(57)【要約】【課題】  低投入電力量で浴室内の相対湿度をカビの発生が抑制可能な低湿度に維持するために、吸着材が持つ吸着能力を効率的に利用するカビ発生防止装置を提供する。【解決手段】回転する水分吸着部材と、循環経路内に流れを形成する第一送風装置と、前記送出経路内に流れを形成する第二送風装置と、加熱装置と、湿度検出手段と、制御装置と、を備え、前記第二送風装置は前記送出経路内の前記水分吸着部材の下流側に配置され、前記制御装置は、除湿運転を行い、相対湿度が第一所定値以下になったら、前記加熱装置と前記第二送風装置を停止し、且つ前記第一送風装置の運転は継続すると共に、相対湿度が前記第一所定値より高い第二所定値以上になったら、前記加熱装置と前記第二送風装置の運転を再開し、前記除湿運転を再び実行する断続運転を行うように制御することを特徴とするカビ発生防止装置を提供する。【選択図】  図１
2007275785.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴室内の空気を取り込み、水分を除去した空気を浴室内に戻す循環経路と、
前記水分を屋外に排出する送出経路と、
前記循環経路内に空気の流れを形成する第一の送風装置と、
前記送出経路内に空気の流れを形成する第二の送風装置と、
前記循環経路内と前記送出経路内に面して配置された回転する水分吸着部材と、
前記送出経路内の前記水分吸着部材よりも上流側に配置される加熱装置と、
浴室内の相対湿度を検出する湿度検出手段と、
制御装置と、を備え、
前記第二の送風装置は前記送出経路内の前記水分吸着部材の下流側に配置され、
前記制御装置は、前記水分吸着部材を回転させると共に、前記加熱装置、前記第一の送風装置、および前記第二の送風装置を運転し、前記加熱装置によって加熱した空気によって、前記水分吸着部材が前記循環経路内で吸着した水分を前記送出経路内で離脱させて屋外に排出する除湿運転を行い、
前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が第一の所定値以下になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置を停止し、且つ前記第一の送風装置の運転は継続すると共に、
相対湿度が前記第一の所定値より高い第二の所定値以上になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置の運転を再開し、前記除湿運転を再び実行する断続運転を行うように制御することを特徴とするカビ発生防止装置。
【請求項２】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転も継続させることを特徴とする請求項１記載のカビ発生防止装置。
【請求項３】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を所定時間継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項４】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を前記第一の所定値より低い第三の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項５】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を単位時間あたりの相対湿度低下量が第四の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項６】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を所定時間継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項７】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を前記第一の所定値より低い第三の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項８】
更に前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を単位時間あたりの相対湿度低下量が第四の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項９】
更に浴室内の空気を屋外に排出する換気手段を備え、前記換気手段を駆動する換気運転を所定時間実行した後に前記除湿運転を開始することを特徴とする請求項１乃至８いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、浴室内のカビの発生を抑制するカビ発生防止装置に関し、特に、浴室内の相対湿度を低下させる除湿機能を備えたカビ発生防止装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般家庭などにおいて、浴室に設置する浴室乾燥機が普及しつつある。浴室を暖房することにより、例えば冬場などの外気温が低い時でも温度の急激な変化を抑えて快適な入浴ができる。また、換気したり涼風を流すことにより、夏場でも心地よい入浴が可能となり、浴室のカビなども防げる。さらにまた、衣類を浴室内で乾燥させることにより、天候によらずいつでも洗濯ができる。
