(57)【要約】【課題】  利己的なノードが困る懲罰が与えられるよう、対象ノードの通信に基づいて利己的なノードと、その通信方向を確度高く評価・検出する。【解決手段】  この利己的ノード検出ノードは、多数のノードが接続して構成されるネットワークにおけるノードにおいて、監視対象ノードとしての隣接ノードからのパケットを、この監視対象ノードが発信した発信パケットと、この監視対象ノードが中継した中継パケットに分類判定するパケット監視部３１と、上記パケット監視部の分類判定に従って上記発信パケットの数と上記中継パケットの数をそれぞれ積算し、かつ積算した上記発信パケット数と上記中継パケット数との所定割合を計算して、この計算した所定割合を所定値と比較して上記監視対象ノードを利己的ノードと検出するノード判定部３２、とを備えた。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
多数のノードが接続して構成されるネットワークにおけるノードにおいて、
監視対象ノードとしての隣接ノードからのパケットを、該監視対象ノードが発信した発信パケットと、該監視対象ノードが中継した中継パケットに分類判定するパケット監視部と、
上記パケット監視部の分類判定に従って上記発信パケットの数と上記中継パケットの数をそれぞれ積算し、かつ該積算した上記発信パケット数と上記中継パケット数との所定割合を計算して、該計算した所定割合を所定値と比較して上記監視対象ノードを利己的ノードとして検出するノード判定部、とを備えたことを特徴とする利己的ノード検出ノード。
【請求項２】
パケット監視部は、監視対象ノードが交信するパケットを傍受し、
ノード判定部は、更に上記パケット監視部が傍受したパケットで監視対象ノードが他の隣接ノードを持つと検出した場合に、上記監視対象ノードを利己的ノードとして検出することを特徴とする請求項１記載の利己的ノード検出ノード。
【請求項３】
ノード判定部は、利己的ノードから自身に対する発信パケットの数が、利己的ノードからの中継パケットの数に対する割合が規定値以上あると、上記利己的ノードからの発信パケットの中継を止めることを特徴とする請求項２記載の利己的ノード検出ノード。
【請求項４】
パケット監視部は、監視対象ノードが交信するパケットを傍受し、該監視対象ノードが他の隣接ノードに発信する発信パケットと中継パケットとに分類判定し、
ノード判定部は、上記パケット監視部が傍受して分類判定した上記発信パケットと上記中継パケットとを、自身が上記監視対象ノードから直接に受信した発信パケットと中継パケットにそれぞれ加算して各パケット数を積算し、該積算した各パケット数を比較して検出することを特徴とする請求項１記載の利己的ノード検出ノード。
【請求項５】
パケット監視部は、監視対象ノードが交信するパケットを傍受し、他の隣接ノードから発信された経路探索パケットへの上記監視対象ノードが出す応答パケットを検出し、
ノード判定部は、上記パケット監視部が上記応答パケットを検出したことにより、利己的ノードと判定することを特徴とする請求項１記載の利己的ノード検出ノード。
【請求項６】
多数のノードが接続して構成されるネットワークシステムにおいて、
経路探索パケットを送信する経路探索ノードと、
上記経路探索ノードが送信する上記経路探索パケットと該経路探索パケットの応答パケットを傍受し、また監視対象ノードとしての隣接ノードからのパケットを、該監視対象ノードが発信した発信パケットと、該監視対象ノードが中継した中継パケットに分類判定するパケット監視部と、上記パケット監視部の分類判定に従って上記発信パケットの数と上記中継パケットの数をそれぞれ積算し、該積算した上記発信パケットの数と上記中継パケットの数との所定割合を計算して、該計算した所定割合を所定値と比較し、かつ上記パケット監視部が傍受した上記監視対象ノードが出す上記経路探索パケットへの応答パケットを検出する条件を加えて、上記監視対象ノードを利己的ノードとして検出するノード判定部、とを備えた利己的ノード検出ノードと、で構成されることを特徴とするネットワークシステム。
【請求項７】
