(57)【要約】【課題】本発明の目的は、基材の使用前や使用時において、使用者が、基材に塗布することにより、簡単に、基材の焦げを発生しにくくすることができ、しかも、たとえ基材に焦げが発生しても、基材に付着する焦げ付きを、基材から容易に除去することのできる焦げ防止剤を提供すること。【解決手段】テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含有する焦げ防止剤を調製し、これを、高温に絶えず曝される基材に、塗布する。これにより、基材の使用前や使用時において、簡単に、基材の焦げを発生しにくくすることができる。しかも、たとえ基材に焦げが発生しても、基材に付着する焦げ付きを、基材から容易に除去することができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含有することを特徴とする、焦げ防止剤。
【請求項２】
前記テルペン系化合物が、植物からの抽出物であることを特徴とする、請求項１に記載の焦げ防止剤。
【請求項３】
前記テルペン系化合物が、リモネンを含んでいることを特徴とする、請求項１または２に記載の焦げ防止剤。
【請求項４】
前記シリコーンオイルが、ジメチルシリコーンオイルであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の焦げ防止剤。
【請求項５】
さらに、界面活性剤を含有していることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の焦げ防止剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、焦げ防止剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、屋内のキッチン、厨房などで使用される汁受け皿、バーナーリング、魚焼き用グリルの水入れ皿、焼き網、また屋外でバーベキューなどで使用される鉄板、焼き網など、高温に絶えず曝される基材には、焦げが付き易く、このような焦げを防止する方法が種々検討されている。
【０００３】
例えば、予め、加熱調理器具に、水溶性ジルコニウム化合物を、塗布し、焼成することにより表面層を形成することにより、焦げ付き汚れを防止することが提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開２００５−３２１１０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載される水溶性ジルコニウム化合物では、予め、加熱調理器具の製造時において、その製造者が、加熱調理器具に塗布して、焼成処理をする必要がある。従って、加熱調理器具の使用時において、その使用者が、簡単に、焼成処理して、焦げ付き汚れの防止を図ることができない。
【０００５】
本発明の目的は、基材の使用前や使用時において、使用者が、基材に塗布することにより、簡単に、基材の焦げを発生しにくくすることができ、しかも、たとえ基材に焦げが発生しても、基材に付着する焦げ付きを、基材から容易に除去することのできる焦げ防止剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の焦げ防止剤は、テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含有することを特徴としている。
【０００７】
また、本発明の焦げ防止剤では、前記テルペン系化合物が、植物からの抽出物であることが好適である。
【０００８】
また、本発明の焦げ防止剤では、前記テルペン系化合物が、リモネンを含んでいることが好適である。
【０００９】
また、本発明の焦げ防止剤では、前記シリコーンオイルが、ジメチルシリコーンオイルであることが好適である。
【００１０】
また、本発明の焦げ防止剤では、さらに、界面活性剤を含有していることが好適である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の焦げ防止剤では、基材の使用前や使用時において、使用者が、基材に塗布することにより、簡単に、基材の焦げを発生しにくくすることができる。
【００１２】
