(57)【要約】【課題】屋根材に日光が照射された際の、屋根材から野地を介した小屋裏への熱の伝達を抑制することができる屋根構造を提供する。【解決手段】外面に明度４以上の塗装膜を有する屋根材１を野地２上に敷設する。前記野地２と屋根材１との間に、複数の屋根材１の下方を軒棟方向に連通する空間３を設ける。屋根材１に日光が照射された際の屋根材１の温度上昇が塗装膜の存在により抑制される。このため屋根材１から野地２側へ向けて伝達される熱量が低減される。屋根材１から野地２側に熱が伝達されても、まず屋根材１と野地２との間の空間３内の空気が加熱されてこの空気の比重が軽くなり、この空間内に気流が発生して排熱がなされる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外面に明度４以上の塗装膜を有する屋根材を野地上に敷設すると共に、前記野地と屋根材との間に、複数の屋根材の下方を軒棟方向に連通する空間を設けて成ることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
上記野地の下方に断熱材を配設すると共に、前記野地と断熱材との間に軒棟方向に連通する空間を形成して成ることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
外面に明度４以上の塗装膜を有する屋根材を野地上に敷設し、前記野地の下方に断熱材を配設すると共に、前記野地と断熱材との間に軒棟方向に連通する空間を形成して成ることを特徴とする屋根構造。
【請求項４】
上記塗装膜の表面に光触媒コーティング層を設けて成ることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、スレート系平板瓦等の屋根材１を屋根に敷設するにあたっては、図４に示すように、垂木７等の屋根の骨組上に敷設された野地２上に複数の屋根材１を、軒棟方向の端部を重ね合わせながら敷設することが行われている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００４−３４６６２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記のような屋根構造においては、特に夏期において、日光の照射により屋根材１が高温に加熱され、この熱が野地２を介して小屋裏に伝達されることとなり、屋内に熱がこもる原因となっていた。
【０００４】
本発明は上記の点に鑑みて為されたものであり、屋根材に日光が照射された際の、屋根材から野地を介した小屋裏への熱の伝達を抑制することができる屋根構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る屋根構造は、外面に明度４以上の塗装膜を有する屋根材１を野地２上に敷設すると共に、前記野地２と屋根材１との間に、複数の屋根材１の下方を軒棟方向に連通する空間３を設けて成ることを特徴とするものである。
【０００６】
また、更に上記野地２の下方に断熱材１３を配設すると共に、前記野地２と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４を形成しても良い。
【０００７】
また、本発明にかかる他の屋根構造は、外面に明度４以上の塗装膜を有する屋根材１を野地２上に敷設し、前記野地２の下方に断熱材１３を配設すると共に、前記野地２と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４を形成て成ることを特徴とするものである。
【０００８】
これらの屋根構造においては、上記屋根材１の塗装膜の表面には、更に光触媒コーティング層を設けても良い。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る屋根構造によれば、屋根材に日光が照射された際の屋根材の温度上昇が塗装膜の存在により抑制されてこの屋根材から野地側へ向けて伝達される熱量が低減され、しかもこの屋根材から野地側に熱が伝達されても、まず屋根材と野地との間の空間内の空気が加熱されてこの空気の比重が軽くなり、それによってこの空間内に棟側に向けた空気の流通が発生し、これに伴って前記空間内から熱が排熱されることで、屋根材から野地板を介した小屋裏への熱の伝達を抑制し、小屋裏が高温になることを抑制することができるものである。
