(57)【要約】【課題】冷機時に触媒を早期活性化するとともに、ＨＣの一次ピークの悪化を回避する。【解決手段】触媒コンバータの早期昇温が要求される内燃機関の冷間始動時に、点火時期ＡＤＶを大きくリタードし、比較的低い燃圧で、圧縮行程中に１回目の燃料噴射Ｉ１を行い、膨張行程中でかつ点火時期ＡＤＶから１０°〜２０°ＣＡ先行した時期に２回目の燃料噴射Ｉ２を行う。１回目の噴霧で点火プラグ近傍にコンパクトな混合気塊が形成され、２回目の噴霧で、その内側にさらにリッチな混合気塊が局部的に形成され、点火される。サイクル毎の変化に対するロバスト性が高くなり、かつクエンチ領域やクレビスでのＨＣの発生が低減する。燃料噴射弁は、排気弁側に配置され、吸気弁側へ燃料を噴射するので、排気弁近傍に生じる未燃ＨＣが少なくなり、排気弁が開いた瞬間のＨＣ一次ピークが低減する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内に直接燃料を噴射する燃料噴射弁および点火プラグを備え、所定の運転状態のときに、点火時期を圧縮上死点後に設定した超リタード燃焼を行う筒内直接噴射式火花点火内燃機関において、
超リタード燃焼時には、圧縮行程中に１回目の燃料噴射を行い、点火プラグ近傍の燃焼室の一部にリッチな混合気を形成するとともに、
局部的にさらにリッチな混合気が点火時期に点火プラグに到達するように点火時期から所定期間先行したタイミングでかつ膨張行程中に２回目の燃料噴射を行い、
点火プラグ近傍の燃焼室の一部に２段階の成層混合気を形成した状態で点火するように構成され、
さらに、噴射された燃料による混合気が、燃焼室の中で吸気弁寄りに相対的に多く偏在するように構成されていることを特徴とする筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
超リタード燃焼における点火時期は、圧縮上死点後１０°〜５０°ＣＡであることを特徴とする請求項１に記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
２回目の燃料噴射の噴射開始時期から点火時期までの期間が１０°〜２０°ＣＡであることを特徴とする請求項１または２に記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
１回目の燃料噴射の噴射開始時期から点火時期までの期間が５０°〜１４０°ＣＡであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
超リタード燃焼における空燃比は、理論空燃比もしくは若干リーンであることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
所定の運転状態として、排気ガス温度の昇温が要求されたときに、上記超リタード燃焼を実行することを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項７】
燃焼が成立する範囲内で低い燃圧を用いることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項８】
上記燃料噴射弁が、燃焼室の排気弁側の側部に配置されており、吸気弁側へ向かって燃料を噴射することを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項９】
上記燃料噴射弁が、燃焼室天井面中央部に配置され、ピストン頂部へ向かって燃料を噴射するとともに、燃料噴射方向が吸気弁側へ向かうように、上記燃料噴射弁の中心軸線が、シリンダ軸線に対し傾斜していることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項１０】
上記燃料噴射弁が、燃焼室天井面中央部に配置され、ピストン頂部へ向かって燃料を噴射するとともに、燃料噴射方向が吸気弁側へ向かうように、上記燃料噴射弁の中心軸線に対し、噴霧中心軸線が傾斜していることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【請求項１１】