しかも、たとえ基材に焦げが発生しても、基材に付着する焦げ付きを、基材から容易に除去することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の焦げ防止剤は、テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含有している。
【００１４】
テルペン系化合物としては、特に限定されず、例えば、テルペン炭化水素、テルペンアルコール、テルペンアルデヒド、テルペンケトンなどが挙げられる。
【００１５】
テルペン炭化水素としては、例えば、ミルセン、オシメン、リモネン（例えば、Ｄ−リモネン、Ｌ−リモネン、ＤＬ−リモネンなど）、テルピノレン、テルピネン、フェランドレン、シルベストレン、サビネン、カレン、ピネン、カンフェン、トリシクレン、フェンチェンなどのモノテルペン系炭化水素、例えば、ビサボレン、ジンギベレン、クルクメン、カジネン、セスキベニヘン、サンタレン、カリオフィレン、セドレン、ロンギホレンなどのセスキテルペン系炭化水素、例えば、カンホレン、ポドカルプレン、ミレン、フィロクラデン、トタレンなどのジテルペン系炭化水素などが挙げられる。
【００１６】
テルペンアルコールとしては、例えば、シトロネロール、ゲラニオール、ネロール、リナロール、メントール、テルピネオール、カルベオール、ツイルアルコール、ピノカンフェオール、フェンチルアルコール、ボルネオールなどのモノテルペン系アルコール、例えば、ファルネソール、ネロリドール、カジノール、オイデスモール、グアヨール、パチュリアルコール、カロトール、ランセオール、セドロール、ケッソグリコールなどのセスキテルペン系アルコール、例えば、フィトール、スクラレオール、マノール、ヒノキオール、フェルギノール、トタロールなどのジテルペン系アルコールなどが挙げられる。
【００１７】
テルペンアルデヒドとしては、例えば、シトロネラール、シトラール、シクロシトラール、サフラナール、フェランドラール、ペリルアルデヒドなどのモノテルペン系アルデヒドなどが挙げられる。
【００１８】
テルペンケトンとしては、例えば、ダゲトン、ヨノン、イロン、メントン、カルボメントン、カルボタナセトン、ピペリテノン、ツヨン、カロン、ショウノウなどのモノテルペン系ケトン、例えば、シペロン、エレモフィロン、ゼルンボンなどのセスキテルペン系ケト、例えば、スギオール、ケトマノイルオキシドなどのジテルペン系ケトンなどが挙げられる。
【００１９】
また、テルペン系化合物としては、上記以外にも、シネオール、ピノール、アスカリドールなどのモノテルペン系オキシドなどの含酸素系テルペン、例えば、シトロネル酸、ヒノキ酸、サンタル酸、ピマル酸、ネオアビエチン酸、レボピマル酸、イソ−ｄ−ピマル酸、アガテンジカルボン酸、ルベニン酸などのカルボン酸系テルペンなどが挙げられる。
【００２０】
これらテルペン系化合物は、例えば、植物からの抽出物であって、より具体的には、例えば、オレンジ油、ミカン油、レモン油、ハッカ（薄荷）油、橙花油、ライム油などの柑橘類の油（精油）、例えば、ユーカリの精油、ヒノキの精油、ヒバの精油、松精油（テルペン油）などの天然物中に存在する形態であってもよい。
【００２１】
これらテルペン系化合物は、単独または併用して用いられる。
【００２２】
これらテルペン系化合物のうち、好ましくは、テルペン炭化水素、さらに好ましくは、モノテルペン系炭化水素、とりわけ好ましくは、リモネン（例えば、Ｄ−リモネン、Ｌ−リモネン、ＤＬ−リモネンなど）が挙げられる。
【００２３】
シリコーンオイルとしては、特に限定されず、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイルなどのストレート（未変性）シリコーンオイル、例えば、これらストレートシリコーンオイルの側鎖および／または末端に、有機基が導入されている変性シリコーンなどが挙げられる。
【００２４】
