(57)【要約】【課題】  ブルームやビレットや、スラブなどを分塊圧延または棒鋼線材圧延をするために加熱する加熱炉の休止時と、その後の昇温時に生じる燃料ロスを削減する。【解決手段】  加熱炉を３時間以上休止する際、休止前の最終被加熱材が加熱ゾーンを抜けた時点でバーナーを全て消火し、前半の加熱ゾーンが７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンが８５０〜９５０℃に低下した時点で、スキッドビームの下部バーナーのみを点火して前半の加熱ゾーンを７５０〜８５０℃、後半の加熱ゾーンを８５０〜９５０℃に保持し、その後被加熱材を装入して加熱を再開する際、加熱ゾーンが加熱設定温度に達する必要時間を予め見込みその分だけ早めに各上部バーナーを点火することで、前半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温開始すると共に、被加熱材が後半の加熱ゾーンに到達するタイミングに合わせて後半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
鋼材を加熱する連続操業式の複数の加熱ゾーンを有する加熱炉により圧延設定温度に加熱する方法において、これら複数の加熱ゾーンを有する加熱炉を３時間以上にわたる長時間休止をする際に、休止前の被加熱材の最終材が炉内の加熱ゾーンを抜け出た時点で、スキッドビームの上下に配設の加熱用のバーナーを消火し、加熱炉の複数の加熱ゾーンの前半の加熱ゾーンが７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンが８５０〜９５０℃に、温度低下した時点で、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーのみを点火して、前半の加熱ゾーンのスキッドビームの下部の温度を７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンのスキッドビームの下部の温度を８５０〜９５０℃に保温すると共に、スキッドビームの下部の雰囲気温度によりスキッドビームの上部の雰囲気温度を前半の加熱ゾーンで７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンで８５０〜９５０℃に保持し、その後に休止中の加熱炉に被加熱材を装入して加熱を再開する際に、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火することにより、被加熱材を加熱設定温度にそれぞれ昇温することを特徴とする鋼材の加熱炉の休止後の昇温における燃料ロスの削減方法。
【請求項２】
その後に休止中の加熱炉に被加熱材を装入して加熱を再開する際に、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火する方法は、各加熱ゾーンの加熱設定温度に被加熱材が到達する必要時間を予め見込んで、その見込み分だけ早めに各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火することにより、前半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温を開始すると共に、被加熱材の後半の加熱ゾーンに到達するタイミングに合わせて後半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温することを特徴とする請求項１に記載の鋼材の加熱炉の休止後の昇温における燃料ロスの削減方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ブルームやビレットや、スラブなどの分塊圧延をするためにあるいは棒鋼圧延や線材圧延や鋼管圧延など加熱炉によって材料を加熱した後に圧延するもの（以下、総称して「棒鋼線材圧延」という。）をするために加熱する加熱炉の休止後の昇温の際に生じる燃料ロスを削減する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ブルームやビレットや、スラブなどの鋼材を分塊圧延または棒鋼線材圧延をするために加熱する加熱炉は、ＬＮＧ燃焼のバーナーによる加熱雰囲気で連続装入する加熱炉である。