(57)【要約】【課題】製紙フェルト用多重織基布において、空隙量を大きく確保することができ、圧縮抵抗性や圧縮回復性に優れ、且つ製造が容易になるようにする。【解決手段】複数本の経糸３・４が厚さ方向に重なり合う多重構造をなし、複数本の経糸が相互に一体化するように緯糸１１を絡合させた多重織部と、複数本の経糸の各々に絡合する緯糸１２・１３が厚さ方向に重なり合って一重織の織物層を重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されているものとする。【選択図】図１
2007204879.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本の経糸が厚さ方向に重なり合う多重構造をなす製紙フェルト用多重織基布であって、
前記複数本の経糸が相互に一体化するように緯糸を絡合させた多重織部と、前記複数本の経糸の各々に絡合する緯糸が厚さ方向に重なり合って一重織の織物層を重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されていることを特徴とする製紙フェルト用多重織基布。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数本の経糸が厚さ方向に重なり合う多重構造をなす基布を有する製紙フェルト用多重織基布に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
湿紙のプレス工程で使用される製紙用フェルトにおいては、高い搾水性を確保する目的で空隙量が大きくなるように、経糸を多重に配した構成の基布が採用されることがあり、このような多重構造の基布では、織機で別々に織り上げられた複数枚の織物を重ね合わせたラミネート構造のものや、織機で多重織に織り上げた多重織構造のものが知られている。
【０００３】
多重織構造の基布では、多重に配した経糸の全てに各緯糸を絡合させた構造、特に二重に配した経糸の双方に各緯糸を絡合させた二重織の構造が最も一般的であり（特許文献１・２参照）、この他に三重織りや四重織りの構造が知られている（特許文献３参照）。またラミネート構造の基布では、一重織の織物を２枚重ね合わせた構造や、一重織の織物と二重織の織物とを重ね合わせた構造などが一般的であり（特許文献４・５参照）、この他にも多様な構造が知られている（特許文献６・７参照）。
【特許文献１】特公平５−４７６７５号公報
【特許文献２】特開平９−３１８８１号公報
【特許文献３】特開２００１−２５４２８７号公報
【特許文献４】特開２０００−２５６９８４号公報
【特許文献５】特開２００５−２００８１９号公報
【特許文献６】特許３６１５４１３号公報
【特許文献７】特許３１６５８３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかるに、前記の多重に配した経糸の全てに各緯糸を絡合させた多重織構造の基布では、経糸を多重に配した割には空隙量が増大しない不都合や、使用中に作用する圧縮力に対して潰れ難い圧縮抵抗性、及び圧縮力がなくなった際に元の状態に回復する圧縮回復性が低いという不都合を有しており、大きな空隙量並びに優れた圧縮抵抗性及び圧縮回復性をを確保する観点からは、多重織構造よりもラミネート構造の方が有利である。しかしながら、ラミネート構造の基布では、複数枚の織物を別々に織り上げる手間を要する上に、製造途中で重ね合わせた複数枚の織物にずれが生じ易く、製造が難しい難点がある。また一重織の織物を２枚重ねた構造では、織物の組織によっては期待する程の空隙量が得られない場合もある。
【０００５】
本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、空隙量を大きく確保することができ、圧縮抵抗性や圧縮回復性に優れ、且つ製造が容易になるように構成された製紙フェルト用多重織基布を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような課題を解決するために、本発明においては、複数本の経糸が厚さ方向に重なり合う多重構造をなす製紙フェルト用多重織基布において、前記複数本の経糸が相互に一体化するように緯糸を絡合させた多重織部と、前記複数本の経糸の各々に絡合する緯糸が厚さ方向に重なり合って一重織の織物層を重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されているものとした。
【０００７】