多数のノードが接続して構成されるネットワークにおける利己的なノードの検出方法において、
監視対象ノードとしての隣接ノードからのパケットを、該監視対象ノードが発信した発信パケットと、該監視対象ノードが中継した中継パケットに分類判定するパケット監視ステップと、
上記パケット監視部の分類判定に従って上記発信パケットの数と上記中継パケットの数をそれぞれ積算する積算ステップと、
上記積算した上記発信パケットの数と上記中継パケットの数との所定割合を計算して、該計算した所定割合を所定値と比較して、上記監視対象ノードを利己的ノードとして判定する判定ステップ、とを備えたことを特徴とする利己的ノード検出方法。
【請求項８】
パケット監視ステップは、監視対象ノードが交信するパケットを傍受し、
判定ステップは、上記パケット監視ステップが傍受したパケットで上記監視対象ノードが他の隣接ノードを持つと検出した場合に、上記監視対象ノードを利己的ノードとして判定することを特徴とする請求項７記載の利己的ノード検出方法。
【請求項９】
パケット監視ステップは、更に監視対象ノードが交信するパケットをも傍受し、該監視対象ノードが他の隣接ノードに発信する発信パケットと中継パケットとに分類判定し、
積算ステップは、上記パケット監視ステップで傍受して分類判定した上記発信パケットの数と上記中継パケットの数とを、それぞれ自身が上記監視対象ノードから直接に受信した発信パケットの数と中継パケットの数とに加算してパケット数を積算する、ことを特徴とする請求項７記載の利己的ノード検出方法。
【請求項１０】
パケット監視ステップは、監視対象ノードが交信するパケットを傍受し、該監視対象ノードが他の隣接ノードが出す経路探索パケットへの応答パケットを検出し、
判定ステップは、上記パケット監視ステップが傍受して上記応答パケットを検出したことにより、上記監視対象ノードを利己的ノードとして判定することを特徴とする請求項７記載の利己的ノード検出方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、アドホックネットワークを形成したノード群において、パケットを中継しない利己的なノードを検出する、他のノード、ネットワークシステムおよび利己的なノードの検出方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
アドホックネットワークは、複数のノードが集まって自律的にネットワークを形成し、送信ノードと受信ノードが互いに通信可能距離にいない場合でも、その中間に位置するノードが中継ノードとなり、パケットを中継することで通信を可能にする技術である。アドホックネットワークにおいては、任意のノードが送信ノードや受信ノード、ならびに中継ノードとなりうる。
オンデマンド式のルーティングプロトコルを用いる場合、あるノードが通信を開始するときに経路探索要求メッセージを通信可能範囲にある近隣ノードに対してブロードキャストすることにより受信ノードまでの経路を探索する。経路探索要求メッセージを受信したノードは自分自身が宛先でないか、あるいは受信ノードまでの経路を知らない場合、そのノードの近隣ノードに対して経路探索要求メッセージを再度ブロードキャストする。経路探索要求メッセージが中継ノードにより複数回ブロードキャストされて受信ノードあるいは受信ノードまでの経路を知っているノードに到達すると、そのノードは送信ノードに対して経路返答メッセージを送信する。
【０００３】
例えば、図２のネットワーク構成において、ノードＮ７からノードＮ１２までの経路を探索する場合において、Ｎ３はＮ１２が近隣ノードであることを知っていてその経路情報をキャッシュメモリに保存しているとする。まずＮ７が経路探索要求メッセージをブロードキャストして、近隣ノードＮ１、Ｎ９、Ｎ８がそのメッセージを受信する。経路探索要求メッセージを受信した各ノードＮ１、Ｎ９、Ｎ８はＮ１２までの経路を知らないため、さらに経路探索要求メッセージをブロードキャストする。なお、この場合、ノードＮ７はノードＮ１、Ｎ９、Ｎ８がそれぞれ再ブロードキャストしたメッセージを受信するが、ノードＮ７自身が要求したメッセージであるため破棄する。ノードＮ８が再ブロードキャストしたメッセージを受信するノードＮ３は、Ｎ１２までの経路を知っているため、ノードＮ７に対して経路がＮ７→Ｎ８→Ｎ３→Ｎ１２である旨返答する。経路返答メッセージを受信したノードＮ７は以後、その通知された経路を使用してノードＮ１２にパケットを送信する。