この加熱炉は、９００〜１４００℃に加熱されて使用されるが、加熱炉の操業の休止時に炉内温度を低下させると、加熱炉の炉壁の温度も下がることとなる。そこで、一旦、温度が９００℃よりも低下すると、休止後に再び操業温度を９００〜１４００℃に加熱するために大量の熱量を必要とする。一方、ＬＮＧ燃焼のバーナーによる加熱を止めるためのＬＮＧ燃焼のバーナーの消火は、夏季や冬季の休暇時の炉床スケール掃除あるいは加熱炉の修復時に実施されるのみである。したがって、加熱炉の操業が間欠操業の場合や、あるいは３時間から１２時間の操業休止をする場合には、加熱炉内にブルームやビレットやスラブなどの鋼材あるいは棒鋼や線材や鋼管などの鋼材である被加熱材が存在しない状態とし、加熱炉が例えば第１ゾーンから第４ゾーンからなるとき、この第１ゾーンから第４ゾーンのそれぞれの温度を９００℃に設定して保温焚きしてこの温度に保持していた。しかし、この９００℃に保温焚きするために必要な燃料の使用量が逆に増える問題があった。
【０００３】
従来の加熱炉では、例えば加熱炉内のスキッドビームが鋼管からなるビームの場合に生じる水冷による熱損失を、加熱炉内のスキッドビームをセラミックビームとして断熱性を向上させることで減少する装置が開発されている（例えば、特許文献１参照。）。また、加熱炉のスキッドビーム上にスキッドボタンを配列してスキッドビームからの局部温度低下を低減する装置が開発されている（例えば、特許文献２参照。）。しかし、これらの装置は、加熱炉の休止時に保温のために必要とし、かつ、その後の再稼動際に加熱のために必要とする燃料ロスを減少することができるものではなかった。
【０００４】
【特許文献１】特開昭５８−５２４１５号公報
【特許文献２】特開２００５−２２０４１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、ブルームやビレットや、スラブなどの分塊圧延または棒鋼線材圧延をするために加熱する加熱炉の休止時およびその後の昇温時に生じる燃料を従来の保温焚きに要する燃料量よりも減らすことで燃料ロスを削減する方法を提供することであり、合わせて本焚きとすることで加熱炉の炉壁の保護を図るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するための本発明の手段は、請求項１の発明では、鋼材を加熱する連続操業式の複数の加熱ゾーンを有する加熱炉により圧延設定温度に加熱する方法において、これら複数の加熱ゾーンを有する加熱炉を３時間以上にわたる長時間休止をする際に、休止前の被加熱材の最終材が炉内の加熱ゾーンを抜け出た時点で、スキッドビームの上下に配設の加熱用のバーナーを消火し、加熱炉の複数の加熱ゾーンの前半の加熱ゾーンが７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンが８５０〜９５０℃に、温度低下した時点で、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーのみを点火して、前半の加熱ゾーンのスキッドビームの下部の温度を７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンのスキッドビームの下部の温度を８５０〜９５０℃に保温すると共に、スキッドビームの下部の雰囲気温度によりスキッドビームの上部の雰囲気温度を前半の加熱ゾーンで７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンで８５０〜９５０℃に保持し、その後に休止中の加熱炉に被加熱材を装入して加熱を再開する際に、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火することにより、被加熱材を加熱設定温度にそれぞれ昇温することを特徴とする鋼材の加熱炉の休止後の昇温における燃料ロスの削減方法である。
【０００７】