これによると、一重織重合部が一重織の織物層を重ね合わせた構造となっているため、空隙量を大きく確保すると共に優れた圧縮抵抗性及び圧縮回復性を得ることができ、同時に多重織部において緯糸が複数本の経糸を一体化して一重織重合部のずれを抑制するため、製造が容易になる。
【０００８】
この場合、多重織部は、２本の経糸が厚さ方向に重ねて設けられた経糸二重構造では、２本の経糸の双方に各緯糸を絡合させた緯糸一重構造となり、３本以上の経糸が厚さ方向に重ねて設けられた経糸多重構造では、厚さ方向に重なり合う複数本の経糸の全てに各緯糸を絡合させた緯糸一重構造の他に、複数本の経糸の一部に絡合する緯糸が厚さ方向に重ねて設けられた緯糸多重構造も可能である。
【発明の効果】
【０００９】
このように本発明によれば、空隙量を大きく確保することができ、圧縮抵抗性や圧縮回復性に優れ、且つ製造が容易になるため、抄紙機のプレスパート（圧搾部）で要求される高い搾水性を有するフェルトを安価に製造する上で大きな効果が得られる。そして多重織部及び一重織重合部の割合を変えることで、空隙量を自在に調整することができ、適用される抄紙機のパートなどに応じて要求される条件に適合する織物を簡単に製造することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１１】
図１〜図５は、本発明によるフェルト用基布の一例を示す丈方向の断面図である。基布１は、不織繊維層２が積層一体化されて製紙用フェルトを構成し、製紙面５側の第１の経糸３と走行面６側の第２の経糸４とが厚さ方向に重ねて設けられた経糸二重構造をなしている。この基布１は、第１・第２の経糸３・４が織機上で打込み糸として織り上げられ、緯糸は織機上では経糸（整経糸）となる。
【００１２】
図１に示す例では、基布１が、２本の経糸３・４が相互に一体化するように経糸３・４の双方に緯糸１１を絡合させた多重織部と、２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸１２・１３が厚さ方向に重なり合って一重織の織物層を２層重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されており、多重織部及び一重織重合部がそれぞれ丈方向に緯糸１本分形成されている。
【００１３】
図２に示す例では、基布２１が、２本の経糸３・４の双方に緯糸２２を絡合させた多重織部と、２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸２３・２４及び緯糸２５・２６がそれぞれ厚さ方向に重なり合う一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されており、多重織部が丈方向に緯糸１本分、一重織重合部が丈方向に緯糸２本分形成されている。
【００１４】
図３に示す例では、基布３１が、２本の経糸３・４の双方に緯糸３２・３３をそれぞれ絡合させた多重織部と、２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸３４・３５が厚さ方向に重なり合う一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されており、多重織部が丈方向に緯糸２本分、一重織重合部が丈方向に緯糸１本分形成されている。
【００１５】
図４に示す例では、基布４１が、２本の経糸３・４の双方に緯糸４２・４３をそれぞれ絡合させた多重織部と、２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸４４・４５及び緯糸４６・４７がそれぞれ厚さ方向に重なり合う一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されており、多重織部が丈方向に緯糸２本分、一重織重合部が丈方向に緯糸２本分形成されている。
【００１６】
図５に示す例では、基布５１が、２本の経糸３・４の双方に緯糸５２を絡合させた多重織部と、２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸５３・５４、緯糸５５・５６、緯糸５７・５８、及び緯糸５９・６０がそれぞれ厚さ方向に重なり合う一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されており、多重織部が丈方向に緯糸１本分、一重織重合部が丈方向に緯糸４本分形成されている。
【００１７】
