(57)【要約】【課題】光通信ケーブルの長さ・素材によって出力する通信光強度を制御することのできる光通信ケーブルを提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、コネクタ部（０２１１）とケーブル本体（０２１２）とからなる光通信ケーブル（０２１０）であって、コネクタ部は、ケーブル本体の属性に応じて通信光の強度を定めるための情報である光強度情報を被接続機器（０２２０）に読み取らせるための光強度情報読取手段（０２１３）を有する光通信ケーブルを提供する。これにより、被接続機器は、光通信ケーブルの接続時に生じる損失を考慮することができるため、適切な光強度にて光出力を行うことができ、無駄な電力消費を省くことが可能となる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コネクタ部とケーブル本体とからなる光通信ケーブルであって、
コネクタ部は、ケーブル本体の属性に応じて通信光の強度を定めるための情報である光強度情報を被接続機器に読み取らせるための光強度情報読取手段を有する光通信ケーブル。
【請求項２】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められた抵抗値を有する抵抗素子と、抵抗素子の抵抗値を読み取らせるための読取端子と、からなる請求項１に記載の光通信ケーブル。
【請求項３】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められたインダクタンス値を有するインダクター素子と、インダクター素子のインダクタンス値を読み取らせるための読取端子と、からなる請求項１又は２に記載の光通信ケーブル。
【請求項４】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められたキャパシタンス値を有するキャパシター素子と、キャパシター素子のキャパシタンス値を読み取らせるための読取端子と、からなる請求項１から３のいずれか一に記載の光通信ケーブル。
【請求項５】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、被接続機器にて検出可能な光強度情報に応じて組合せが定められる複数の凹凸構造からなる請求項１から４のいずれか一に記載の光通信ケーブル。
【請求項６】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、被接続機器にて特定可能な光強度情報に応じて色彩が定められるカラーマークからなる請求項１から５のいずれか一に記載の光通信ケーブル。
【請求項７】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、被接続機器に配置された質問器からの問い合わせ信号に応じて光強度情報に応じて定められた信号を返信出力するＲＦＩＤからなる請求項１から６のいずれか一に記載の光通信ケーブル。
【請求項８】
前記光強度情報読取手段は、コネクタ部に配置され、被接続機器から読み取り可能な光強度情報に応じて定められた図形コードからなる請求項１から７のいずれか一に記載の光通信ケーブル。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一に記載の光通信ケーブルを接続するための被接続機器であって、
光通信ケーブルのコネクタ部と嵌合する差込口部と、
前記嵌合したコネクタ部の光強度情報読取手段から光強度情報を読み取るための読取部と、
前記嵌合により接続した光通信ケーブルに対する通信光を発生する通信光発生部と、
前記読み取られた光強度情報に応じて通信光発生部にて発生する通信光の強度を制御する通信光強度制御部と、
からなる被接続機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
光通信ケーブルの長さ・素材によって出力する通信光強度を制御することのできる光通信ケーブル及びそのシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
光ファイバを用いた光通信ケーブルは、メタルケーブルに比べ通信速度が速く、信号の減衰も少ない。そのため、長距離通信やインターネットの基幹ネットワークや、ＬＡＮケーブルやデジタル入出力ケーブルなどによく利用されている。しかし、従来の光通信装置においては、光通信ケーブルが接続されていない状態であっても、光出力が行われ、電力が消費されてしまうという問題があった。そこで、特許文献１では、光ケーブルが接続されたことを検出して光出力を行うことのできる光通信システムを開示している。また、特許文献２では、接続するコネクタにシャッタを設け、その開閉によって光出力をＯＮ／ＯＦＦ制御することのできる光ケーブルコネクタを開示している。
【特許文献１】特開２００１−１８５７８３号公報
