(57)【要約】【課題】ケーブルと該ケーブルの周囲にある物体とが接触するのを防止しつつ、該物体に跨がってケーブルを架設することが可能なケーブル保持具を提供する。【解決手段】電線や光ファイバーケーブル等のケーブル２を該ケーブル２の周囲にある物体３に跨がって架設する際に、ケーブル２が前記物体３を迂回する姿勢に維持されるようケーブル２を保持することを特徴とする。【選択図】図１
2007151337.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電線や光ファイバーケーブル等のケーブルを該ケーブルの周囲にある物体に跨がって架設する際に、ケーブルが前記物体を迂回する姿勢に維持されるようケーブルを保持することを特徴とするケーブル保持具。
【請求項２】
前記ケーブルを所定長さに亘って保持し、
長手方向の両端部間の領域に前記物体を囲む空間が形成されるよう、中間部が前記領域から退避した状態に構成されることを特徴とするケーブル保持具。
【請求項３】
前記ケーブルを収容可能な管状部材を用いて構成され、
該管状部材の中間部を長手方向から逸脱する方向に湾曲させて形成される請求項１又は２に記載のケーブル保持具。
【請求項４】
前記管状部材は、前記ケーブルが通過可能なスリットが長手方向に沿う全長に亘って側面に形成され、
該スリットは、少なくとも前記両端部及び中間部において、管状部材の径方向のうち前記湾曲方向とは異なる方向に開口する請求項３に記載のケーブル保持具。
【請求項５】
前記ケーブルを螺旋状に取り巻く線状部材を用いて構成される請求項１又は２に記載のケーブル保持具。
【請求項６】
所定長さを有し、中間部が長手方向から逸脱する方向に湾曲する保持具本体と、
前記ケーブルを該保持具本体に沿わせるべく、保持具本体の少なくとも中間部に設けられるケーブル支持体とを備える請求項１又は２に記載のケーブル保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電線や光ファイバーケーブル等のケーブルを架設する際に、該ケーブルが周囲にある物体と接触しないようにケーブルを保持するケーブル保持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
ケーブルは、一般に、周囲にある何らかの物体と接触し得ることを想定して、被覆が施されている。しかし、これらケーブルは電気信号や電気そのもの若しくは光等をやりとりする媒体であるため、周囲にある物体と不用意に接触した状態のまま架設されることは、やはり好ましくない。
【０００３】
例えば、ケーブルがその周囲にある他のケーブルに重ね合わせられた状態で架設されると、それらケーブルの間で混線や発熱、短絡等が発生し得る。また、前記周囲にある物体がケーブルのように媒体として機能するものではなかったとしても、架設されるケーブルが該周囲にある物体に局所的に接触すると、接触個所において偏った力が作用し、架設されるケーブルや前記周囲にある物体に影響を及ぼすことも考えられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これらのことから、ケーブルをその周囲にある物体に跨がって（交差させて）架設するのには様々な制約があり、ケーブルが接触しないようにすることに困難が伴ったり、そもそも跨って架設することが不可能であるという問題があった。特に、架設されるケーブルが電力を供給する電線である場合には、上述のような不都合が顕著であることから、大きな制約があった。例えば、既に何らかのケーブルが架設されているところに対してさらに電力を供給する電線を架設する場合には、ケーブル同士を重ね合わせてはならないことから、既設のケーブルを避けるように配線経路を設定する必要があり、他のケーブルが存在しない場合とは全く異なる経路で配線しなければならない結果、架設作業の効率が低下する上に、取り回しが困難であった。
【０００５】
そこで、本発明は、ケーブルと該ケーブルの周囲にある物体とが接触するのを防止しつつ、該物体に跨がってケーブルを架設することが可能なケーブル保持具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るケーブル保持具は、電線や光ファイバーケーブル等のケーブルを該ケーブルの周囲にある物体に跨がって架設する際に、ケーブルが前記物体を迂回する姿勢に維持されるようケーブルを保持することを特徴とする。