【００１０】
また、野地と断熱材との間に軒棟方向に空間を形成すると、屋根材と野地の間の空間を介した排熱量よりも屋根材から野地側に伝達される熱量が上回る場合でも、この熱が野地と断熱材との間の空間に伝達され、この空間内の空気が加熱されてこの空気の比重が軽くなり、それによってこの空間内に棟側に向けた空気の流通が発生し、これに伴って前記空間内から熱が排熱されることで、小屋裏への熱の伝達を抑制し、小屋裏が高温になることを抑制することができるものである。
【００１１】
また、本発明に係る他の屋根構造によれば、屋根材に日光が照射された際の屋根材の温度上昇が塗装膜の存在により抑制されてこの屋根材から野地側へ向けて伝達される熱量が低減され、しかもこの屋根材から野地側に熱が伝達されても、この熱が野地と断熱材との間の空間に伝達され、この空間内の空気が加熱されてこの空気の比重が軽くなり、それによってこの空間内に棟側に向けた空気の流通が発生し、これに伴って前記空間内から熱が排熱されることで、小屋裏への熱の伝達を抑制し、小屋裏が高温になることを抑制することができるものである。
【００１２】
また、光触媒コーティング層を設けると、屋根材に汚染物質が付着しても、日光の照射を受けた際に光触媒コーティング層の光触媒作用により汚染物質を分解し、或いは日光の照射時に光触媒コーティング層が超親水化することから降雨等による水分付着時に汚染物質を浮き上がらせて除去することができ、このため、屋根材が屋外に長期間暴露されてもその表面が汚染されにくいようにして屋根材の表面の明度の低下を抑制し、長期間にわたって小屋裏の温度上昇を抑制することができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の最良の形態について説明する。
【００１４】
本発明にて用いられる屋根材１は、スレート板等の窯業系無機質板にて形成することができる。本発明では、この屋根材１の屋外側に露出する外面に、明度４以上の塗装膜を形成する。
【００１５】
上記塗装膜を形成するための塗料としては、アクリル樹脂系、アクリルシリコーン樹脂系、シリケート樹脂系、フッ素樹脂系等の樹脂塗料中に顔料を含有させたものを用いることができる。そして、このような塗料を屋根材１の外面に塗布し、例えば７０〜１２０℃で乾燥成膜することにより塗装膜を形成することができる。このとき塗装膜の明度は塗料組成、特に顔料の種類や含有量、並びに塗膜の厚み等により調整することができる。これらは塗装膜の明度が４以上となるように適宜調整されるものであるが、例えば顔料として酸化チタン、酸化鉄、カーボン、フタロシアニン、水酸化鉄、複合酸化物、各種金属粉、コーティングマイカ等を用い、塗料中の顔料の含有量を１〜３０重量％の範囲とし、これを屋根材１の外面に塗布乾燥して１０〜５０μｍの範囲の厚みの塗膜を形成することができる。より具体的な例としては、例えば、シリケート樹脂と無機顔料を含有する塗料を用い、これを塗布後、１００℃で５分間加熱成膜して厚み２０μｍの塗装膜を形成することにより、この塗装膜の明度を５とすることができる。
【００１６】
また、この屋根材１には、上記塗膜の表面に更に光触媒コーティング層を設けるようにしても良い。この光触媒コーティング層は光触媒機能を有する被膜であり、酸化チタン等の光触媒を含有する無機質塗料を塗布成膜することにより形成することができる。
【００１７】
上記無機質塗料としては、適宜のものを用いることができるが、例えばオルガノシランのシリカ分散オリゴマー溶液に、ポリオルガノシロキサンや、アルキルチタン酸塩等の縮合反応触媒を加え、或いは更にシリカを加えたケイ素アルコキシド系塗料等に、酸化チタン粉末等の光触媒を混合したものを用いることができる。この無機質塗料中の光触媒の含有量は光触媒コーティング層が十分な防汚性機能を発揮するように適宜調整されるが、例えば１０〜６０重量％の範囲とすることができる。そして、このような無機質塗料をスプレー塗装等により上記塗装膜の表面に塗布した後、６０〜１２０℃で焼き付け乾燥等することにより成膜して、光触媒コーティング層を形成することができる。この光触媒コーティング層の厚みは特に制限されないが、０．１〜１μｍの範囲であることが好ましい。