【特許文献２】特開２００５−１９７９０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、特許文献１及び２に記載の光通信ケーブルは、どちらも出力を行うか否かの制御のみを行うものであり、接続時に生じる通信光の損失を考慮していなかった。そのため、被接続機器が光通信を行う場合には常に一定の光強度にて出力を行っており、無駄な電力を消費しているという問題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本発明は、光通信ケーブルの長さ・素材によって異なる通信光の損失を考慮して光出力を行うことのできる光通信ケーブル及びそのシステムを提供する。第一発明は、コネクタ部とケーブル本体とからなる光通信ケーブルであって、コネクタ部は、ケーブル本体の属性に応じて通信光の強度を定めるための情報である光強度情報を被接続機器に読み取らせるための光強度情報読取手段を有する光通信ケーブルを提供する。第二発明は、前記コネクタ部の光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められた抵抗値を有する抵抗素子と、抵抗素子の抵抗値を読み取らせるための読取端子とからなる光通信ケーブルを提供する。第三発明は、前記光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められたインダクタンス値を有するインダクター素子と、インダクター素子のインダクタンス値を読み取らせるための読取端子とからなる光通信ケーブルを提供する。第四発明は、前記光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、光強度情報に応じて定められたキャパシタンス値を有するキャパシター素子と、キャパシター素子のキャパシタンス値を読み取らせるための読取端子とからなる光通信ケーブルを提供する。また、第五発明は、前記光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、被接続機器にて検出可能な光強度情報に応じて組合せが定められる複数の凹凸構造からなる光通信ケーブルを提供する。第六発明は、前記コネクタ部の光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、被接続機器にて特定可能な光強度情報に応じて色彩が定められるカラーマークからなる光通信ケーブルを提供する。第七発明は、前記光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、被接続機器に配置された質問器からの問い合わせ信号に応じて光強度情報に応じて定められた信号を返信出力するＲＦＩＤからなる光通信ケーブルを提供する。第八発明は、前記光強度情報読取手段が、コネクタ部に配置され、被接続機器から読み取り可能な光強度情報に応じて定められた図形コードからなる光通信ケーブル。さらに、第九発明は、第一発明から第八発明のいずれか一に記載の光通信ケーブルを接続するための被接続機器であって、光通信ケーブルのコネクタ部と嵌合する差込口部と、前記嵌合したコネクタ部の光強度情報読取手段から光強度情報を読み取るための読取部と、前記嵌合により接続した光通信ケーブルに対する通信光を発生する通信光発生部と、前記読み取られた光強度情報に応じて通信光発生部にて発生する通信光の強度を制御する通信光強度制御部と、からなる被接続機器を提供する。
【発明の効果】
【０００５】
以上のような構成をとる本発明によって、光通信装置に光通信ケーブルが接続されていない場合においては、光通信装置は通信光の出力を行わないため、電力が消費されることがない。また、光通信ケーブルが接続されている場合においては、光通信装置は光通信ケーブルの接続時に生じる通信光の損失を考慮することができるため、適切な光強度にて通信光の出力を行うことができる。これにより、無駄な電力消費を省くことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下に図面を用いて本発明の実施の形態について説明する。なお、実施形態１は、主に請求項１、９について説明する。実施形態２は、主に請求項２について説明する。実施形態３は、主に請求項３について説明する。実施形態４は、主に請求項４について説明する。実施形態５は、主に請求項５について説明する。実施形態６は、主に請求項６について説明する。実施形態７は、主に請求項７について説明する。実施形態８は、主に請求項８について説明する。
≪実施形態１≫
<実施形態１の概要>
【０００７】
本実施形態の光通信ケーブルは、コネクタ部に光強度情報読取手段を有し、被接続機器に対し、自己の光通信ケーブルの伝送損失などの情報を示すことができる。
<実施形態１の構成>
【０００８】
図２に本実施形態の機能ブロックの一例を示した。本実施形態の「光通信ケーブル」（０１１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。
【０００９】