変性シリコーンとしては、例えば、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、カルビノール変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイルなどの反応性シリコーンオイル、例えば、ポリエーテル変性シリコーンオイル、メチルスチリル変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、高級脂肪酸エステル変性シリコーンオイル、親水性特殊変性シリコーンオイル、高級アルコキシ変性シリコーンオイル、高級脂肪酸含有シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイルなどが挙げられる。
【００２５】
また、シリコーンオイルは、その２５℃における動粘度が、０．６５〜１００００００ｍｍ２／ｓ、好ましくは、１００〜３０００ｍｍ２／ｓである。また、シリコーンオイルは、その数平均分子量が、例えば、１×１０３〜１×１０６、好ましくは、５×１０３〜３×１０４である。
【００２６】
これらシリコーンオイルは、単独または併用して用いられる。
【００２７】
これらシリコーンオイルのうち、好ましくは、ストレート（未変性）シリコーンオイル、さらに好ましくは、ジメチルシリコーンオイルが挙げられ、より具体的には、ＫＦ９６Ｌ（信越化学工業（株）製）、ＳＨ２００（東レ・ダウコーニング（株）製）などが挙げられる。
【００２８】
本発明の焦げ防止剤は、このようなシリコーンオイルを焦げ防止剤に含有しているので、焦げ防止剤を基材に塗布した後には、基材表面に、焦げ防止の油膜または汚れ防止の油膜を形成させることができる。
【００２９】
また、本発明の焦げ防止剤は、さらに、界面活性剤を含有している。
【００３０】
界面活性剤としては、特に限定されず、例えば、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤などが挙げられる。
【００３１】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、アルキル脂肪酸石鹸、アルキル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩（ＬＡＳ）、α−オレフィンスルホン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩などが挙げられる。
【００３２】
カチオン性界面活性剤としては、例えば、ジアルキル第４級アンモニウム塩、モノアルキル第４級アンモニウム塩、ジアルキルポリオキシエチレン第４級アンモニウム塩、モノアルキルポリオキシエチレン第４級アンモニウム塩などが挙げられる。
【００３３】
両性界面活性剤としては、例えば、アルキルベタイン、アミンオキシド、リン脂質などが挙げられる。また、リン脂質としては、天然のリン脂質なども挙げられ、このような天然のリン脂質としては、例えば、大豆レシチン、卵（卵黄）レシチンなどが挙げられる。
【００３４】
ノニオン性界面活性剤としては、例えば、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシアルキレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、脂肪酸ポリグリセライド、ポリオキシエチレントリスチリルフェニルエーテルなどが挙げられる。
【００３５】
これら界面活性剤は、単独または併用して用いられる。
【００３６】
これら界面活性剤のうち、好ましくは、ノニオン性界面活性剤が挙げられ、さらに好ましくは、ショ糖脂肪酸エステルが挙げられる。
【００３７】
また、本発明の焦げ防止剤には、必要により水系溶媒を配合してもよい。
【００３８】
水系溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）などのアルコール系溶媒、例えば、アセトン、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）などのケトン系溶媒、例えば、水などが挙げられる。
【００３９】
これら、水系溶媒は、単独または併用して用いられる。
【００４０】
これら水系溶媒のうち、好ましくは、アルコール系溶媒や水、さらに好ましくは、エタノールや水が挙げられる。
【００４１】
さらに、本発明の焦げ防止剤には、その目的および用途などに応じて、必要により、公知の添加剤、例えば、安定剤、酸化防止剤、増粘剤などを添加してもよい。