【００１８】
このように明度４以上の塗膜を屋根材１に設ければ、日光等の光の照射を受けた際の屋根材１の温度上昇が抑制されて、屋根材１の遮熱性を向上することができる。
【００１９】
また、更に上記塗膜の表面に光触媒コーティング層を設ければ、光触媒機能による自己浄化作用により屋根材１の防汚性を向上し、上記塗膜の明度の低下を抑制することができる。すなわち屋根材１に汚染物質が付着しても、光照射時に光触媒作用により汚染物質を分解し、或いは光照射時に光触媒コーティング層が超親水化することで降雨等による水分付着時に汚染物質を浮き上がらせて除去することができるものである。このため、屋根材１が屋外に長期間暴露されてもその表面が汚染されにくいようにして屋根材１の表面の明度の低下を抑制し、長期間にわたって屋根材１の日光照射時の加熱を抑制することができる。
【００２０】
例えば屋根材１として、セメント、シリカ、パルプを含有するセメントスラリーを抄造法にて成形し、養生硬化することにより形成した４５５ｍｍ×９１０ｍｍの寸法のものを用い、塗料として黒色塗料（カーボン分散顔料（大日精化製のＡＦシリーズ）を、アクリル樹脂系エマルション（ＢＡＳＦジャパン製、商品名「アクロナール」に配合したもの）、緑色塗料（フタロシアニン分散顔料（大日精化製のＡＦシリーズ）を、アクリル樹脂系エマルション（ＢＡＳＦジャパン製、商品名「アクロナール」）に分散したもの）、白色塗料（酸化チタン分散顔料（大日精化製のＡＦシリーズ）を、アクリル樹脂系エマルション（ＢＡＳＦジャパン製、商品名「アクロナール」）に配合したもの）を用い、これら塗料を前記屋根材１に塗布して、８０〜１００℃、５分間の条件で加熱成膜し、厚み２０μｍの塗膜をそれぞれ形成した場合を例に挙げる。各塗膜について、分光光度計により測定される明度は、黒色塗料の場合は１、緑色塗料の場合は６、白色塗料の場合は９となる。そして、２０℃の雰囲気下で、各塗膜を形成した屋根材１の塗膜表面に向けて、２００ｍｍの間隔をあけてレフランプ（レフレクター電球）にて３００〜１２００ｎｍの範囲の波長の光を照射し、このときの屋根材１の裏面側の温度を熱電対により測定すると、黒色塗料の場合は１０５℃、緑色塗料の場合は８５℃、白色塗料の場合は８０℃となる。これらを対比すると、明度４以上の塗膜を形成することで屋根材１の裏面側の温度上昇が抑制されることが確認される。
【００２１】
また、上記白色塗料による明度９の塗膜を形成した屋根材１に対して、この塗膜の表面に更に光触媒を含有する無機質塗料（シリコンアルコキシド含有樹脂塗料（ＪＳＲ製、商品名「グラスカ」））を塗布成膜して厚み０．１〜０．２μｍの範囲、水の接触角１０°以下の光触媒コーティング層を形成した場合、この屋根材１の表面に汚染試験によりカーボン汚れを付着させた後に水洗し、この水洗後の屋根材１の表面の明度を上記と同様に測定すると、その明度は８となった。これに対して、光触媒コーティング層を形成せずに同様の操作を行った場合には、測定される明度は５となった。これらを対比すると、光触媒コーティング層を形成することにより塗膜の明度が維持されることが確認される。
【００２２】
そして、本発明に係る屋根構造では、上記のような塗装膜を形成した屋根材１を野地２上に敷設すると共に、この野地２と屋根材１との間に、複数の屋根材１の下方を軒棟方向に連通する空間３（連通空間３）を設けるものである。その構造の一例を図１に示す。
【００２３】
図１において、６は棟木、７は垂木を示し、野地２はこの棟木６と垂木７とで組み上げた屋根の骨組上に敷設されている。屋根の棟側の頂部における野地２同士の突き合わせ部分においては、野地２を切り欠くなどして、この頂部の野地２，２間に小屋裏に連通する開口１２が形成されている。また、この野地２の上面には、通常は防水シート（図示せず）が設けられる。
【００２４】
上記の野地２の上方には、連通空間３を介して屋根材１が敷設されるが、図示の例では野地２と屋根材１との間に縦桟４を敷設することで連通空間３が形成されている。
【００２５】