図１に本発明の形態の一例を示した。図１に示すように、本発明は、「光通信ケーブル」（０１１０）及び「被接続機器」（０１２０）に関する。光通信ケーブルは、さらに「コネクタ部」（０１１１）と、「ケーブル本体」（０１１２）とからなる。「光通信ケーブル」（０１１０）は、光ファイバを用いてデータ通信を行うための伝送路であり、電気信号によりデータ通信を行うメタルケーブルに比べて、通信速度が速いため、インターネットネットワークなどに広く利用されている。「コネクタ部」（０１１１）は、光通信ケーブルの末端部にあり、被接続機器（０１２０）と接続を行うための部分を指し、「ケーブル本体」（０１１２）は、コネクタ部（０１１１）以外の部分を指す。コネクタ部の形状は被接続機器と接続されるものであれば、特に限定されず、例えば角型や丸型のコネクタを使用することができる。また、ケーブル本体の形状も限定されず、どのような形状であってもよい。例えば、単心ケーブルであっても、多心ケーブルであってもよい。光通信ケーブルは、光ファイバの素材や長さ等によりその通信光の伝送損失も異なるため、本発明は、図２に示すように、光強度情報読取手段（０２１３）を有する。
【００１０】
「光強度情報読取手段」（０２１３）は、コネクタ部（０２１１）に配置され、光強度情報を被接続機器（０２２０）に読み取らせるように構成されている。「光強度情報」とは、ケーブル本体の属性に応じて通信光の強度を定めるための情報である。「ケーブル本体の属性」とは、前述したような光ファイバの素材や光通信ケーブルの長さや光ファイバの集合数等によって定まる伝送損失などの光通信ケーブルの特性をいう。例えば、伝送損失が０．２ｄＢ／ｍである光ファイバを用いた２ｍのケーブルである場合には、光通信ケーブルの伝送損失は０．４ｄＢとなる。「ケーブル本体の属性に応じた通信光の強度」とは、一定の通信光強度を光信号の受信装置側に伝送するために、被接続機器（光信号の送信装置）が出力するべき伝送損失を考慮した通信光強度をいう。この光強度情報は、光通信ケーブルごとに定められる情報であり、被接続機器が読み取り可能な情報である。また、光強度情報は、伝送損失を示す情報であってもよいし、同じ伝送損失を示す光通信ケーブルに同じ記号や番号を付すようにした場合には、該記号や番号を光強度情報としてもよい。コネクタ部に光強度情報読取手段を配置することにより、被接続機器との接続時に光強度情報を被接続機器に読み取らせることが可能となる。
【００１１】
次に、図２及び図６を用いて、被接続機器の構成について説明する。「被接続機器」（０２２０）は、光通信ケーブルと接続され、データを光により送信することのできる機器をいう。同時にデータを受信することができる機器であってもよい。例えば、電話器、ファクシミリ装置、パーソナルコンピュータ、ＡＶ機器、テレビジョン受像機などが該当する。
【００１２】
「差込口部」（０２２１）は、光通信ケーブル（０２１０）のコネクタ部（０２１１）と嵌合するように構成されている。通信光強度の損失がないように嵌合すれば、どのような嵌合形式であってもよい。図６の例においては、差込口部（０２２１）の２箇所の凸部（ａ’、ｂ’）にコネクタ部（０２１１）の凹部（ａ、ｂ）が図６（２）のようにそれぞれ嵌合するように構成されている。
【００１３】
「読取部」（０２２２）は、嵌合したコネクタ部（０２１１）の光強度情報読取手段（０２１３）から光強度情報を読み取るように構成されている。例えば、後述の実施形態２のように抵抗値により光強度情報を示す場合には、図６（１）に示すように、光通信ケーブルの接続時に一定の電圧をかけ、流れる電流の値を測定することにより、抵抗値を読み取ることができる構成とすることができる。このように、読取部は、光通信ケーブルの光強度情報読取手段に応じた方法により、光強度情報を読み取るように構成されている。なお、光強度情報の読み取りは、どのようなタイミングにて行ってもよく、例えば、差込口部への光通信ケーブルの差し込みの検知時や、光通信にてデータ転送を行うための処理開始時に行うようにすることができる。
【００１４】
「通信光発生部」（０２２３）は、嵌合により接続した光通信ケーブル（０２１０）に対する通信光を発生するように構成されている。通信光発生部は、レーザダイオードなどの発光素子を有し、電気信号を光信号に変換するためのＥ／Ｏ変換を行う。すなわち、電気のパルスを光のパルスである通信光に変換する。通信光を発生させることができるものであれば、種々の発光素子を用いることができる。通信光発生部は、後述の通信光強度制御部（０２２４）によって制御され、発生させる通信光強度を可変することができる。ここで、図３を用いて通信光強度について説明する。通信光は、Ｈ（Ｈｉｇｈ）とＬ（Ｌｏｗ）の２種類の強度のパルスからなり、電気信号の「１」が「Ｈ」、「０」が「Ｌ」に対応する。本明細書における「通信光強度」とは、Ｈを示すパルスの強度をいう。つまり、通信光強度を可変するとは、図３（２）や（３）に示すように、Ｈのパルスの強度を変化させることをいう。
【００１５】