このように構成された基布１・２１・３１・４１・５１では、一重織重合部が一重織の織物層を重ね合わせた構造となっているため、基布の空隙量を大きく確保すると共に優れた圧縮抵抗性及び圧縮回復性を得ることができ、同時に多重織部において緯糸が２本の経糸３・４を相互に一体化するため、一重織重合部のずれを抑制することができる。
【００１８】
なお、多重織部及び一重織重合部の配置形態、すなわち多重織部及び一重織重合部をそれぞれ丈方向に緯糸何本分形成するかは、図１〜図５の例に限定されるものではなく、この他にも種々の形態が可能である。ここで一重織重合部の割合を大きくすると、基布の空隙量を大きく確保すると共に圧縮抵抗性及び圧縮回復性を向上させることができ、逆に多重織部の割合を大きくすると、一重織重合部のずれ抑制効果が向上し、適用される抄紙機のパートなど、基布に要求される条件に応じて適宜に設定すれば良い。
【００１９】
図６〜図８は、図１に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。これらは、本発明による多重織部及び一重織重合部での緯糸の経糸に対する絡合形態の例を示したものであり、図１の例の他に、図２〜図５の例を始めとして、種々の多重織部及び一重織重合部の配置形態と組み合わせることが可能である。
【００２０】
図６（Ａ）に示す例では、多重織部を構成する、すなわち厚さ方向に重なり合う２本の経糸３・４の双方に絡合する緯糸１１が、第１の経糸３の上側（製紙面５側）の位置から、第１・第２の経糸３・４間を通って、第２の経糸４の下側（走行面６側）に抜け出し、さらに第１・第２の経糸３・４間を通って、第１の経糸３の上側の位置に至るように織り込まれている。
【００２１】
他方、一重織重合部を構成する、すなわち厚さ方向に重なり合う２本の経糸３・４の各々に絡合する緯糸１２・１３は平織りで織り込まれている。この緯糸１２・１３は、経糸３・４に対する絡合形態が上下対称となっており、緯糸１２が第１の経糸３の上側を通る位置で、緯糸１３が第２の経糸４の下側を通り、緯糸１２が第１の経糸３の下側を通る位置で、緯糸１３が第２の経糸４の上側を通る。
【００２２】
図６（Ｂ）に示す例では、一重織重合部を構成する緯糸１２・１３が、前記の例と同様に平織りで織り込まれているが、ここでは、緯糸１２・１３の経糸３・４に対する絡合形態が上下非対称になっており、緯糸１２が第１の経糸３の上側を通る位置で、緯糸１３が第２の経糸４の上側を通り、緯糸１２が第１の経糸３の下側を通る位置で、緯糸１３が第２の経糸４の下側を通る。
【００２３】
図７（Ａ）に示す例では、一重織重合部を構成する上側の緯糸１２が、３本の経糸３の下側を通った後、１本の経糸３の上側を通る３／１組織で織り込まれている。他方、一重織重合部を構成する下側の緯糸１３は、１本の経糸４の下側を通った後、３本の経糸４の上側を通る１／３組織で織り込まれており、上下の緯糸１２・１３の経糸３・４に対する絡合形態が上下対称になっている。
【００２４】
図７（Ｂ）に示す例では、一重織重合部を構成する上下の緯糸１２・１３が、前記の例と同様にそれぞれ３／１組織及び１／３組織で織り込まれているが、ここでは、上下の緯糸１２・１３が、経糸３・４の２本分だけ幅方向にずらした態様で織り込まれており、経糸３・４に対する絡合形態が上下非対称になっている。
【００２５】
図７（Ｃ）に示す例では、一重織重合部を構成する上下の緯糸１２・１３が、前記の例とは逆にそれぞれ１／３組織及び３／１組織で織り込まれており、経糸３・４に対する絡合形態が上下対称になっている。
【００２６】
図７（Ｄ）に示す例では、一重織重合部を構成する上下の緯糸１２・１３が、前記の例と同様にそれぞれ１／３組織及び３／１組織で織り込まれているが、ここでは、上下の緯糸１２・１３が、経糸３・４の２本分だけ幅方向にずらした態様で織り込まれており、経糸３・４に対する絡合形態が上下非対称になっている。
【００２７】
図８（Ａ）に示す例では、一重織重合部を構成する上側の緯糸１２が、７本の経糸３の下側を通った後、１本の経糸３の上側を通る７／１組織で織り込まれている。他方、一重織重合部を構成する下側の緯糸１３は、１本の経糸４の下側を通った後、７本の経糸４の上側を通る１／７組織で織り込まれている。さらに上下の緯糸１２・１３は、経糸３・４の２本分だけ幅方向にずらした態様で織り込まれている。
【００２８】
図８（Ｂ）に示す例では、一重織重合部を構成する上下の緯糸１２・１３が、前記の例と同様にそれぞれ７／１組織及び１／７組織で織り込まれているが、ここでは、上下の緯糸１２・１３が、経糸３・４の４本分だけ幅方向にずらした態様で織り込まれている。