【０００７】
上記構成からなるケーブル保持具によれば、ケーブルが該ケーブルの周囲にある物体を迂回する姿勢に維持されるため、ケーブルと前記物体とが接触するのを好適に防止できる。
【０００８】
この場合、ケーブル保持具は、前記ケーブルを所定長さに亘って保持し、長手方向の両端部間の領域に前記物体を囲む空間が形成されるよう、中間部が前記領域から退避した状態に構成されるものが考えられる。
【０００９】
かかるケーブル保持具によれば、両端部を前記物体の両側に配置すると、その間の領域に形成される空間を画定する中間部（延いては中間部に位置するケーブル）が前記物体から離隔される態様となり、ケーブルと前記物体とが接触するのを好適に防止することが可能となる。
【００１０】
具体的には、ケーブル保持具としては、前記ケーブルを収容可能な管状部材を用いて構成され、該管状部材の中間部を長手方向から逸脱する方向に湾曲させて形成されるものが考えられる。
【００１１】
かかるケーブル保持具によれば、管状部材の中でケーブルを確実に保持することができる。また、かかるケーブル保持具は、管状部材を湾曲させて形成されるものであるため、製作が容易となる。
【００１２】
上記ケーブル保持具において、好ましくは、前記管状部材は、前記ケーブルが通過可能なスリットが長手方向に沿う全長に亘って側面に形成され、該スリットは、少なくとも前記両端部及び中間部において、管状部材の径方向のうち前記湾曲方向とは異なる方向に開口する。
【００１３】
かかる構成によれば、スリットが全長に亘って側面に形成されるため、ケーブルを管状部材に挿入してからケーブルを架け渡すだけでなく、ケーブルを架け渡した後であっても、ケーブルを管状部材の側面から挿入させて管状部材の中にケーブルを保持させる状態とすることが可能となる。しかも、前記スリットは、少なくとも前記両端部及び中間部において、管状部材の径方向のうち前記湾曲方向とは異なる方向に開口するため、ケーブルに張力が作用したとしても、ケーブルがスリットから抜け出てしまうことなく、管状部材の中に留めておくことができる。
【００１４】
また、上記以外にも、ケーブル保持具は、前記ケーブルを螺旋状に取り巻く線状部材を用いて構成することが考えられる。かかるケーブル保持具は、線状部材を螺旋状に形成されるものであるため、製作が容易となる。なお、かかるケーブル保持具は、線状部材を螺旋状に形成することで、予め完成させておかれるものであってもよく、ケーブルに線状部材を巻き回すことで、ケーブルの架設と同時に完成されるものであってもよい。
【００１５】
さらに、ケーブル保持具としては、所定長さを有し、中間部が長手方向から逸脱する方向に湾曲する保持具本体と、前記ケーブルを該保持具本体に沿わせるべく、保持具本体の少なくとも中間部に設けられるケーブル支持体とを備えるものであってもよい。
【発明の効果】
【００１６】
以上のように、本発明によれば、ケーブルと該ケーブルの周囲にある物体とが接触するのを防止しつつ、該物体に跨がってケーブルを架設することが可能となる。従って、ケーブルの架設作業の効率を向上させることができる上に、ケーブルの取り回しも容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下に、本発明に係るケーブル保持具の第一実施形態について、図１に基づいて説明する。
【００１８】
第一実施形態に係るケーブル保持具１は、ケーブル２を該ケーブル２の周囲にある物体３に跨がって架設する際に、ケーブル２が前記物体３を迂回する姿勢に維持されるよう該ケーブル２を保持するものである。また、このケーブル保持具１は、ケーブル２を所定長さに亘って保持しており、ケーブル保持具１の長手方向に沿う両端部間４，５の領域に前記物体３を囲む空間Ｓが形成されるよう、中間部６が前記領域から退避した状態に構成される。
【００１９】
