(57)【要約】【課題】低温の温水により安全で、間欠運転でも効率良い床暖房を実現できる。【解決手段】外周にコンクリート製の布基礎１を形成し（ａ）、布基礎１の内方に石材層７を形成する（ｂ）。石材層７で、内方土台１８の設置位置の下方に、溝９を形成する。布基礎１上に木製の外周土台１４を固定し、柱の位置に対応させてＨ形鋼の内方土台１８を架設する。石材層７の上面に樹脂フィルム１３を覆る。補強鉄筋２３、２３を配置するとともに、床暖房用の温水パイプ２５を配置する（ｃ）。続いて、石材層７上にコンクリートを打設し、温水パイプ２５が埋設された下地コンクリート層２７を構築する。続いて、下地コンクリート層２７上に床仕上げ板３１を敷設し、床構造３３を構築する。温水パイプに４０〜５０℃の温水を流せば、下地コンクリート層２７、石材層７に蓄熱されながら、床暖房を行える。【選択図】図３
2007198122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構成としたことを特徴とした床暖房装置。
(1) 建造物の外周の土台位置に対応させてコンクリート製の基礎を形成し、該基礎の内方で床構築位置に、石材を敷き詰め石材層を形成する。
(2) 前記石材層上に防湿層を介して、下地コンクリート層を形成し、該下地コンクリート層の上に床仕上げ部材を敷設する。
(3) 前記下地コンクリート層内に、床暖房用の加熱手段が埋設されている。
【請求項２】
以下のように、構成したことを特徴とする請求項１記載の床暖房装置。
(1) 基礎上に外周土台を構築する。
(2) 前記外周土台間で内方土台形成予定位置に沿って、上縁を前記外周土台と同一となるように形成した内方土台を架設する。
(3) 内方土台の下方に床暖房用の温水パイプを配置する。
(4) 前記両土台の上縁に沿って、下地コンクリートを打設し、該下地コンクリートの固化後に、前記下地コンクリートの上面に、床仕上げ部材を敷設する。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、コンクリート層内に加熱手段を埋設してなる床暖房装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
地中の蓄熱を直接利用して、地中の蓄熱を直接床に伝える為に、砂利床に、床下地としてコンクリートを打設し、この下地コンクリートの上面に直接に床板を貼る試みも提案されている。例えば、建築家・坂本鹿名夫氏の提唱する「砂利床冷暖房」（昭和５５年１月３０日付け『日本経済新聞』２４面、昭和５５年２月２２日付け『毎日新聞』１５面など）などである。発明者は、この工法を実行する上でのいくつかの発明を提案し（特許文献１、２）、出願人はこの工法の普及に努め、砂利床の蓄熱成果を実証している。
【０００３】
床暖房工法又は床暖房の構造であって、このような砂利層の上にコンクリート層を設けた基礎構造で、床暖房用の配管をコンクリート層内に埋設すること、砂利層の下方に予め給排水衛生設備用のサヤ管を予め埋設しておき、コンクリート層の上方に開口させておく工法が提案されている（特許文献３）。また、蓄熱部材（コンクリート）の上方に温水管を配置した床暖房構造が提案されている（特許文献４）。
【特許文献１】特許第３０５１８５０号
【特許文献２】特許第３３３１４６６号
【特許文献３】特開２００４−９２０３７
【特許文献４】特開２００５−３０００１４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来の技術の床暖房工法又は構造の内、前者のものは、サヤ管の配置に特徴がある発明で、温水管とコンクリート層、温水管と砂利層については一切記載されていない。また、後者の技術は、根太16の厚さ内に配置する構造であり、充分な蓄熱層の厚さを確保できず、また材料をコンクリートとしているので、蓄熱効果は期待ができなかった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
