(57)【要約】【課題】  稼動中計算機で障害が発生した場合にダンプ情報の採取を待たずにオペレーティングシステムの再起動を行うことが可能な技術を提供する。【解決手段】  障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを高速に再起動する高速再起動方法において、オペレーティングシステムが動作中である稼動中計算機で障害が発生した場合に、当該稼動中計算機からのＯＳ用記憶装置の切り離しを処理装置により指示し、予備計算機への前記ＯＳ用記憶装置の接続を処理装置により指示し、前記予備計算機によって前記ＯＳ用記憶装置中のオペレーティングシステムを再起動し、前記予備計算機によるオペレーティングシステムの再起動と並行して前記稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うものである。【選択図】図１
2007080012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを再起動する再起動方法において、
オペレーティングシステム（ＯＳ）が動作中である稼動中計算機で障害が発生した場合に、当該稼動中計算機からのＯＳ用記憶装置の切り離しを処理装置により指示し、予備計算機への前記ＯＳ用記憶装置の接続を処理装置により指示し、前記予備計算機によって前記ＯＳ用記憶装置中のオペレーティングシステムを再起動し、前記予備計算機によるオペレーティングシステムの再起動と並行して前記稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うことを特徴とする再起動方法。
【請求項２】
前記稼動中計算機とＯＳ用記憶装置及びダンプ情報格納用記憶装置との接続と、前記予備計算機とＯＳ用記憶装置及びダンプ情報格納用記憶装置との接続とを同一の伝送路を共有して行うことを特徴とする請求項１に記載された再起動方法。
【請求項３】
前記稼動中計算機によりダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行う際に、その稼動中計算機とダンプ情報格納用記憶装置との間の帯域を狭めることを特徴とする請求項１または請求項２のいずれかに記載された再起動方法。
【請求項４】
前記稼動中計算機によりダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行う際に、前記予備計算機とＯＳ用記憶装置との間の帯域および前記予備計算機とダンプ情報格納用記憶装置との間の帯域を広げることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載された再起動方法。
【請求項５】
前記稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力完了後に、その稼動中計算機とダンプ情報格納用記憶装置との間の帯域を、前記予備計算機とＯＳ用記憶装置との間の帯域および前記予備計算機とダンプ情報格納用記憶装置との間の帯域に加えることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載された再起動方法。
【請求項６】
稼動中計算機で障害が発生するたびに、複数のダンプ情報格納用記憶装置の内でダンプ情報の出力されていないダンプ情報格納用記憶装置を予備計算機に接続してオペレーティングシステムの再起動を行うことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載された再起動方法。
【請求項７】
複数の稼動中計算機の何れかで障害が発生した場合に、複数の予備計算機の内のいずれかの予備計算機を使用してオペレーティングシステムの再起動を行うことを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載された再起動方法。
【請求項８】
障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを再起動する再起動システムにおいて、
オペレーティングシステム（ＯＳ）が動作中である稼動中計算機で障害が発生した場合に、当該稼動中計算機からのＯＳ用記憶装置の切り離しを処理装置により指示し、予備計算機への前記ＯＳ用記憶装置の接続を処理装置により指示する管理処理部と、前記予備計算機によって前記ＯＳ用記憶装置中のオペレーティングシステムを再起動するブート処理部と、前記予備計算機によるオペレーティングシステムの再起動と並行して前記稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うダンプ処理部とを備えることを特徴とする再起動システム。