上記燃料噴射弁が、燃焼室天井面中央部に配置され、ピストン頂部へ向かって燃料を噴射するとともに、燃料が吸気弁寄りに多く偏在するように、燃料噴射弁の中心軸線に直交する噴霧の断面における燃料の分布が不均一となっていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の筒内直接噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、筒内に燃料を直接に噴射する筒内直接噴射式火花点火内燃機関に関し、特に、排気系の触媒コンバータの早期昇温（早期活性化）が要求される冷間始動時などにおける噴射時期および点火時期の制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、筒内直接噴射式火花点火内燃機関の触媒暖機方法として、排気浄化用の触媒コンバータが活性温度よりも低い未暖機状態のときに、吸気行程から点火時期にかけての期間内で、部分的な空燃比の濃淡を有する混合気を燃焼室内に形成する後期噴射と、この後期噴射より前に燃料を噴射して、後期噴射の燃料と後期噴射の燃焼とで延焼可能な、理論空燃比よりもリーンな空燃比の混合気を燃焼室内に生成する早期噴射と、の少なくとも２回の分割噴射を行い、かつ点火時期をＭＢＴ点より所定量リタードさせるとともに、機関の無負荷領域では点火時期を圧縮上死点よりも前に設定し、無負荷領域を除く低速低負荷領域では点火時期を圧縮上死点以降までリタードさせる技術が記載されている。上記後期噴射は、圧縮行程の中期以降、例えば１２０°ＢＴＤＣ〜４５°ＢＴＤＣに行われる。
【０００３】
また、特許文献２は、本出願人が先に提案したものであって、高圧燃料噴射の噴霧エネルギによる筒内の乱れを利用することで、点火時期を圧縮上死点後までリタードした燃焼を安定的に得るようにした技術が記載されており、その一つの例として、１回目の燃料噴射を圧縮行程後期に行い、２回目の燃料噴射を膨張行程の点火の直前に行うことが開示されている。
【特許文献１】特許第３３２５２３０号公報
【特許文献２】特開２００５−２１４０３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１では、主に、１回目の燃料噴射（早期噴射）を吸気行程中に行い、２回目の燃料噴射（後期噴射）を圧縮行程中の１２０°ＢＴＤＣ〜４５°ＢＴＤＣに行っているため、燃焼安定性が低く、特に、無負荷領域では、点火時期を圧縮上死点前（ＢＴＤＣ点火）としている。従って、点火時期のリタードによる排温上昇やＨＣの低減を十分に達成することができない。
【０００５】
しかも、１回目の噴射を吸気行程中に行うと、燃焼室内のクエンチ領域やクレビスに燃料が入り込み、ＨＣの発生源となる。
【０００６】
また上記従来技術では、燃焼が不安定化することから、燃焼室内にＨＣが多く生成され、排気弁が開いたときに排気ポートへ流出する、いわゆる一次ピークにおけるＨＣ濃度が高くなる、という不具合がある。特に、この一次ピークのＨＣ量は、燃料噴射時期を遅角することに伴い、燃焼室容積が小さくなった状態で燃料が噴射されることから壁面に付着する燃料量が増え、その結果、さらに増加する傾向となる。つまり、点火時期の遅角により排気温度が高くなっても、逆にＨＣ増加が生じる虞がある。
【０００７】
一方、特許文献２においては、１回目の燃料噴射を圧縮行程後期に行い、２回目の燃料噴射を膨張行程の点火の直前に行うが、２回目の燃料噴射による筒内の乱れに依存して燃焼が成立するので、高い燃圧が要求される。その結果、燃焼が相対的（燃圧が低い場合に比べて）に早くなり、排気温度の上昇さらにはこれに関連するＨＣの低減の点で、なお改善の余地があった。
【０００８】
本発明は、このような実状を踏まえて、触媒の早期活性化およびＨＣ低減などのための超リタード燃焼での燃焼安定性を改善するとともに、ＨＣの一次ピークを抑制することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明は、筒内に直接燃料を噴射する燃料噴射弁および点火プラグを備え、所定の運転状態のとき、例えば触媒コンバータの冷機時のような排気ガス温度の昇温が必要な場合などに、点火時期を圧縮上死点後に設定した超リタード燃焼を行う筒内直接噴射式火花点火内燃機関において、