【００４２】
焦げ防止剤の配合割合は、テルペン系化合物１００重量部に対して、シリコーンオイルが、例えば、０．５〜５０重量部、好ましくは、１〜２５重量部、界面活性剤が、例えば、１〜１０００重量部、好ましくは、２〜５００重量部、必要により配合される水系溶媒が、例えば、１０〜１００００重量部、好ましくは、１０〜５０００重量部、必要により添加される添加剤が、例えば、１０〜１０００重量部、好ましくは、５０〜５００重量部である。
【００４３】
そして、本発明の焦げ防止剤は、上記した各成分（テルペン系化合物、シリコーンオイル、界面活性剤、必要により配合される水系溶媒、必要により添加される添加剤）を、配合し、公知の方法により混合して、溶解または分散することにより、調製することができる。
【００４４】
そして、本発明の焦げ防止剤を使用するには、まず、上記により得られた焦げ防止剤を、基材に塗布する。
【００４５】
基材としては、例えば、高温に曝される基材であって、より具体的には、屋内のキッチン、厨房などで使用される汁受け皿、バーナーリング、魚焼き用グリルの水入れ皿、焼き網、屋外でバーベキューなどで使用される鉄板、焼き網などが挙げられる。
【００４６】
また、基材としては、上記の他に、例えば、電子レンジ、パン焼き器、トースター（オーブントースター）、鍋（例えば、家庭用の鍋、より具体的には、琺瑯（ほうろう）処理された家庭用の鍋）、ＩＨクッキングヒーター、ガラストップコンロなどの屋内用（インドア用）調理器具、例えば、台所などの高温に曝される場所に張られるタイルなどの壁材、床材、天井材、例えば、飯ごう炊飯に用いられる飯ごう、鍋（例えば、アウトドア用鍋）などの屋外用（アウトドア用）調理器具なども挙げられる。
【００４７】
焦げ防止剤を基材に塗布するには、特に限定されず、例えば、トリガースプレー（ハンドスプレー）やコンプレッサーを使ったエアガンなどにより、噴射ガスを用いて、エアゾールとして（具体的には、霧状にして）基材に噴霧する方法、刷毛などで直接基材に塗布する方法、気泡などによりフォーム状（ムース状）にして基材に塗布する方法などが挙げられる。
【００４８】
噴射ガスとしては、例えば、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタンまたはこれらの混合物である液化石油ガス（ＬＰＧ）、例えば、メタンを主成分とする液化天然ガス（ＬＮＧ）、例えば、イソペンタン、ジメチルエーテルなどの液化ガス、例えば、フロン１１（登録商標）、フロン１２（登録商標）、フロン２１（登録商標）、フロン１１３（登録商標）、フロン１１４（登録商標）などのフッ化炭化水素類、例えば、窒素ガス、炭酸ガスなどの不燃性ガスが挙げられる。
【００４９】
これら噴射ガスのうち、焦げ防止剤を高温に曝されない基材に塗布する場合には、好ましくは、液化石油ガス（ＬＰＧ）や液化天然ガス（ＬＮＧ）が挙げられる。
【００５０】
焦げ防止剤を塗布する方法において、好ましくは、エアゾールとして基材に噴霧する方法が挙げられる。エアゾールとして基材に噴霧する方法では、既に高温に曝されている基材に対しても、使用者は基材に接触することなく、安全に、かつ、簡単に焦げ防止剤を塗布することができる。なお、高温の基材に、焦げ防止剤を、エアゾールとして噴霧する場合には、噴射ガスとしては、好ましくは、不燃性ガスが用いられる。
【００５１】
また、焦げ防止剤を塗布する方法において、好ましくは、フォーム状（ムース状）にして基材に塗布する方法が挙げられる。フォーム状（ムース状）にして基材に塗布する方法では、塗布しくい焼き網などの裏面にも、確実に塗布することができる。なお、高温の基材に、焦げ防止剤を、エアゾールとして噴霧する場合には、噴射ガスとしては、好ましくは、不燃性ガスが用いられる。
【００５２】
上記したように焦げ防止剤を基材に塗布する場合には、例えば、基材への塗布後における焦げ防止剤のテルペン系化合物が、基材に対して、例えば、０．０１〜１ｍｇ／ｃｍ２、好ましくは、０．０４〜０．５ｍｇ／ｃｍ２となるように塗布する。
【００５３】
そして、この焦げ防止剤では、テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含有している。そのため、この焦げ防止剤を、高温に曝される基材に塗布することにより、基材の焦げを発生しにくくすることができる。