アドホックネットワークでは、中継ノードがネットワークの形成において重要な役割を果たしている。しかしながら、各ノードはバッテリで稼動していることが多いため、他のノードのパケットを中継する行為は稼働時間を短くする原因となる。従ってバッテリ消耗を防ぐため、中継を行わない利己的なノードも現れる。そして、パケットを中継するか否かの判断は各ノードに任されている。そのため利己的なノードが自分宛以外のパケットを中継しないようになると、アドホックネットワークの円滑な運用が妨げられてしまう。
【０００４】
このような利己的なノードに対して、非特許文献１および非特許文献２では、中継を依頼したノードが、中継ノードが次のノードに対して送信するパケットを傍受することによりパケット送信の確認を行なうｐａｓｓｉｖｅ  ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔの仕組みを用いて、パケットを中継しない利己的なノードを検出する方式を提案している。
また、非特許文献２ではこのようにして検出した利己的なノードに対して、利己的なノードから依頼されたパケットを中継しないなどの懲罰を与えることにより、利己的なノードの出現を抑制するための方式を提案している。
【非特許文献１】「Ｓ．  Ｍａｒｔｉ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  ｒｏｕｔｉｎｇ  ｍｉｓｂｅｈａｖｉｏｒ  ｉｎ  ｍｏｂｉｌｅ  ａｄ  ｈｏｃ  ｎｅｔｗｏｒｋｓ，  ＭＯＢＩＣＯＭ，  ２０００」
【非特許文献２】「Ｐ．  Ｍｉｃｈｉａｒｄｉ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｄｅｎｉａｌ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  ａｔｔａｃｋｓ  ａｎｄ  Ｓｅｌｆｉｓｈｎｅｓｓ  ｉｎ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ａｄ  Ｈｏｃ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ，  Ｉｎｓｔｉｔｕｔ  Ｅｕｒｅｃｏｍ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｒｅｐｏｒｔ  ＲＲ−０２−０６３−Ｊａｎｕａｒｙ  ２００２」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
パケットの中継を依頼したノードがパケットを中継しない利己的なノードを検出して、その利己的なノードに対して懲罰を与えたとしても、利己的なノードと通信しているノードが懲罰を与えているノードとは異なる方向に位置し、パケットを中継するために懲罰を与えているノードを必要としていなければ懲罰は効果的ではない。
しかしその前に、複数のノードが同時に電波を送信して衝突してしまう場合や、任意のノードから次のノードに対する通信の電波に指向性を持たせている場合や、各ノードが電波の送信電力を制御している場合には、通信を傍受できない場合がある。また、経路探索を行なう際、ネットワーク上に経路探索メッセージがあふれないように、同一の経路探索メッセージを異なる経路から受信した場合、後で受信したメッセージの転送は行なわないことが一般的である。そのため、必ずしもパケットを中継しないこと自体が利己的な行為とは限らない。
