(57)【要約】      （修正有）【課題】親機が接続されている電力線通信ネットワークに子機を接続した際、各子機間の電力線通信が可能か否かの確認を効率的に行いうる機器設定システムを提供する。【解決手段】本発明に係る機器設定システムは、自機が接続されている電力線通信ネットワークに接続された子機から当該子機の電力線通信を行うための識別情報を受信して記憶し、電力線通信ネットワークに接続されている各子機に対して記憶している各識別情報を電力線を介して送信する親機と、自機の識別情報を親機に送信し、親機から電力線通信ネットワークに接続されている他の子機の識別情報を、電力線を介して受信して記憶する子機とを含む。【選択図】図２
2007318511.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線通信ネットワークに接続された親機と当該親機によって決定されたタイミングで通信を行う複数の子機とを含む機器設定システムであって、
前記親機は、
前記各子機を識別して通信を行うための各子機識別情報を記憶する子機情報記憶手段と、
前記電力線通信ネットワークに新たな子機が接続された時、当該子機の子機識別情報を前記子機情報記憶手段に記憶させる登録手段と、
前記登録手段により子機識別情報が登録された時に、前記登録手段によって記憶された子機識別情報を前記新たな子機以外の各子機に送信し、当該新たな子機以外の各子機の子機識別情報を前記電力線を介して当該新たな子機に送信する送信手段とを備え、
前記子機は、
前記電力線を介して前記親機から送信された前記子機識別情報を受信して記憶する記憶手段を備える
ことを特徴とする機器設定システム。
【請求項２】
前記子機は、更に、前記記憶手段に記憶されている子機識別情報に基づいて、自機以外の各子機と電力線通信が可能か否か検知する検知手段と、
前記検知手段による前記各子機に対する検知結果を提示する提示手段とを備える
ことを特徴とする請求項１記載の機器設定システム。
【請求項３】
前記親機は、更に、前記子機情報記憶手段に記憶されている子機識別情報に基づいて、各子機との間の通信が可能か否か所定時間毎に検知し、当該検知結果を当該子機識別情報と対応づけて前記各子機へ通知する通知手段を備え、
前記子機は、更に、前記通知手段による通知を受付けた場合、前記記憶手段に記憶されている当該通知された子機識別情報に対応づけて当該通知された検知結果を前記記憶手段に記憶させ、前記通知の受付毎に当該検知結果を更新する更新手段を備え、
前記提示手段は、更に、前記更新手段によって更新された検知結果を更新毎に提示する
ことを特徴とする請求項２記載の機器設定システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線通信ネットワークに接続する機器の設定に関し、特に、親機が決定したタイミングで通信を行う複数の子機を、親機が接続されている電力線通信ネットワークに接続する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅等に設置された電力線を介して家電機器等の機器を連携させるホームネットワーク等の電力線通信ネットワークを構築する技術が提供されている(特許文献１参照)。
この電力線通信ネットワークは一般に施工業者によって敷設されており、施工業者は、家電機器等を電力線通信ネットワークに接続するための中継器を電力線に接続し、その後、照明機器やテレビ等の電力線通信ネットワーク上で連携させる機器が中継器に接続される。
【０００３】
この中継器を電力線に接続する際に、ある中継器を親機とし、他の中継器をその親機の子機として設定するシステムも提供されており、このシステムは、親機は各子機に接続される機器が連携して動作できるように、動作タイミングを決定して子機にタイミングを通知し、各子機に接続された機器は通知されたタイミングで動作するものである。
上述したシステムの場合、各子機は親機と通信できなければ、その子機に接続された家電機器等の機器は他の子機に接続された機器と連携して動作することができないのはもちろんであるが、各子機間において通信できない場合も同様である。
【０００４】
そのため、電力線の配線等の影響によって電力線通信ネットワークに接続された親子間や子機間で通信できない場合や、子機周辺に設置される機器から生じるノイズ等の影響によって子機間の通信可否が変化する場合には、電力線の通信可否を確認し、親機や子機の設置場所や連携して通信させる機器の接続先を変更する必要がある。
【特許文献１】特開２００３−００８５７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したシステムの場合、施工時において親子間の通信可否は親機に子機を設定する段階で容易に確認することができる。しかしながら、各子機は電力線通信ネットワーク上の他の子機を認識していないため、子機間の通信可否を確認するためには親機に他の子機と通信するための情報を問い合わせなければならず、接続されている子機の数が多いほど子機間の通信状態を確認するのに時間を要してしまい効率的でない。