「通信光強度制御部」（０２２４）は、読取部（０２２２）にて読み取った光強度情報に応じて、通信光発生部（０２２３）にて発生する通信光の強度を制御するように構成されている。従来の被接続機器（０２２０）は、通信光の伝送損失が大きい光通信ケーブルを用いた場合においても、受信側の機器が通信光を受信することができるように、一定の光強度の通信光を出力していた。そのため、通信光の伝送損失が小さい光通信ケーブルを用いた場合であっても同じ強度にて出力され、受信側の機器において光通信を行うために充分過ぎる通信光強度を発生させている場合があり、無駄な電力を消費していた。そこで、通信光強度制御部は、通信光の伝送損失が小さい光通信ケーブルの場合には、無駄な電力を消費しないように、発生させる通信光強度を弱くするように制御する。また、通信光の伝送損失が大きい光通信ケーブルの場合には、受信側の機器において一定の光強度の通信光を受信することができるように制御する。例えば、光通信ケーブルから読み取られた光強度情報が、通信光の伝送損失が５ｄＢであるという情報であった場合には、５ｄＢの伝送損失があったとしても受信側にて良好に通信光を受信できるように通信光発生部にて発生する通信光の強度を制御する。そのため、通信光強度制御部は、光強度情報と通信光発生部にて発生する通信光の強度を定める情報である制御情報とを関連付けたテーブルや関数などを保持している。図５は、光強度情報と制御情報を関連付けるためのテーブルの一例である。光強度情報と制御情報は、１対１に対応していてもよいが、図５に示すテーブルのように、１対１の関係でなくてもよい。また、光強度情報読取手段を持たない光通信ケーブルである場合や、何らかの理由により光強度情報を読み取れない場合には、所定の制御情報（図５においては「Ｅ」の制御）にて通信光強度を制御するようにしてもよい。さらに、被接続機器に光通信ケーブルが接続されていない場合には、読取部において光強度情報が読み取れないため、被接続機器は光通信ケーブルが接続されていないと判断することができる。したがって、この場合には光出力を行わないように制御することができる。
【００１６】
図４は、被接続機器の具体的構成の一例を示している。図２と同様に、差込口部（０４２１）に配置されるジャックなどを用いて、読取部（０４２２）は光強度情報を読み取り、通信光強度制御部（０４２４）に出力する。信号回路（０４２８）からの信号は、通信光強度制御部にて制御され、レーザーダイオードなどを有する通信光発生部（０４２３）にて光通信へと変換され、出力される。ここで、通信光強度制御部の処理の一例を説明する。通信光強度制御部（０４２４）は、「ＣＰＵ」（０４２５）、「ＲＯＭ／ＲＡＭ」（０４２６）、「駆動制御回路」（０４２７）、などから構成されている。まず、ＣＰＵ（０４２５）は、ＲＯＭ（０４２６）の所定のアドレスに格納されている状態監視プログラムを起動しており、そのプログラムに基づく処理各種の処理を実行可能な状態になっているものとする。この時、差込口部（０４２１）に光通信ケーブルが挿入されたことをコネクタ部を差し込むことによるスイッチ動作などにより検知した場合には、ＣＰＵは、状態監視プログラムにより検知結果を取得し、ＲＯＭの所定の記憶領域に格納されている通信光強度制御プログラムを起動するとともに、読取部にて読み取った光強度情報を、ＲＡＭ（０４２６）の所定のアドレスに格納する。ＣＰＵは、通信光強度制御プログラムによりＲＯＭから光強度情報に対応付けられた通信光の強度を定める制御情報をＲＡＭに読み込む。そして、ＲＡＭに読み込まれた制御情報に基づいて、駆動制御回路（０４２７）を駆動させ、通信光発生部（０４２３）にて通信光を発生させる。
【００１７】
また、光強度情報は、通信光を受光する受信側の機器において利用されてもよい。受信側の機器では、受光部にて受光した通信光を電気信号へとＯ／Ｅ変換するが、この電気信号を適切に読み取ることができるように、光強度情報に応じて増幅器の増幅率を制御にすることができる。例えば、伝送損失が大きい光通信ケーブルの場合には、増幅器の増幅率を高くするように制御する。また、伝送損失が小さい光通信ケーブルの場合には、アンプの増幅率を高める必要がないため、光信号を適切な増幅率にて増幅する。これにより、光通信を行う受信側機器側においても、無駄な電力の消費を省くことができる。
<実施形態１の効果>
【００１８】
本実施形態の光通信ケーブルは、光通信ケーブルが自己の光強度情報を被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態２≫
<実施形態２の概要>
【００１９】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対し抵抗素子により光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態２の構成>
【００２０】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。図６に、本実施形態の光通信ケーブル及び被接続機器の一例を示している。図２に示すように、本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、図６に示すように、光強度情報読取手段が、「抵抗素子」（０６０１）と、「読取端子」（０６０２）とからなることを特徴とする。