従来技術１としての非特許文献１の方式によれば、間接的な傍受により利己的なノードを判定しているが、いつも傍受が可能とは限らないこと、及び転送をしているかを傍受するのみであり、利己的なノードが困るルートを検出している訳ではない。従って懲罰を行っても、利己的なノードが困るとは限らない。そこで、ネットワークの運用を円滑に行なうためには、システムの運用状態を考慮に入れて、利己的なノードが懲罰を与えられては困るルートを確実に検出する必要があるという課題がある。即ち、的確な懲罰で利己的な行為の抑止を図る必要がある、という課題がある。
【０００６】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、利己的なノードが困る懲罰が与えられるよう、対象ノードの通信に基づいて利己的なノードと、その通信方向を確度高く評価・検出することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明に係る利己的ノード検出ノードは、多数のノードが接続して構成されるネットワークにおけるノードにおいて、
監視対象ノードとしての隣接ノードからのパケットを、この監視対象ノードが発信した発信パケットと、この監視対象ノードが中継した中継パケットに分類判定するパケット監視部と、
上記パケット監視部の分類判定に従って上記発信パケットの数と上記中継パケットの数をそれぞれ積算し、かつ積算した上記発信パケット数と上記中継パケット数との所定割合を計算して、この計算した所定割合を所定値と比較して上記監視対象ノードを利己的ノードと検出するノード判定部、とを備えた。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、隣接ノードにより検出された監視対象ノードは、所定割合以上の発信パケットを交わす隣接ノードとの通信内容から、確度高く利己的なノードであると推定できる効果がある。
付随的に、その利己的なノードは懲罰により一定期間ネットワークを使用できず、利己的なノードが発信するパケットによるネットワークの帯域が不使用となり、その空いた帯域を他のノードが有効に利用できるという効果がある。
また、利己的な行為を行なうと、懲罰によりネットワークが使用できなくなるため、利己的な行為を行なうノードの出現が抑制される効果もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
実施の形態１．
利己的なノードを確度高く評価・検出する装置（ノード）、システム及び方法を図によって説明する。
図２は、本発明の実施の形態１におけるネットワーク構成の例を示す図である。図において、Ｎ１等で表すノード間を結ぶ実線はリンクを示し、ノードが直接通信できることを示している。直接リンクにより接続されていないノード同士の通信は、中間に位置するノードがパケットを中継することにより行なう。
図３は、パケットの構造を模式的に示したものである。パケット２０には、発信元を示すソースアドレス２１、受信先を示すデスティネーションアドレス２２、パケットが経由すべきノードのリストが記述された経路情報２３、及びパケットが送信しようとするデータ２４が含まれる。
図１は、ネットワークにおけるＮ１（１１）等の各ノードの内部構成を示す構成ブロック図である。図において、各ノードは、各種演算やノードの制御を行なうＣＰＵ３０と、ノードが自律的に動作するための各種プログラム類や各種データ類を記憶するメモリ３３と、パケット監視部３１と、ノード判定部３２と、他ノードとの間の通信を行なう通信部３４と、キーボードやマウスなどのユーザとのインタフェースとなるＵＩ（Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）部３５と、が共通バスを介して接続されている。
【００１０】
先ず図１の構成における各部の機能を説明する。通信部３４はアンテナ３６を介して他ノードとパケット通信を行なう。以下の説明では、ノードＮ１が検出装置（ノード）となり、利己的なノードを検出する場合を述べる。