【０００６】
本発明は、上記の状況に鑑みてなされたものであり、電力線通信ネットワークに接続した子機間の通信可否の確認を効率的に行うことに有用な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明に係る機器設定システムは、電力線通信ネットワークに接続された親機と当該親機によって決定されたタイミングで通信を行う複数の子機とを含む機器設定システムであって、前記親機は、前記各子機を識別して通信を行うための各子機識別情報を記憶する子機情報記憶手段と、前記電力線通信ネットワークに新たな子機が接続された時、当該子機の子機識別情報を前記子機情報記憶手段に記憶させる登録手段と、前記登録手段により子機識別情報が登録された時に、前記登録手段によって記憶された子機識別情報を前記新たな子機以外の各子機に送信し、当該新たな子機以外の各子機の子機識別情報を前記電力線を介して当該新たな子機に送信する送信手段とを備え、前記子機は、前記電力線を介して前記親機から送信された前記子機識別情報を受信して記憶する記憶手段を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
上記構成によれば、親機が接続されている電力線通信ネットワークに子機を接続した際に、その電力線通信ネットワーク上の各子機は自機以外の子機と通信を行うための識別情報を、電力線通信ネットワークに子機が追加接続される毎に親機から受信することができるので、各子機は新たに子機が追加接続されたことを認識することができると共に、親機に他の子機と通信するための識別情報を各々問い合わせることなく、各子機において他の子機との間の電力線通信が可能か否か確認することができ、効率的に通信可否を確認することができる。また、新たに追加接続された子機も、親機に登録された際に、その親機に登録されている他の子機の識別情報を受信することができるので、追加接続された後は親機に他の子機の識別情報を問い合わせることなく他の子機との通信可否を確認することができる。
【０００９】
また、前記子機は、更に、前記記憶手段に記憶されている子機識別情報に基づいて、自機以外の各子機と電力線通信が可能か否か検知する検知手段と、前記検知手段による前記各子機に対する検知結果を提示する提示手段とを備えることとしてもよい。
この構成によれば、電力線通信ネットワークに接続された各子機は、親機から受信して記憶した他の子機の識別情報に基づいて、自機以外の子機との間の通信が可能か否か検知してその検知結果をユーザに提示することができるので、電力線通信ネットワークの施工業者等のユーザは、各子機間の電力線通信の可否を確認することができ、通信不能な子機を移設したり連携させる機器を接続する子機を変更するなどの対応をとることができる。
【００１０】
また、前記親機は、更に、前記子機情報記憶手段に記憶されている子機識別情報に基づいて、各子機との間の通信が可能か否か所定時間毎に検知し、当該検知結果を当該子機識別情報と対応づけて前記各子機へ通知する通知手段を備え、前記子機は、更に、前記通知手段による通知を受付けた場合、前記記憶手段に記憶されている当該通知された子機識別情報に対応づけて当該通知された検知結果を前記記憶手段に記憶させ、前記通知の受付毎に当該検知結果を更新する更新手段を備え、前記提示手段は、更に、前記更新手段によって更新された検知結果を更新毎に提示することとしてもよい。
【００１１】
親機が電力線通信ネットワークに接続された子機と通信できなければ子機間の通信も行うことができない。従って、この構成によれば、親機は定期的に子機との通信が可能か否か検知し、各子機は親機から送信される検知結果を受信する毎に更新して提示するので、ユーザは、親機と通信できなくなった子機を随時確認することができ、その通信できなくなった子機と連携して通信する子機とも通信できないことを認識することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１は、本実施の形態における電力線通信ネットワークに接続された親機及び子機と、各子機に接続される機器を示している。
本発明に係る機器設定システムは、同図の電力線通信ネットワーク１０００に接続された親機１００と、子機１(１１０)、子機２(１２０)、子機３(１３０)、及び子機ｎ(１４０)(以下、「子機」と言う。)で構成されている。
【００１３】
同図の親機１００と上記子機の各々にはイーサネット（登録商標）の通信インタフェースを備え、ＰＣやＴＶ等の機器２１０はその通信インタフェースに接続されており、例えば、同図の場合、機器２１０の各々は、電力線通信ネットワーク１０００を介して親機１００に接続されたルータと接続されている他の通信ネットワークに接続することができる。
親機１００と子機は、機器２１０と電力線通信ネットワーク１０００の間のデータ信号を中継するものであり、また、親機１００及び子機が設定された後には、親機１００は、機器２１０が連携して動作するタイミングを各子機に通知し、各子機に接続された機器２１０は通知されたタイミングで動作する。
【００１４】