然るにこの発明は、床暖房用の加熱手段を埋設した下地コンクリート層を形成し、下地コンクリート層の下方に防湿層及び石材層を形成したので、前記問題点を解決した。
【０００６】
即ちこの発明は、以下の構成としたことを特徴とした床暖房装置である。  
(1) 建造物の外周の土台位置に対応させてコンクリート製の基礎を形成し、該基礎の内方で床構築位置に、石材を敷き詰め石材層を形成する。  
(2) 前記石材層上に防湿層を介して、下地コンクリート層を形成し、該下地コンクリート層の上に床仕上げ部材を敷設する。  
(3) 前記下地コンクリート層内に、床暖房用の加熱手段が埋設されている。
【０００７】
また、前記において、以下のように、構成したことを特徴とする請求項１記載の床暖房装置である。  
(1) 基礎上に外周土台を構築する。  
(2) 前記外周土台間で内方土台形成予定位置に沿って、上縁を前記外周土台と同一となるように形成した内方土台を架設する。  
(3) 内方土台の下方に床暖房用の温水パイプを配置する。  
(4) 前記両土台の上縁に沿って、下地コンクリートを打設し、該下地コンクリートの固化後に、前記下地コンクリートの上面に、床仕上げ部材を敷設する。
【０００８】
前記における外周土台とは、構造上重要な位置を占める土台で、通常は建物の外周に配置される。ただし、床面積が多い場合や大きな鉛直荷重を支える位置等には、内側であっても配置される場合もある。通常は通し柱を支える土台を外周土台として、外周土台の下方には、コンクリート製の基礎を直接に位置させる。
【０００９】
また、前記における内方土台は、外周土台以外の土台である。
【００１０】
また、前記における発熱手段は、温水供給手段（ボイラーに）に接続された温水パイプが、熱的・コスト的にも最適であるが、蒸気、各種気体をはじめ電気的な発熱手段（ヒーター類）など他の発熱手段を使用することもできる。
【発明の効果】
【００１１】
この発明は、石材層上に防湿層を介して、下地コンクリート層を形成し、下地コンクリート層内に、床暖房用の加熱手段を埋設したので、加熱手段で下地コンクリート層の上方の床面を暖め、床暖房を実現できる。また、この際、加熱手段の熱は、下地コンクリート層及び石材層に蓄熱されるので、加熱手段の動作を止めた後でも、床暖房を継続できる効果がある。
【００１２】
また、加熱手段を作動させない場合であっても、地中の熱を石材層に蓄えて、下地コンクリート層の温度を１５℃前後（外気温による変化が少なく）とすることができるので、この温度から加熱手段を作用させるので、所望の温度に至る加熱手段の必要熱量を大幅に軽減できる。
【００１３】
従って、加熱手段の運転時間を少なくして、石材層への地盤からの熱の蓄熱との効果を併せて、効率的な床暖房を実現できる。また、加熱手段を低温にできるので、低温やけど等を防止して安全な床暖房を実現できる。
【００１４】
また、加熱手段として温水パイプを使用した場合には特に安価に床暖房装置を実現できる。この場合、内方土台の下方に温水パイプを配置する場合には、土台を貫通しないので、土台の強度が低下することなく、自由に温水パイプを配置できる効果がある。従って、部屋毎のゾーニングが容易に設定できる効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
（１）床構造３３の構築
【００１６】
建造物の外周にコンクリート製の布基礎１を形成する（図３（ａ））。布基礎１の内側の土面５は、高さＨだけ外側の地面６より高く形成する。
【００１７】
続いて、布基礎１の内方の床構築位置に、石材を敷き詰め石材層７を形成する（図３（ｂ））。石材層７で、内方土台１８の設置位置の下方に、溝９を形成する。
【００１８】