ノードＮ１のパケット監視部３１は、例えば、受信したパケットを監視してノードＳから発信されたものか、ノードＳを中継してきたパケットかを分類し、ノード判定部３２に分類した種類を通知する。ノード判定部３２は、パケット監視部３１により通知されたパケットの種類に従って、ノードＳに関するカウンタＮＳもしくはＮＲの値を１つ増やす。パケット監視部３１は、他のノード宛に送信されたパケットについても可能ならば傍受を行ない、パケット中に含まれる経路情報をメモリ中に保存する。この監視中に、ノードＳから発信されたパケットを傍受した場合は、ノードＳからのパケットを直接に受信した場合と同様に、ノード判定部３２にパケットの種類を通知する。ノード判定部３２はＮ１やＮ２等の受信ノード毎に、パケットの種類を分類して、カウンタＮＳ、もしくはＮＲのいずれかの数値を１つ増やす。
【００１１】
ここで、ノードＮ１がノードＳを監視して評価する場合の動作について、図４及び図５のフローチャートを用いて説明する。これらの動作は、ノード判定部３２が行うが、もちろん評価プログラムをメモリ３３に記憶して、ＣＰＵ３０がそのプログラムを読取って評価を行うようにしてもよい。パケットの監視自体はパケット監視部３１が行い、パケットの種類やソースアドレスは検出するが、その検出された種類に基づいて監視対象ノードが利己的かどうかの評価・検出は、ノード判定部３２が行う。
監視に際して、ノードＮ１と直接リンクにより接続している近隣ノードであるＳ，Ｎ７、Ｎ２を監視することを前提とする。ノードＮ１に到着したパケットがノードＳからのものか、ノードＮ７からのものか、ノードＮ２からのものかの識別は下位のレイヤで実行される。ノードＮ１において、パケット監視部３１はノードＳからパケットを受信する毎に、この受信したパケットを調べて、そのパケットがノードＳから発信されたものか、ノードＳを中継してきたものかに分類して、ノード判定部３２に分類した種類を通知する。ノード判定部３２はパケット監視部３１からこの通知を受けると、分類ごとにカウンタＮＳもしくはＮＲを１つ増やしてパケット数を記録する。ここでＮＳはノードＳから発信されたパケット数を、ＮＲはノードＳが中継となって、それを経由してきたパケット数を示す。
【００１２】
ノードＳが利己的なノードであると疑うための一次判定の手順を図４のフローチャートを用いて説明する。
判定に際して、ノードＮ１はステップ（以降、ステップの記述を省略する）Ｓ１０１でノード判定部３２中にあるＮＳ及びＮＲ数カウンタを０に設定して初期化する。Ｓ１０２でノードＳからパケットが送信されるのを待ち、受信できたならば、Ｓ１０３で受信したパケットがノードＳから発信されたものかノードＳを中継してきたものかを当該パケットのソースアドレスを調べて判定する。ソースアドレスがノードＳであればそのパケットはノードＳから発信されたものであり、ノードＳ以外であればノードＳを中継してきたものであることを示す。判定結果に従い、受信したパケットがノードＳから発信されたものであればＮＳの値を１増やし、ノードＳを中継してきたものであればＮＲの値を１増やす。監視を開始した直後は、利己的なノードでなくても別の条件により一時的に中継パケットに比べて発信パケットの数が多くなることがあるため、即断による誤判定を防ぐ目的で、Ｓ１０６では一定以上のパケットを受信するまで判定を保留する処理を行なう。
【００１３】
Ｓ１０６で一定数以上のパケットを受信後に、利己的なノードと判断するための条件ＳＲを次の式を用いて計算する。
ＳＲ＝ＮＳ／（ＮＳ＋ＮＲ）                    （１）
上記式（１）において、ＳＲは利己的な度合いを表わし、例えば、ＳＲが１の場合、パケットを全く中継しておらず、そのノードが利己的である可能性が高いことを示す。逆にＳＲが０の場合、そのノード自身が発信するパケットはなく、そのノードからのパケットは全て中継されたパケットであり、そのノードが利己的である可能性はないことを示す。Ｓ１０７では、ＳＲと定数ＳＲ１を比較する。カウンタ値ＳＲが定数ＳＲ１未満であれば、さらにパケットの受信を継続し、ＳＲが定数ＳＲ１以上であれば、Ｓ１０８においてそのノードが本当に利己的なノードであるか否かを確かめるために利己的なノードの二次判定へと進む。