【００２１】
「抵抗素子」（０６０１）は、前記光強度情報に応じて定められた抵抗値を有するように構成されている。例えば、光通信ケーブルの伝送損失が１ｄＢである場合には１Ω、２ｄＢである場合には２Ωのようにすることができる。
【００２２】
「読取端子」（０６０２）は、被接続機器（０２２０）に対し、抵抗素子（０６０１）の抵抗値を読み取らせるように構成されている。読取端子の形状は、被接続機器（０２２０）が抵抗値を読み取ることができるような形状であれば特に限定されず、被接続機器と接触する面に設けられていればよい。例えば、図６のように、被接続機器の差込口部（０２２１）と嵌合するために用いる凹部（ｂ）に配置するようにしてもよい。
【００２３】
本実施形態の被接続機器（０２２０）の「読取部」（０６０３、０２２２）は、読取端子（０６０２）に嵌合するような形状であり、抵抗値を検出することができるような構成でなければならない。例えば、ｂに読取端子が配置されている場合には、ｂ’は読取部の一部となり、ｂ’に一定の電圧をかけ、流れる電流の値を測定することにより、抵抗値を読み取ることができるような構成とすることができる。そして、読取部は、読み取った抵抗値を光強度情報として通信光強度制御部（０２２４）に出力する。通信光強度制御部は、保持している光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。
<実施形態２の効果>
【００２４】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報を抵抗素子にて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態３≫
<実施形態３の概要>
【００２５】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対しインダクター素子により光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態３の構成>
【００２６】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図７に示すように、光強度情報読取手段が、「インダクター素子」（０７０１）と、「読取端子」（０７０２）とからなることを特徴とする。
【００２７】
「インダクター素子」（０７０１）は、前記光強度情報に応じて定められたインダクタンス値を有するように構成されている。例えば、光通信ケーブルの伝送損失が1ｄＢである場合には１ｍＨ、２ｄＢである場合には２ｍＨのようにすることができる。
【００２８】
「読取端子」（０７０２）は、被接続機器（０２２０）に対し、インダクター素子（０７０１）のインダクタンス値を読み取らせるように構成されている。読取端子の形状は、被接続機器がインダクタンス値を読み取ることができるような構成であれば特に限定されず、被接続機器と接触する面に設けられていればよい。例えば、図７のように、被接続機器の差込口部の嵌合するために用いる凹部（ｂ）に配置するようにしてもよい。
【００２９】
本実施形態の被接続機器（０２２２）の「読取部」（０７０３、０２２２）は、読取端子（０７０２）に嵌合するような形状であり、インダクタンス値を検出することができるような構成であればよい。例えば、ｂに読取端子が配置されている場合には、ｂ’は読取部の一部となり、ｂ’に一定の交流電圧をかけ、流れる電流の値を測定することにより、インダクタンス値を読み取ることができるような構成とすることができる。そして、読取部は、読み取ったインダクタンス値を通信光強度制御部（０２２４）に出力する。通信光強度制御部は、保持している光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。なお、光強度情報読取手段は、一に限定されず、例えば抵抗素子とインダクター素子の両方を用いるように、二以上の手段によって光強度情報を被接続機器に読取らせてもよい（実施形態４以下においても同じ）。
<実施形態３の効果>
【００３０】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報をインダクター素子にて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態４≫
<実施形態４の概要>
【００３１】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対しキャパシター素子により光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態４の構成>
【００３２】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図８に示すように、光強度情報読取手段が、「キャパシター素子」（０８０１）と、「読取端子」（０８０２）とからなることを特徴とする。
【００３３】