【００２９】
なお、多重織部を構成する緯糸１１の経糸３・４に対する絡合形態は、前記の図６〜図８に示した例に限定されるものではなく、この他にも種々の形態が可能である。例えば第１の経糸３の上側の位置から、第１・第２の経糸３・４間を通り、さらにその隣の経糸３・４間を通って、第２の経糸４の下側に抜け出すように織り込むことも可能である。
【００３０】
また、一重織重合部を構成する緯糸１２・１３の経糸３・４に対する絡合形態も、前記の図６〜図８に示した例に限定されるものではなく、この他にも種々の形態が可能である。例えば緯糸１２の例で説明すると、２本の経糸３の下側を通った後、２本の経糸３の上側を通る２／２組織も可能である。また上下の緯糸１２・１３で異なる組織とすることも可能である。
【００３１】
図９は、本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図である。このフェルトは、基布７１に不織繊維層２を積層一体化してなるものであり、基布７１は、第１・第２・第３の３本の経糸７２・７３・７４が厚さ方向に重ねて設けられた経糸三重構造をなしている。
【００３２】
基布７１は、３本の経糸７２・７３・７４が相互に一体化するように３本の経糸７２・７３・７４の全てに緯糸８１を絡合させた多重織部と、３本の経糸７２・７３・７４の各々に絡合する緯糸８２・８３・８４が厚さ方向に重なり合って一重織の織物層を３層重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されている。
【００３３】
図１０は、図９に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。多重織部を構成する緯糸８１は、第１の経糸７２の上側の位置から、第１・第２の経糸７２・７３間、及び第２・第３の経糸７３・７４間を通って、第３の経糸７４の下側に抜け出し、さらに第２・第３の経糸７３・７４間、及び第１・第２の経糸７２・７３間を通って、第１の経糸７２の上側の位置に至るように織り込まれている。
【００３４】
他方、一重織重合部を構成する緯糸８２・８３・８４は、３本の経糸７２・７３・７４の各々に対して平織りで織り込まれている。なお、この一重織重合部を構成する緯糸８２・８３・８４の経糸７２・７３・７４に対する絡合形態は、前記の図６〜図８に示した例を始めとして、種々の形態が可能である。
【００３５】
図１１は、本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図である。基布９１は、前記の図９の例と同様に、第１・第２・第３の３本の経糸７２・７３・７４が厚さ方向に重ねて設けられた経糸三重構造をなしているが、ここでは、多重織部において、上側の２本の経糸７２・７３に緯糸９２が絡合すると共に、下側の２本の経糸７３・７４に緯糸９３が絡合し、この２本の緯糸９２・９３は厚さ方向に重ねて設けられた緯糸二重構造となっている。
【００３６】
図１２は、図１１に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。多重織部を構成する上側の緯糸９２は、第１の経糸７２の上側の位置から、第１・第２の経糸７２・７３間を通って、第２・第３の経糸７３・７４間の位置に至り、さらに第１・第２の経糸７２・７３間を通って、第１の経糸７２の上側の位置に至るように織り込まれている。また、多重織部を構成する下側の緯糸９３は、第１・第２の経糸７２・７３間の位置から、第２・第３の経糸７３・７４間を通って、第３の経糸７４の下側に抜け出し、さらに第２・第３の経糸７３・７４間を通って、第１・第２の経糸７２・７３間の位置に至るように織り込まれている。
【００３７】
他方、一重織重合部を構成する緯糸９４・９５・９６は、前記の図１０の例と同様に、３本の経糸７２・７３・７４の各々に対して平織りで織り込まれており、一重織の織物層を３層重ね合わせた状態となっている。なお、この一重織重合部を構成する緯糸９４・９５・９６の経糸７２・７３・７４に対する絡合形態は、前記の図６〜図８に示した例を始めとして、種々の形態が可能である。
【００３８】
図１３は、図１に示したフェルトの全体形状を模式的に付記した断面図である。図１３（Ａ）は、エンドレスフェルトの例を示しており、図１３（Ｂ）は、オープンエンドフェルト（シーム付きフェルト）の例を示している。
【００３９】