例えば、ＮＳ＝２９０、ＮＲ＝１０で、ＳＲ１＝０．９とする場合、式（１）からＳＲ＝０．９７となるため、二次判定へと進む。利己的なノードの二次判定の詳細については後述する。Ｓ１０９において利己的なノードの二次判定の結果を判断し、利己的なノードと判断されれば、Ｓ１１０においてノードＳに対して懲罰を実施する。懲罰の例として、一定期間ノードＳからの経路探索要求に対して応答せずパケットの転送依頼も無視することにより、ノードＳからのパケットを転送しない、ということが挙げられる。
【００１４】
ノードＳから他のノード宛のパケットを傍受した場合にも、利己的なノードの一次判定と同様の処理を行なうが、直接受信の場合とは異なり、Ｓ１０６以降の判定ステップは実行せずにＮＳ及びＮＲをカウントし続け、図７に示される評価リストにパケットの宛先のノードに応じてデータ（ＮＳ，ＮＲ）を記録する。
【００１５】
利己的なノードの二次判定の詳細について図５のフローチャートを用いて説明する。ここでは、ノードＮ１が隣接するノードＳが本当に利己的なノードか否かを確かめるために、ノードＮ１がキャッシュしている経路情報及び傍受によって取得したノードＳの他の近隣ノードに対する利己的な割合を元に判定する様子について説明する。ノードＮ１はＳ２０１において、メモリ中に保存されている経路情報を元にノードＳに自ノード以外の近隣ノードが存在しないか確認する。すなわち、例えば経路情報中にＳ→Ｎ３が含まれていると、ノードＳからノードＮ３への直接リンクがある、つまりノードＮ３はノードＳの近隣であることが判る。Ｓ２０２において、Ｓ２０１の結果を確認する。近隣ノードが１つも見つからなかった場合、ノードＳはネットワークの端にいるものとみなし、利己的でないとみなして処理を終了する。
【００１６】
近隣ノードが見つかった場合、Ｓ２０３において評価リスト中に近隣ノードに対するデータが存在するか確認する。近隣ノードに対するデータが１つも存在しなかった場合、利己的だとみなして処理を終了する。近隣ノードに対するデータが存在する場合、Ｓ２０４において評価リスト中の全エントリのデータＮＳ及びＮＲを合計してＮＳＳＵＭ及びＮＲＳＵＭを計算する。Ｓ２０５においてＮＳＳＵＭ及びＮＲＳＵＭから次の式（２）に従ってＳＲＳＵＭを求める。
ＳＲＳＵＭ＝ＮＳＳＵＭ／（ＮＳＳＵＭ＋ＮＲＳＵＭ）    （２）
このように、全エントリの評価データを合計することにより判定条件ＳＲＳＵＭは平均化されて偏りがなくなるため、判定条件ＳＲよりも判定の精度が向上する。
更に、このＳＲＳＵＭを定数ＳＲ２と比較して、ＳＲ２以上である場合、ノードＳを利己的なノードであると判定して処理を終了する。
ここで、他の近隣ノードに対する評価データを、そのノードが行っている通信の傍受で入手しているため、必ずしも全てのデータを収集できるわけではない。しかし、二次判定の処理においては、それぞれの近隣ノードに対する送信パケットと中継パケットの割合の傾向が判ればいいので問題はない。
【００１７】
ここで、利己的なノードＳによって冗長な経路を選択させられているノードＳの近隣ノードの動作について説明する。
例えば図２において、ノードＳがノードＮ７とノードＮ１を経由して唯一の通信を行ない、ノードＮ３がノードＮ１１とノードＮ８等を経由して通信を行なっているとする。ノードＮ３はノードＳが利己的であるために、ノードＳを迂回する経路を選択させられている。この時、ノードＳはノードＮ１とのみ直接通信を行なっているため、ノードＮ１が保存している経路情報からはノードＳに他の近隣ノードが存在するかどうかは知り得ない。そのためノードＳが利己的であるにもかかわらず、ノードＮ１はノードＳを利己的であるとは判断しない。一方ノードＮ３は、ノードＳの通信開始時に行なった経路探索によって、ノードＳからノードＮ３方向で直接通信可能であることを知ることができる。しかし一方、ノードＮ３からノードＳ方向に直接通信可能であるかどうかは知らない。そこでノードＮ３は、このような片方向リンクが双方向リンクではないか確かめるためにノードＳに対する経路探索要求メッセージをブロードキャストする。そうすると、ノードＳはノードＮ３に対して経路返答メッセージを送信して、ノードＮ３がノードＳへの到達性を確認できると同時に、ノードＮ１もそのメッセージを傍受することによって他の近隣ノードの存在を知ることができる。その結果、ノードＮ１はノードＳを利己的であると判定ができる。