【０００３】
浴室内はもともと湿度が高い空間であることや、衣類の乾燥をさらに効率的に実施することやカビの発生を防止することを考慮すると、浴室乾燥機に除湿機能も付加することが望ましい。このような除湿機能を実現する手段として、例えば、ゼオライトやシリカゲルなどの吸着剤を用いて浴室内の水分を吸着させ、再生して浴室外に排出させる技術が提案されている（例えば、特許文献１及び２）。
【特許文献１】特開平７−１８０９５６号公報
【特許文献２】特開平１１−４９９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
水分吸着部材を利用した除湿装置においては、水分吸着部材を加熱再生するための加熱装置が必要とされる。ランニングコスト抑制のためには、水分吸着部材の加熱再生を効率的に行う事と、消費電力の大きい再生ヒータへの投入電力量を最小にして且つ吸着材が持つ吸着能力を効率的に活用し、浴室内から浴室外への排水量を最大にすることがカビの発生を抑制するためには求められている。
【０００５】
本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、その目的は、水分吸着部材の加熱再生を効率的に行うと共に、低投入電力量で浴室内の相対湿度をカビの発生が抑制可能な低湿度に維持するために、水分吸着部材が持つ吸着能力を効率的に利用するカビ発生防止装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、
浴室内の空気を取り込み、水分を除去した空気を浴室内に戻す循環経路と、
前記水分を屋外に排出する送出経路と、
前記循環経路内に空気の流れを形成する第一の送風装置と、
前記送出経路内に空気の流れを形成する第二の送風装置と、
前記循環経路内と前記送出経路内に面して配置された回転する水分吸着部材と、
前記送出経路内の前記水分吸着部材よりも上流側に配置される加熱装置と、
浴室内の相対湿度を検出する湿度検出手段と、
制御装置と、を備え、
前記第二の送風装置は前記送出経路内の前記水分吸着部材の下流側に配置され、
前記制御装置は、前記水分吸着部材を回転させると共に、前記加熱装置、前記第一の送風装置、および前記第二の送風装置を運転し、前記加熱装置によって加熱した空気によって、前記水分吸着部材が前記循環経路内で吸着した水分を前記送出経路内で離脱させて屋外に排出する除湿運転を行い、
前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が第一の所定値以下になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置を停止し、且つ前記第一の送風装置の運転は継続すると共に、
相対湿度が前記第一の所定値より高い第二の所定値以上になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置の運転を再開し、前記除湿運転を再び実行する断続運転を行うように制御することを特徴とするカビ発生防止装置が提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、水分吸着部材の加熱再生を効率的に行うと共に、低投入電力量で浴室内の相対湿度をカビの発生が抑制可能な低湿度に維持するために、水分吸着部材が持つ吸着能力を効率的に利用するカビ発生防止装置を提供することができ、産業上のメリットは多大である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。図１は本発明に係るカビ発生防止装置１を適用した浴室４００の斜視図、図２および図４はカビ発生防止装置１の構成を例示する断面図、図３は本発明のカビ発生装置１本体を浴室４００天井に取り付けた際の下方から見た平面図である。
【０００９】
図１に示すように、樹脂製の浴室４００には、浴槽５及び洗い場となる床パネル７が設けられている。本発明に係るカビ発生防止装置１は浴室４００の天井部に取り付けられている。
【００１０】
図２および図４に示すように、本発明に係るカビ発生防止装置１は、本体が直方体状に形成されており、下面に循環用吸気口１１０、循環用吹出口１２０、および再生用吸気口２１０として開口が形成されている。また、装置１本体側面上方には室外と本体とを繋ぐ排気ダクトを接続する再生用排気口２２０が形成されている。
装置１本体内には、循環用吸気口１１０から吸込まれた浴室４００内の空気が循環用吹出口１２０から再び浴室４００内に排出されるように形成された循環経路１００と、再生用吸気口２１０から吸込まれた浴室４００内の空気が再生用排気口２２０から屋外に排出されるように形成された送出経路２００と、を備えている。
【００１１】
循環経路１００と送出経路２００はそれぞれ隔壁１５によって区画されており、隔壁１５の一部に循環経路１００と送出経路２００を貫通させる貫通孔を形成して、その貫通孔に水分吸着部材１０が循環経路１００内と送出経路２００内の両方に掛かるように１個配置されている。
この水分吸着部材１０はゼオライトやシリカゲルを円盤状に成形してなり、且つ吸着表面積を大きくするためハニカム構造などの多孔体となっている。