超リタード燃焼時には、圧縮行程中に１回目の燃料噴射を行い、点火プラグ近傍の燃焼室の一部にリッチな混合気を形成するとともに、
局部的にさらにリッチな混合気が点火時期に点火プラグに到達するように点火時期から所定期間先行したタイミングでかつ膨張行程中に２回目の燃料噴射を行い、
点火プラグ近傍の燃焼室の一部に２段階の成層混合気を形成した状態で点火することを特徴としている。
【００１０】
そして、さらに、噴射された燃料による混合気が、燃焼室の中で吸気弁寄りに相対的に多く偏在するように構成されている。
【００１１】
すなわち、この発明では、燃料噴射の噴霧エネルギに依存せずに、比較的低い燃圧での２回の燃料噴射によって、燃焼室内にコンパクトな成層混合気を形成する。そして、特に、点火時期においては、２回目の燃料噴射の噴霧によって局部的にリッチな混合気塊が点火プラグ近傍に存在し、その周囲を囲んで、１回目の燃料噴射による理論空燃比よりはリッチでかつ点火プラグ付近よりは希薄な混合気塊が存在した状態となる。つまり、濃度が２段階に異なるコンパクトな成層混合気を形成し、この状態で点火を行う。なお、１回目の燃料噴射による混合気は、燃焼室全体には拡散しないようにすることが望ましい。
【００１２】
このような燃焼方式によれば、サイクル毎の微小な回転数の変化や微小な負荷の変化などに対し安定した燃焼が可能である。そして、２回の燃料噴射をいずれも筒内圧の高い場に比較的低い燃圧で噴射するので、噴霧がコンパクトとなって、クエンチ領域やクレビスに入りにくく、従って、ＨＣの発生が抑制される。また、比較的低い燃圧の利用が可能となることから、燃焼速度を抑制でき、排気温度の上昇やＨＣの低減の上で有利となる。
【００１３】
また図１７は、一般的な筒内直接噴射式火花点火内燃機関におけるＨＣ排出濃度（排気ポートでの濃度）の特性と、その排出メカニズムを示したものであり、図示するように、排気ポートでのＨＣ濃度は、排気行程の初期（排気弁の開き始め）における一次ピークと、排気行程の末期（排気弁が閉じる直前）における二次ピークと、を有する。一次ピークは、図（ａ）に示すように、燃焼室内の排気弁近傍に存在していた未燃ＨＣが、排気弁の開弁の瞬間に排気ポート側へ流出するものである。また二次ピークは、図（ｂ）に示すように、ピストン冠面やボア壁面に付着していた燃料やクレビス内の未燃成分が、ピストンにより押し出されることにより、ＨＣ濃度が高くなるものである。
【００１４】
本発明では、噴射された燃料による混合気が、燃焼室の中で吸気弁寄りに相対的に多く偏在するため、膨張行程末期における排気弁近傍の未燃ＨＣが少なくなり、排気弁の開き始めに生じるＨＣ濃度の一次ピークが抑制される。
【００１５】
噴射された燃料を燃焼室の中で吸気弁寄りに相対的に多く偏在させることは、燃料噴射弁の位置や燃料噴霧の方向あるいはピストン頂部の構成等の種々の手段によって達成し得る。
【発明の効果】
【００１６】
この発明によれば、点火時期を圧縮上死点後に設定した超リタード燃焼の燃焼安定性が向上し、例えば冷間始動の際に、排気温度の上昇により触媒の早期活性化およびＨＣ低減を達成することができる。特に、噴射された燃料による混合気が吸気弁寄りに多く偏在するため、排気弁の開き始めにおけるＨＣ濃度の一次ピークを抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、この発明の一実施例を図面に基づいて詳細に説明する。
【００１８】
図１は、この発明が適用される筒内直接噴射式火花点火内燃機関のシステム構成を示す構成説明図である。
【００１９】