縦桟４はその長手方向と軒棟方向とが一致する状態で、野地２に対して釘等の固着具で固定して敷設することができる。この縦桟４は、軒棟方向と直交する方向に間隔をあけて平行並列に複数本敷設される。この縦桟４は連通空間３を確保するために設けられるものであり、その寸法及び敷設間隔により連通空間３の寸法が決定される。すなわち、縦桟４の長手方向と直交する断面の、野地２に対する法線方向の寸法は、連通空間３の前記法線方向の寸法と一致し、この寸法は適宜設定されるが、連通空間３の通気性能を確保するためには１５ｍｍ以上であることが好ましく、例えば１５〜３０ｍｍの範囲で形成する。また前記断面の軒棟方向と直交する幅寸法は特に制限されないが２０〜４５ｍｍとすることができ、例えば３０ｍｍとすることができる。また、隣り合う縦桟４間の間隔は、連通空間３の軒棟方向と直交する方向の幅寸法に一致し、この寸法も適宜調整されるが、連通空間３の通気性を確保すると共に屋根材１の支持強度を確保するためには３００〜５００ｍｍの範囲とすることが好ましい。
【００２６】
また、屋根材１と縦桟４との間には、屋根材１を敷設する際の釘打ち等による固着位置を確保するため、長手方向が軒棟方向と直交する方向と一致する横桟５を敷設することが好ましい。この横桟５は縦桟４に対して釘等の固着具により固定して敷設することができる。このとき横桟５は、軒棟方向に間隔をあけて平行並列に複数本敷設することが好ましい。横桟５の寸法は適宜設定されるが、例えば横桟５の長手方向と直交する断面は、野地２に対する法線方向の寸法が１５〜３０ｍｍ、この断面の軒棟方向と一致する幅方向の寸法が３０〜９０ｍｍの範囲となるようにすることができる。また、軒棟方向に隣合う横桟５同士の間隔は、屋根材１を敷設した際にこの屋根材１の軒側端部と棟側端部がそれぞれ隣り合う横桟５の上方に位置するように設定される。
【００２７】
上記横桟５に対して、複数の屋根材１が軒棟方向及びこの方向と直交する方向に並んで複数枚敷設される。このとき各屋根材１は、隣り合う二つの横桟５，５間に亘って、この屋根材１の軒側端部と棟側端部とが各横桟５，５の上方に位置するように敷設されており、また各横桟５では、最も軒側に位置する横桟５を除き、その上方に軒側の屋根材１の棟側端部と、棟側の屋根材１の軒側端部が、この順番に重なり合うように配置されている。この屋根材１は、横桟５に対し、釘等の固着具にて固定することができる。
【００２８】
ここで、上記横桟５は、上記屋根材１を軒棟方向と直交する方向に複数枚敷設する際に、各屋根材１を支持するために設けるものであるが、例えば隣合う縦桟４同士の間隔を屋根材１の軒棟方向と直交する方向の寸法以下となるようにすれば、横桟５を敷設せずに各屋根材１を直接縦桟４に釘打ち等により固定して敷設することもできる。
【００２９】
上記構造においては、隣り合う縦桟４の間の空間が、連通空間３として形成されて、この連通空間３が屋根に敷設された軒棟方向に並ぶ複数の屋根材１の下方を連通している。
【００３０】
また、この屋根の頂部には、この頂部を挟む一方の屋根材１と他方の屋根材１との間に亘って、換気棟８が設けられている。この換気棟８は、適宜の金属板等を成形して構成することができ、図示の例では山形状の一対の傾斜部９と、この傾斜部９の両側の軒側端縁から屋根材１に向けて下方に突出する起立部１０とを有し、起立部１０には換気棟８の内外を連通する換気口１１が設けられている。これにより、上記野地２間の開口１２及び換気棟８の換気口１１を介して、建物の小屋裏が屋外に連通している。また、上記連通空間３は換気棟８の内側の空間に開放され、このため連通空間３も換気棟８の換気口１１を介して屋外に連通している。
【００３１】
また、上記連通空間３の軒側端部は、屋根の軒先にて屋外に開放されている。このように図示の連通空間３は棟側が換気棟８の換気口１１を介して、軒側が軒先にて、それぞれ屋外に連通しているが、他の適宜の構成にて連通空間３を屋外と連通させても良い。
【００３２】
