(57)【要約】【課題】構成が小型であり、かつ高倍率でありながら、アイレリーフやバックフォーカスは適度に長くでき、良好な結像性能と歪曲収差特性を持ち、使用に十分な色収差補正がされて、さらに、低コストを優先し実現するための上限である３枚構成のファインダー用接眼レンズを提供する。【解決手段】瞳側より順に、負の第１レンズ、正の第２レンズ、正の第３レンズよりなり、以下の条件式を満たすことを特徴とするファインダー用接眼レンズとする。（１）１．４＜ＴＬ／ｆ＜１．９（２）０．９＜ｆ／（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５）＜１．７ただしＴＬ：レンズ第１面から映像素子面までの光軸上の距離（平行平面部分は空気長換算）ｆ：全レンズ系の焦点距離Ｄ１：第１レンズの光軸上の厚みＤ２：第２面と第３面の光軸上の距離Ｄ３：第２レンズの光軸上の厚みＤ４：第４面と第５面の光軸上の距離Ｄ５：第３レンズの光軸上の厚み【選択図】図１
2007225835.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
瞳側より順に、負の第１レンズ、正の第２レンズ、正の第３レンズよりなり、以下の条件式を満たすことを特徴とするファインダー用接眼レンズ。
（１）１．４＜ＴＬ／ｆ＜１．９
（２）０．９＜ｆ／（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５）＜１．７
ただし
ＴＬ：レンズ第１面から映像素子面までの光軸上の距離（平行平面部分は空気長換算）
ｆ：全レンズ系の焦点距離
Ｄ１：第１レンズの光軸上の厚み
Ｄ２：第２面と第３面の光軸上の距離
Ｄ３：第２レンズの光軸上の厚み
Ｄ４：第４面と第５面の光軸上の距離
Ｄ５：第３レンズの光軸上の厚み
【請求項２】
請求項１記載の接眼レンズにおいて、前記第１レンズは瞳側と反対側に凹面を向けた凹レンズであり、前記第２レンズ、前記第３レンズはそれぞれ両面凸レンズであり、以下の条件式を満たすことを特徴とするファインダー用接眼レンズ。
（３）−１．１＜ｆ／ｆ１＜−０．８
（４）１．４５＜ｆ／Ｒ２＜２．０
（５）１．１＜ｆ／ｆ２＜１．６
（６）１．０＜Ｒ２／Ｒ３＜１．３
（７）０．３＜ｆ２／ｆ３＜０．６
（８）−１．０＜Ｒ４／Ｒ５＜−０．５
（９）２５＜（ν２＋ν３）／２−ν１
ただし
ｆ１：第１レンズの焦点距離
Ｒ２：第１レンズの映像素子側面の近軸曲率半径
ｆ２：第２レンズの焦点距離
Ｒ３：第２レンズの瞳側面の近軸曲率半径
ｆ３：第３レンズの焦点距離
Ｒ４：第２レンズの映像素子側面の近軸曲率半径
Ｒ５：第３レンズの瞳側面の近軸曲率半径
ν２：第２レンズ材料のアッベ数
ν３：第３レンズ材料のアッベ数
ν１：第１レンズ材料のアッベ数
【請求項３】
請求項１または２記載の接眼レンズにおいて、少なくとも、前記第１レンズの映像素子側の面と、前記第２レンズの両側面と、前記第３レンズの瞳側面が非球面形状であることを特徴とするファインダー用接眼レンズ。
【請求項４】
請求項１、２、または３記載の接眼レンズにおいて、それぞれのレンズが、樹脂材料にて構成されることを特徴とするファインダー用接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ビデオカメラやデジタルカメラ等の電子ビユーファインダーに用いられる接眼レンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年普及の著しいビデオカメラやデジタルカメラ等には、撮影した映像も観られる電子ビューファインダーが多く用いられている。
【０００３】
その中に搭載されている各種電子デバイスは、高性能化・小型化が急速に進み、それに合わせて接眼レンズの光学性能も要求が厳しくなってきている。
【０００４】
また、ビデオカメラやデジタルカメラ等においては、小型であることが特徴のひとつである。そのため、それらに搭載する電子ビューファインダーも必然的に小型であることが要求されている。
【０００５】
つまり、電子ビューファインダーの小型化に大きく影響するＬＣＤ等の映像素子と、それを眼で観察するための光学レンズも、まず小型であることが要求されることになる。
【０００６】
さらに、映像素子の小型化によって、ファインダー用接眼レンズとしては高倍率化が必須となる。
【０００７】
そして、また、ビデオカメラやデジタルカメラ等の電子機器はコスト競争も激しく、低コストは当然の要求であり、電子ビューファインダーの優先課題である。
【０００８】
その上で、ファインダー用接眼レンズとしては、アイレリーフやバックフォーカスは適度に長くでき、良好な結像性能と歪曲収差特性を持ち、使用に十分な色収差補正がされることが要求される。
【０００９】
小型で光学性能が優れた３枚構成の接眼レンズとしては、多数公開されている。（例えば特許文献１、特許文献２、特許文献３参照）
【特許文献１】特許第３４６７１０５号公報
【特許文献２】特開平６−２５８５８２号公報
【特許文献３】特開２００２−３０３８０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ところが、ビデオカメラやデジタルカメラの小型化のスピ−ドは極めて速く、搭載されている各種電子デバイス、ＬＣＤ等の映像素子のサイズも予想以上に小さくなってきている。
【００１１】