さらに請求項２の発明では、休止中の加熱炉に被加熱材を装入して加熱を再開する際に、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火する方法は、各加熱ゾーンの加熱設定温度に被加熱材が到達する必要時間を予め見込んで、その見込み分だけ早めに各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火することにより、前半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温を開始すると共に、被加熱材の後半の加熱ゾーンに到達するタイミングに合わせて後半の加熱ゾーンを加熱設定温度に昇温することを特徴とする請求項１の手段の鋼材の加熱炉の休止後の昇温における燃料ロスの削減方法である。
【０００８】
すなわち、この発明の第１の手段では、複数の加熱ゾーンを有する加熱炉において、３時間以上の長時間の一時操業休止をするとき、休止前のブルームやビレットやスラブなどの被加熱材あるいは棒鋼や線材や鋼管などの被加熱材の最終材が炉内の加熱ゾーンを抜け出た時点で、複数からなる各加熱ゾーンの上下の加熱用のＬＮＧ燃焼のバーナーを、一旦、完全に消火する。しかし、３時間から１２時間にわたる長時間の休止をした後に再開する場合には、加熱炉本体の炉壁を冷やさないために、完全消火後およそ２時間経過して、例えば加熱炉が加熱ゾーンとして第１ゾーンから第４ゾーンを有するものでは、前半の第１ゾーンおよび第２ゾーンは７５０〜９５０℃に、例えば８００℃に、後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンは８５０℃〜９５０℃に、例えば９００℃に、それぞれ温度低下した時点で、各スキッドビームの下部バーナーを点火し、前半の第１ゾーンおよび第２ゾーンの下部を７５０〜９５０℃に、例えば８００℃に、後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンの下部を８５０℃〜９５０℃に、例えば９００℃に、それぞれ保温する。この場合、加熱炉の各スキッドビームの上部の雰囲気温度は、スキッドビームの下部の雰囲気温度によって、前半の第１ゾーンおよび第２ゾーンでは７５０〜８５０℃に、後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンでは８５０〜９５０℃に保持される。その後、休止後の加熱炉を再び稼動する場合、ブルームやビレットやスラブなどの被加熱材あるいは棒鋼や線材や鋼管などの被加熱材の各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火して被加熱材の加熱設定温度にそれぞれ昇温することからなる燃料ロスすなわち無駄焚きを削減した加熱炉の操業方法である。
【０００９】
さらに、この発明の第２の手段では、上記の方法における休止中の加熱炉に被加熱材を装入して各加熱ゾーンのスキッドビームの下部バーナーに付加して上部バーナーを点火して加熱を再開する際は、ブルームやビレットやスラブなどの被加熱材あるいは棒鋼や線材や鋼管などの被加熱材の各加熱ゾーンへの装入に合わせて、各加熱ゾーンの被加熱材の加熱設定温度に達する必要時間を見込んで予め各加熱用の上部バーナーを点火する。すなわち、被加熱材の装入のおよそ１時間前から、前半の第１ゾーンおよび第２ゾーンを加熱設定温度に昇温開始し、その後、被加熱材の例えばブルームが後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンに到達するタイミングに合わせて後半の加熱ゾーンである第３ゾーンおよび第４ゾーンを加熱設定温度に昇温する第１の手段の燃料ロスすなわち無駄焚きを削減した加熱炉の操業方法である。
【００１０】
なお、本発明では、加熱炉内の加熱ゾーンの各温度は熱電対により測定しており、スキッドビームの上部の雰囲気温度とは天井部から約１００ｍｍ下がった位置で測定した温度であり、スキッドビームの下部の雰囲気温度とは炉床から１０００ｍｍ上がった位置で測定した温度である。また、加熱炉のスキッドビームの上部はスキッドビームの下部からの熱対流によって温度が上昇する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は上記の手段とすることで、加熱炉において３時間から１２時間の長時間にわたる一時休止をする際に、休止時の加熱炉内の温度を適切な温度に保持するために必要な燃料使用量と休止後の再加熱時に必要とする燃料使用量を大幅に削減することができ、本発明は従来にない優れた効果を奏するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明を実施するための最良の形態について表および図面を参照して説明する。