【請求項９】
障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを再起動する再起動方法をコンピュータに実行させる為のプログラムにおいて、
オペレーティングシステム（ＯＳ）が動作中である稼動中計算機で障害が発生した場合に、当該稼動中計算機からのＯＳ用記憶装置の切り離しを処理装置により指示するステップと、予備計算機への前記ＯＳ用記憶装置の接続を処理装置により指示するステップと、前記予備計算機によって前記ＯＳ用記憶装置中のオペレーティングシステムを再起動するステップと、前記予備計算機によるオペレーティングシステムの再起動と並行して前記稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うステップとをコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを再起動する再起動技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、オンラインシステムには高い信頼性が求められ、サービスを停止させず、また万が一停止した場合もサービスの停止時間を短縮することが求められている。そのため、これらのシステムを構成するホストが障害により停止したときは、迅速な再起動と、障害要因を特定する為のメモリのコピー（ダンプ情報）の採取が求められる。
【０００３】
オペレーティングシステムでは、ダンプ情報格納用ディスクとしてＳＷＡＰ用ディスクを使用するケースが多い。この様なケースでオペレーティングシステムが停止すると、メモリの内容をダンプ情報としてディスクに書き出した後、再起動し、再起動中にダンプ情報をオペレーティングシステムが格納されているディスクにファイルとしてコピーする。このため、メモリの内容の書き出しが完了するまでオペレーティングシステムを再起動することができず、またダンプ情報をオペレーティングシステムが格納されているディスクにコピーするまでオペレーティングシステムの再起動が完了しない。
【０００４】
ダンプ情報の採取とオペレーティングシステムの再起動を非同期に行う方法として、特許文献１等に記載された技術が知られている。この従来技術は、ＣＰＵ内にアドレス変換器を用意し、ホスト内にオペレーティングシステムが必要な容量の２倍以上のメモリを用意し、オペレーティングシステムが停止したときに空き領域を検索しメモリ領域を切り替えて再起動を行い、ダンプ情報の採取をオペレーティングシステムの再起動後に行うというものである。
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２９０６７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前述したダンプ情報の採取とオペレーティングシステムの再起動を非同期に行う従来技術による方法は、高速なデータ転送が要求されるメモリアクセスの経路にアドレス変換器を組み込むため、性能面での配慮がなされておらず、ホストの基本性能が劣化するという問題点を有している。また、ＣＰＵの内部、若しくはＣＰＵとメモリの間に専用のアドレス変換器が必要なため、一般的な部品を組み合わせたブレードでの使用という点で配慮がなされておらず、一般的なブレードで適用することができないという問題点も有している。
【０００７】
本発明の目的は上記問題を解決し、稼動中計算機で障害が発生した場合にダンプ情報の採取処理の終了を待たずにオペレーティングシステムの再起動を行うことが可能な技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを高速に再起動する高速再起動システムにおいて、障害発生時に稼動中計算機のＯＳ用記憶装置を予備計算機へ接続してオペレーティングシステムを再起動すると共に稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うものである。
【０００９】
本発明では、オペレーティングシステムを格納するＯＳディスク（ＯＳ用記憶装置）とダンプ情報を格納するＳＷＡＰディスク（ダンプ情報格納用記憶装置）を別々に用意し、前記ＯＳディスクを接続したＣＰＵとメモリからなるブレード（稼動中計算機）が障害により停止したときに、前記ＯＳディスクを前記稼動中ブレードから切り離し、別の予備ブレード（予備計算機）に接続してオペレーティングシステムを再起動すると共に、障害の発生した稼動中ブレードのダンプ情報をＳＷＡＰディスクへ出力する。