そのため、接眼レンズの倍率も比例して高くする必要がある。高倍率化によって光学性能を維持することは格段に難しくなり、必然的にレンズ構成枚数の増とコストアップをどこまでで押えるかが、最近の課題となってきている。
【００１２】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、特に、ビデオカメラ、デジタルカメラ等に用いられる電子ビューファインダーの接眼レンズに関し、構成が小型であり、かつ高倍率でありながら、アイレリーフやバックフォーカスは適度に長くでき、良好な結像性能と歪曲収差特性を持ち、使用に十分な色収差補正がされて、さらに、低コストを優先し実現するための上限である３枚構成のファインダー用接眼レンズを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
瞳側より順に、負の第１レンズ、正の第２レンズ、正の第３レンズよりなり、以下の条件式を満たすことを特徴とするファインダー用接眼レンズとする。
（１）１．４＜ＴＬ／ｆ＜１．９
（２）０．９＜ｆ／（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５）＜１．７
ただし
ＴＬ：レンズ第１面から映像素子面までの光軸上の距離（平行平面部分は空気長換算）
ｆ：全レンズ系の焦点距離
Ｄ１：第１レンズの光軸上の厚み
Ｄ２：第２面と第３面の光軸上の距離
Ｄ３：第２レンズの光軸上の厚み
Ｄ４：第４面と第５面の光軸上の距離
Ｄ５：第３レンズの光軸上の厚み
【００１４】
また、前記接眼レンズにおいて、前記第１レンズは瞳側と反対側に凹面を向けた凹レンズであり、前記第２レンズ、前記第３レンズはそれぞれ両面凸レンズであり、以下の条件式を満たすことを特徴とするファインダー用接眼レンズとする。
（３）−１．１＜ｆ／ｆ１＜−０．８
（４）１．４５＜ｆ／Ｒ２＜２．０
（５）１．１＜ｆ／ｆ２＜１．６
（６）１．０＜Ｒ２／Ｒ３＜１．３
（７）０．３＜ｆ２／ｆ３＜０．６
（８）−１．０＜Ｒ４／Ｒ５＜−０．５
（９）２５＜（ν２＋ν３）／２−ν１
ただし
ｆ１：第１レンズの焦点距離
Ｒ２：第１レンズの映像素子側面の近軸曲率半径
ｆ２：第２レンズの焦点距離
Ｒ３：第２レンズの瞳側面の近軸曲率半径
ｆ３：第３レンズの焦点距離
Ｒ４：第２レンズの映像素子側面の近軸曲率半径
Ｒ５：第３レンズの瞳側面の近軸曲率半径
ν２：第２レンズ材料のアッベ数
ν３：第３レンズ材料のアッベ数
ν１：第１レンズ材料のアッベ数
【００１５】
また、前記接眼レンズにおいて、少なくとも、前記第１レンズの映像素子側の面と、前記第２レンズの両側面と、前記第３レンズの瞳側面が非球面形状であることを特徴とするファインダー用接眼レンズとする。
【００１６】
また、前記接眼レンズにおいて、それぞれのレンズが、樹脂材料にて構成されることを特徴とするファインダー用接眼レンズとする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、構成が小型であり、かつ高倍率でありながら、アイレリーフやバックフォーカスは適度に長くでき、良好な結像性能と歪曲収差特性を持ち、使用に十分な色収差補正がされて、さらに、低コストを優先し実現するための上限である３枚構成のファインダー用接眼レンズを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の一実施形態を以下に説明する。
【実施例１】
【００１９】
以下、本発明に係るファインダー用接眼レンズの実施例を示す。但し、ここで実施例の説明に使用する記号は、下記の通りである。
ＥＰ    ：アイポイント
Ｌ１    ：第１レンズ
Ｌ２    ：第２レンズ
Ｌ３    ：第３レンズ
ＣＧ    ：カバーガラス
Ｉ      ：映像素子面
ｆ      ：全レンズ系の焦点距離
２ω    ：見かけ視界（単位は度）（画角）
Ｄ＊    ：各面と次の面との光軸上の距離  （＊には各面に対応する数字がはいる）
ＴＬ    ：レンズ第１面から映像素子面までの光軸上の距離（平行平面部分は空気長換算）
Ｒ＊    ：各面の近軸曲率半径  （＊には各面に対応する数字がはいる）
Ｎｄ＊  ：各レンズ材料のｄ線での屈折率  （＊には各レンズに対応する数字がはいる）
νｄ＊  ：各レンズのｄ線でのアッベ数  （＊には各レンズに対応する数字がはいる）
【００２０】
レンズが非球面である場合の非球面式は、以下のごとく記述される。
【数１】
2007225835.tif 000003
ただし、ｋ＝α１＋１  とし、
Ｃ          ：非球面頂点の曲率
α１         ：円錐係数
α２〜α１０  ：光軸からの高さ
ρ          ：光軸からの高さ
Ｚ          ：レンズ面頂点における接平面から光軸方向への距離
である。
【００２１】
図１は本発明に係わる最良の実施形態のレンズ構成図である（実施例１）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００２２】
図２はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ５ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００２３】
表１−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図１に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表１−１に記載してある。表１−２は表１−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。