この内燃機関１のピストン２により形成される燃焼室３には、吸気弁（図示せず）を介して吸気通路４が接続され、かつ排気弁（図示せず）を介して排気通路５が接続されている。上記吸気通路４には、吸入空気量を検出するエアフロメータ６が配設されているとともに、制御信号によりアクチュエータ８を介して開度制御される電子制御スロットル弁７が配設されている。排気通路５には、排気浄化用の触媒コンバータ１０が配設されているとともに、その上流側および下流側にそれぞれ空燃比センサ１１，１２が設けられており、さらに、上流側の空燃比センサ１１と並んで、触媒コンバータ１０入口側での排気温度を検出する排気温度センサ１３が設けられている。
【００２０】
燃焼室３の中央頂上部には、点火プラグ１４が配置されている。また、燃焼室３の排気通路５側の側部に、該燃焼室３内に燃料を直接噴射する燃料噴射弁１５が配置されている。この燃料噴射弁１５には、高圧燃料ポンプ１６およびプレッシャレギュレータ１７によって所定圧力に調圧された燃料が、高圧燃料通路１８を介して供給されている。従って、各気筒の燃料噴射弁１５が制御パルスにより開弁することで、その開弁期間に応じた量の燃料が噴射される。なお、１９は、燃圧を検出する燃圧センサ、２０は、上記高圧燃料ポンプ１６へ燃料を送る低圧燃料ポンプである。
【００２１】
また内燃機関１には、機関冷却水温を検出する水温センサ２１が設けられているとともに、クランク角を検出するクランク角センサ２２が設けられている。さらに、運転者によるアクセルペダル踏み込み量を検出するアクセル開度センサ２３が設けられている。
【００２２】
上記内燃機関１の燃料噴射量や噴射時期、点火時期、等は、コントロールユニット２５によって制御される。このコントロールユニット２５には、上述した各種のセンサ類の検出信号が入力されている。コントロールユニット２５は、これらの入力信号により検出される機関運転条件に応じて、燃焼方式つまり均質燃焼とするか成層燃焼とするかを決定するとともに、これに合わせて、電子制御スロットル弁７の開度、燃料噴射弁１５の燃料噴射時期および燃料噴射量、点火プラグ１４の点火時期、等を制御する。
【００２３】
暖機完了後においては、通常の成層燃焼運転ないしは均質燃焼運転が行われる。例えば、低速低負荷側の所定の領域では、通常の成層燃焼運転として、圧縮行程の適宜な時期に燃料噴射が行われ、かつ圧縮上死点前の時期に点火が行われる。燃料噴霧は点火プラグ１４近傍に層状に集められ、これにより、例えば空燃比をリーンとした成層燃焼が実現される。また、高速高負荷側の所定の領域では、通常の均質燃焼運転として、吸気行程中に燃料噴射が行われ、かつ圧縮上死点前のＭＢＴ点近傍において点火が行われる。この場合は、燃料は筒内で均質な混合気となる。
【００２４】
本発明は、触媒コンバータ１０の早期昇温が要求される内燃機関１の冷間始動時において、排気温度を高温とするように、超リタード燃焼を行うものであり、以下、この超リタード燃焼の燃料噴射時期および点火時期を図２に基づいて説明する。
【００２５】
図２は、超リタード燃焼の際の燃料噴射時期および点火時期の一実施例を示しており、点火時期ＡＤＶは、排気温度を十分に高く得るために、１０°〜５０°ＡＴＤＣに設定される。つまり、期間Ｂは、１０°〜５０°ＣＡである。また、圧縮行程中に１回目の燃料噴射Ｉ１を行い、かつ膨張行程中に２回目の燃料噴射Ｉ２を行う。１回目の燃料噴射Ｉ１は、点火プラグ１４近傍の燃焼室３の一部に拡がったリッチな混合気を形成するためのものであり、その燃料噴射時期（詳しくは燃料噴射開始時期）から点火時期ＡＤＶまでの期間Ｃが、例えば５０°〜１４０°ＣＡに設定される。つまり、この１回目の燃料噴射Ｉ１による燃料噴霧が、燃焼室３内にある程度拡散するものの、過度に拡散しないように、その燃料噴射時期が設定される。期間Ｃが過度に長いと、燃料噴霧が拡散し過ぎ、クエンチ領域やクレビス内に燃料成分が入ってしまう。
【００２６】
そして、膨張行程中の２回目の燃料噴射Ｉ２は、局部的にさらにリッチな混合気塊が点火時期ＡＤＶにおいてちょうど点火プラグ１４に到達するように、点火時期ＡＤＶから所定期間Ａだけ先行したタイミングに行われる。この燃料噴射時期（詳しくは燃料噴射開始時期）から点火時期ＡＤＶまでの期間Ａは、基本的に燃料噴射弁１５から点火プラグ１４までの距離に相関するが、例えば、１０°〜２０°ＣＡである。