続いて、布基礎１上に外周土台１４を載置し、埋設したアンカーボルト等で布基礎１と外周土台１４とを固定する（図３（ｃ））。また、外周土台１４の内側で、従来の土台設置位置（柱３５を立てる位置）に対応させて内方土台１８を架設する。内方土台１８の両端は、外周土台１４の側面１６又は他の内方土台１８の側面２２に固定する。通常、外周土台１４、内方土台１８は在来の木製又はＨ形鋼などの鋼材を使用する（図３（ｃ））。
【００１９】
続いて、石材層７上面を、防湿層として樹脂フィルム１３で覆う（図３（ｃ））。石材層７の上方に必要な補強鉄筋２３、２３を配置するとともに、所定の平面位置及び深さに床暖房用の温水パイプ２５、２５を配置する（図３（ｃ））。
【００２０】
続いて、石材層７（樹脂フィルム１３）上にコンクリートを打設する。この際、外周土台１４及び内方土台１８の上縁を定規として、打設したコンクリートの上面を均一に均す。コンクリートが固化発現したならば、下地コンクリート層２７が完了する（図３（ｄ））。下地コンクリート層２７は、溝９部分に下方突出部２９が形成され、上方に位置する内方土台１８に対して基礎梁と同様の効果を奏する。
【００２１】
続いて、下地コンクリート層２７上に床仕上げ板３１を敷設する。また、温水パイプ２５、２５を温水供給装置（ボイラー等）に接続する。以上のようにしてここの発明の床構造３３を構築する。この場合、温水パイプ２５を使用する場合には、下地コンクリート層２７の上面２８とＬ３（＝６０ｍｍ程度）の深さに埋設する（図２）。
【００２２】
続いて、内方土台１８の上フランジ１９、外周土台１４の上面１５に柱３５、３５を立設して（図２）、必要な構造体及び内外装を構築して、建造物を仕上げる。
【００２３】
（２）床暖房システム
【００２４】
下地コンクリート層２７に埋め込んだ温水パイプ２５、２５に温度４０〜５０℃程度の低温の温水を流す。温水の熱は、下地コンクリート層２７の上方を暖め床仕上げ板３１表面から放熱される。また、温水の熱は下地コンクリート２７及び石材層７の石材及び石材間の空気に蓄熱される。即ち、床仕上げ材３１の表面の温度を上げ、その低温輻射熱を暖房に利用して、床暖房を実現できる。また、低温であるので、使用する樹脂フィルム１３に影響を与えることがなく、樹脂フィルム１３の選択の幅を広げることができる。
【００２５】
また、従来のファンコンベクターなどを利用する対流式の直接暖房に比べて、下記の特徴があり床から天井まで温度差の少ない理想的な暖房を実現できる。  
・従来の暖房方式と異なり、床からの輻射で天井及び壁に熱が伝わり、さらに暖められた天井及び壁から輻射が生じるので、室内の温度分布がほぼ均一で穏やかに暖め、かつ足下から暖まるため、快適な暖房を得ることができる。  
・一般の温水式床暖房では、６０〜８０℃の温水が必要なのに対し、この発明では５０℃以下の温水で充分であるので、低温やけどの心配もなく安全である。  
・下地コンクリート層２７に埋め込んだ温水パイプ２５、２５から放射された熱が、熱容量の大きいコンクリート（下地コンクリート層２７）、石材（石材層７）などの床材に吸収蓄熱されるために、ボイラーなどを停止した後も暖房効果を維持できる。  
・床温度表面の温度が、他の暖房方式よりも低温でよいために、室内で発生する対流もなく、室内の過乾燥を防ぎ、塵埃が上昇気流と一緒に立ち上がることもなく室内を清潔に保つことができる。  
・上記の効果から、総体として、ランニングコストを抑えることが可能である。  
・また、一般の床暖房と違い、部屋毎の設備ではなく、１階床全面を暖房できるので、部屋間の温度差も少なくなる。  
・また、逆に部屋毎の暖房を希望する場合には、部屋毎にルートを違えて温水パイプを埋設すれば良いので、部屋毎の暖房も容易に設定できる。この際、部屋毎を区切る内方土台１８の下方に布基礎が無いので、内方土台１８の下方に温水パイプを配置して任意の区分けが容易にできる効果がある。
【００２６】
（３）実験結果
【００２７】
図４〜６に基づきこの発明の実験例を説明する。図４に示すように、
・カーペット層３２        厚さｔ２＝１０ｍｍ程度