ブルームやビレットや、スラブなどの被加熱材を分塊圧延するためにあるいは棒鋼や線材や鋼管を圧延するために加熱する連続操業式の加熱炉において、先ず請求項１の実施の形態について説明する。この実施の形態では、ブルームの分塊圧延のための加熱として説明する。操業中の加熱炉を３時間以上にわたって休止をする場合、休止前のブルームの最終材が加熱炉内の加熱ゾーンを抜け出た時点で、加熱ゾーンのスキッドビームの上下に配設の加熱用のＬＮＧによるバーナーを完全に消火した。その後、ブルームの温度が操業時の加熱温度から温度低下して約２時間経過し、加熱炉の前半の加熱ゾーンの第１ゾーンおよび第２ゾーンの温度が７５０〜８５０℃に、後半の加熱ゾーンの第３ゾーンおよび第４ゾーンが８５０〜９５０℃にそれぞれ低下した時点で、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部のバーナーのみを再び点火し、前半の第１ゾーンおよび第２ゾーンの温度をそれぞれ７５０〜８５０℃に、後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンの温度を８５０〜９５０℃にそれぞれ保温して維持した。
【００１３】
その後、休止後の加熱炉を再び昇温して稼動状態として再開するために、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部のバーナーに付加してスキッドビームの上部のバーナーを点火した。この上部の各バーナーの点火により、前半の第１ゾーンを加熱設定温度である１１００℃に、第２ゾーンを１３００℃の加熱設定温度に昇温し、後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンはそれぞれ１３００℃の加熱設定温度に昇温し、これらの加熱設定温度を確認してブルームを加熱炉に装入して加熱を再開した。
【００１４】
次いで請求項２の実施の形態について説明する。この場合、加熱炉を３時間以上にわたって休止をする場合は、上記の請求項１の実施の形態と同様とした。その後、休止後の加熱炉を再び昇温して稼動状態として再開するために、この請求項２の実施の形態では、ブルームの各加熱ゾーンへのブルームの到達に合わせ、各加熱ゾーンの加熱設定温度に達する必要時間を見込んで加熱用の各バーナーを予め点火した。すなわち、そのブルームの装入の約１時間前から、前半の第１ゾーンを加熱設定温度である１１００℃に、第２ゾーンを１３００℃の加熱設定温度に昇温開始した。さらに、その後の、ブルームが後半の第３ゾーンおよび第４ゾーンに到達するタイミングに合わせて後半の加熱ゾーンである第３ゾーンを加熱設定温度である１３００℃に、さらに第４ゾーンを１３００℃の加熱設定温度に昇温し、ブルームを加熱炉に装入してブルームの加熱を再開した。
【００１５】
以上の請求項１の実施の形態あるいは請求項２の実施の形態において、各加熱ゾーンの加熱設定温度に達する必要時間は、設定温度だけでは決まるものではなく、加熱炉の熱容量とバーナーからの熱の供給量のバランスによって変動する。つまり加熱炉の熱容量が大きくバーナーからの熱の供給量が小さいと、各加熱ゾーンの加熱設定温度に達する必要時間は長くなり、逆の場合には短かくなる。さらに、請求項２の発明の実施の形態で、必要時間を予め見込むというのは、こうした必要時間の長短を勘案してブルームが各加熱ゾーンの加熱設定温度に加熱されるように、被加熱材のブルームを加熱炉に装入する時点よりも早い時点から前半および後半の各加熱ゾーンの昇温を開始することを意味する。すなわち、この休止時からの昇温は、請求項１の発明の実施の形態のように前半の加熱ゾーンの７５０〜ら８５０℃あるいは後半の加熱ゾーンの８５０〜９５０℃に保持している温度から、再開におけるブルームを加熱炉に装入するときの各加熱ゾーンの温度に同時到達するように昇温してもよい。しかし、ここで省エネを考えるならば、請求項２の発明の実施の形態のように、ブルームが前半ゾーンを通過する時間を勘案し、後半ゾーンの昇温が完了する時点を、ブルームが前半ゾーンを通過して後半ゾーンに差し掛かる時点となるように、時間差を設定して昇温をするものとする。この方が省エネの効果に優れる方法である。もちろん、これらの中間の折衷としてブルームが前半ゾーンを通過中に後半ゾーンの昇温が完了するように昇温をしてもよい。