【００２７】
なお、このとき、空燃比（２回の噴射による燃焼室全体の平均的空燃比）は、理論空燃比ないしはこれよりも若干リーン（１６〜１７程度）に設定される。これにより、ＨＣの後燃えに必要な必要十分な量の酸素が確保される。
【００２８】
また、燃料噴霧のエネルギによる乱れに依存せずに燃焼を行うので、燃圧としては、後述するように燃焼が成立する範囲内で、比較的低い燃圧が用いられる。
【００２９】
上記のように燃料噴射を行うことにより、点火時期ＡＤＶにおいては、図３に示すように、点火プラグ１４を囲む２段階の濃度を有するコンパクトな成層混合気が形成される。つまり、１回目の燃料噴射Ｉ１によって、理論空燃比よりもリッチな第１の混合気塊が符号３１で示すように点火プラグ１４近傍の燃焼室３の一部に形成され、その内側に、２回目の燃料噴射Ｉ２による、さらにリッチな第２の混合気塊が符号３２に示すように点火プラグ１４近傍に局部的に形成される。２回の燃料噴射は、いずれも上死点近傍の筒内圧が高い場に向かって行われ、かつ燃圧も比較的低いので、いずれの噴霧もコンパクトなものとなり、第１の混合気塊３１の外側は、基本的に燃料が拡散していない新気の層となる。そして、このように成層化した状態で点火プラグ１４により第２の混合気塊３２に点火が行われ、比較的に緩慢に燃焼が行われる。
【００３０】
この本発明の方式のリタード燃焼では、１回目の燃料噴射Ｉ１の噴射時期は、燃焼安定性つまり失火率やトルク変動に殆ど影響せず、また２回目の燃料噴射Ｉ２の噴射時期の変動が失火率やトルク変動に与える影響も小さい。
【００３１】
図４は、膨張行程噴射つまり２回目の燃料噴射Ｉ２の噴射時期が最適噴射時期から変化した場合の失火率およびトルク変動の変化を示しており、実施例の特性では、噴射時期が多少変化しても、失火率やトルク変動が急激に悪化しない。これに対し、膨張行程中に１回に全量を噴射する参考例の特性では、その噴射時期が最適噴射時期から僅かでも変化すると、失火率やトルク変動が急激に悪化してしまう。
【００３２】
従って、本発明のものでは、サイクル毎の微小な回転数の変化や微小な負荷の変化などにより２回目の燃料噴射Ｉ２の噴射時期の最適値が変化しても、失火率やトルク変動が増大することがなく、安定した燃焼が得られる。つまりサイクル変化に対するロバスト性が高いものとなる。
【００３３】
また、本発明では、混合気がコンパクトとなり、クエンチ領域やクレビスに燃料成分が入り込まないので、これらの箇所から発生するＨＣが低減する。
【００３４】
さらに、図５の（ａ）に示すように、本発明の燃焼方式では、燃圧を低くしても燃焼の悪化（例えばトルク変動）が少なく、他方、燃圧を低くすることで、（ｂ）に示すように、排気温度がより高く得られ、かつこれに伴って、（ｃ）に示すように、ＨＣ排出量が低減する。これは、燃圧を低くすることで、燃焼が遅くなり、より遅くまで燃焼が行われるためである。従って、本発明では、燃焼が成立する範囲内で、燃圧を低くすることが望ましい。これにより、排気温度がより高く得られ、かつＨＣがより低減する。
【００３５】
一方、上記の燃焼終了後、排気弁が開いた瞬間に、未燃ＨＣが排気ポートへ流出し、いわゆる一次ピークとなるが、上記実施例の構成では、燃焼室３の排気弁側の側部に設けられた燃料噴射弁１５から吸気弁側へ向かって燃料が噴射されるので、図３に示したように、混合気が吸気弁側に相対的に多く偏在し、排気弁側に存在する燃料の割合が相対的に少なくなる。そのため、膨張行程末期に燃焼室３内に生じる未燃のＨＣは、吸気弁寄りに多く存在し、排気弁側は相対的に少なくなる。従って、排気弁が開いた瞬間に排気ポート側へ流出する未燃ＨＣが減少し、ＨＣ濃度の一次ピークが低減する。
【００３６】
次に、上記のように混合気を吸気弁側に多く偏在させるための燃料噴射弁１５等の配置の異なる実施例を説明する。
【００３７】