「キャパシター素子」（０８０１）は、前記光強度情報に応じて定められたキャパシタンス値を有するように構成されている。例えば、光通信ケーブルの伝送損失が1ｄＢである場合には１μＦ、２ｄＢである場合には２μＦのようにすることができる。
【００３４】
「読取端子」（０８０２）は、被接続機器（０２２０）に対し、キャパシター素子（０５１４）のキャパシタンス値を読み取らせるように構成されている。読取端子の形状は、被接続機器がキャパシタンス値を読み取ることができるような構成であれば特に限定されず、被接続機器と接触する面に設けられていればよい。例えば、図５のように、被接続機器の差込口部の嵌合するために用いる凹部（ｂ）と共有するようにしてもよい。
【００３５】
本実施形態の被接続機器（０２２２）の「読取部」（０８０３、０２２２）は、読取端子（０８０２）に嵌合するような形状であり、キャパシタンス値を検出することができるような構成であればよい。例えば、ｂに読取端子が配置されている場合には、ｂ’は読取部の一部となり、ｂ’に一定の交流電圧をかけ、流れる電流の値を測定することにより、キャパシタンス値を読み取ることができるような構成とすることができる。そして、読取部は、読み取ったキャパシタンス値を通信光強度制御部（０２２４）に出力する。通信光強度制御部は、保持している光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。
<実施形態４の効果>
【００３６】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報をキャパシター素子にて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態５≫
<実施形態５の概要>
【００３７】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対し凹凸構造により光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態５の構成>
【００３８】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図９に示すように、光強度情報読取手段が、複数の「凹凸構造」（０９０１）からなることを特徴とする。
【００３９】
複数の「凹凸構造」（０９０１）は、被接続機器（０２２０）にて検出可能な光強度情報に応じて組合せが定められている。「凹凸構造」は、凹構造のみ、凸構造のみ、凹構造と凸構造の両方を有するものであってもよい。図９（２）は、図９（１）の光通信ケーブル（０２１０）をＡ方向から見たものであり、図９（３）は、図１２（１）の被接続機器（０２２０）をＡ方向から見たものである。図９（２）（３）は、例として、コネクタ部と被接続機器の対面する部分に、３×３の凸構造にて光強度情報を定めている場合を示している。この凸構造がどの位置にあるかによって、光強度情報が定められている。例えば、左上の位置にのみ凸構造を有している場合には、通信光の伝送損失が１ｄＢ、右中及び下の２箇所に凸構造を有している場合には、通信光の伝送損失が３ｄＢのように定めることができる。図１２の凹凸構造の数、位置、大きさなどは一例であり、この例に限られず、被接続機器との接触面に設けられていればよい。
【００４０】
本実施形態の被接続機器（０２２０）の「読取部」（０９０２、０２２２）は、光通信ケーブルのコネクタ部に配置される複数の凹凸構造（０９０１）に嵌合するような形状を有し、読取部は、凹凸構造の位置を読み取る。凹凸構造の有無及び位置は、凸部が物理的にスイッチをＯＮとすることにより検出してもよいし、触圧センサなどにより検出するようにしてもよい。凹凸構造の位置が検出できるものであれば、その他の検出方法であってもよい。読取部は、読み取った凹凸構造の位置を光強度情報として読み取り、通信光強度制御部に出力する。通信光強度制御部は、保持している光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。
<実施形態５の効果>
【００４１】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報を凹凸構造にて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態６≫
<実施形態６の概要>
【００４２】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対しカラーマークにより光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態６の構成>
【００４３】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図１０に示すように、光強度情報読取手段が、「カラーマーク」（１００１）からなることを特徴とする。
【００４４】