【００５４】
しかも、この焦げ防止剤を塗布した基材では、たとえ基材に焦げが発生して、その焦げが基材に付着した（焦げ付いた）場合でも、基材に付着する焦げ付きを、基材から容易に、例えば、水洗やスポンジなどで軽く擦ることにより、洗浄して、除去することができる。
【００５５】
また、この焦げ防止剤を、高温に曝されないが、常温において汚れが付着しやすい基材に塗布することにより、汚れの付着をも発生しにくくすることができる。また、たとえ基材に汚れが付着しても、基材に付着する汚れを、基材から、容易に、例えば、水洗やスポンジなどで軽く擦ることにより、除去することができる。
【実施例】
【００５６】
以下に実施例および比較例を挙げ、本発明をより具体的に説明する。
【００５７】
（焦げ防止剤の調製）
実施例１
オレンジ油３０重量部、エタノール５重量部、ショ糖脂肪酸エステル５重量部、ジメチルシリコーンオイル（ストレートシリコーンオイル、ＳＨ２００、動粘度２００ｍｍ２／ｓ（２００ｃｓ）＜２５℃＞、東レ・ダウコーニング（株）製）０．５重量部、精製水５９．５重量部を配合して、混合して溶解することにより、焦げ防止剤を得た。
【００５８】
実施例２
オレンジ油３０重量部に代えて、オレンジ油５０重量部を用い、エタノール５重量部に代えて、エタノール４９．５重量部を用い、ショ糖脂肪酸エステルおよび精製水を用いなかった以外は、実施例１と同様にして、焦げ防止剤を得た。
【００５９】
（評価）
１）  焦げ評価
まず、電子レンジのターンテーブル（直径３２ｃｍ、ガラス製）を用意し、これにマスキングテープを貼って、ターンテーブルを３つの領域に仕切った。
【００６０】
次いで、２つの領域に、それぞれ実施例１および実施例２の焦げ防止剤を、刷毛で塗布した。また、残りの１つの領域には、焦げ防止剤を塗布せず、この領域を比較例１とした。
【００６１】
次いで、人工汚れ（ソース（ニシキ醤油（株）製）４０重量部、醤油（ニシキ醤油（株）製）４０重量部、ドレッシング（キューピー（株）製）１０重量部、サラダ油（日清オイリオグループ（株）製）１０重量部からなる）１５０ｇを、ターンテーブルの表面の全面に投入して、これを、電子レンジで、６００Ｗ、１５分間、加熱し、この加熱を合計４回（合計６０分間）繰り返すことにより、強制的に焦げを発生させた。その後、実施例１、２および比較例１の領域のターンテーブルの焦げ率を、目視で観察することにより、焦げ評価した。その結果を、表１に示す。
【００６２】
なお、表１の焦げ評価の欄の数値は、焦げ率であって、各領域の面積に対して、焦げが発生した部分の面積の割合（百分率）である。
２）  焦げ付き除去評価
上記焦げ評価において、強制的に焦げを発生させたターンテーブルを、水洗した。水洗は、流量の１５００ｍｌ／分の水道管からの水を、３０秒間、ターンテーブルの焦げのある表面に均一に接触させた。
【００６３】
次いで、水洗した後のターンテーブルをスポンジ洗浄した。スポンジ洗浄は、スポンジの軟らかい表面が、ターンテーブルに接触するようにして、ターンテーブルの表面を、軽く５回均一に擦った。
【００６４】
水洗後およびスポンジ洗浄後の、それぞれのターンテーブルの焦げ付きの除去を、目視で観察することにより、焦げ付きの除去を評価した。その結果を、表１に示す。
【００６５】
なお、表１の焦げ付き除去評価の欄の数値は、残存焦げ付き率であって、各領域の面積に対して、残存した焦げ付き部分の面積の割合（百分率）である。
【００６６】
【表１】
2007275843.tif 000002
表１から分かるように、テルペン系化合物およびシリコーンオイルを含む実施例１および２の焦げ防止剤が塗布された領域では、焦げ防止剤が塗布されていない比較例１の領域に比べて、ターンテーブルの表面における焦げを、発生しにくくすることができた。
【００６７】
また、実施例１および２の焦げ防止剤が塗布された領域では、比較例１の領域に比べて、たとえ焦げが発生しても、水洗により、容易に焦げ付きのほとんどを除去することができた。また、実施例１および２の領域では、比較例１の領域に比べ、スポンジ洗浄により、容易にすべての焦げ付きを除去することができた。