【表１−１】
2007225835.tif 000004
【表１−２】
2007225835.tif 000005
【００２４】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８には、実施例１の他、実施例２から７における計算結果も記載してある。また、表８の項目で本発明に直接関与しない計算部分については説明を省略する。
【表８】
2007225835.tif 000006
【００２５】
図１に示す実施例１において、瞳側より順に、負の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２、正の第３レンズＬ３を置いた構成のファインダー用接眼レンズである。前記第１レンズＬ１の第１面Ｓ１から瞳（アイポイントＥＰ）Ｓ０までの距離Ｄ０はアイレリーフであり、適度な長さを確保している。これが短すぎると眼やまつげがレンズに直接当たり、長すぎると小型化に反することとなり、それぞれ問題である。前記第１レンズＬ１の第２面Ｓ２から前記第２レンズＬ２の第１面Ｓ３までの距離Ｄ２や前記第２レンズＬ２の第２面Ｓ４から前記第３レンズＬ３の第１面Ｓ５までの距離Ｄ４は各レンズの厚みＤ１、Ｄ３、Ｄ５とともに、光学長ＴＬを決めるための大きな要因となっている。前記第３レンズＬ３の第２面Ｓ６から映像素子面Ｉ（Ｓ９）までの長さはバックフォーカスであり、適度な長さを確保している。特にフロントライトタイプの映像素子では、前面に障害となる構造物があるため、スペースが必要となっている。
【００２６】
表８から、ＴＬ／ｆは１．５６８で、ｆ／（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５）は１．３０７であり、請求項１に規定される以下の条件式を満足していることがわかる。
（１）１．４＜ＴＬ／ｆ＜１．９
（２）０．９＜ｆ／（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５）＜１．７
【００２７】
条件式（１）は、接眼レンズの倍率と小型化の関係を表しており、倍率が同じ場合、上限を超えると小型化は達成されず、下限を超えると小型化は可能であるが、適度なバックフォーカスを確保できず、各レンズのパワーが過大となり良好な性能が維持できない。光学長を同じにした場合は、上限を超えると高倍率になり過ぎ、性能が劣化する。下限を超えると必要倍率と性能のバランスを大きく悪化させる。条件式（２）は、レンズの厚みと小型化の条件である。上限を超えると小型化は可能であるが、レンズの厚みが薄くなり性能が劣化する。特に倍率の色収差が補正できない。下限を超えると、レンズの厚みが厚くなり、間隔も大きくなり過ぎ小型化は達成できない。レンズ形状も周辺で曲率がきつくなり、特に倍率の色収差が悪化する。
【００２８】
また、実施例１において、前記第１レンズＬ１は瞳側と反対側に凹面を向けた凹レンズであり、前記第２レンズＬ２、前記第３レンズＬ３はそれぞれ両面凸レンズである。
【００２９】
同様に表８から、ｆ／ｆ１は−０．８８１であり、ｆ／Ｒ２は１．６７４で、ｆ／ｆ２は１．２６４、Ｒ２／Ｒ３は１．１８２、ｆ２／ｆ３は０．４５０、Ｒ４／Ｒ５は−０．８５４、（ν２＋ν３）／２−ν１は２７．２であり、請求項２に規定される以下の条件式を満足していることがわかる。
（３）−１．１＜ｆ／ｆ１＜−０．８
（４）１．４５＜ｆ／Ｒ２＜２．０
（５）１．１＜ｆ／ｆ２＜１．６
（６）１．０＜Ｒ２／Ｒ３＜１．３
（７）０．３＜ｆ２／ｆ３＜０．６
（８）−１．０＜Ｒ４／Ｒ５＜−０．５
（９）２５＜（ν２＋ν３）／２−ν１
【００３０】
条件式（３）は、レンズ全系のパワーと第１レンズＬ１のパワー比を定義して、第１レンズＬ１の負のパワーを規定している。上限を超えると負のパワーが小さくなり収差補正に対しては有利であるが、軸上色収差、倍率の色収差ともに増える。レンズ全長が長くなるため小型化を実現できない。下限を超えると負のパワーが過大になり、レンズ周辺部分の形状が悪くなり、起因する球面収差、コマ収差の収差補正が困難になる。条件式（４）も第１レンズＬ１に関する内容で、第２面Ｓ２の近軸曲率半径の大きさを定義することによって第１レンズＬ１の形状を規定した式である。上限を超えると凹面の深さが大きくなり負のパワーが過大となる。レンズ全系のパワーバランスが崩れ、収差補正が困難になる。下限を超えると凹面が浅いレンズとなり、負のパワーが小さくなりすぎて収差補正すると小型化が実現できない。色収差が大きくなり補正困難になる。条件式（５）はレンズ全系のパワーと第２レンズＬ２のパワー比を定義して、第２レンズＬ２の正のパワーを規定している。上限を超えると正のパワーが大きくなり第１レンズＬ１で発生した負のパワーに対して補正過剰になる。下限を超えると正のパワーが小さくなり収差補正が不足して性能を確保できない。レンズ全長も長くなるため小型化を実現できない。条件式（６）は第１レンズＬ１の第２面Ｓ２と第２レンズＬ２の第１面Ｓ３の関係を表している。第１レンズＬ１の第２面Ｓ２で発生した球面収差やコマ収差、倍率の色収差を第２レンズＬ２の第１面Ｓ３で逆のパワーで打ち消し補正している。上限、下限を超えると両面のバランスが崩れ、収差補正が困難になる。