「カラーマーク」（１００１）は、コネクタ部（０２１１）に配置され、被接続機器（０２２０）にて特定可能な光強度情報に応じて色彩が定められる。例えば、赤色である場合には、伝送損失が１ｄＢの光通信ケーブルであり、黄色である場合には、伝送損失が５ｄＢの光通信ケーブルといったように定めることができる。図１０（２）は、図１０（１）の光通信ケーブル（０２１０）をＡ方向から見た図である。図１０（２）のカラーマーク（１００１）の位置、大きさは一例であり、この例に限られず、被接続機器との接触面に設けられていればよい。
【００４５】
本実施形態の被接続機器（０２２０）の「読取部」（１００２、０２２２）は、カラーマーク（１３０１）に対面するように配置されるカラーセンサを有し、カラーマークの色彩を読み取る。以下に、カラーセンサの一例を示す。カラーセンサは、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の光を発光するダイオード（１００３）を有し、各ダイオードからの光を合成した光をカラーマークに対して照射する。そして、カラーマークから反射された光は、ハーフミラー（１００４）により検出器（１００５）に送られる。検出器では、フォトダイオードにて光を受光し、Ａ／Ｄ変換され、ＲＯＭなどに記憶されている色データと比較することにより色彩の検出、判別をすることができる。読取部は、読み取った色彩情報を光強度情報として通信光強度制御部（０２２４）に出力する。通信光強度制御部は、保持している光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。
<実施形態６の効果>
【００４６】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報をカラーマークにて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態７≫
<実施形態７の概要>
【００４７】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対しＲＦＩＤにより光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態７の構成>
【００４８】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図１１に示すように、光強度情報読取手段が、「ＲＦＩＤ」（１１０１）からなることを特徴とする。
【００４９】
「ＲＦＩＤ」（１１０１）は、コネクタ部（０２１１）に配置され、被接続機器（０２２０）に配置された質問器（１１０３）からの問い合わせ信号に応じて光強度情報に応じて定められた信号を返信出力するように構成されている。ＲＦＩＤ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）とは、情報を無線によってやりとりすることのできるタグやカードをいう。ＲＦＩＤは、光強度情報だけでなく、光通信ケーブルの型などを示す情報であってもよい。図１１（２）は、図１１（１）の光通信ケーブル（０２１０）をＡ方向から見た図である。図１１（２）のＲＦＩＤ（１１０１）の位置、大きさは一例であり、この例に限られず、被接続機器の質問器と信号の送受信を行うことのできる距離であれば、被接続機器との接触面に設けられていなくてもよい。図１２（１）は、ＲＦＩＤ（１１０１）の構成の一例を示す図である。ＲＦＩＤ（１１０１）は、アンテナ（１２０１）、電源再生回路（１２０２）、バンドパスフィルタ（１２０３）、復調器（１２０４）、制御用マイクロプロセッサ（１２０５）、ＲＯＭ／ＲＡＭ（１２０６）、変調器（１２０７）などから構成される。まず、アンテナ（１２０１）にて電磁誘導などによって電力を得て、これを電源再生回路（１２０２）によって起電力とする。また、バンドパスフィルタ（１２０３）による電磁波から信号成分を抽出、及び復調器（１２０４）による復調により、光強度情報の要求コマンドが制御用マイクロプロセッサ（１２０５）に伝えられる。そして、制御用マイクロプロセッサは、光強度情報の要求コマンドに基づいてＲＯＭやＲＡＭ（１２０６）から光強度情報を読み取り、その情報をのせた信号を変調器（１２０７）にて変調し、信号をアンテナから質問器（１１０３）に対して返送する。
【００５０】
本実施形態の被接続機器（０２２０）の「読取部」（１１０２）は、ＲＦＩＤ（１１０１）に対面するように配置される質問器（１１０３）を有し、質問器にて電磁波を発生させてＲＦＩＤ内の情報を読み取る。読取部は、読み取った光強度情報を通信光強度制御部（０２２４）に出力し、通信光強度制御部は、取得した光強度情報と制御情報とを関連付けたテーブルなどから制御情報を取得し、取得した制御情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。図１２（２）は、質問器（１１０３）の構成の一例を示す図である。質問器（１１０３）は、アンテナ（１２０８）、バンドパスフィルタ（１２０９）、復調器（１２１０）、発振器（１２１１）、変調器（１２１２）、制御用プロセッサ（１２１３）、ＲＯＭ／ＲＡＭ（１２１４）や、インターフェース回路（１２１５）などから構成される。質問器（１１０２）の制御用プロセッサ（１２１３）は、ＲＯＭやＲＡＭ（１２１４）に記憶保持されている光強度情報の要求コマンドを搬送波として変調器（１５１２）を介してアンテナから送信する。そして、ＲＦＩＤ（１１０１）からの応答をアンテナにて受けた場合には、バンドパスフィルタ（１２０９）にて信号成分を抽出し、復調器（１２１０）にて復調して制御用プロセッサに光強度情報を送信する。続いて、制御用プロセッサは、インターフェース回路（１２１５）を通じて通信光強度制御部（０２２４）に対して光強度情報を送信する。