【００１０】
予備ブレードは、稼動中ブレードでのダンプ情報の出力の完了を待つこと無くオペレーティングシステムの再起動を行うので、オペレーティングシステムの再起動を高速に行うことができる。
【００１１】
また、前記ブレードとＯＳディスク及びＳＷＡＰディスクとの接続が同一の伝送路を共有している場合に、停止した稼動中ブレードとＳＷＡＰディスクとの間の帯域を狭め、予備ブレードとＯＳディスクとの間の帯域を広げることにより、オペレーティングシステムの再起動をさらに高速に行うことが可能である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、稼動中計算機で障害が発生した場合にダンプ情報の採取を待たずにオペレーティングシステムの再起動を行うことが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下に障害の発生した計算機のオペレーティングシステムを高速に再起動する一実施形態の高速再起動システムについて説明する。
【００１４】
図１は本実施形態のシステムの全体構成を示す図である。図１において、１０はブレードシステム、２０は管理計算機、２１、３１、４１はメモリ、２２、３２、４２はＣＰＵ、２３は管理プログラム、２４は管理テーブル、３０は稼動中ブレード、３３、４３はブートプログラム、３４はオペレーティングシステム、４０は予備ブレード、５０はディスクアレイ、５１はＯＳディスク、５２は稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク、５３は予備ブレード用ＳＷＡＰディスク、６０はバックプレーンバスである。
【００１５】
ＣＰＵ３２とメモリ３１からなる稼動中ブレード３０は、ディスクアレイ５０内のＯＳディスク５１及び稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２と接続されており、ブートプログラム３３によって起動し、オペレーティングシステム３４がメモリにロードされ実行中である。予備ブレード４０は予備ブレード用ＳＷＡＰディスク５３とのみ接続されており、オペレーティングシステムは起動しておらず、必要に応じてブートプログラム４３によって起動される。稼動中ブレード３０及び予備ブレード４０にはディスクが搭載されておらず、ディスクアレイ５０内のディスクとの接続は、管理計算機２０及びバックプレーンバス６０によって制御される。
【００１６】
管理計算機２０は、ＣＰＵ２２とメモリ２１から構成される。メモリ２１には、管理プログラム２３と、稼動中ブレード３０及び予備ブレード４０の状態と、稼動中ブレード３０及び予備ブレード４０とディスクアレイ５０内のディスクとの接続状態と帯域使用率からなる構成情報を格納した、管理テーブル２４とを格納している。管理計算機２０、稼動中ブレード３０、予備ブレード４０、ディスクアレイ５０は、バックプレーンバス６０により接続されており、管理計算機２０の管理プログラム２３及びバックプレーンバス６０内の制御装置によって、接続とおのおのの接続の帯域幅が制御される。
【００１７】
本実施形態のブレードシステム１０において、管理計算機２０の管理プログラム２３は、オペレーティングシステム３４が動作中である稼動中ブレード３０で障害が発生した場合に、稼動中ブレード３０からのＯＳディスク５１の切り離しをＣＰＵ２２の動作により指示し、予備ブレード４０へのＯＳディスク５１の接続をＣＰＵ２２により指示する管理処理部である。ここで、この管理計算機２０の処理をクラスタウェアによりブレードで行うものとしても良い。
【００１８】
また、予備ブレード４０のブートプログラム４３は、ＯＳディスク５１中のオペレーティングシステムを再起動するブート処理部であり、稼動中ブレード３０のオペレーティングシステム３４は、予備ブレード４０によるオペレーティングシステムの再起動と並行して稼動中ブレード３０による稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２へのダンプ情報の出力を行うダンプ処理部を含んでいるものとする。
【００１９】
本実施形態において、前記管理処理部、ブート処理部やダンプ処理部としてコンピュータを機能させる為のプログラムは、ＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に記録され磁気ディスク等に格納された後、メモリにロードされて実行されるものとする。なお前記プログラムを記録する記録媒体はＣＤ−ＲＯＭ以外の他の記録媒体でも良い。また前記プログラムを当該記録媒体から情報処理装置にインストールして使用しても良いし、ネットワークを通じて当該記録媒体にアクセスして前記プログラムを使用するものとしても良い。