条件式（７）は３枚構成レンズのパワー負、正、正のうち、特に正の値を適正に配分するための条件である。上限を超えると第３レンズＬ３のパワーが第２レンズＬ２に近くなり、パワー配分のバランスが崩れ、レンズ系全体の長さが増える。従って、小型化が達成できない。結果的にペッツバール和まで大きくなり、像面湾曲、非点収差が増え、補正困難になる。下限を超えると第２レンズＬ２のパワーが過大になり、バランスが悪くなり球面収差、コマ収差が増え補正できない。条件式（８）も第２レンズＬ２と第３レンズＬ３の関係を表している。第２レンズＬ２の第２面Ｓ４と第３レンズＬ３の第１面Ｓ５はそれぞれ反対方向の同レベル近軸曲率半径でバランスをとっている。上限を超えると第２レンズＬ２の第２面Ｓ４の曲率半径が小さくなりすぎ、第２レンズＬ２のパワーが大きくなる。バランスを失って各種収差が増える。下限を超えると第２レンズＬ２の第２面Ｓ４の曲率半径が第３レンズＬ３の第１面Ｓ５の曲率半径より大きくなり、それに伴って第２レンズＬ２の正のパワーが小さくなり、収差補正が困難になる。小型化にも不利である。条件式（９）は色補正条件である。負、正、正の３枚構成であるため、第１レンズＬ１の負レンズは高分散材で、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３の正レンズを低分散材とする色消しタイプである。下限を超えると色収差が増大し補正できない。
【００３１】
また、表１−１、表１−２から、少なくとも、前記第１レンズＬ１の映像素子側の面（Ｓ２）と、前記第２レンズＬ２の両側面（Ｓ３、Ｓ４）と、前記第３レンズＬ３の瞳側面（Ｓ５）が非球面形状であることが望ましい。
【００３２】
これは、第１レンズＬ１の負のメニスカスレンズで発生する歪曲収差を補正するために、非球面形状を用いることは大変有効であり、曲率のある第２面Ｓ２を非球面とすることが特に重要である。正の第２レンズＬ２、第３レンズＬ３では、パワーの大きい第２レンズＬ２の両面（Ｓ３、Ｓ４）と、第２レンズＬ２の第２面Ｓ４の収差補正面である第３レンズＬ３の第１面Ｓ５を非球面とすることが有効である。
【００３３】
また、表１−１から、前記第１レンズＬ１、前記第２レンズＬ２、前記第３レンズＬ３それぞれが樹脂材料で形成されていることが望ましい。
【００３４】
これにより、射出成形でのレンズの製造が可能になり、均一で高品質な接眼レンズを安く大量生産することができる。低コスト化にはこれも欠かせない要素である。
【実施例２】
【００３５】
図３は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例２）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００３６】
図４はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ５ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００３７】
表２−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図３に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表２−１に記載してある。表２−２は表２−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表２−１からわかるように、前記実施例１から第２レンズＬ２、第３レンズＬ３を別の低分散材料に置き換えて実施した例である。
【表２−１】
2007225835.tif 000007
【表２−２】
2007225835.tif 000008
【００３８】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例２の欄がこの実施例における計算結果である。
【００３９】
表２−１、表２−２、表８より、実施例１と同様に、すべての条件を満足している。
【実施例３】
【００４０】
図５は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例３）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００４１】
図６はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ７ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００４２】
表３−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図５に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表３−１に記載してある。表３−２は表３−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表３−１、図６からわかるように、前記実施例１の瞳径をφ５ｍｍからφ７ｍｍへ広げて実施した例である。
【表３−１】
2007225835.tif 000009
【表３−２】
2007225835.tif 000010
【００４３】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例３の欄がこの実施例における計算結果である。
【００４４】