・床仕上げ板３１          厚さｔ１＝下地合板１２ｍｍ＋フロア材１５ｍｍ
・下地コンクリート層２７  厚さＬ２＝１５０ｍｍ程度
・石材層７                厚さＬ１＝２００ｍｍ程度
の構造の実験住居内での温度変化を測定した。
【００２８】
まず図５に、間欠運転をした場合の石材層７の温度変化を示す。一日の気温の変化を「外気温」で示し、このとき、床暖房をしない場合の石材層７の温度変化を「石材層７（暖房無し）」のグラフで示す。このときの石材層７の温度はほぼ１５℃で一定である。これは、地中の熱により石材層７が暖められているからであり、この床構造の本来的な効果による。
【００２９】
また、３時から８時、１６時から２２時に限ってボイラーを運転し、温水パイプに設定温度４３℃で温水を流した。このときの温水の送りの温度を「温水送り」に、戻りを「温水戻り」に表す。このときの石材層７の温度を「石材層７（暖房有り）」に示す。石材層７は、運転にあわせて温度上昇多少の上下はあるが、３０℃程度でほぼ一定になっている。尚、このデータは３時から８時、１６時から２２時にタイマー設定をして、数日経過して安定した後の１日のデータである。
【００３０】
次ぎに、図６に、ある日の午前９時にボイラーの運転を開始し、以降連続運転をした場合の１週間の各部の温度変化を表す。
【００３１】
石材層７、コンクリート下地層２７が暖まるで時間がかかるので、下地コンクリート層２７の上面１８の温度は、温水送り温度の上昇に合わせて緩やかに上昇して、３２〜３３℃を保つ。この際、床仕上げ板３１の上面３１ａでは、外気温に影響を受けて上下するが、２０℃前後でほぼ安定する。
【実施例１】
【００３２】
図１〜図３に基づきこの発明の実施例を説明する。この実施例は、外周土台１４を木製の材料から構成した例である。
【００３３】
（１）  従来公知の方法により、所定の成型型枠を組み、コンクリートを打設して、外周部分の布基礎１、外周部分の布基礎１を補強する内側の布基礎１ａ、土間等を構築する（図３（ａ））。一般の工法では、外周部分等の布基礎１の内方であって、床構築位置の土面（土壌）５に防蟻処理を施すが、本工法では、防蟻処理を不要とすることができる。また、ここで、土面５は周辺（外周の布基礎１の外周）の地面６よりも高さＨだけ高く形成する（図２）。ここで高さＨは、５０mm程度以上が望ましい。ただし、高さＨは、求める基礎の性能や地盤の土質や床構築位置の面積などにより決定される。
【００３４】
（２）  続いて、布基礎１の内方の床構築位置に布基礎１、１ａのほぼ上面２まで、石材を敷き詰め、厚さＬ１（＝３００mm程度）の石材層７を形成する（図３（ｂ））。石材層７は、上面８が略水平に形成され、床構築位置で、土台（内方土台１８、１８）を形成する予定位置の下方に、石材層７の上面８から深さＬ４（＝９０ｍｍ程度）の溝９、９を形成し、溝９は側壁を斜めに形成して斜面１１、１１とした台形に形成してある。また、溝９の深さＬ２は地盤の耐圧などにより適宜選択して設定し、また形状も断面正方形、長方形、逆三角形、半円形など適宜選択することもできる。
【００３５】
また、石材層７は、布基礎１、１ａと近接する部分を低く形成し、布基礎１、１ａの側面３が最も低い三角形の周辺溝１２、１２を形成する。
【００３６】
石材層７を構成する石材は、外径４０ｍｍ程度の砕石を使用することが望ましいが、石材間に空隙（空気層）を形成でき、砕石と同程度の破壊強度を有すれば材質大きさは任意であり、外径１００ｍｍ以下であれば可能である。また、材形も砂利、砂、等粒状、塊状、砂状、粉状など可能であり、また材質も自然の砕石等の他、廃棄コンクリートやゴミ焼却施設の焼却残渣を加工して同様の形状を構成することもできる。
【００３７】
（３）  続いて、石材層７の上面８を厚さ０．１ｍｍ程度の樹脂（ポリエチレンなど）フィルム１３で覆う（図３（ｃ））。溝９、１２部分では、溝９、１２の形状に沿って樹脂フィルムを付設する。樹脂フィルム１３は下方からの水分が上方（室内側）へ透過することを防止する為に設けたものであり、このような性質がある材質であれば、任意である。