本発明に係る機器設定システムは、この電力線通信ネットワーク１０００に接続された親機１００に子機を登録した際、親機に登録されている子機の識別情報を各子機に送信し、各子機において親機から送信された識別情報に基づいて他の子機との間の通信可否を確認するものである。
本実施の形態に係る機器設定システムの構成について説明する。
【００１５】
図２は、上述した図１の親機１００及び子機で構成される本実施の形態に係る機器設定システムの機能構成を示している。
以下、親機１００及び子機の機能構成について各々説明する。尚、子機１(１１０)〜子機ｎ(１４０)は同じ構成であるため、子機１(１１０)について説明するものとする。
親機１００は、通信インタフェース部１０１、制御部１０２、電力線通信処理部１０３、親子設定部１０４、記憶部１０５、及び表示部１０６を含んで構成される。
【００１６】
通信インタフェース部１０１は、イーサネット（登録商標）等の通信インタフェースであり、通信インタフェースに接続された機器からデータ等の信号を受付け、また通信インタフェースに接続された機器へデータ等の信号を送出する機能を有する。
制御部１０２は、ＣＰＵ(Central Processing Unit)やメモリ(ＲＡＭ及びＲＯＭ)を含んで構成され、親機１００の各部を制御することにより電力線通信ネットワーク１０００及び通信インタフェース部１０１に接続された機器への通信を行う。
【００１７】
具体的には、通信インタフェース部１０１からの信号をデータに変換する機能と、通信インタフェース部１０１に接続される機器の通信プロトコルと電力線通信ネットワーク１０００のプロトコルを相互に変換し、通信インタフェース部１０１に接続される機器と電力線通信ネットワーク１０００に接続された他の機器との間でデータの送受信を行えるようにする機能を有する。
【００１８】
また、電力線通信ネットワーク１０００に新たに接続された子機から送信された識別情報を後述の登録情報テーブルに格納する機能と、その子機以外の各子機に新たに格納した子機の識別情報を送信すると共に、登録済の子機の識別情報を新たに接続した子機に送信する機能を有する。
電力線通信処理部１０３は、制御部１０２からのデータを電力線通信ネットワーク１０００のプロトコルに従った通信信号に変換し、また、電力線通信ネットワーク１０００からの通信信号を制御部１０２において処理が可能な形式のデータに変換する機能を有する。
【００１９】
親子設定部１０４は、親子設定用のディップスイッチ等で構成され、ユーザによるディップスイッチの操作により親機１００の機器NO.を設定し、自機の識別情報として記憶部１０５に記憶する機能を有する。尚、本実施の形態における親機１００の機器NO.には“０”を設定するものとして説明する。
記憶部１０５は、ハードディスクやメモリ等の記録媒体で構成され、後述の登録情報テーブル等を記憶する機能を有する。
【００２０】
表示部１０６は、液晶ディスプレイ等で構成され、制御部１０２の指示に応じて、例えば、新たに接続する子機の設定情報や登録済子機の情報等の画像を表示する機能を有する。
次に、図２に示す子機１(１１０)の構成について説明する。
子機１(１１０)は、上述した親機１００と同様に、通信インタフェース部１１１、制御部１１２、電力線通信処理部１１３、親子設定部１１４、表示部１１６、及び記憶部１１７を含み、更に、通信可否判定部１１５を含んで構成される。
【００２１】
以下、各部について説明するが、上述した親機１００と同じ構成については説明を省略する。
制御部１１２は、上述した親機と同様、ＣＰＵ(Central Processing Unit)やメモリ(ＲＡＭ及びＲＯＭ)を含んで構成され、子機１１０の各部を制御することにより電力線通信ネットワーク１０００及び自機に接続されている機器への通信を行う機能と、親機や他の子機から通信確認用信号を受信した時に応答信号を送信する機能と、電力線通信ネットワーク１０００に接続されている親子及び子機間の通信可否を示す画像等を生成して表示部１１６に表示させる機能を有する。
【００２２】
尚、通信確認用信号は、予め親機１００と子機との間で定めた電力線通信の可否を確認するための信号であり、各子機は、この通信確認用信号を受信した際に、通信確認用信号に対応する予め定めた応答信号を通信確認用信号の送信元に送信する。
ここで、親子及び子機間の通信可否を示す通信状態画像の例を図６(ａ)に示す。
同図は、図１に示す子機１(１１０)の表示部１１６に表示させる通信状態画像の例であり、制御部１１２は、記憶部１１７に記憶されている後述の機器情報テーブルに基づいて機器NO.４１と通信可否４２とを対応付けて通信状態画像を生成して表示する。同図において、機器NO.４１は図１に示す電力線通信ネットワーク１０００に接続されている機器の番号であり、子機１と機器NO.４１に示す各機器との間の通信が可能である場合には“○”、通信不能である場合には、“×”が通信可否４２に表示される。
【００２３】