【００１８】
図６は、利己的なノードに対する懲罰が有効であるか、有効でないかを説明する図である。上記の例で監視対象のノードＳは、ノードＮ１とのみ接続をしている場合は、ノードＮ２がノードＳに対して懲罰を与えても、懲罰の効果は無い。しかしノードＮ１はノードＳから直接に送信の依頼を受けているので、ノードＮ１がノードＳに対して懲罰を与えることが、ネットワークの円滑運用のために効果的である。
上記の説明により、ノードＮ１がノードＳからのパケットを監視して、ノードＳを発信元とする発信パケット数の割合が高く、かつノードＳには他の隣接ノードがあるとノードＮ１が判定すると、ノードＮ１が懲罰を与えるようにするとよい事が判る。しかもそのために他の隣接ノードに問い合わせをする必要は無く、ノードＮ１がノードＳから受信するパケットを中心として、必要があればノードＳが他の隣接ノードと交信するパケットを傍受して利己的であることを検出できる。
従来の懲罰は、こうした監視をするノードＮ１への、直接の発信パケットの割合を確認せずに懲罰を行っていたことに対して、本実施の形態における検出と懲罰は、依頼を受けるノードＮ１が主体となってノードＳが困る検出と懲罰を与えられるので非常に有効であり、また検出のための問合せ等、余分な通信パケットは、必要ではない。
【００１９】
なお、本実施の形態において、利己的なノードであると判定するためのデータとしてパケット数を使用していたが、データとしてバイト数や一定時間あたりのパケット数などパケット数以外のデータを用いても同様の効果を得られる。また上述の実施の形態において、利己的なノードと判定するための定数ＳＲ１及びＳＲ２の値は固定値を用いて説明したが、一次判定で利己的なノードと判定したが二次判定で利己的なノードと判定されなかった場合にＳＲ１の値を増加させ、二次判定で利己的なノードと判定した場合にＳＲ１及びＳＲ２の値を減少させるなど、判定するための基準値を変化させてもよい。さらに上述の実施の形態において、懲罰として一定期間ノードＳからのパケットを転送しないとしていたが、懲罰を実施した回数に応じて懲罰の継続時間を長くする、又は永久にパケットを転送しないようにするなど懲罰の内容を変化させてもよい。
【００２０】
上記の実施の形態では、ノードはハードウェアとしてパケット監視部、ノード判定部を備えるとして説明したが、図４、図５に示す動作を行う機能をプログラムで組み込み、ＣＰＵで読取って上記各機能を実行する方法としてもよい。このようにしても、先に述べた効果と同様の効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】この発明の実施の形態１における利己的ノード検出ノードの構成を示すブロック図である。
【図２】実施の形態１におけるネットワークの構成例を示す図である。
【図３】実施の形態１におけるパケットの構造を示す図である。
【図４】実施の形態１におけるノード判定部が行う利己的なノードの一次判定処理を示すフロー図である。
【図５】実施の形態１におけるノード判定部が行う利己的なノードの二次判定処理を示すフロー図である。
【図６】実施の形態１における利己的ノードに対する懲罰の有効性を説明する図である。
【図７】実施の形態１においてノード判定部が行ったノードの評価リストを示す図である。
【符号の説明】
【００２２】
１１  ノードＮ１、１２  ノードＮ２、２０  パケット、２１  ソースアドレス、２２  デスティネーションアドレス、２３  経路情報、３０  ＣＰＵ、３１  パケット監視部、３２  ノード判定部、３３  メモリ、Ｓ１０３  パケット監視ステップ、Ｓ１０４  ＮＳパケット数積算ステップ、Ｓ１０５  ＮＲパケット数積算ステップ、Ｓ１０９  判定ステップ、Ｓ１１０  懲罰ステップ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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