図６の実施例においては、１つの気筒に対し、一対の吸気弁４１と一対の排気弁４２とが設けられており、これらの４つの弁に囲まれた燃焼室３天井面中央部に、燃料噴射弁１５が配置されているとともに、該燃料噴射弁１５に隣接して点火プラグ１４が配置されている。上記燃料噴射弁１５からは、ピストン２頂部へ向かってシリンダ軸線に沿うように燃料が噴射される。より具体的には、燃焼室天井面において、シリンダ軸線ｃよりも一対の排気弁４２寄りに偏って燃料噴射弁１５先端が位置し、かつ一対の吸気弁４１寄りに偏って点火プラグ１４が位置する。上記燃料噴射弁１５は、その中心軸線ｍと同軸状に円錐形の噴霧が形成される一般的な構成であって、先端位置に対し基端側が排気弁４２寄りとなるように、中心軸線ｍがシリンダ軸線ｃに対し傾斜した姿勢でシリンダヘッド４に取り付けられている。従って、燃料噴射方向は、吸気弁４１側へ傾斜しており、上述のように機関冷機時に圧縮上死点付近で噴射された燃料は、燃焼室３の中で、吸気弁４１寄りに相対的に多く偏在し、排気弁４２側に存在する燃料の割合は相対的に少なくなる。
【００３８】
そのため、前述した実施例と同じく、排気弁４２が開いた瞬間に排気ポート４３側へ流出する未燃ＨＣが減少し、ＨＣ濃度の一次ピークが低減する。
【００３９】
なお、上記構成では、燃料噴射弁１５先端が排気弁４２寄りに偏って位置しているため、均質燃焼運転として吸気弁４１が開いている吸気行程中に燃料を噴射した際に、燃料噴霧が吸気弁４１の弁頭部に衝突することがない。従って、この吸気弁４１への燃料付着による均質燃焼運転時のＨＣ悪化が回避される。
【００４０】
次に、図７に示す実施例では、燃焼室３に臨む燃料噴射弁１５の先端位置が、シリンダ軸線ｃ上に位置している。燃料噴射弁１５の中心軸線ｍは図６の実施例と同様に傾斜しており、従って、圧縮上死点付近で噴射された燃料は、上記実施例と同様に、吸気弁４１寄りに多く偏在する。なお、この場合、点火プラグ１４の位置としては、図示するように燃料噴射弁１５よりも吸気弁４１側に配置してもよく、あるいは、燃料噴射弁１５よりも排気弁４２側に配置してもよい。
【００４１】
次に、図８に示す実施例は、図６、図７の実施例と同様に傾斜した姿勢で取り付けられる燃料噴射弁１５の先端位置を、シリンダ軸線ｃよりもさらに吸気弁４１寄りに配置したものである。この場合、点火プラグ１４は、燃料噴射弁１５よりも排気弁４２側に配置される。
【００４２】
また、図９に示す実施例は、燃料噴射弁１５の中心軸線ｍがシリンダ軸線ｃに一致するように、燃料噴射弁１５が燃焼室３の中心に垂直に配置されているとともに、燃料が吸気弁４１寄りへ多く偏在するように、噴霧中心軸線ｆが、燃料噴射弁１５の中心軸線ｍに対し吸気弁４１側へ傾斜している。つまり、円錐形の噴霧が燃料噴射弁１５自体に対して斜めに噴射される構成となっている。この場合、点火プラグ１４は、図示していないが、燃料噴射弁１５よりも吸気弁４１側に配置してもよく、排気弁４２側に配置してもよい。
【００４３】
図１０に示す実施例は、図９の実施例と同じく、燃料噴射弁１５の中心軸線ｍがシリンダ軸線ｃに一致するように、燃料噴射弁１５が燃焼室３の中心に垂直に配置されているものであって、特に、噴霧内の燃料分布が不均一となる形式の燃料噴射弁１５が用いられ、これを利用して、燃料が吸気弁４１寄りへ多く偏在するように構成されている。
【００４４】
一つの例としては、図１１（ａ），（ｂ）に示すように、先端面１５ａに多数の微細な噴孔１５ｂを配置した公知のマルチホール型燃料噴射弁を用い、その噴孔１５ｂを一方の側に多く配置することによって、細い噴霧Ｆからなる燃料の分布を偏らせることができる。
【００４５】
また、他の例としては、図１２（ａ），（ｂ）に示すように、噴孔部分の形状を異形とすることで、断面Ｃ字形の噴霧Ｆを形成するようにした公知の燃料噴射弁１５を用いることができる。このものでは、燃料噴射弁１５の中心軸線ｍに直交する面ｂ−ｂでの噴霧の断面における燃料の分布が、Ｃ字形の中央部に多く偏ったものとなる。従って、吸気弁４１寄りに燃料を多く偏らせることができる。
【００４６】