親子設定部１１４は、ディップスイッチ等を含んで構成されており、ディップスイッチによって自機を子機として設定する機能と、親機の機器NO.の入力を受付けて記憶部１１７に格納する機能を有する。更に、親子設定部１１４は、親機の番号の入力を受付けた際、その番号で示される親機へ自機のＭＡＣアドレスと予め自機に設定された機器番号の情報を電力線通信ネットワーク１０００を介して送信する機能を有する。
【００２４】
通信可否判定部１１５は、タイマー機能と、親機１００から電力線通信処理部１１３を介して受付けた自機以外の各子機の識別情報に基づいて、当該各識別情報で示される各子機との間の電力線の通信可否を判定する機能を有する。
尚、通信可否の判定は、具体的には他の各子機に当該子機の識別情報を送信先とする通信確認用信号を送信し、所定時間内に当該他の子機から応答信号を受信したか否かにより、その子機との間の通信可否を判定する。
【００２５】
表示部１１６は、液晶ディスプレイ等で構成され、制御部１１２の指示に応じて親機の設定情報や、自機以外の子機との間の通信可否を示す画像等を表示する機能を有する。
記憶部１１７は、ハードディスクやメモリ等の記録媒体で構成され、親機１００から送信された自機以外の子機の識別情報と、それらの子機との間の通信可否を示す情報を記憶する機能を有する。
【００２６】
次に、本実施の形態の機器設定システムで用いられるデータの構成例について説明する。
図３は、本実施の形態に係る親機１００及び子機に格納されるテーブルの構成及びデータを例示している。
同図(ａ)は、図１に示す親機１００の記憶部１０５に格納される登録情報テーブル１０を示している。
【００２７】
同図に示す様に、登録情報テーブル１０は、子機NO.１１とＭＡＣアドレス１２で構成されている。
子機NO.１１は子機によって送信された当該子機の機器NO.であり、ＭＡＣアドレス１２は、各子機の通信インタフェース部１１１に予め設定されているＭＡＣアドレスを示しており、これらは子機を電力線通信ネットワーク１０００に接続した際に、その子機から送信されたＭＡＣアドレスと機器NO.である。
【００２８】
例えば、図１に示す子機１(１１０)の識別情報は、本実施の形態では、図３(ａ)の登録情報１３に示すＭＡＣアドレス“12-34-56-78-9A-BC”であり、子機NO.１１は、子機の通信可否を示す情報を表示させる際にユーザが電力線通信ネットワーク上の各子機を識別しやすくするために用いる機器の番号である。
図３(ｂ)は、図１に示す子機１(１１０)の記憶部１１７に格納される機器情報テーブル２０を示している。
【００２９】
機器情報テーブル２０は、機器NO.２１、ＭＡＣアドレス２２、及び通信可否２３で構成される。
機器NO.２１は、親機１００及び子機の番号を示しており、親機１００と親機１００によって送信された自機以外の子機の番号である。
また、ＭＡＣアドレス２２は、自機以外の子機のＭＡＣアドレスを示しており、機器NO.２１と同様に親機１００によって送信された自機以外の子機の識別情報である。
【００３０】
通信可否２３は、ＭＡＣアドレス２２に格納されている各ＭＡＣアドレスを有する子機との間の通信可否を示しており、通信可能な場合は“０”、通信不能の場合は“１”が格納される。
例えば、同図の２４は図１に示す親機１００との通信可否を示しており、親子設定時に親機から応答信号又は自機以外の子機の識別情報を受信できれば通信可能とする。また、同図２５は、図１に示す子機２との間の通信可否を示している。
【００３１】
また、図３(ｃ)は、図１に示す子機２(１２０)の記憶部１１７に格納される機器情報テーブル３０を示しており、上述した図３(ｂ)の機器情報テーブル２０の構成と同様であるため説明を省略する。
次に、上述した本実施の形態に係る機器設定システムの動作について説明する。
図４は、本実施の形態に係る機器設定システムの子機設定処理フローを示している。尚、同図は、親機１００には子機１(１１０)だけが登録されており、新たに子機２(１２０)を電力線通信ネットワーク１０００に設定する場合の子機設定処理フローである。
【００３２】
以下、図４の動作フローに従い子機設定処理について図３の例を用いて説明する。
子機２(１２０)のステップＳ２１において、ユーザによって子機２(１２０)が電力線ネットワーク１０００に接続される。
続いて、子機２(１２０)の親子設定部１１４は、ユーザから親子設定用スイッチを介して、自機が子機であることおよび親機１００の機器NO.“０”の設定を受付ける(ステップＳ２２)。
【００３３】
ステップＳ２２でディップスイッチによる親機の機器NO.“０”を受付けた時、親子設定部１１４は、ステップＳ２２で設定された親機１００の機器NO.“０”を記憶部１１７に格納し(ステップＳ２３)、自機の通信インタフェース部１１１に予め割当てられているＭＡＣアドレスと自機の機器NO.“２”を電力線通信処理部１１３を介して親機１００に送信する(ステップＳ２４)。
【００３４】
親機１００のステップＳ１１において、親機１００の制御部１０２は、ステップＳ２４で子機２(１２０)から送信された子機２(１２０)のＭＡＣアドレスと子機の機器NO.を電力線通信処理部１０３を介して受信し、記憶部１０５の登録情報テーブル１０のＭＡＣアドレス１２に受信したＭＡＣアドレスを格納し、子機２(１２０)の機器NO.“２”を子機NO.１１に格納する。