【００１２】
この水分吸着部材１０は、略中心を回転軸（図示しない）として一定速度でゆっくりと回転することで循環経路１００内と送出経路２００内を循環する。つまり、循環経路１００内で水分を吸着した水分吸着部分は、ゆっくりと回転しているため所定時間後に送出経路２００内に面するようになる。
【００１３】
循環経路１００内の水分吸着部材１０より下流側には第一の送風装置２０（ファン）が配置されており、浴室４００内の空気を循環用吸気口１１０から吸込んで水分吸着部材１０を通過した空気を循環用吹出口１２０から吹出すように空気の流れを形成している。
また、送出経路２００内の水分吸着部材１０より下流側には第二の送風装置５０（ファン）が配置されており、浴室４００内の空気を再生用吸気口２１０から吸込んで水分吸着部材１０を通過した空気を再生用排気口２２０から排出する空気の流れを形成している。
ここで、第一の送風装置２０が作り出す空気の風量は第二の送風装置５０が作り出す風量より大きくなっている。
【００１４】
再生経路内の水分吸着部材１０の上流側近傍には、加熱装置４０が取り付けられている。この加熱装置４０は水分吸着部材１０に吸着されている水分を脱離させるために、再生用吸気口２１０から取り込んだ空気を加熱させて、加熱した空気を水分吸着部材１０に当てることにより水分を脱離せしめるように作用させる。
【００１５】
この加熱装置４０は、ニクロム線ヒーターやＰＴＣヒーター等が利用されるが、水分吸着部材１０の水分を脱離させることを目的としているため、高温に加熱することが必要であり、非常に消費電力を要する。
【００１６】
図３に示すように本装置１本体の底面で、循環用吸気口１１０、循環用吹出し口、再生用吸気口２１０から離れた位置には浴室４００内の相対湿度を検出する湿度検出手段２４が取り付けられている。湿度検出手段２４は小さなボックス内に収容されており、湿度検出手段２４を結露させないための結露防止用加熱装置（ヒーター）も同じくボックス内の湿度検出手段２４の近傍に収容されている。
【００１７】
また、本装置１本体の下部には、外観をフラットにみせるためのカバー２（図示しない）が取り付けられており、このカバー２には循環用吸気口１１０、循環用吹出し口、再生用吸気口２１０に繋がる導入流路３００が形成されている。
【００１８】
詳細は後程詳述するが、本発明のカビ発生防止装置１は、湿度検出手段２４で検出した相対湿度を装置１内に内蔵された制御装置にフィードバックすることによって、水分吸着部材１０の回転駆動、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０の運転を制御している。
【００１９】
ここで、湿度検出手段２４を上述した位置に取り付けることの意義について説明する。湿度検出手段２４の検出する相対湿度は浴室４００内、特に残水が残りやすくカビの繁殖しやすい浴室４００内床面７近傍の相対湿度を正確に把握することが重要となる。浴室４００内のカビが繁殖しやすい場所の相対湿度を精度良く検出することで、カビの繁殖しない範囲内において必要以上に過運転することが不要となる。特に本装置１を運転させる場合、消費電力のかかる加熱装置４０を起動させる必要があるため過スペックでの運転は、省エネルギーが社会問題化している現代においては解決しなければならない重要な技術課題である。
【００２０】
まず、循環経路１００内の水分吸着部材１０より下流側に湿度検出手段２４を配置した場合、水分吸着部材１０によって除湿された空気の相対湿度を検出することになるため、浴室４００内のカビが繁殖しやすい場所より低く検出される恐れがあるため好ましくない。
また、送出経路２００内の水分吸着部材１０より下流側に湿度検出手段２４を配置した場合、加熱装置４０によって水分吸着部材１０から脱離した水分を含む空気の相対湿度を検出することになるため、浴室４００内のカビが繁殖しやすい場所より高く検出される恐れがあるため好ましくない。
次に、循環経路１００内の水分吸着部材１０より上流側に湿度検出手段２４を配置した場合、第一の送風装置２０によって経路内の空気流は大きくなるため、湿度検出手段２４が収容されたボックス内の結露防止用加熱装置４０の熱を冷ます要因となり、湿度検出手段２４が結露してしまい、浴室４００内のカビが繁殖しやすい場所より高く検出される恐れがあるため好ましくない。
同様に、送出経路２００内の水分吸着部材１０より下流側に湿度検出手段２４を配置した場合においても、循環経路１００内の水分吸着部材１０より上流側に湿度検出手段２４を配置した場合の課題と共通するものであり好ましくない。
【００２１】
上述した課題を鑑み、本実施例における湿度検出手段２４は、本装置１本体の底面で、循環用吸気口１１０、循環用吹出し口、再生用吸気口２１０から離れた位置に取り付けられているため浴室４００内のカビが繁殖しやすい場所に近い相対湿度を検出することが可能となり、過運転も不要となるため省エネルギー化も図ることができる。
【００２２】