【００１６】
上記の操業方法における条件設定理由は、以下の実施条件から求めた。すなわち、図１を参照して説明すると、加熱炉はＬＮＧ燃焼によるバーナーをスキッドビームの上下に配設した雰囲気炉からなる加熱炉２とした。この加熱炉２では、第１ゾーン３、第２ゾーン４、第３ゾーン５および第４ゾーン６からなる加熱ゾーンのブルームの在炉時間は、ブルーム装入側１から、第１ゾーン３で約６０分、第２ゾーン４で約５０分、第３ゾーン５で約４０分、第４ゾーン５で約３０分とし、この加熱後にブルームを加熱炉２のブルーム抽出側７から抽出した。これらの加熱炉内において、ブルーム搬送ピッチは、１ピッチが１５０〜１６０秒／サイクルからなるものとし、全部で６８ピッチからなるものとした。
【００１７】
加熱炉２の炉内の昇温は、昇温完了までの時間と設定温度を入力することで昇温させるものとし、この昇温工程は図示しない自動制御装置で自動的に制御して行われる。この実施条件では、前回のブルームを加熱炉２から抽出完了してから８時間の休止をおいて、今回の抽出開始を実施した。この場合、ブルームの加熱操業時の加熱設定温度は、それぞれ第１ゾーン３で１１００℃、第２ゾーン４で１３３０℃、第３ゾーン５で１３３０℃、第４ゾーン６で１３３０℃とした。また、以下の実施条件における休止の８時間とは、バーナーを完全消火して温度低下する時間の約２時間＋保温焚きの約２．２５時間＋昇温時間の約３．７５時間からなる。
【００１８】
休止のために、最終ブルームが各加熱ゾーンを通過した後、スキッドビームの上下に配設の各バーナーを完全に消火した。加熱ゾーンの第１ゾーン３および第２ゾーン４は８００℃に設定し、加熱ゾーンの第３ゾーン５および第４ゾーン６は９００℃に設定して各加熱ゾーンの温度低下を待ち、各ゾーンの目的温度に温度低下した略２時間後の時点で、加熱炉をこの温度に保持し、さらに合わせて加熱炉の炉壁の保護のため、各加熱ゾーンのスキッドビームの下部に設置したＬＮＧ燃焼のバーナーのみを着火して、保温焚きを実施した。さらに休止後の再稼動に向けて、下記の表１の（１）から（４）の４通りに示す実施条件で、模式的にブルームを各加熱ゾーンに装入して送給し、スキッドビームの上下に配設の各バーナーによる昇温を実施した。この実施条件を以下に示し、そのデータを表１に示す。表１および２において、休止時のＴＯＴＡＬ使用量は保温焚時の流量×保温焚の２．２５時間＋昇温開始からのＴＯＴＡＬ使用量である。
【００１９】
実施条件（１）として、加熱設定温度１０００℃（バーナーの消火なし）とし、ブルームの装入開始に合わせて加熱ゾーンの第１ゾーン〜第４ゾーンを加熱設定温度に昇温を開始した。なお、この場合の休止８時間は、消火無しのため、保温焚きの約４．２５時間＋昇温時間の約３．７５時間である。
【００２０】
実施条件（２）として、全てのバーナーの消火後、加熱ゾーンの第１ゾーン〜第４ゾーンのスキッドビームの下部設定温度は９００℃とし、ブルームの装入開始に合わせて第１ゾーン〜第４ゾーンの全ゾーンを加熱設定温度に昇温開始した。
【００２１】
実施条件（３）として、全てのバーナーの消火後、加熱ゾーンの第１ゾーン〜第２ゾーンのスキッドビームの下部温度は８００℃とし、第３ゾーン〜第４ゾーンのスキッドビームの下部温度は９００℃としたものを、全ゾーンを加熱設定温度に昇温した。これは請求項１の実施の形態である。
【００２２】
実施条件（４）として、全てのバーナーの消火後、加熱ゾーンの第１ゾーン〜第２ゾーンのスキッドビームの下部温度は８００℃とし、第３ゾーン〜第４ゾーンのスキッドビームの下部温度は９００℃とし、各加熱ゾーンのブルームの装入および到達に合わせて予め各ゾーンが加熱設定温度になるように予め昇温を開始した。これは請求項２の実施の形態である。
【００２３】
【表１】
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【００２４】