【００３５】
続いて、親機１００の制御部１０２は、記憶部１０５内の登録情報テーブル１０に既に登録されている全てのＭＡＣアドレスを有する子機に対して、新たに登録した子機機２(１２０)の子機NO.“２”及びＭＡＣアドレス“23-45-67-89-AB-CD”を子機識別情報として電力線通信処理部１０３を介し、例えばブロードキャストで送信する。
また、新たに登録した子機２(１２０)には、記憶部１０５内の登録情報テーブル１０に既に登録されている全ての子機NO.とＭＡＣアドレスを子機識別情報として、電力線通信処理部１０３を介して送信する(ステップＳ１２)。
【００３６】
尚、本動作例の場合、登録情報テーブル１０には、現在、子機１(１１０)のみが登録されているため、登録情報テーブル１０のＭＡＣアドレス“12-34-56-78-9A-BC”を有する子機１(１１０)に、新たに登録した子機２(１２０)の子機識別情報を電力線通信処理部１０３を介して送信し、子機２(１２０)には、登録情報テーブル１０に現在登録されている子機NO.“1”とＭＡＣアドレス“12-34-56-78-9A-BC”を子機識別情報として電力線通信処理部１０３を介して送信する。また、子機１(１１０)は、ステップＳ１２において親機１００から送信された子機２の子機識別情報を受信し、記憶部１１７の機器情報テーブル２０に格納し(ステップＳ３１)、子機２(１２０)も、ステップＳ１２において親機１００から送信された子機１の子機識別情報を受信して記憶部１１７の機器情報テーブル３０に格納する(ステップＳ２５)。
【００３７】
子機１(１１０)の通信可否判定部１１５は、ステップＳ３１に続いて、機器情報テーブル２０に格納したＭＡＣアドレス２２“23-45-67-89-AB-CD”を送信先として通信確認信号を送信し、子機２(１１０)の通信可否判定部１１５は、ステップＳ２５に続いて、機器情報テーブル３０に格納したＭＡＣアドレス３２“12-34-56-78-9A-BC”を送信先として通信確認信号を送信する(ステップＳ４１)。
【００３８】
子機２(１２０)の電力線通信処理部１１３は、ステップＳ４１で子機１から送信された通信確認信号を受付けると応答信号を送信元である子機１(１１０)に送信し、子機１(１１０)の電力線通信処理部１１３も同様に、ステップＳ４１で子機２から送信された通信確認信号を受付けると応答信号を送信元である子機２(１２０)へ送信する(ステップＳ４２)。
【００３９】
子機１(１１０)の通信可否判定部１１５は、ステップＳ４１で送信した通信確認信号に対応する応答信号の受信タイミングに応じて子機２(１２０)との通信可否を判定する(ステップＳ３２)。
ここで、通信可否の判定処理について図５を用いて説明する。
図５は、通信可否判定処理の動作フローを示している。
【００４０】
同図のステップＳ５１において、通信可否判定部１１５は、図４のステップＳ４１で送信した通信確認信号に対応する応答信号を所定時間内に受信したか否か判断する。
ステップＳ５１において、所定時間内に受信したと判断した場合には、ステップＳ４１で送信した通信確認信号の送信先の子機との間の電力線通信が可能であると判定し(ステップＳ５１:ＹＥＳ、ステップＳ５２)、所定時間内に応答信号を受信しなかった場合には、その子機との間の電力線通信が不能であると判定する(ステップＳ５１:ＮＯ、ステップＳ５３)。
【００４１】
図４に戻り、ステップＳ３２に続いて、子機１(１１０)の制御部１１２は、ステップＳ３２の判定結果を示す情報を記憶部１１７の機器情報テーブル２０の機器NO.“２”に対応する通信可否２３に記憶し、表示部１１６に機器NO.“２”と通信可否２３の情報を示す画像(図６(ａ))を表示させる(ステップＳ３３)
また、子機２(１２０)も同様に、ステップＳ４１で送信した通信確認信号に対応する応答信号の受信タイミングに応じて子機１(１１０)との通信可否を判定する(ステップＳ２６)。
【００４２】
ステップＳ２６に続いて、子機２(１２０)の制御部１１２は、上述したステップＳ３３と同様に、機器情報テーブル３０の機器NO.“１”に対応する通信可否２３に判定結果を記憶し、表示部１１６に機器NO.“１”と通信可否２３の情報を示す画像を表示させる(ステップＳ２７)。
上述した様に、各子機の表示部１１６に各子機間における通信可否を示す情報が表示されるので、電力線通信ネットワークの施工業者等は子機毎にその子機と通信可能な子機及び通信不能な子機を視認することができ、子機の移設や連携させる機器をどの子機に接続するかを決める際などに各子機間の通信可否を容易に確認することができる。
【００４３】
本発明に係る機器設定システムの実施の形態２について説明する。
実施の形態２に係る機器設定システムは、実施の形態１で電力線通信ネットワークに接続された各子機に対して親機から定期的に通信状態の確認を行い、その通信状態を示す情報を各子機に通知するものである。