ところで、このケーブル保持具１に保持されるケーブル２の例としては、電力の供給や電気信号のやりとりを行う電線（若しくは電纜、ワイヤ、コード）、又は、光のやりとりを行う光ファイバーケーブル、及び、これらを束ねたもの等が考えられる。ただし、ケーブル保持具１は、上記のようなケーブルを保持する場合に限られず、線状を有するものであればいかなるものに対しても用いることができる。また、以下では、説明の便宜上、前記物体３は、架設されるケーブル２と同様なケーブルである場合について説明する。ただし、後述のように、かかる物体３は、ケーブルに限定されるものではない。
【００２０】
より具体的には、ケーブル保持具１は、ケーブル２を収容可能な管状部材７を用いて構成され、該管状部材７の中間部６を前記両端部４，５によって画定される長手方向から逸脱する方向に湾曲させて形成される。この管状部材７は、ケーブル２を挿入可能な開口をその両端部４，５に有するものであり、ケーブル２が一方の端部４側から中間部６を通り他方の端部５側に至るまで内部を貫通する態様でケーブル２を収容する。なお、管状部材７の内径は、全長に亘ってケーブル２の外径より大きく設定される。
【００２１】
ところで、管状部材７としては、加工の便を考慮して、例えば塩化ビニルなどの樹脂製のチューブ若しくはパイプなどが用いられるが、これに限定されるものではなく、金属製のものなどであってもよい。また、管状部材７は、断面円形状（筒状）のものに限られず、断面四角形状（角筒状）のものなどであってもよい。
【００２２】
そして、かかる管状部材７は、その中間部６が前記両端部４，５を結んでできる仮想的な線（長手方向軸）に直交する方向に湾曲している。また、かかる管状部材７は、長さ寸法のほぼ半分の位置近傍が前記長手方向軸から最も離隔する、即ち、湾曲の頂部が長さ寸法のほぼ半分の位置となるように形成される。ただし、湾曲の頂部は、両端部４，５の間であれば長手方向のいずれの位置にあってもよく、ケーブルが架設される箇所に適合するように形成される。
【００２３】
次に、上記構成からなるケーブル保持具１を用いてケーブル２を架設する方法を説明すると、まず、ケーブル２をケーブル保持具１に挿入する。そして、両端部４，５が前記物体３の両側に位置する状態、即ち、ケーブルが他の物体３を跨ぐ状態となるように、ケーブル保持具１を配置する。すると、ケーブル保持具１の中間部６が長手方向から逸脱する方向に湾曲することによって形成される空間Ｓが前記物体３と位置合わせされ、前記物体３が前記空間Ｓに囲まれる状態となる。
【００２４】
前記物体３がケーブル８である場合について説明すると、架設されるケーブル２と跨がれるケーブル８とが同一平面上にある場合には、管状部材７の両端部４，５を結んでできる仮想的な線（長手方向軸）は、跨がれるケーブル８と交わる状態となるが、中間部６が前記仮想的な線から逸脱した位置にあるため、跨がれるケーブル８は、前記空間Ｓの中に収容される状態となり、ケーブル２，８同士は接触しない。
【００２５】
なお、ケーブル２，８同士が同一平面上になく、重なり合わない場合であっても、ケーブル保持具１は、架設されるケーブル２が跨がれるケーブル８からより一層離隔されるように、跨がれるケーブル８とは反対方向に中間部６が湾曲する態様で配置される。また、ケーブル保持具１は、架設されるケーブル２の張力や重力の作用する方向や、跨られるケーブル８との位置関係等を考慮して配置される。例えば、二つのケーブル２，８が水平面に沿っている場合には、適宜、中間部６の湾曲方向が鉛直方向上向きや下向きとなるようにケーブル保持具１が配置される。
【００２６】
かかるケーブル保持具１によれば、ケーブル２とその周囲にある物体３とが接触するのを好適に防止することが可能となる。また、樹脂製のパイプ若しくはパイプなど、ありふれたものが用いられるため、容易に製作することができ、しかも安価である。
【００２７】
次に、本発明に係るケーブル保持具の第二実施形態について、図２に基づいて説明する。
【００２８】
第二実施形態に係るケーブル保持具１０は、基本的な構成は第一実施形態に係るケーブル保持具１と同様であるが、さらに、管状部材１７の側面に長手方向に沿う全長に亘って、ケーブル２（図２においては図示しない）が通過可能なスリット１９が形成されている。そして、該スリット１９は、少なくとも前記両端部１４，１５及び中間部１６において、管状部材１７の断面における径方向のうち、前記中間部１６の湾曲方向とは異なる方向に開口する。