【００３８】
（４）  （２）（３）に前後して、布基礎１上に、従来の木製の材料からなる外周土台１４、１４を載置し、従来と同様に、布基礎１、１ａに埋設したアンカーボルト（図示していない）の先端部を外周土台１４に定着し、外周土台１４を布基礎１、１ａに一体に固定する（図３（ｃ））。
【００３９】
（５）  続いて、外周土台１４、１４間で、柱設置位置その他必要な位置に、Ｈ形鋼（上下フランジ１９、２１、ウエブ２０）からなる内方土台１８、１８を架設する（図３（ｃ））。
【００４０】
ここで、内方土台１８の上フランジ１９の管柱立設位置には、予め透孔を穿設し、上フランジ１９の下面からボルトを上方に向けて突設し、ボルトが落下しないように、ボルトの軸にナットを緊結しておく（図示していない）。また、筋交い固定金物を取付ける場合には、上フランジに取付用の貫通孔を予め穿設しておく（図示していない）。
【００４１】
また、この際、内方土台１８の上フランジ１９の上面を所定高さに保つ為に、内方土台１８の下面と、布基礎１ａの上面や石材層７（樹脂フィルム１３）の上面８との間に、介在物（コンクリート片、石片、金属片など）３７を介在させる（図３（ｃ））。
【００４２】
（６）  （５）の内方土台１８、１８の配置に前後して、石材層７の上方で、内方土台１８、１８間に補強鉄筋２３、２３を配置し、必要ならば、内方土台１８の透孔に挿通させる。また、必要ならば、内方土台１８の下方の溝９、１１内に打設されるコンクリートと内方土台１８とが一体に形成されるように、溝９、１１内にも鉄筋篭その他の補強鉄筋２３、２３を配置する（図２）。
【００４３】
（７）  補強鉄筋２３、２３の配置と同時に又は前後して、温水式の床暖房用の温水パイプ２５、２５を、床暖房システムのゾーン（ここでは２系列）に対応させて配置する（図１）。この際、配置した温水パイプ２５、２５は、結束線などにより、補強鉄筋２５、２５に止めれば、コンクリート打設時に位置がずれるおそれがない。
【００４４】
また、この際、温水パイプ２５が内方土台１８を横切る場合には、内方土台１８の下方、即ち、溝９を通過させる（図２）。従って、内方土台１８を貫通する必要が無いので、内方土台１８に貫通穴を設けることや、更にその補強処理をする必要がない。
【００４５】
また、温水パイプ２５、２５は、ヘッダー３８の設置位置に対応させて、温水パイプ２５の先端を外周土台１４（内方土台１８）の上方に突出させておく。尚、温水パイプ２５、２５の設置高さ（深さ）は、構築予定の下地コンクリート層２７の上面２８から、温水パイプ２５の上面までの距離Ｌ３（＝６０ｍｍ程度）となるように温水パイプ２５、２５を設置する（図２）。温水パイプ２５は例えば、三菱化学製のヒシパイプＰＢ（登録商標。例えば外径１７ｍｍ、内径１３ｍｍ程度）等を使用する。
【００４６】
（８）  続いて、石材層７の上面８（樹脂フィルム１３の上面）で外周土台１４、１４内（床構築位置内）に、コンクリート（下地コンクリート）を打設する（図３（ｄ））。この際、土台１４、１８の上縁間に、直線を有する均し棒（板でも可。図示していない）を架設当接し、均し棒を外周土台１４、内方土台１８の上面に沿ってずらしながら移動し、未だ固まらないコンクリートの上面を削り、水平で均一に均す。
【００４７】
この際、内方土台１８及び／又は外周土台１４とで区画された部分毎に均し作業ができるので、操作する均し棒の長さを短くでき、作業が容易で、かつ同時に複数箇所を均すことができるので、作業効率を高めることができる。また、狭い区画を一度に、均し棒などで均すことができるので、施工精度を高め、誤差±１ｍｍ前後のコンクリート面を構築できる。
【００４８】
（９）  コンクリートが固化後に、溝９、１２に対応して下方突出部２９、周縁突出部３０が形成された下地コンクリート層２７を、外周土台１４、内方土台１８と一体にコンクリート層２７が形成され、下地コンクリート層２７は石材層７上に安定して配置される（図３（ｄ）、図２）。