<実施形態７の効果>
【００５１】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報をＲＦＩＤにて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
≪実施形態８≫
<実施形態８の概要>
【００５２】
本実施形態の光通信ケーブルの光強度情報読取手段は、被接続機器に対し図形コードにより光強度情報を提示することを特徴とする。
<実施形態８の構成>
【００５３】
本実施形態の機能ブロックは、図２に示す実施形態１と同様である。本実施形態の「光通信ケーブル」（０２１０）は、「コネクタ部」（０２１１）と、「ケーブル本体」（０２１２）とからなり、コネクタ部は「光強度情報読取手段」（０２１３）を有する。また、本実施形態の「被接続機器」（０２２０）は、「差込口部」（０２２１）と、「読取部」（０２２２）と、「通信光発生部」（０２２３）と、「通信光強度制御部」（０２２４）を有する。さらに、本実施形態は、図１３に示すように、光強度情報読取手段が、「図形コード」（１３０１）からなることを特徴とする。
【００５４】
「図形コード」（１３０１）は、コネクタ部（０２１１）に配置され、被接続機器（０２２０）から読み取り可能な光強度情報に応じて定められる。図形コードとは、バーコードやＱＲコード（登録商標）のような２次元コードなどの情報を図形化したものをいう。図形コードで示される情報には、光強度情報だけでなく、光通信ケーブルの型などを示す情報であってもよい。図１３（２）は、図１３（１）の光通信ケーブル（０２１０）をＡ方向から見た図である。図１３（２）の図形コード（１３０１）の位置、大きさは一例であり、この例に限られず、被接続機器（０２２０）との接触面に設けられていればよい。
【００５５】
本実施形態の被接続機器（０２２０）の「読取部」（１３０２、０２２２）は、図形コードに対面するように配置されるカメラ部（１３０３）を有し、撮影した図形コードの画像を画像処理部（１３０４）にて処理することにより、図形コード内の情報を読み取る。読取部は、読み取った光強度情報を通信光強度制御部（０２２４）に出力する。通信光強度制御部は、取得した光強度情報に基づいて、通信光発生部から発生される通信光の強度を制御する。また、図形コード内の情報が、光通信ケーブルの型などを示す情報である場合には、読取部は、読取った型などを示す情報と光強度情報とを関連付けたテーブルを保持していなければならない。
<実施形態８の効果>
【００５６】
本実施形態の光通信ケーブルは、自己の光強度情報を図形コードにて被接続機器に提示することができ、被接続機器は、提示された光強度情報に応じて、発生させる通信光強度を制御することができる。これにより、良好な光通信を確保しながら、必要以上の光強度にて通信光を発生させることがないため、無駄な電力の消費を省くことができる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明の概念を説明する図
【図２】実施形態１を説明する機能ブロック図
【図３】光強度情報を説明する図
【図４】被接続機器の構成の一例を説明する図
【図５】光強度情報と制御情報とを対応付けるテーブルの一例
【図６】実施形態２の一例を説明する図
【図７】実施形態３の一例を説明する図
【図８】実施形態４の一例を説明する図
【図９】実施形態５の一例を説明する図
【図１０】実施形態６の一例を説明する図
【図１１】実施形態７の一例を説明する図
【図１２】実施形態７の一例を説明する機能ブロック図
【図１３】実施形態８の一例を説明する図
【符号の説明】
【００５８】
０２１０    光通信ケーブル
０２１１    コネクタ部
０２１２    ケーブル本体
０２１３    光強度情報読取手段
０２２０    被接続機器
０２２１    差込口部
０２２２    読取部
０２２３    通信光発生部
０２２４    通信光強度制御部
【図１】
2007225728.tif 000003
【図２】
2007225728.tif 000004
【図３】
2007225728.tif 000005
【図４】
2007225728.tif 000006
【図５】
2007225728.tif 000007
【図６】
2007225728.tif 000008
【図７】
2007225728.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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