表３−１、表３−２、表８より、実施例１、２と同様に、すべての条件を満足している。
【実施例４】
【００４５】
図７は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例４）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００４６】
図８はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ７ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００４７】
表４−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図７に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表４−１に記載してある。表４−２は表４−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表４−１、図８からわかるように、前記実施例１から第１レンズＬ１を別の高分散材料に置き換えてかつ瞳径をφ５ｍｍからφ７ｍｍへ広げて実施した例である。
【表４−１】
2007225835.tif 000011
【表４−２】
2007225835.tif 000012
【００４８】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例４の欄がこの実施例における計算結果である。
【００４９】
表４−１、表４−２、表８より、実施例１、２、３と同様に、すべての条件を満足している。
【実施例５】
【００５０】
図９は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例５）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００５１】
図１０はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ７ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００５２】
表５−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図９に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表５−１に記載してある。表５−２は表５−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表５−１、図１０からわかるように、前記実施例４から第２レンズＬ２、第３レンズＬ３を別の低分散材料に置き換えて実施した例である。
【表５−１】
2007225835.tif 000013
【表５−２】
2007225835.tif 000014
【００５３】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例５の欄がこの実施例における計算結果である。
【００５４】
表５−１、表５−２、表８より、実施例１、２、３、４と同様に、すべての条件を満足している。
【実施例６】
【００５５】
図１１は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例６）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００５６】
図１２はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ５ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００５７】
表６−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図１１に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表６−１に記載してある。表６−２は表６−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表６−１、表６−２、図１２からわかるように、前記実施例１から非球面の採用を第１レンズＬ１の第２面Ｓ２、第２レンズＬ２の両面（Ｓ３、Ｓ４）、第３レンズＬ３の第１面Ｓ５のみとして実施した例である。
【表６−１】
2007225835.tif 000015
【表６−２】
2007225835.tif 000016
【００５８】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例６の欄がこの実施例における計算結果である。
【００５９】
表６−１、表６−２、表８より、実施例１、２、３、４、５と同様に、すべての条件を満足している。
【実施例７】
【００６０】
図１３は本発明に係わる別の実施形態のレンズ構成図である（実施例７）。左側を瞳側、右側を映像素子側として示している。
【００６１】
図１４はこの実施例の収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）は歪曲収差、（Ｄ）は倍率の色収差を表している。球面収差図においては、図示しているように、瞳径φ５ｍｍのときの、それぞれ、ｇ線１、Ｆ線２、ｅ線３、ｄ線４、Ｃ線５の波長での球面収差を表している。非点収差図では、図示しているようにサジタル面Ｓ、タンジェンシャル面Ｔでの非点収差を表している。倍率の色収差図では、図示しているように、それぞれ、ｇ線１ａ、Ｆ線２ａ、ｅ線３ａ、ｄ線４ａ、Ｃ線５ａの波長での倍率の色収差を表している。Ｙ＝２．５３は、映像素子の中心から対角長まで距離（像高）を示している。