【００４９】
（１０）  続いて、下地コンクリート層２７が脱水されたことを確認して、下地コンクリート層２７の上面２８に、直接又は床下地用の合板を介して、床仕上げ板３１を敷設する（図３（ｄ）、図２）。また、温水パイプ２５、２５をヘッダー３８に接続し、ヘッダー３８をボイラーなどの温水供給装置へ接続する（図示していない）。以上で床構造３３の構築が完了する（図２、図３（ｄ））。
【００５０】
（１１）  また、外周土台１４上に、従来と同様の方法で柱３５（通柱、管柱）を立設して柱脚を固定する。また、内方土台１８にも柱３５を立設して。内方土台１８に予め設置したボルトを利用して、各種接合金物を使用して、内方土台１８に柱脚を接合する（図示していない）。従って、容易に柱３５、３５を取り付けできる。また、内方土台１８の上フランジ１９の縁部には突起物がないので、下地コンクリート２７の打設及びその上面２８の均し作業には、支障がない。
【００５１】
また、内方土台１８は、Ｈ型鋼から構成したので、柱３５、３５から伝達される荷重に対して、内方土台１８は下地コンクリート層２７、石材層７と一体となり、沈み込みに対しては上下フランジ１９、２１が、浮きに対しては下フランジ２１が、夫々作用して従来に比して強固な建造物を構築できる。
【００５２】
［３］他の実施例
【００５３】
前記実施例において、温水パイプ２５の配置は２系列にしたが、部屋毎の配置など任意であり、温水パイプ２５を内方土台１８の下方に配置することができるので、配置に制約が無く、従来に比して自由に配置することができる。
【００５４】
また、前記実施例において、内方土台１８の下方に溝９を形成したが、内方土台１８が負担する上方の垂直荷重が少ない場合には、下地コンクリート層２７で必要な厚さが確保できれば、溝９を形成する必要はない。
【００５５】
また、前記実施例において、外周土台１４、内方土台１８の材料は任意である。
【００５６】
また、前記実施例において、温水パイプ２５、２５の上面側及び／又は下面側に金網や格子鉄筋を設けることもできる（図示していない）。
【実施例２】
【００５７】
図７に基づきこの発明の他の実施例を説明する。この実施例は、外周土台１４、内方土台１８を均しに使用しないで、下地コンクリート層を形成する実施例である。
【００５８】
（１）  実施例１と同様に、成型型枠を組み、コンクリートを打設して、柱を立設する位置に合わせて（土台の位置に合わせて）建築物の外周部分に布基礎１、外周部分の布基礎１を補強する内側の布基礎１ａ、土間等を構築する（図７（ａ））。また、実施例１と同様に、土面５は周辺（外周の布基礎１の外周）の地面６よりも高さＨだけ高く形成する（図７（ａ））。この場合、必要ならば、土台１４、１８を布基礎１、１ａに固定するためのアンカーボルト４１、４１を埋設して、上端部を布基礎１、１ａの上端から突出させておく（図７（ａ））。
【００５９】
（２）  続いて、実施例１と同様に、布基礎１、１ａの内方の床構築位置に、石材を敷き詰め、厚さＬ１の石材層７を形成する（図７（ａ））。この場合、形成予定のコンクリート下地層２７の上面２８を布基礎１、１ａの上面２、２と面一に形成するので、石材層７の上面８の位置は、下地コンクリート層２７の厚さＬ２だけ、布基礎１、１ａの上面２、２より下方に位置させる。石材層７を構成する石材は、前記実施例１と同様である。
【００６０】
（３）  続いて、実施例１と同様に、石材層７の上面８を樹脂フィルム１３で覆い（図３（ｃ）参照）、下地コンクリート層２７用の補強鉄筋２３、２３を配置する（図２参照）。また、補強鉄筋２３、２３の配置と同時に又は前後して、温水式の床暖房用の温水パイプ２５、２５を配置する（図７（ｂ）。図１参照）。
【００６１】