次に、第二の送風装置５０を送出経路２００内の水分吸着部材１０より下流側に配置したことの意義について説明する。第二の送風装置５０を送出経路２００内の水分吸着部材１０より上流側に配置した場合、空気は水分吸着部材１０に対して押し出す方向に作用する。装置１本体は浴室４００天井部の限られた空間に取り付けられるため、コンパクトな大きさに設計されることが望まれる。したがって第二の送風装置５０と水分吸着部材１０とを繋ぐ距離を大きく稼げない。このような状態で第二送風装置によって空気を水分吸着部材１０に当てると空気が通過する部分に斑が出来てしまい、送出経路２００内の加熱された空気が接触しにくい箇所は、水分が脱離しにくくなるという問題が生じる。つまり、部位により再生効率の低い箇所が出てくるため水分吸着部材全体での再生効率も低下することになる。特に、加熱装置としてＰＴＣヒータを用いた場合には、ＰＴＣヒータの発熱特性が風速に依存するため、風速分布が大きい場合、除湿ロータの再生効率が更に悪くなる
【００２３】
水分吸着部材１０全体の吸着能力をフル活用するためには、送出経路２００内で満遍なく水分吸着材の水分が脱離（水分吸着部材１０の再生）されることが好ましい。本実施例においては、水分吸着部材１０の下流側から空気を吸引しているため、送出経路２００内に面した水分吸着部材１０に均一的に空気が通過することになるため、満遍なく水分が脱離させることができる。つまり、水分吸着部材全面の圧力分布を均一にできるため水分吸着部材への再生風の風速分布、循環風の風速分布を均一にすることが可能となり、再生効率および除湿効率を高くできる。よって、スリム且つコンパクトで高い除湿性能を維持した除湿機能付浴室乾燥機を提案することができる。しいては水分吸着部材１０の有する吸着能力を常時フル活用できるため除湿運転中における省エネ効果は多大である。
【００２４】
上述した経路内の水分吸着部材１０と送風装置の位置関係は、循環経路１００内に面した水分吸着部材１０と第一の送風装置２０にも同様のことが言える。
【００２５】
また、循環経路１００の水分吸着部材１０および第一送風装置の下流側には屋外と装置１本体とを繋ぐ換気用経路が接続される換気口１３０が形成されている。換気口１３０には制御装置からの指令で開閉可能なダンパー７０が取り付けられており、換気運転中にはダンパー７０が開になり、第一の送風装置２０から吸気された浴室４００内の空気が循環用吸気口１１０、水分吸着部材１０を介して換気口１３０から屋外に排出される。同時に換気運転の指令が制御装置から入ると第二の送風装置５０も起動し、浴室４００内の空気が再生用吸気口２１０、水分吸着部材１０を介して再生用排気口２２０から排出される。一方、除湿運転中（換気運転中以外）には、ダンパー７０は閉められた状態となる。
【００２６】
次に、本実施例の構成におけるカビ発生装置１のカビ発生防止運転を運転した際の制御シーケンスについて図５を参照して説明する。
【００２７】
ここで、本実施例については、第一の所定値を５１％（相対湿度）、第二の所定値を６０％（相対湿度）とする。
まず、使用者が浴室４００隣室の洗面所内壁に設置された本カビ発生装置１のリモコンでカビ発生防止運転モードスイッチを投入する（Ｓ１）と、制御装置内に内蔵されたリセット状態にあるタイマーのカウントが開始すると共に（Ｓ２）、ダンパー７０が開状態になり、第一の送風装置２０および第二の送風装置５０が駆動し換気運転モードを実行する（Ｓ３）。換気運転モードはあらかじめ定められた時間（３０分間）実行された後（Ｓ４）、ダンパー７０を閉状態にし、第一の送風装置２０および第二の送風装置５０を停止して換気運転モードを実行する（Ｓ５）。この際、タイマーのカウントは継続されるものとする。
【００２８】
換気運転が終了すると、続いて除湿運転モードに入る。除湿運転モードはタイマーでカウントされる換気運転モード開始からの経過時間が４時間になるまで継続されるものとする（Ｓ６）。まず、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着材の回転駆動が実行されることにより浴室４００内の除湿が行われる（Ｓ７）。常時、湿度検出手段２４によって浴室４００内の相対湿度は監視されており、湿度検出手段２４によって検出される相対湿度が５１％以下になるまで除湿運転モードが連続実行される。
【００２９】
除湿運転モードは湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になったら（Ｓ８）加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止させると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は継続する（Ｓ９）。
【００３０】
この際、相対湿度が５１％以下になった後も、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を継続することの意義について次に説明する。
本装置１における浴室４００内の除湿は、第一の送風装置２０を駆動することにより水分吸着部材１０に水分を含んだ空気を通過させて、空気中の水分を水分吸着部材１０に吸着させて乾燥させる仕組みになっている。つまり、水分吸着部材１０の水分吸着能力が飽和状態になっていない場合には、まだ浴室４００内の除湿が可能ということになる。
【００３１】