【００２０】
図２は本実施形態の管理テーブル２４の構成例を示す図である。図２に示す様に本実施形態の管理テーブル２４は、ブレードの状態と、ブレードとディスクアレイ間の接続状態と、ブレードとディスクアレイ間の接続の帯域使用率を管理するテーブルであり、おのおののブレードについて、状態、接続ディスク、帯域使用率を保持しており、帯域使用率は、帯域全体を「１」とした場合の各ブレードと接続ディスクとの間の帯域の割合を示すものとする。管理テーブル２４は、管理計算機２０によって更新される。
【００２１】
図３は本実施形態の障害発生時に再起動を行う場合のシーケンス例を示す図である。図３の処理シーケンスでは、稼動中ブレード３０の障害によってどの様に予備ブレード４０による再起動が行われるかを表している。
【００２２】
稼動中ブレード３０にオペレーティングシステム障害が発生すると、稼動中ブレード３０は管理計算機２０に対してＯＳ障害発生の通知を送信する（シーケンス６０１）。管理計算機２０は、予備ブレード４０にＯＳディスク５１を接続する様に構成情報を変更して、予備ブレード４０に対して起動指示を送信する（シーケンス６０２）。稼動中ブレード３０はシーケンス６０１で通知を送信した後、オペレーティングシステムを停止させるときに、管理計算機２０に対してＯＳ停止の通知を送信する（シーケンス６０３）。
【００２３】
図４は本実施形態の稼動中ブレード３０の処理手順を示すフローチャートである。図４では、図３により説明した処理シーケンスにおける、オペレーティングシステム障害が発生したときの稼動中ブレード３０の処理動作を表している。
【００２４】
オペレーティングシステム障害が発生すると、稼動中ブレード３０は、ＯＳ障害の発生通知を管理計算機２０に送信する（ステップ３００１）。その後、ダンプ処理部によって稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２にメモリ３１のダンプ情報を書き出す（ステップ３００２）。このとき、ダンプ情報を書き出すときは、ＯＳディスク５１へのアクセスは行われないため、ＯＳディスク５１は稼動中ブレード３０から切り離されていても問題なくダンプ情報を書き出すことができる。ダンプ情報の書き出しが完了すると、稼動中ブレード３０は、オペレーティングシステムを停止させる通知を管理計算機２０に送信し、オペレーティングシステムを停止させる。（ステップ３００３、ステップ３００４）。
【００２５】
図５は本実施形態の管理計算機２０の処理手順を示すフローチャートである。図５では、図３により説明した処理シーケンスにおける、稼動中ブレード３０からＯＳ障害通知が送信されてきたときの管理計算機２０の管理プログラム２３の処理動作を表している。
【００２６】
稼動中ブレード３０にオペレーティングシステム障害が発生すると、管理計算機２０の管理プログラム２３はＯＳ障害の発生通知を受信する（ステップ２００１）。稼動中ブレード３０のダンプ情報出力には、ＯＳディスク５１は必要無いため、管理計算機２０は、管理テーブル２４の、稼動中ブレード３０の接続ディスクの欄からＯＳディスク５１を削除し、バックプレーンバス６０にＯＳディスク５１の切り離しを指示する（ステップ２００２）。バックプレーンバス６０の制御装置は、前記指示を受け付けると、バックプレーンバス６０中の稼動中ブレード３０とＯＳディスク５１との間の接続を切り離す。
【００２７】
そして、予備ブレード４０を起動させるため、管理テーブルの、予備ブレード４０の接続ディスクの欄にＯＳディスク５１を追加し、バックプレーンバス６０にＯＳディスク５１の接続を指示する（ステップ２００４）。バックプレーンバス６０の制御装置は、前記指示を受け付けると、バックプレーンバス６０中の予備ブレード４０とＯＳディスク５１との間の接続を行う。
【００２８】