このように構成される屋根構造では、屋根材１は明度４以上の塗膜を有するために、この屋根材１が日光の照射を受けた際の温度上昇を抑制することができ、しかもこの屋根材１と野地２との間には連通空間３が介在しているので、この屋根材１が加熱されてその熱が野地２側に伝達されても、この熱はまず連通空間３内の空気を加熱し、この空気が比重が軽くなって棟側に向かって移動して気流が発生することとなる。このとき図示の例では、連通空間３内の空気は換気棟９の換気口１１を介して屋外に排気され、軒先側から屋外の加熱されていない空気が流入することとなる。このような気流の発生に伴い、屋根材１から伝達された熱が連通空間３から排熱されて、この熱が野地２を介して小屋裏に伝達されることが抑制されるものである。また、このように屋根材１と野地２との間の通気性を確保することで、この屋根材１と野地２との間に結露が発生することも防止することができるものである。
【００３３】
また、特に既述のように屋根材１に光コーティング層を設けると、屋根材１の明度の低下を抑制して、長期間にわたって屋根材１の遮熱性を維持することができ、これにより屋根材１からの小屋裏の熱の伝達を長期間にわたって抑制することができるものである。
【００３４】
また、図２に示す例では、上記のように野地２と屋根材１との間に空間３を設け、更に野地２の下方に断熱材１３を配設すると共に、前記野地２と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４（連通空間１４）を形成したものである。
【００３５】
図示の例では、複数の母屋１７を軒側から棟側に向かって段階的に高くなるように並設し、複数の母屋１７及び軒桁１８の各上端部に母屋１７及び軒桁１８と直交する方向に複数本の垂木７を傾斜状に取り付け、図１に示すものと同様に野地２、縦桟４、横桟５、屋根材１を敷設して屋根材１と野地２との間に空間３を設けている。尚、図２中の１６は軒天井、１９は壁パネルである。
【００３６】
垂木７の下方には傾斜天井２０が敷設されており、この傾斜天井２０の上面と垂木７との間には断熱材１３が敷設されている。断熱材１３はグラスウール等の繊維系断熱材や成形発泡材等の適宜の材料にて形成される。図示の断熱材１３は上面及び下面が凹凸に形成されており、上面の凹部が透湿防水シートから離反し、下面の凹部が傾斜天井から離反することで、断熱材１３の上下両面全体が透湿防水シート２１及び傾斜天井２０で閉塞されないようにしてある。
【００３７】
また、上記複数の母屋１７の各上端部と複数の垂木７の各下端面との間には、軒側から棟側に至るように透湿防水シート２１が介設されている。透湿防水シート２１は断熱材１３の上面全体を覆うものであり、これにより風や水分が断熱材１３に浸透するのを防いで、断熱性能の低下を防ぐようになっている。
【００３８】
この屋根構造では、野地と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４（連通空間１４）が形成される。このとき、垂木７は母屋１７の長さ方向（図２の紙面に対して垂直方向）と直交する方向に所定の間隔をあけて複数本並設されているが、この複数本の垂木７の相互間の空隙にて、各々、垂木７によって仕切られた相互に独立な連通空間１４が形成されている。各連通空間１４は、垂木７と略同じ高さ寸法で軒側から棟側に連続して空気が流通可能なダクト形状をしていると共に、各連通空間１４の軒側の下端は軒側の軒天井１６に設けられた外気取り入れ口１５を介して屋外に連通し、且つ、各連通空間１４の棟側の上端は換気棟８の換気口１１を介して屋外に連通している。
【００３９】
このように構成される屋根構造でも、図１に示すものと同様に、屋根材１が日光の照射を受けた際の温度上昇を抑制することができ、しかもこの屋根材１と野地２との間には連通空間３が介在しているので、この屋根材１が加熱されてその熱が野地２側に伝達されても、この熱はまず連通空間３内の空気を加熱し、この空気が比重が軽くなって棟側に向かって移動して気流が発生することにより、図１に示すものと同様に排熱がなされ、この熱が野地２を介して小屋裏に伝達されることが抑制される。
【００４０】