ここで、相対湿度が５１％以下になった直後（加熱再生運転の中断直後）の水分吸着部材１０は、まだ飽和状態に至っておらず水分吸着能力を有している。したがって、相対湿度が５１％以下になった後も第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を継続することにより水分吸着部材１０全体が持つ吸着能力をフルに有効利用することが可能となる。本カビ発生防止装置１の除湿運転において最も電力を消費するものは加熱装置４０であり、本実施例のように加熱装置４０の運転を停止させた後も、更に除湿（浴室４００内の低湿度化）可能としたことで低消費電力で水分吸着材の有する吸着能力を最大限、活用して浴室４００内をカビの発生しにくい低湿度に除湿することが可能となる。尚、この際、送出経路２００の水分吸着部材１０の下流側に第二の送風装置５０を配置したことにより、水分吸着部材１０のリフレッシュ（再生）された面積が大きくなっている。従って、加熱装置４０と第二の送風装置５０を停止した状態で第一の送風装置２０と水分吸着材を回転駆動させた際の、湿度低下量は大きくなる。更に湿度検出手段２４の検出する検出値の精度が高いため、カビの発生を防止するために必要な除湿運転を効率的に無駄なく行えるため、過運転を行う必要がなくなり消費エネルギーを節約できる。
【００３２】
また、この際に第二送風装置の運転も停止することの意義について説明する。本カビ発生防止装置１は第二の送風装置５０を起動することにより、浴室４００内の空気は送出経路２００を介して、屋外に排出される仕組みになっている。つまり、第二の送風装置５０を駆動させることにより、浴室４００内の暖まった空気が屋外に排出されることになってしまう。除湿要求時に、浴室４００内の温度が低下することは、カビの発生しやすい床面７等の残水の蒸発を鈍化させることになるため好ましくない。また、浴室４００内の空気が屋外に排出された分は、浴室４００扉下部に設けられたガラリや浴室４００窓の隙間などから浴室４００内に空気が流入する。梅雨時や冬場などの除湿運転を最も必要とする時期は屋外や住宅内の相対湿度が高いため、浴室４００外空気の流入により、浴室４００内の相対湿度も上昇してしまう問題があり、好ましくない。
【００３３】
本実施例によれば、湿度検出手段２４によって検出した相対湿度が５１％以下になった後、第二の送風装置５０を停止しているため浴室４００内の温度および相対湿度が低下することはないため、短時間で効率的に浴室４００内を所望の低湿度環境に移行させることができる。
【００３４】
カビの抑制と相対湿度とは相関関係があり、低湿度にする程、短時間でカビを抑制・死滅させられることは一般的に知られている。本実施例のように低消費電力で水分吸着部材１０の吸着能力を最大限、利用して低湿度化できることは、省エネルギーが社会問題化している現代において、貢献度は多大である。
【００３５】
再び、本カビ発生防止装置１のＳ９以降の制御シーケンスの続きを説明する。
加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止させると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は継続する運転を行い（Ｓ９）、水分吸着部材１０の吸着能力も飽和状態になると、浴室４００床面７や浴槽５内の残水が蒸発し、やがて湿度検出手段２４で検出する相対湿度が再び６０％以上になることがある（Ｓ１０）。そういった状態になったら、再び加熱装置４０と第二の送風装置５０に運転を再開させる。つまり、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着部材１０の回転駆動を運転する除湿運転を再び実行することになる（Ｓ７）。
【００３６】
このようなＳ６〜Ｓ１０の断続運転をあらかじめ設定された時間（４時間）、継続した後に本カビ発生防止装置１のカビ発生防止運転は自動的に停止される。
【００３７】
図９に上述した第一の実施形態の構成におけるカビ発生防止装置１のカビ発生防止運転を運転した際の相対湿度の変化を表すグラフを示す。本実施形態のように相対湿度が５１％以下になった後も、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を継続しているため、加熱装置４０の運転を相対湿度５１％で停止しているのも関わらず、４５％近くまで相対湿度が低下していることが分かる。
【００３８】
次に、本カビ発生防止装置１における制御シーケンスの第二実施形態について図６を参照して説明する。ここでは、本発明の第２実施形態の第１実施形態とは異なる点のみを説明し、同様の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００３９】
まず、Ｓ１〜Ｓ８の工程を行った後、湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になると、制御装置内に内蔵されたリセット状態にある第二タイマーのカウントが開始される（Ｓ２１）。同時に加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止すると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は継続する（Ｓ２２）。第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は第二タイマーのカウンタが２０分を数えた段階で停止され（Ｓ２３）、浴室４００内の相対湿度が再び６０％以上になると（Ｓ２４）、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着部材１０の回転駆動の運転を再び実行させる除湿運転モードを再開する（Ｓ６）。