（４）  続いて、実施例１と同様に、石材層７の上面８（樹脂フィルム１３の上面）で外周土台１４、１４内（床構築位置内）に、コンクリート（下地コンクリート）を打設する（図７（ｃ））。コンクリートが固化後に、下地コンクリート層２７を形成し、下地コンクリート層２７は石材層７上に安定して配置される（図７（ｃ））。
【００６２】
（５）  続いて、実施例１と同様に、下地コンクリート層２７が脱水されたことを確認して、布基礎１、１ａの上面２、２に土台１４、１８を載せてアンカーボルト４１、４１に固定する。
【００６３】
下地コンクリート層２７の上面２８に、直接又は床下地用の合板を介して、床仕上げ板３１を敷設すると共に温水パイプ２５、２５をヘッダー３８に接続し（図１参照）、ヘッダー３８をボイラーなどの温水供給装置へ接続する（図示していない）。以上で床構造３３の構築が完了する（図７（ｃ））。
【００６４】
（６）  また、外周土台１４上に、従来と同様の方法で柱３５（通柱、管柱）を立設して柱脚を固定する。また、内方土台１８にも柱３５を立設して。内方土台１８に予め設置したボルトを利用して、各種接合金物を使用して、内方土台１８に柱脚を接合する（図示していない）。従って、容易に柱３５、３５を取り付けできる。
【００６５】
（７）他の実施例
前記実施例において、内方土台１８の設置位置に基礎１ａを使用しないで、基礎１のみを使用することもできる（図７（ｄ））。この場合、下地コンクリート層２７と内方土台１８とを固定する為に、下地コンクリート層２７にアンカーボルトなどの部材を埋設することもできる（図示していない）。  
また、前記実施例において、外周土台１４、内方土台１８を使用したが、柱３５の柱脚を固定し、床を取り付ける為の部材であれば、土台１４、１８に限らず、断面の小さな下枠材などを使用することもできる（図示していない）。  
また、前記実施例において、布基礎１、１ａを構築した後に、下地コンクリート層２７を構築したが、布基礎１、１ａ、下地コンクリート層２７用の型枠を組んで、一度にコンクリートを打設して構築することもできる（図示していない）。  
また、前記実施例における他の実施例は、実施例１と同様である。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】この発明の実施例で、下地コンクリートを打設する前の概略した平面図である。
【図２】同じく、実施例で、床構造の拡大した縦断面図である。
【図３】（ａ）〜（ｄ）は同じく、施工方法を説明する概略した縦断面図である。
【図４】実験例で、床構造を表す概略した縦断面図である。
【図５】実験例で、間欠運転をした場合の温度変化のグラフである。
【図６】同じく実験例で、ある時刻から連続運転をした場合の１週間の温度変化のグラフである。
【図７】この発明の他の実施例で、（ａ）〜（ｃ）は施工方法を説明する概略した縦断面図で、（ｄ）はさらに他の実施例の床構造を表す概略した縦断面図である。
【符号の説明】
【００６７】
１  布基礎（外周）
１ａ  布基礎（内側）
２  布基礎の上面
３  布基礎の側面
５  土面
６  周辺の地面
７  石材層
８  石材層の上面
９  石材層の溝
１２  石材層の周辺溝  
１３  樹脂フィルム
１４  外周土台
１５  外周土台の上面
１６  外周土台の側面
１８  内方土台
１９  上フランジ（内方土台）
２０  ウエブ（内方土台）
２１  下フランジ（内方土台）
２３  補強鉄筋
２５  温水パイプ
２７  下地コンクリート層
２８  下地コンクリート層の上面
２９  下地コンクリート層の下方突出部
３０  下地コンクリート層の周縁突出部
３１  床仕上げ板
３１ａ  床仕上げ板の上面
３２  カーペット
３３  床構造
３５  柱
３７  介在物
３８  ヘッダー
４１  アンカーボルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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