本発明に係る各子機は、親機によって決定されたタイミングで通信を行うものであるので、本実施の形態に係る機器設定システムでは、親機と通信できない子機は他の子機とも連携して通信を行うことができないと判断する。また、本実施の形態に係る機器設定システムは、親機との通信状態を各子機に通知し、ユーザが通信できる子機と通信できない子機を識別できるように、各子機においてその通知された通信状態を随時表示する。
【００４４】
以下、本実施の形態に係る機器設定システムについて上述した実施の形態１と異なる部分を説明する。
図７は、本実施の形態に係る機器設定システムの親機３００と子機３１０の機能構成図を示しており、実施の形態１と同様に子機１以外の子機も電力線通信ネットワーク１０００に接続されているものとする。
【００４５】
同図において、通信可否判定部１０７以外は実施の形態１で説明した親機１００の構成と同様である。
通信可否判定部１０７は、電力線通信ネットワークに接続され、親機に登録された各子機に対してブロードキャスト又はユニキャストで通信確認用信号を送信し、各子機から所定時間内に通信確認用信号に対する応答信号を受付けたか否かによって親機と各子機との間の通信が可能か否か判定する機能を有する。また、通信可否判定部１０７は、その判定結果を自機の記憶部１０５内に記憶している登録情報テーブルの識別情報と対応づけて記憶すると共に、各子機にその判定結果を通知する機能を有する。
【００４６】
子機３１０は、更新部１１８以外は実施の形態１で説明した子機１１０の構成と同様である。
更新部１１８は、親機３００と各子機との間の通信状態を判定した判定結果が親機３００から通知される毎に、その通知された各子機の通信状態に基づいて機器情報テーブル２０の通信可否２３の情報を更新する機能を有する。
【００４７】
次に、本実施の形態に係る機器設定システムの動作例について説明する。
図８は、本実施の形態に係る親機及び子機の動作フロー図である。以下、同図に即して動作の説明を行う。
尚、本動作例では、電力線通信ネットワークには親機と子機１及び子機２が接続されているものとする。
【００４８】
親機の通信可否判定部１０７は、所定時間おきに、記憶部１０５から登録情報テーブル１０の登録情報１３、登録情報１４を順次読み出し、登録情報１３のＭＡＣアドレス“12-34-56-78-9A-BC”及び登録情報１４のＭＡＣアドレス“23-45-67-89-AB-CD”を送信先として通信確認用信号をブロードキャストで電力線通信処理部１０３を介して送信する(ステップＳ６１、ステップＳ６３)。
【００４９】
続いて、子機１の制御部１１２は、電力線通信処理部１１３を介してステップＳ６１で送信された通信確認信号を受信すると、送信元の親機に応答信号を送信する(ステップＳ６２)。また、子機２の制御部１１２も同様に、電力線通信処理部１１３を介してステップＳ６２で送信された通信確認信号を受信すると、送信元の親機に応答信号を送信する(ステップＳ６４)。
【００５０】
親機の通信可否判定部１０７は、ステップＳ６１及びステップＳ６３で送信した通信確認信号に対応する応答信号を子機１及び子機２から電力線通信処理部１０３を介して受信し、各応答信号の受信タイミングが、各通信確認信号を送信してから所定時間内か否かを判定する(ステップＳ６５)。
続いて、親機の通信可否判定部１０７は、ステップＳ６５で各子機に対して判定した判定結果を登録情報テーブル１０の子機NO.１１及びＭＡＣアドレス１２に対応付けて記憶する。また、通信可否判定部１０７は、識別情報である子機NO.及びＭＡＣアドレスと、その判定結果を子機１及び子機２へ通知する(ステップＳ６６)。
【００５１】
また、子機１の更新部１１８は、ステップＳ６６で親機から通知された識別情報とその判定結果を電力線通信処理部１１３を介して受信し、受信した子機識別情報のうち自機以外の子機識別情報で示されるＭＡＣアドレス及び機器NO.に対応する機器情報テーブル２０の通信可否２３の情報を受信した判定結果が示す情報に更新する。また、自機の識別情報に対応する判定結果については、機器情報テーブル２０の機器NO.２１“０”(親機)との通信可否を示すものと判断し、親機の通信可否２３の情報をその判定結果で示される情報に更新する(ステップＳ７１)。
【００５２】
続いて、子機１の制御部１１２は、ステップＳ７１で更新された機器情報テーブル２０の機器NO.２１及び通信可否２３に格納されている各情報を表示部１１６に表示させる(ステップＳ７２)。
また、子機２の更新部１１８もステップＳ７１と同様に、親機から通知された判定結果に基づいて機器情報テーブル３０の通信可否３３の情報を更新し(ステップＳ８１)、子機２の制御部１１２も同様に、ステップＳ８１で更新された機器情報テーブル３０の機器NO.３１及び通信可否３３に格納されている各情報を表示部１１６に表示させる(ステップＳ８２)。
【００５３】
なお、本発明を上記の実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明は、上記の実施の形態に限定されないのはもちろんである。以下に示す変形例も本発明に含まれる。