【００２９】
より具体的には、前記スリット１９は、全長に亘って、前記ケーブル保持具１０の中間部１６の湾曲方向と直交する方向に開口する。即ち、スリット１９は、側面から見た場合に、管状部材１７の外観形状に沿うように開口した状態に形成される。また、該スリット１９は、ケーブル２を通過可能とすべく、ケーブル２の直径と同等の幅を有するものであるが、常時はケーブル２の直径より幅狭に構成され、挿入時には弾性的に拡幅するものであってもよい。
【００３０】
なお、該スリット１９を有する管状部材１７を形成する方法としては、チューブ若しくはパイプなどの管状部材に開口を事後的に設ける方法の他、長尺な薄板状の部材を用い、長手方向に沿う端縁部同士が所定の距離を有して対向するように長尺な薄板状の部材を幅方向に丸める方法なども考えられる。さらに、半割れ形状の部材を隙間を有した状態で接合するものであってもよい。
【００３１】
かかるケーブル保持具１０によれば、ケーブル２を既に架け渡した後であっても、側面からケーブル２を挿入させて管状部材１７の中にケーブル２を保持させる状態とすることができる。しかも、スリット１９が前記ケーブル保持具１０の中間部１６の湾曲方向と直交する方向に開口するため、ケーブル保持具１０に保持された状態でケーブル２に張力が作用したとしても、ケーブル２は管状部材１７の内壁に当接し、ケーブル２がスリット１９から抜け出てしまうことなく、管状部材１７の中に留めておくことができる。
【００３２】
次に、本発明に係るケーブル保持具の第三実施形態について、図３に基づいて説明する。
【００３３】
第三実施形態に係るケーブル保持具２０は、ケーブル（図３においては仮想線で示される）を螺旋状に取り巻く線状部材２７を用いて構成される。なお、線状部材２７は、ケーブル２の外周を密接に取り巻くものであってもよく、ケーブル２を保持させた状態で相対的に動かすことができる程度のあそびを有して取り巻くものであってもよい。かかる線状部材２７としては、例えば、いわゆるバインド線が用いられる。また、ケーブル保持具２０は、線状部材２７を螺旋状に形成することで、予め完成させておかれるものであるが、架設されるケーブル２に線状部材２７を巻き回すことで、ケーブル２の架設と同時に完成されるものであってもよい。
【００３４】
かかるケーブル保持具２０によれば、例えばバインド線など、ありふれたものが用いられるため、容易に製作することができ、しかも安価である。さらに、予め完成させておくだけでなく、ケーブル２の架設と同時に完成させることも可能であるため、架設に際してケーブル保持具２０が必要となれば、即座に対応することができる。
【００３５】
次に、本発明に係るケーブル保持具の第四実施形態について、図４に基づいて説明する。
【００３６】
第四実施形態に係るケーブル保持具３０は、管状部材３７の外周に全長に亘って、スリット３９が螺旋状に形成され、該スリット３９が、両端部３４，３５及び中間部３６において、管状部材３７の径方向のうち前記湾曲方向とは異なる方向に開口する構成を有する。また、所定幅を有する帯状部材がケーブル２（図４においては図示しない）を取り巻く形状を有するものでもある。
【００３７】
なお、かかるスリット３９を形成する方法としては、チューブ若しくはパイプなどの管状部材に開口を事後的に設ける方法の他、所定幅を有する帯状部材を用い、長手方向に沿う端縁部同士が所定の距離を有して対向するように、前記所定幅を有する帯状部材を斜めに（即ち、帯状部材の幅方向及び長手方向のいずれにも角度を有する方向に）丸める方法なども考えられる。
【００３８】
次に、本発明に係るケーブル保持具の第五実施形態について、図５に基づいて説明する。
【００３９】
第五実施形態に係るケーブル保持具４０は、所定長さを有し、中間部４６が長手方向から逸脱する方向に湾曲する保持具本体４１と、ケーブル２（図５においては図示しない）を該保持具本体４１に沿わせるべく、保持具本体４１の少なくとも中間部４６に設けられるケーブル支持体４２とを備える。
【００４０】