ここで、稼動中ブレード３０のダンプ情報の書き出しには緊急性が求められていないのに対して、予備ブレード４０による再起動は、サービスの早期復旧のため、緊急性が求められる。そのため、管理計算機２０は、管理テーブル２４の、稼動中ブレード３０と稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２との間の帯域使用率を更新し、バックプレーンバス６０に帯域使用率を下げることを指示する（ステップ２００４）。そして、空いた帯域を予備ブレード４０に割り当てるため、管理テーブル２４の、予備ブレード４０とＯＳディスク５１との間の帯域使用率、及び予備ブレード４０と予備ブレード用ＳＷＡＰディスク５３との間の帯域使用率を更新し、バックプレーンバス６０に帯域使用率を上げることを指示する（ステップ２００５、ステップ２００６）。これにより、管理テーブル２４は、図６の様に、予備ブレード４０が帯域の殆どを使用する様に変更される。
【００２９】
図６は本実施形態のダンプ処理時の管理テーブル２４の更新例を示す図である。図６では、稼動中ブレード３０が稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２へダンプ情報を出力する際の管理テーブル２４の更新例を表しており、バックプレーンバス６０の制御装置は、図６の管理テーブル２４に示された帯域使用率への変更指示を受け付けると、バックプレーンバス６０上のデータ量を調節し、稼動中ブレード３０と稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２との間の帯域使用率を「0.2」、予備ブレード４０とＯＳディスク５１との間の帯域使用率を「0.4」、予備ブレード４０と予備ブレード用ＳＷＡＰディスク５３との間の帯域使用率を「0.4」になる様に制御する。
【００３０】
その後、管理テーブル２４の、予備ブレード４０の状態を「実行中」に更新し、予備ブレード４０に起動指示を送信する（ステップ２００７）。これにより、予備ブレード４０は、ブートプログラム４３によって起動し、稼動中ブレード３０のダンプ情報の書き出しと並行して、より太い帯域を使用してオペレーティングシステムを高速に再起動することができる。
【００３１】
一方、ダンプ情報の書き出しを完了した稼動中ブレード３０は、管理計算機２０に対してＯＳ停止通知を送信する。これを受信した管理計算機２０は、管理テーブル２４の、稼動中ブレードの状態を「作動可能」に更新する（ステップ２００８）。そして、管理計算機２０は、管理テーブル２４の、稼動中ブレード３０と稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２との間の帯域使用率を更新して、バックプレーンバス６０に帯域使用率を下げることを指示し、予備ブレード４０とＯＳディスク５１との間の帯域使用率及び予備ブレード４０と予備ブレード用ＳＷＡＰディスク５３との間の帯域使用率を更新して、バックプレーンバス６０に帯域使用率を上げることを指示する（ステップ２００９、ステップ２０１０、ステップ２０１１）。これにより、管理テーブル２４は、図７の様に、予備ブレードが帯域の全てを使用することを示す様になる。
【００３２】
図７は本実施形態のダンプ完了後の管理テーブル２４の更新例を示す図である。図７では、稼動中ブレード３０が稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２へのダンプ情報の出力を完了した後の管理テーブル２４の更新例を表しており、バックプレーンバス６０の制御装置は、図７の管理テーブル２４に示された帯域使用率への変更指示を受け付けると、バックプレーンバス６０上のデータ量を調節し、稼動中ブレード３０と稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク５２との間の帯域使用率を「0.0」、予備ブレード４０とＯＳディスク５１との間の帯域使用率を「0.5」、予備ブレード４０と予備ブレード用ＳＷＡＰディスク５３との間の帯域使用率を「0.5」になる様に制御する。
【００３３】
図８は本実施形態の稼動中ブレード３０が障害を通知できない場合のシーケンス例を示す図である。図８の処理シーケンスでは、稼動中ブレード３０が障害を自ら通知できない場合にどの様に予備ブレード４０による再起動が行われるかを表している。
【００３４】
管理計算機２０は、稼動中ブレード３０に対して定期的にヘルスチェックを送信する（シーケンス６１１）。稼動中ブレード３０が、エラー応答を送信した場合、若しくは応答が無かった場合、管理計算機２０は稼動中ブレード３０に対してＯＳを停止してダンプを採取する様に要求を送信する（シーケンス６１２、シーケンス６１３）。
【００３５】
次に管理計算機２０は、予備ブレード４０にＯＳディスク５１を接続する様に構成情報を変更して、予備ブレード４０に対して起動指示を送信する（シーケンス６１４）。稼動中ブレード３０は、オペレーティングシステムを停止させるときに、管理計算機２０に対してＯＳ停止の通知を送信する（シーケンス６１５）。この様に、障害を自ら通知できないブレードを備えるシステムにおいても本実施形態の高速再起動方法を適用することができる。