（１）上述の実施の形態１では、各子機はイーサネット（登録商標）に接続する通信インタフェースを有するものとし、子機の識別情報として各子機の通信インタフェース部１１１に予め設定されたＭＡＣアドレスを用いるものとして説明したが、親機および子機が各子機と電力線通信するために必要な送信先を示すアドレスであり、電力線通信ネットワーク上において各子機を一意に識別可能なアドレスであればＭＡＣアドレスに限らない。例えば、ユーザが各子機に備えられたディップスイッチ等によって各子機を識別するためのＩＤを設定し、子機を親機に登録する際に子機からそのＩＤを親機に送信してもよいし、子機を電力線通信ネットワークに接続した際に、例えば、電力線通信ネットワークに子機を接続した順に１、２、・・・ｎと番号を付与する等、親機が所定のＩＤ付与アルゴリズムに従って電力線通信ネットワークにおいて各子機が通信を行うためのＩＤ等の識別情報を親機から各子機に付与してもよい。また、ユーザが各子機のディップスイッチ等で当該子機のＩＤを設定し、親機の各子機に対応するディップスイッチ等でその各子機のＩＤを親機に登録してもよい。
（２）また、上述した実施の形態１では、図６(ａ)に示す通信状態画像を各子機の液晶画面等に表示するものとして説明したが、各子機の通信状態をＬＥＤ（Light Emitting Diode）により表示することとしてもよい。
【００５４】
この場合、例えば図６(ｂ)に示すＬＥＤ表示部５０を各子機が備え、ＬＥＤ表示部５０は、子機が通信可能な機器の台数分の通信状態を表示する。
同図の場合、子機は８台の親機を含む子機と電力線通信を行うことができ、同図５１、及び５２で示す番号が電力線通信可能な親機と子機の番号を示している。また、各子機には予め自機の番号が設定されており、同図の場合“３”が自機の番号とすると、例えば、同図において自機と通信可能な子機のＬＥＤ５３は青色、通信不能な子機のＬＥＤ５５は赤色、自機のＬＥＤを緑色、電力線通信ネットワークに未接続の子機のＬＥＤ５６は未灯にする等、自機以外の子機との通信状態が認識できるように表示する。
（３）また、上述の実施の形態１では、子機を電力線通信ネットワークに接続した際、子機の識別情報のみを親機に送信するものとして説明したが、例えば、子機を設置する場所等の情報をユーザが子機に設定し、その設置場所を示す設置情報も識別情報と共に親機に送信し、親機は各子機に子機識別情報と対応付けて子機の位置情報を送信することとしてもよい。
【００５５】
また、この場合、各子機は親機から受信した他の子機の識別情報と設置情報に対応づけて他の子機間の通信可否を示す画像を表示することとしてもよい。
この場合の各子機との通信可否を示す画像の例を図６(ｃ)に示す。
同図に示す様に、画像６０は機器NO.６１と設置情報６２と通信可否６３を対応づけて構成され、設置情報６２は、電力線通信ネットワークを家庭で敷設する場合には、機器NO.６１で示される機器が設置されている場所、例えば１Ｆリビングや２Ｆ寝室等が表示される。
【００５６】
各子機の通信状態と共に設置場所を表示することにより、ユーザは他の子機との通信状態と他の子機がどの位置に設置されているかを容易に確認することができ、通信状態によって子機や子機に接続する機器の設置位置を変更する際に役立つ。
（４）また、上述した実施の形態１では、子機を電力線通信ネットワークに接続した際、子機の識別情報のみを親機に送信するものとして説明したが、各子機の通信インタフェース部１１１に接続される通信ネットワークの通信プロトコルや、子機に接続される機器で用いる暗号鍵等、子機に接続される機器と通信を行うために必要な情報を識別情報と共に送信することとしてもよい。
【００５７】
この場合、電力線通信ネットワークに接続されている各子機は、親機から送信された自機以外の子機の識別情報と、上記通信プロトコルや暗号鍵の情報等の電力線通信を行う際に必要な情報を受信して保持することができるので、親機にこれらの情報を問い合わせることなく各子機との間の通信を行うことができる。
（５）また、上述した実施の形態１では、電力線通信ネットワークに子機が追加接続された場合、登録済の各子機に対して追加接続した子機の識別情報が送信され、追加接続された子機に登録済の各子機の識別情報が送信された時に、機器NO.の順に各子機が他の子機との間の通信可否を順次判定するものとして説明したが、各子機が他の子機との間の通信可否を判定するタイミングは、子機が追加接続された後であればこれに限らない。例えば、親機からの通信確認を行うタイミングを各子機に順次通知し、各子機は親機からの指示に応じて各子機との通信可否を判定することとしてもよい。
【００５８】
また、通信可否を判定する頻度も、例えば１日１回や１時間に１回等、各子機が定期的に他の子機との通信可否を判定することとしてもよい。
（６）また、上述した実施の形態１では、電力線通信ネットワークに追加接続した子機を親機が登録する毎に、追加接続した子機に対しては登録済の子機の識別情報を送信し、登録済子機に対しては追加接続した子機の識別情報を送信するものとして説明したが、全ての子機に対して親機に登録されている子機の識別情報を一括して送信することとしてもよい。
【００５９】