また、猛暑などにより上記連通空間３を介した排熱量よりも屋根材１から野地２側に伝達される熱量が上回る場合でも、この熱が野地２から連通空間１４に伝達されると、連通空間１４内の空気が加熱され、この空気が比重が軽くなって棟側に向かって移動して気流が発生することとなる。この連通空間１４内の空気は換気棟８の換気口１１を介して屋外に排気され、軒先側からは外気取り入れ口１５から加熱されていない空気が流入することとなる。このような気流の発生に伴い、野地２から伝達された熱が連通空間１４から排熱されて、この熱が小屋裏に伝達されることが抑制されるものである。また、このとき連通空間１４の屋内側には断熱材１３が配置されているので、連通空間１４から小屋裏への熱の伝達が更に抑制されるものである。また、このように野地２と断熱材１３との間の通気性を確保することで、この野地２と断熱材１３との間に結露が発生することも防止することができるものである。
【００４１】
また、図３に示す例では、図２に示す例において、野地２と屋根材１との間には空間３を設けずに、野地２と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４（連通空間１４）を形成したものである。
【００４２】
野地２の上方には、屋根材１が空間３を介することなく敷設されるが、図示のように野地２と屋根材１との間には、長手方向が軒棟方向と直交する方向と一致する横桟５を敷設しても良い。この横桟５は野地２に対して釘等の固着具により固定して敷設することができる。このとき横桟５は、軒棟方向に間隔をあけて平行並列に複数本敷設することが好ましい。横桟５の寸法は適宜設定されるが、例えば横桟５の長手方向と直交する断面は、野地２に対する法線方向の寸法が１５〜３０ｍｍ、この断面の軒棟方向と一致する幅方向の寸法が３０〜９０ｍｍの範囲となるようにすることができる。また、軒棟方向に隣合う横桟５同士の間隔は、屋根材１を敷設した際にこの屋根材１の軒側端部と棟側端部がそれぞれ隣り合う横桟５の上方に位置するように設定される。
【００４３】
上記横桟５に対して、複数の屋根材１が軒棟方向及びこの方向と直交する方向に並んで複数枚敷設される。このとき各屋根材１は、隣り合う二つの横桟５，５間に亘って、この屋根材１の軒側端部と棟側端部とが各横桟５，５の上方に位置するように敷設されており、また各横桟５では、最も軒側に位置する横桟５を除き、その上方に軒側の屋根材１の棟側端部と、棟側の屋根材１の軒側端部が、この順番に重なり合うように配置されている。この屋根材１は、横桟５に対し、釘等の固着具にて固定することができる。
【００４４】
野地と断熱材１３との間に軒棟方向に連通する空間１４（連通空間１４）を形成する構成は、図２に示すものと同一であり、各連通空間１４の軒側の下端は軒側の軒天井１６に設けられた外気取り入れ口１５を介して屋外に連通し、且つ、各連通空間１４の棟側の上端は換気棟８の換気口１１を介して屋外に連通している。
【００４５】
このように構成される屋根構造は、図１，２に示すものと同様に、屋根材１が日光の照射を受けた際の温度上昇を抑制することができ、しかも野地２とその下側の断熱材１３との間には連通空間１４が介在しているので、この屋根材１が加熱されてその熱が野地２側に伝達されても、この熱はまず連通空間１４内の空気を加熱し、この空気が比重が軽くなって棟側に向かって移動して気流が発生することにより排熱がなされ、この熱が小屋裏に伝達されることが抑制されるものである。また、このとき連通空間１４の屋内側には断熱材１３が配置されているので、連通空間１４から小屋裏への熱の伝達が更に抑制されるものである。また、このように野地２と断熱材１３との間の通気性を確保することで、この野地２と断熱材１３との間に結露が発生することも防止することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の実施の形態の一例を示す概略の断面図である。
【図２】本発明の実施の形態の他例を示す概略の断面図である。
【図３】本発明の実施の形態の更に他例を示す概略の断面図である。
【図４】従来例の一例を示す概略の断面図である。
【符号の説明】
【００４７】
１  屋根材
２  野地
３  空間
１４  空間
【図１】
2007177605.tif 000003
【図２】
2007177605.tif 000004
【図３】
2007177605.tif 000005
【図４】
2007177605.tif 000006