次に、図１３の実施例は、燃料噴射弁１５を、その中心軸線ｍがシリンダ軸線ｃと平行になるように、かつシリンダ軸線ｃから排気弁４２側に偏って位置するように、配置したものである。そして、図１１あるいは図１２で説明した構成の燃料噴射弁１５を用いることで、燃料が吸気弁４１寄りに多く偏在するようになっている。この実施例では、燃料噴射弁１５が吸気弁４１から離れて位置するので、図６の実施例で説明したように、吸気行程噴射の際に、吸気弁４１の弁頭部に噴霧が衝突することがない。
【００４７】
次に、図１４の実施例は、燃料噴射弁１５を、その中心軸線ｍがシリンダ軸線ｃと平行になるように、かつシリンダ軸線ｃから吸気弁４１側に偏って位置するように、配置したものである。噴霧中心軸線は燃料噴射弁１５の中心軸線ｍと一致している。従って、燃料が吸気弁４１寄りに多く偏在する。
【００４８】
次に、ピストン２の頂部の形状の工夫によって、圧縮上死点後に噴射された燃料が吸気弁４１寄りに相対的に多く偏在するように構成した実施例について説明する。
【００４９】
図１５の実施例は、ピストン２の頂部の吸気弁４１側にキャビティ４５が形成されているとともに、排気弁４２側に、該排気弁４２に近接する凸部４６が形成されているものであって、特に、凸部４６頂面と排気弁４２側の燃焼室３天井面との間には、スキッシュによる噴霧引き込み効果が生じない程度の比較的大きな間隙４７が設けられている。この実施例では、燃焼室３の中心に位置する燃料噴射弁１５から垂直に噴射された燃料噴霧は、キャビティ４５の底面に衝突して吸気弁４１側へ反射する。これにより、吸気弁４１側に多く偏在する。
【００５０】
また図１６の実施例は、ピストン２の頂部の略中央部にキャビティ４５が形成されているとともに、吸気弁４１側に位置する凸部４６の頂面が、吸気弁４１側の燃焼室３天井面との間でスキッシュエリアを構成するように、互いに近接する構成となっている。この実施例では、ピストン２が上死点から下降する際に、吸気弁４１側のスキッシュエリアによって引き込み効果が生じ、上死点後にキャビティ４５へ向けて噴射された燃料噴霧が吸気弁４１側へ引き寄せられる。これにより、吸気弁４１側に相対的に多くの燃料が偏在する。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明に係る内燃機関全体のシステム構成を示す構成説明図。
【図２】本発明の超リタード燃焼の燃料噴射時期および点火時期を示す特性図。
【図３】燃焼室内に形成される成層混合気の状態を示す説明図。
【図４】膨張行程噴射の噴射時期と（ａ）トルク変動および（ｂ）失火率との関係を示す特性図。
【図５】燃圧と、（ａ）トルク変動、（ｂ）排気温度、（ｃ）ＨＣ排出量、との関係を示す特性図。
【図６】燃料噴射弁および点火プラグの配置の異なる実施例を示す断面図。
【図７】燃料噴射弁先端位置をシリンダ軸線ｃ上とした実施例の断面図。
【図８】燃料噴射弁先端位置を吸気弁寄りとした実施例の断面図。
【図９】噴霧中心軸線が燃料噴射弁の中心軸線に対し傾斜した実施例の断面図。
【図１０】噴霧内の燃料分布を不均一とした実施例の断面図。
【図１１】燃料分布が不均一となる燃料噴射弁の一例の説明図であり、（ａ）は噴霧を側方から見た説明図、（ｂ）は正面から見た説明図。
【図１２】燃料分布が不均一となる燃料噴射弁の他の例の説明図であり、（ａ）は噴霧を側方から見た説明図、（ｂ）はｂ−ｂ線に沿った噴霧の断面図。
【図１３】燃料噴射弁を排気弁寄りに配置した実施例の断面図。
【図１４】燃料噴射弁を吸気弁寄りに配置した実施例の断面図。
【図１５】ピストン頂部の形状により燃料を吸気弁寄りに多く偏在させるようにした一実施例を示す断面図。
【図１６】ピストン頂部の形状により燃料を吸気弁寄りに多く偏在させるようにした他の実施例を示す断面図。
【図１７】一般的な筒内直接噴射式火花点火内燃機関におけるＨＣ排出濃度の特性を、その排出メカニズムとともに示した特性図。
【符号の説明】
【００５２】
３…燃焼室
１０…触媒コンバータ
１４…点火プラグ
１５…燃料噴射弁
２５…コントロールユニット  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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