この構成によれば、親機が接続されている電力線通信ネットワークに接続されている全子機に対して、親機に登録されている全識別情報が一括して送信されるので、親機から子機の各々に対して識別情報を送信する場合に比べて親機の処理負荷及び電力線の帯域の負荷を低減させることができる。
（７）また、上述した実施の形態２では、親機が各子機との間の通信可否を判定した結果を各子機に通知するものとして説明したが、親機は判定結果が通信不能の子機又は通信可能の子機のいずれかの識別情報のみを各子機に通知するものとしてもよい。
（８）また、上述した実施の形態２では、親機から各子機に対してブロードキャストで通信確認用信号を送信し、当該通信確認用信号の送信時から所定時間内に各子機からの応答信号を受信できたか否かによって通信可否を判定するものとして説明したが、親機から各子機に対してユニキャストやマルチキャストで通信確認用信号を送信してもよい。この場合、各通信確認用信号の送信時から所定時間内に各通信確認用信号に対応する応答信号を受信できたか否かによって通信可否を判定することとしてもよい。
（９）また、上述した実施の形態２では、親機が各子機に対して定期的に通信確認用信号を送信し、各子機からの応答信号を受信したタイミングに応じて親機が各子機との間の通信可否を判定するものとして説明したが、各子機が親機から所定時間間隔で通信確認用信号を受信できなかった場合に、各子機は親機との通信が不能であると判断すると共に、他の子機との通信が不能であると判断して、当該子機において他の子機の通信が不能であることを示す画像を表示することとしてもよい。
（１０）また、上述した実施の形態では、各子機において他の子機との間の通信可否を検知し、各子機においてその検知結果を表示するものとして説明したが、各子機において、他の各子機に送信する通信確認用信号に対する応答信号の信号レベルを測定し、その測定結果に基づいて子機間の通信速度を導出し、導出した通信速度を示す情報を表示させてもよい。また、上述した実施の形態では画像を表示することにより提示を行うものとして説明したが、音声出力や文字表示等により通信可否を示す情報等を提示してもよい。
（１１）また、本発明に係る親機は、自機が接続されている電力線通信ネットワークに接続された複数の各子機が通信を行うタイミングを決定する親機であって、前記各子機を識別して通信を行うための各子機識別情報を記憶する記憶手段と、前記子機情報記憶手段に記憶されている前記各子機識別情報を前記各子機へ送信する送信手段とを備えることを特徴とする。
（１２）また、本発明に係る子機は、電力線通信ネットワークに接続された親機によって決定されたタイミングで通信を行う子機であって、自機が前記電力線通信ネットワークに接続された時、前記電力線通信ネットワーク上の他の子機が通信を行う際に自機を識別するための識別情報を送信する送信手段と、前記親機から前記他の子機の識別情報を受信して記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶されている識別情報に基づいて、前記他の子機との間の通信可否を検知する検知手段と、前記検知手段によって検知された検知結果を出力する出力手段とを備えることを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】実施の形態に係る機器設定システムの構成例を示す図である。
【図２】実施の形態１に係る機器設定システムの親機及び子機の機能構成を示す図である。
【図３】(ａ)は実施の形態に係る親機が用いる登録情報テーブルの構成及びデータの例を示しており、(ｂ)は実施の形態に係る子機１が用いる機器情報テーブルの構成及びデータの例を示しており、(ｃ)は実施の形態に係る子機２が用いる機器情報テーブルの構成及びデータの例を示している。
【図４】実施の形態１に係る機器設定システムの動作フローを示す図である。
【図５】実施の形態に係る機器設定システムの通信可否判定処理の動作フローを示す図である。
【図６】(ａ)は実施の形態１に係る子機１において表示する通信状態画像の例を示しており、(ｂ)は変形例に係る各子機において通信状態をＬＥＤで表示する場合の表示部の例を示しており、(ｃ)は実施の形態１に係る各子機において表示する通信状態画像の変形例を示している。
【図７】実施の形態２に係る機器設定システムの親機及び子機の機能構成を示す図である。
【図８】実施の形態２に係る機器設定システムの動作フローを示す図である。
【符号の説明】
【００６１】
１００、３００  親機
１０１、１１１  通信インタフェース部
１０２、１１２  制御部
１０３、１１３  電力線通信処理部
１０４、１１４  親子設定部
１０５、１１７  記憶部
１０６、１１６  表示部
１０７、１１５  通信可否判定部
１１８  更新部
１１０  子機１
１２０  子機２
１０００  電力線通信ネットワーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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