前記ケーブル支持体４２は、前記長手方向に直交する方向のうち、前記保持具本体４１の中間部４６の湾曲方向とは異なる方向に開口を有する部材であり、保持具本体４１に複数個（図５においては、両端部４４，４５及び中間部４６に計３つ）設けられる。また、各ケーブル支持体４２，４２…は、保持具本体４１の外周における周方向の同一角度位置に並んで設けられる。ただし、保持具本体４１を取り囲むように（例えば、螺旋状に）角度位置を変えて設けられるものであってもよい。なお、ケーブル支持体４２は、ケーブル２を保持できるものであればよく、長手方向に直交する方向には開口を有さず、長手方向に沿う両端部にのみ開口を有する管状部材などであってもよい。
【００４１】
なお、第五実施形態においては、ケーブル支持体４２は、両端部４４，４５及び中間部４６に計３つ設けられるものであったが、中間部４６のみに一つだけ設けられるものであってもよい。この場合であっても、ケーブルが架設される床面等の架設対象物（図示しない）に保持具本体４１の両端部４４，４５が当接する（即ち、両端部４４，４５が架設対象物に支持される）状態とした上で中間部４６に設けられたケーブル支持体４２にケーブル２を支持させれば、ケーブル２を前記架設対象物から離隔させて、ケーブル２が前記物体３（図５においては図示しない）を迂回する姿勢に維持される状態とすることができる。また、両端部４４，４５を架設対象物に当接させなくとも、保持具本体の端部のうちの少なくとも一方を架設対象物に対して固定された状態で支持させれば、中間部に支持されたケーブルを前記架設対象物から離隔させることが可能である。
【００４２】
即ち、かかるケーブル保持具は、保持具本体の少なくとも中間部にケーブル支持体が設けられ、保持具本体の端部の少なくとも一方（若しくは両方）は、架設対象物によって支持される被支持部として機能するものである。この場合には、保持具本体を架設されるケーブル２に沿って配置してもよく、架設されるケーブル２とは異なる方向に配置してもよい。
【００４３】
以上のように、上記各実施形態に係るケーブル保持具１，１０，２０，３０，４０によれば、ケーブル２と該ケーブル２の周囲にある物体３とが接触するのを防止しつつ、該物体３に跨がってケーブル２を架設することが可能となる。従って、ケーブル２の架設作業の効率を向上させることができる上に、ケーブル２の取り回しも容易となる。
【００４４】
なお、本発明に係るケーブル保持具は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【００４５】
例えば、上記の説明においては、前記物体３をケーブル８とし、ケーブル２，８同士が交差する場合について説明したが、これに限られるものではなく、例えば、図６に示すように、電柱から建物に引き込まれる際にケーブル２が建物の軒先を跨ぐような場合にも用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の第一実施形態に係るケーブル保持具を用いて、ケーブルを該ケーブルの周囲にある物体に跨がって架設した状態を示す。
【図２】本発明の第二実施形態に係るケーブル保持具の斜視図を示す。
【図３】本発明の第三実施形態に係るケーブル保持具の斜視図を示す。
【図４】本発明の第四実施形態に係るケーブル保持具の斜視図を示す。
【図５】本発明の第五実施形態に係るケーブル保持具の斜視図を示す。
【図６】ケーブルを電柱から建物に引き込む際に該ケーブルが建物の軒先を跨ぐ状態とすべく、本発明の実施形態に係るケーブル保持具を利用する場合の図を示す。
【符号の説明】
【００４７】
１，１０，２０，３０，４０…ケーブル保持具、２…ケーブル、３…物体、４，１４，２４，３４，４４…（一方の）端部、５，１５，２５，３５，４５…（他方の）端部、６，１６，２６，３６，４６…中間部、７，１７，３７…管状部材、８…ケーブル、１９，３９…スリット、２７…線状部材、４１…保持具本体、４２…ケーブル支持体、Ｓ…空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2007151337.tif 000007
【図６】
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