】
各点は、所与の期間及び所与の温度範囲について記録された圧力測定値の平均値に対応している。
【００４４】
これら測定値は、温度と圧力の両方から見て広い幅を有していることが注目されよう。
【００４５】
図４は、本発明の方法に従って図３のデータを処理した結果を表している。５日後、データの記録の処理値を基準期間として取り、平均で４００ミリバールのかなり大きな減少を認め、この減少は、確かに、タイヤの漏れ（空気漏れ）に起因していることが注目されよう。膨張圧力の減少は、実質的に直線（曲線ａ）である。
【００４６】
４００ミリバールのこの値は、作業条件下におけるこのタイヤの推奨動作圧力、即ち、８バールの約５％である。
【００４７】
図４は又、圧力差の平均を考察した場合に得られた結果（点ｂ）を、これらを本発明の方法で示すように修正しないで示している。確かに、圧力の減少が検出されているが、それほどばらつきが無く、振幅が狭い。
【００４８】
本発明の方法により、作動中に観察されたタイヤの膨張圧力の振幅よりも桁違いに小さい非常にゆっくりとした漏れを高信頼度で検出できる。この方法は、非常に大形のタイヤ、例えば建設車両用のタイヤの場合に特に有用である。
【００４９】
本発明は、説明すると共に図示した例には限定されず、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく本発明の種々の改造例を想到できる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の方法を実施するために用いられる装置を搭載した車両のタイヤを監視するシステムの単純化された略図である。
【図２】本発明の方法の単純化された流れ図である。
【図３】幾つかの連続した期間（最初の分析後）中に送られる圧力及び温度の値を表す図である。
【図４】図３のデータに対応した連続した期間について圧力差の平均値の変化を表す図である。
【符号の説明】
【００５１】
１０  電子モジュール
２０  データを処理して提供する装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2007196999.tif 000034
【外国語明細書】
2007196999.tif 000035
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2007196999.tif 000037
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