図１３（Ｂ）に示す例では、有端のフェルトの端部に、経糸３・４の折り返しにより接合ループ１０１・１０２が形成され、この接合ループ１０１・１０２をかみ合わせて形成された共通孔に芯線１０３を挿通して、フェルトの端部を相互に接合するようになっている。このようにすると、フェルトを抄紙機に掛け入れる際に、有端のフェルトをフェルトランに引き込んだ上でその両端部を互いに接合して無端とすれば良く、掛け入れ作業性を向上させることができる。
【００４０】
特にこの構成では、接合ループ１０１・１０２の直近に、多重織部を構成する緯糸１２ａ・１３ａを配すると、接合ループ１０１・１０２の基部の締め付けが緩和され、接合ループ１０１・１０２の形態を適正化することができる。また緯糸１２ａ・１３ａをステープル及びフィラメントのいずれか一方あるいは双方を多数集合させた集合糸材からなるものとすると、不織繊維層２を強固に保持することができ、シームマークを抑制することができる。
【００４１】
以上、厚さ方向に重なり合う経糸が２本あるいは３本となる織物の例を示したが、本発明はこれらの例に限定されるものではなく、厚さ方向に重なり合う経糸が４本以上となる織物にも同様に適用することができる。
【００４２】
なお、図６・図７・図８・図１０・図１２では、緯糸の絡合状況を分かり易く記載するため、多重織部及び一重織重合部を構成する緯糸を示す線の太さを変えて図示しているが、緯糸の実際の太さは異なるものではない。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明にかかる製紙フェルト用多重織基布は、空隙量を大きく確保することができ、圧縮抵抗性や圧縮回復性に優れ、且つ製造が容易になる効果を有し、抄紙機のプレスパート（圧搾部）で用いられるプレスフェルトの基布として特に有用であり、またワイヤーパート（形成部）で用いられるフォーミングワイヤー、ドライパート（乾燥部）で用いられるドライヤーカンバスやドライヤーフェルトの基布、その他の製紙用ベルトなどとしても有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明によるフェルト用基布の一例を示す丈方向の断面図
【図２】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図３】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図４】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図５】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図６】図１に示した基布の一例を示す幅方向の模式的な断面図
【図７】図１に示した基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図
【図８】図１に示した基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図
【図９】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図１０】図９に示した基布の幅方向の模式的な断面図
【図１１】本発明によるフェルト用基布の別の例を示す丈方向の断面図
【図１２】図１１に示した基布の幅方向の模式的な断面図
【図１３】図１に示したフェルトの全体形状を模式的に付記した断面図
【符号の説明】
【００４５】
１・２１・３１・４１・５１・７１・９１  基布
２  不織繊維層
３・４・７２〜７４  経糸
１１〜１３・２２〜２６・３２〜３５・４２〜４７・５２〜６０・８１〜８４・９２〜９６  緯糸
【図１】
2007204879.tif 000003
【図２】
2007204879.tif 000004
【図３】
2007204879.tif 000005
【図４】
2007204879.tif 000006
【図５】
2007204879.tif 000007
【図６】
2007204879.tif 000008
【図７】
2007204879.tif 000009
【図８】
2007204879.tif 000010
【図９】
2007204879.tif 000011
【図１０】
2007204879.tif 000012
【図１１】
2007204879.tif 000013
【図１２】
2007204879.tif 000014
【図１３】
2007204879.tif 000015