なを、表１において、全てのバーナーを消火して燃料ロスを削減可能である条件は、実施条件（３）および実施条件（４）の加熱ゾーンの第１ゾーンのスキッドビームの下部温度が８００℃、第２ゾーンのスキッドビームの下部温度が８００℃、第３ゾーンのスキッドビームの下部温度が９００℃、第４ゾーンのスキッドビームの下部温度が９００℃に低下するまでの間の約２時間である。
【００２５】
加熱ゾーンの第１ゾーンの下部温度８００℃、第２ゾーンのビームの下部温度８００℃、第３ゾーンのビームの下部温度９００℃、第４ゾーンのビームの下部温度９００℃に低下した後の保温焚きの状態から、上記した操業時の設定温度まで昇温するために必要な最小時間は１時間であった。そこで、完全消火して保温焚き温度に必要な約２時間と操業時の設定温度まで昇温するために必要な１時間を確保する時間、すなわち休止３時間以上とし得る実施条件として、表１の実施条件（４）が最も保温焚時の単位時間当たりの燃料流量と昇温開始からの燃料のトータル使用量が少なく有効であるので、評価を◎とした。実施条件（３）は昇温開始からの燃料のトータル使用量がやや実施条件（４）より多いが、保温焚時の単位時間当たりの燃料流量が、実施条件（４）と同様に最も少なく評価を○とし、これらは満足できる評価であった。実施条件（１）の評価は×で、実施条件（２）の評価は△であり、これらは満足できるものでなかった。このように表１および２における評価は休止時のバーナーの燃料のＴＯＴＡＬ使用量によって比較して得たものである。
【００２６】
さらに、比較例として本発明の請求項１の発明における各温度条件を上下に外れるものを実施条件（５）〜（８）として表２に示す。先ず、実施条件（５）として、前半の加熱ゾーンの第１ゾーンおよび第２ゾーンのスキッドビームの下部温度を７２０℃とし、後半の加熱ゾーンの第３ゾーンおよび第４ゾーンのスキッドビームの下部温度を８２０℃とし、各加熱ゾーンのへのブルームの装入および到達に合わせて、各ゾーンが加熱設定温度になるように昇温を開始した。
【００２７】
実施条件（６）として、前半の加熱ゾーンの第１ゾーンおよび第２ゾーンのスキッドビームの下部温度を８８０℃とし、後半の加熱ゾーンの第３ゾーンおよび第４ゾーンのスキッドビームの下部温度を９８０℃とし、各加熱ゾーンのへのブルームの装入および到達に合わせて、各ゾーンが加熱設定温度になるように昇温を開始した。
【００２８】
実施条件（７）として、前半の加熱ゾーンの第１ゾーンのスキッドビームの下部温度を７２０℃とし、第２ゾーンのスキッドビームの下部温度を８００℃とし、後半の加熱ゾーンの第３ゾーンのスキッドビームの下部温度を８２０℃とし、第４ゾーンのスキッドビームの下部温度を９００℃とし、各加熱ゾーンのへのブルームの装入および到達に合わせて、各ゾーンが加熱設定温度になるように昇温を開始した。
【００２９】
実施条件（８）として、前半の加熱ゾーンの第１ゾーンのスキッドビームの下部温度を８００℃とし、第２ゾーンのスキッドビームの下部温度を８８０℃とし、後半の加熱ゾーンの第３ゾーンのスキッドビームの下部温度を９００℃とし、第４ゾーンのスキッドビームの下部温度を９８０℃とし、各加熱ゾーンのへのブルームの装入および到達に合わせて、各ゾーンが加熱設定温度になるように昇温を開始した。
【００３０】
【表２】
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【００３１】
表２のバーナーの燃料の休止時のＴＯＴＡＬ使用量に示されるように、これら実施条件（５）〜（８）の全ての比較例では、いずれも本発明の実施例である実施条件（４）の休止時のＴＯＴＡＬ使用量に劣るもので、したがって、いずれも評価は×であった。これらの結果から本発明の温度範囲で保温することが優れていることが分かる
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】加熱炉の各ゾーンと各ゾーンにおけるブルームの在炉時間を模式的に示す図である。
【符号の説明】
【００３３】
１  ブルーム装入側
２  加熱炉
３  第１ゾーン
４  第２ゾーン
５  第３ゾーン
６  第４ゾーン
７  ブルーム抽出側
【図１】
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