【００６２】
表７−１はこの実施例の瞳側からアイポイントＥＰ、第１レンズＬ１の面、第２レンズＬ２の面、第３レンズＬ３の面、カバーガラスＣＧの面、映像素子面Ｉに番号（図１３に示すＳ０〜Ｓ９）を付け、各面ごとにそれぞれの曲率半径、距離（間隔）、屈折率、アッベ数等を記入してまとめた表である。Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄの記号は前記説明のとおりである。視度調整で、０ディオプター（ｄｉｏｐｔｅｒ）にした時の全レンズ系の焦点距離ｆ、見かけ視界２ωも表７−１に記載してある。表７−２は表７−１の面が上述した数式１で記述される場合に、その非球面係数を記載したものである。表７−１、表７−２、図１４からわかるように、前記実施例６から第２レンズＬ２、第３レンズＬ３を別の低分散材料に置き換えて実施した例である。
【表７−１】
2007225835.tif 000017
【表７−２】
2007225835.tif 000018
【００６３】
表８は、請求項に記載された条件式（１）から（９）に当てはまる具体的な数値を代入して、それぞれ計算した結果をまとめた表である。表８中の実施例７の欄がこの実施例における計算結果である。
【００６４】
表７−１、表７−２、表８より、実施例１、２、３、４、５、６と同様に、すべての条件を満足している。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明最良の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例１）
【図２】本発明最良の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例１）
【図３】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例２）
【図４】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例２）
【図５】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例３）
【図６】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例３）
【図７】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例４）
【図８】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例４）
【図９】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例５）
【図１０】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例５）
【図１１】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例６）
【図１２】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例６）
【図１３】本発明の別の実施形態を示すレンズ構成図。（実施例７）
【図１４】本発明の別の実施形態での収差図で、（Ａ）は球面収差を表す収差図、（Ｂ）は非点収差を表す収差図、（Ｃ）は歪曲収差を表す収差図、（Ｄ）は倍率の色収差を表す収差図。（実施例７）
【符号の説明】
【００６６】
１        ｇ線の波長での球面収差
２        Ｆ線の波長での球面収差
３        ｅ線の波長での球面収差
４        ｄ線の波長での球面収差
５        Ｃ線の波長での球面収差
１ａ      ｇ線の波長での倍率の色収差
２ａ      Ｆ線の波長での倍率の色収差
３ａ      ｅ線の波長での倍率の色収差
４ａ      ｄ線の波長での倍率の色収差
５ａ      Ｃ線の波長での倍率の色収差
Ｌ１      第１レンズ
Ｌ２      第２レンズ
Ｌ３      第３レンズ
Ｉ        映像素子面
Ｓ        サジタル面での非点収差
Ｔ        タンジェンシャル面での非点収差
Ｙ        像高
【図１】
2007225835.tif 000019
【図２】
2007225835.tif 000020
【図３】
2007225835.tif 000021
【図４】
2007225835.tif 000022
【図５】
2007225835.tif 000023
【図６】
2007225835.tif 000024
【図７】
2007225835.tif 000025
【図８】
2007225835.tif 000026
【図９】
2007225835.tif 000027
【図１０】
2007225835.tif 000028
【図１１】
2007225835.tif 000029
【図１２】
2007225835.tif 000030
【図１３】
2007225835.tif 000031
【図１４】
2007225835.tif 000032