【００４０】
ここで、相対湿度が５１％以下になった後、第二タイマーが２０分をカウントした段階で、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を停止することの意義について説明する。
【００４１】
先に述べた実施形態の中で説明した通り、相対湿度が５１％以下になった直後の水分吸着部材１０は依然として水分吸着能力を保持しており、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０を回転駆動することにより浴室４００内の空気を更に除湿できる。しかし、水分吸着部材１０の吸着能力は加熱再生を行っていないため飽和状態になる。飽和状態になった後は更に水分を含んだ空気を水分吸着部材１０に通過させても、除湿できなくなる。つまり、水分吸着部材１０が飽和状態になった後は第一の送風装置２０と水分吸着部材の回転駆動は浴室４００内の除湿に寄与しなくなるため、あらかじめ飽和時間を推測して例えば２０分となるように設定しておくことで、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動に要する消費エネルギーを節約できるため好ましい。
【００４２】
次に、本カビ発生防止装置１における制御シーケンスの第三実施形態について図７を参照して説明する。ここでは、本発明の第３実施形態の第１、第２実施形態とは異なる点のみを説明し、同様の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００４３】
まず、Ｓ１〜Ｓ８の工程を行った後、湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になると、加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止すると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は継続する（Ｓ３１）。第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は湿度検出手段２４で検出される相対湿度が４５％未満になった段階で停止され（Ｓ３２）、浴室４００内の相対湿度が再び６０％以上になると（Ｓ３３）、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着部材１０の回転駆動の運転を再び実行させる除湿運転モードが再開する（Ｓ７）。
【００４４】
ここで、相対湿度が５１％以下になった後、湿度検出手段２４の検出した相対湿度が４５％未満になった段階で、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を停止することの意義について説明する。
【００４５】
先に述べた実施形態の中で説明した通り、相対湿度が５１％以下になった直後の水分吸着部材１０は水分吸着能力を保持しており、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０を回転駆動することにより浴室４００内の空気を更に除湿できる。しかし、水分吸着部材１０の吸着能力は加熱再生を行っていないため飽和状態になる。飽和状態になった後は更に水分を含んだ空気を水分吸着部材１０に通過させても、除湿できなくなる。つまり、水分吸着部材１０が飽和状態になった後は第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は浴室４００内の除湿に寄与しなくなるため、あらかじめ飽和状態になる際の浴室４００内の相対湿度を設定しておくことで、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動に要する消費エネルギーを節約できるため好ましい。
【００４６】
次に、本カビ発生防止装置１における制御シーケンスの第四実施形態について図８を参照して説明する。ここでは、本発明の第４実施形態の第１、第２、第３実施形態とは異なる点のみを説明し、同様の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００４７】
まず、Ｓ１〜Ｓ８の工程を行った後、湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になると、加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止すると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は継続する（Ｓ４１）。第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は湿度検出手段２４で検出される相対湿度の単位時間あたりの低下量（相対湿度低下率）がマイナス０．５％／分未満になった段階で停止され（Ｓ４２）、浴室４００内の相対湿度が再び６０％以上になると（Ｓ４３）、第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着部材１０の回転駆動の運転を再び実行させる除湿運転モードが再開する（Ｓ７）。