【００３６】
図９は本実施形態の単一の予備ブレードに対して複数の予備ブレード用ＳＷＡＰディスクが存在するシステムの構成例を示す図である。この構成の場合、稼動中ブレードに障害が発生し、予備ブレードによってオペレーティングシステムを再起動するたびに新たな予備ブレード用ＳＷＡＰディスクを使用することで、ダンプ情報を失うこと無く高速再起動を行うことができる。本実施形態の高速再起動方法では、ブレードとディスクの構成を自由に変更することができるため、この様な構成に対しても適用することができる。
【００３７】
すなわち図９の構成では、稼動中ブレードで障害が発生し、予備ブレードにＯＳディスクと予備ブレード用ＳＷＡＰディスク１を接続してオペレーティングシステムを再起動した後、その予備ブレードを稼動中ブレードとし、障害の発生した稼動中ブレードをダンプ終了後に予備ブレードとして運用中に、稼動中ブレードで障害が発生した場合、予備ブレードにＯＳディスクと予備ブレード用ＳＷＡＰディスク２を接続してオペレーティングシステムの再起動を行う。この際、最初の障害のダンプ情報は、稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスクに出力され、次の障害のダンプ情報は、予備ブレード用ＳＷＡＰディスク１に出力されるので、連続して障害が発生した場合でもダンプ情報を失うこと無く高速再起動を行うことが可能である。ここで、ＳＷＡＰディスク中にダンプ情報が格納されているかどうかを示す情報を管理計算機で管理し、その情報に基づいて予備ブレードに接続するＳＷＡＰディスクを決定する様にしても良い。
【００３８】
図１０は本実施形態の多数の稼動中ブレードが存在し、予備ブレードを共有するシステムの構成例を示す図である。この構成の場合、どの稼動中ブレードに障害が発生したときでも、未使用の予備ブレードを使用して高速再起動を行うことが可能である。本実施形態の高速再起動方法では、管理計算機によってバックプレーンバスの接続を自由に行うことができるため、この様な構成に対しても適用することができる。
【００３９】
以上説明した様に本実施形態の高速再起動システムによれば、障害発生時に稼動中計算機のＯＳ用記憶装置を予備計算機へ接続してオペレーティングシステムを再起動すると共に稼動中計算機によるダンプ情報格納用記憶装置へのダンプ情報の出力を行うので、稼動中計算機で障害が発生した場合にダンプ情報の採取を待たずにオペレーティングシステムの再起動を行うことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本実施形態のシステムの全体構成を示す図である。
【図２】本実施形態の管理テーブル２４の構成例を示す図である。
【図３】本実施形態の障害発生時に再起動を行う場合のシーケンス例を示す図である。
【図４】本実施形態の稼動中ブレード３０の処理手順を示すフローチャートである。
【図５】本実施形態の管理計算機２０の処理手順を示すフローチャートである。
【図６】本実施形態のダンプ処理時の管理テーブル２４の更新例を示す図である。
【図７】本実施形態のダンプ完了後の管理テーブル２４の更新例を示す図である。
【図８】本実施形態の稼動中ブレード３０が障害を通知できない場合のシーケンス例を示す図である。
【図９】本実施形態の単一の予備ブレードに対して複数の予備ブレード用ＳＷＡＰディスクが存在するシステムの構成例を示す図である。
【図１０】本実施形態の多数の稼動中ブレードが存在し、予備ブレードを共有するシステムの構成例を示す図である。
【符号の説明】
【００４１】
１０…ブレードシステム、２０…管理計算機、２１…メモリ、２２…ＣＰＵ、２３…管理プログラム、２４…管理テーブル、３０…稼動中ブレード、３１…メモリ、３２…ＣＰＵ、３３…ブートプログラム、３４…オペレーティングシステム、４０…予備ブレード、４１…メモリ、４２…ＣＰＵ、４３…ブートプログラム、５０…ディスクアレイ、５１…ＯＳディスク、５２…稼動中ブレード用ＳＷＡＰディスク、５３…予備ブレード用ＳＷＡＰディスク、６０…バックプレーンバス、６０１〜６０３…シーケンス、６１１〜６１５…シーケンス。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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