【００４８】
ここで、相対湿度が５１％以下になった後、湿度検出手段２４の検出した相対湿度の単位時間あたりの低下量がマイナス０．５％／分未満になった段階で、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動を停止することの意義について説明する。
【００４９】
先に述べた実施形態の中で説明した通り、相対湿度が５１％以下になった直後の水分吸着部材１０は水分吸着能力を保持しており、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０を回転駆動することにより浴室４００内の空気を更に除湿できる。しかし、水分吸着部材１０の吸着能力は加熱再生を行っていないため飽和状態になる。飽和状態になった後は更に水分を含んだ空気を水分吸着部材１０に通過させても、除湿できなくなる。つまり、水分吸着部材１０が飽和状態になった後は第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は浴室４００内の除湿に寄与しなくなるため、単位時間あたりの相対湿度の低下量を監視することで、水分吸着部材１０の現状の吸着能力を把握することができ、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動に要する消費エネルギーを節約できるため好ましい。
【００５０】
次に、本カビ発生防止装置１の第五実施形態として湿度検出手段２４の取り付け位置についての別形態を説明する。
【００５１】
本実施形態における、湿度検出手段２４は、本カビ発生防止装置１本体とは別体で構成されたリモコンに取り付けられている。リモコンには他に送信アンテナと湿度検出手段２４の結露を防止する結露防止用加熱装置４０が備えられており、浴室４００内の相対湿度を検出可能なように浴室４００の内壁面などに固定されている。
【００５２】
湿度検出手段２４で検出した浴室４００内の相対湿度情報はリモコンの送信アンテナからカビ発生装置１本体の受信部に向けて発信され、受信部で受けた相対湿度情報は装置１本体内に内蔵された制御装置に送られ、制御装置では、相対湿度検出情報に基づいて第一の送風装置２０、第二の送風装置５０、加熱装置４０、水分吸着部材１０の回転駆動を制御する。
【００５３】
次に上述してきた実施形態以外の別実施形態を説明する。これまで上述してきた実施形態においては、Ｓ１〜Ｓ８の工程を行った後、湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になると、加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止すると共に、第一の送風装置２０と水分吸着部材１０の回転駆動は両方とも継続してきたが、この際に、加熱装置４０と第二の送風装置５０と水分吸着部材１０の回転駆動を停止すると共に、第一の送風装置２０の運転のみ継続するようにしても良い。この場合においても、第一の送風装置２０の運転を継続しているため、循環経路１００内に面している水分吸着部材１０の水分吸着能力を有効利用できるため、低消費電力で水分吸着部材１０の吸着能力を最大限、利用して低湿度化できる
【００５４】
また、Ｓ１〜Ｓ８の工程を行った後、湿度検出手段２４の検出する相対湿度が５１％以下になると、加熱装置４０と第二の送風装置５０の運転を停止すると共に、第一の送風装置２０の運転は継続し、水分吸着部材１０の回転駆動は定期的に送出経路２００内と循環経路１００内とを交互に入れ替わるように断続駆動させても良い。
【００５５】
また、上述してきた実施例では、換気運転モードから除湿運転モードに切り替わる際、第一の送風装置２０と第二の送風装置５０の運転を一旦停止させていたが、第一の送風装置２０と第二の送風装置５０の運転を継続させたまま次工程に移行させても良い。
【００５６】
また、上述してきた実施例では浴室４００の天井に本カビ発生防止装置１は取り付けられていたが、浴室４００の壁面上方に取り付けられるものであっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明に係るカビ発生防止装置を適用した浴室の斜視図
【図２】カビ発生防止装置の構成を例示する断面図
【図３】本発明のカビ発生装置本体を浴室天井に取り付けた際の下方から見た平面図
【図４】カビ発生防止装置の構成を例示する断面図
【図５】本発明に係るカビ発生防止装置の第一実施形態における運転例のブロック図
【図６】本発明に係るカビ発生防止装置の第二実施形態における運転例のブロック図
【図７】本発明に係るカビ発生防止装置の第三実施形態における運転例のブロック図
【図８】本発明に係るカビ発生防止装置の第四実施形態における運転例のブロック図
【図９】本発明に係るカビ発生防止装置のカビ発生防止運転を運転した際の相対湿度の変化を表すグラフ
【符号の説明】
【００５８】
１  カビ発生防止装置
２  カビ発生装置カバー
３  浴室用水栓
５  浴槽
７  床パネル
９  シャワーヘッド
１０  水分吸着部材
１５  隔壁
２０  第一の送風装置
２４  湿度検出手段
４０  加熱装置
５０  第二の送風装置
６０  水分吸着材回転用モータ
７０  ダンパー
１００  循環経路
１１０  循環用吸気口
１２０  循環用吹出口
１３０  換気口
２００  送出風路
２１０  再生用吸気口
２２０  再生用排気口
３００  導入流路
４００  浴室
【図１】
2007275785.tif 000003
【図２】
2007275785.tif 000004
【図３】
2007275785.tif 000005
【図４】
2007275785.tif 000006
【図５】
2007275785.tif 000007
【図６】
2007275785.tif 000008
【図７】
2007275785.tif 000009
【図８】
2007275785.tif 000010
【図９】
2007275785.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成18年7月10日(2006.7.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴室内の空気を取り込み、水分を除去した空気を浴室内に戻す循環経路と、
前記水分を屋外に排出する送出経路と、
前記循環経路内に空気の流れを形成する第一の送風装置と、前記送出経路内に空気の流れを形成する第二の送風装置と、
前記循環経路内と前記送出経路内に面して配置された回転する水分吸着部材と、前記送出経路内の前記水分吸着部材よりも上流側に配置される加熱装置と、
浴室内の相対湿度を検出する湿度検出手段と、
制御装置と、を備え、
前記第二の送風装置は前記送出経路内の前記水分吸着部材の下流側に配置され、
前記第一の送風装置が作り出す空気の風量は前記第二の送風装置が作り出す風量より大きくなっており、
前記制御装置は、前記水分吸着部材を回転させると共に、前記加熱装置、前記第一の送風装置、および前記第二の送風装置を運転し、前記加熱装置によって加熱した空気によって、前記水分吸着部材が前記循環経路内で吸着した水分を前記送出経路内で離脱させて屋外に排出する除湿運転を行い、
前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が、前記水分吸着部材の水分吸着能力が飽和していない状態である第一の所定値以下になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置を停止し、且つ前記第一の送風装置の運転は継続すると共に、
相対湿度が再び前記第一の所定値より高い第二の所定値以上になったら、前記加熱装置と前記第二の送風装置の運転を再開し、前記除湿運転を再び実行する断続運転を行うように制御することを特徴とするカビ発生防止装置。
【請求項２】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前期湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転も継続させることを特徴とする請求項１に記載のカビ発生防止装置。
【請求項３】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を所定時間継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項４】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を前記第一の所定値より低い第三の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項５】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記第一の送風装置の運転を単位時間あたりの相対湿度低下量が第四の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記第一の送風装置の運転を再開するように制御することを特徴とする請求項１または２記載のカビ発生防止装置。
【請求項６】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を所定時間継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項７】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を前記第一の所定値より低い第三の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項８】
前記制御装置は、前記除湿運転を行い、前記湿度検出手段によって検出した相対湿度が前記第一の所定値以下になった後、前記水分吸着部材の回転を単位時間あたりの相対湿度低下量が第四の所定値以下になるまで継続した後に停止し、相対湿度が前記第二の所定値以上になったら、前記水分吸着部材の回転を再開するように制御することを特徴とする請求項１乃至５いずれかに記載のカビ発生防止装置。
【請求項９】
浴室内の空気を屋外へ排出する換気手段を備え、前記換気手段を駆動する換気運転を所定時間実行した後に前記除湿運転を開始することを特徴とする請求項１乃至８いずれかに記載のカビ発生防止装置。