(57)【要約】【課題】維持電極を駆動させる維持駆動ボードを別個に設けなくとも安定した維持放電を行うことのできるプラズマ表示装置及びその駆動方法を提供する。【解決手段】複数の第１電極Ｘ及び複数の第２電極Ｙを含むプラズマ表示装置の駆動方法において；少なくとも一つのサブフィールド期間の維持期間の第１期間にて、第１電極Ｘを基準電圧にバイアスしつつ第２電極Ｙに第１電圧を有する第１維持放電パルスを少なくとも一つ印加する段階及び；上記維持期間の第２期間にて、第１電極Ｘを基準電圧にバイアスしつつ、第２電極Ｙに、基準電圧との電圧差の絶対値が第１電圧と基準電圧との電圧差の絶対値よりも小さい第２電圧を有する第２維持放電パルスと、基準電圧との電圧差の絶対値が第２電圧と基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きい第３電圧を有する第３維持放電パルスとを交互に印加する段階；を含むようにした。【選択図】図６
2007114782.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の第１電極と複数の第２電極を含むプラズマ表示装置を、一つのフレーム期間を各々の加重値を有する複数のサブフィールド期間に分割して駆動させるプラズマ表示装置の駆動方法であって；
前記複数のサブフィールド期間のうちの少なくとも一つのサブフィールド期間の維持期間において；
前記維持期間の第１期間の間、前記第１電極を基準電圧にバイアスした状態で、前記第２電極に、第１電圧の大きさを有する第１維持放電パルスを少なくとも一つ印加する段階及び；
前記維持期間の第２期間の間、前記第１電極を前記基準電圧にバイアスした状態で、前記第２電極に、
前記基準電圧との電圧差の絶対値が、前記第１電圧と前記基準電圧との電圧差の絶対値よりも小さい、第２電圧の大きさを有する第２維持放電パルスと、
前記基準電圧との電圧差の絶対値が、前記第２電圧と前記基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きい、第３電圧の大きさを有する第３維持放電パルスと、
を交互に印加する段階；
を含むことを特徴とするプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項２】
前記第１維持放電パルスは、前記維持期間において、前記第２電極に印加される第一番目の維持放電パルスであることを特徴とする請求項１に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項３】
前記第１維持放電パルスの幅は、前記第２維持放電パルスの幅と等しいか、または、前記第２維持放電パルスの幅よりも広いことを特徴とする請求項１または２のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項４】
前記第１維持放電パルスの電圧は、前記第２維持放電パルスの電圧よりも高いことを特徴とする請求項１または２のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項５】
前記第２維持放電パルスの電圧は、前記基準電圧よりも高く、前記第３維持放電パルスの電圧は、前記基準電圧よりも低いことを特徴とする請求項４に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項６】
前記第１期間と前記第２期間は連続する期間であり、前記第１維持放電パルス、前記第３維持放電パルス、前記第２維持放電パルスの順に、前記第２電極に印加されることを特徴とする請求項５に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項７】
前記少なくとも一つのサブフィールド期間のリセット期間において、前記第２電極の電圧を第４電圧から第５電圧まで漸進的に下降させて、
前記第３維持放電パルスの第３電圧は前記第５電圧よりも高いことを特徴とする請求項１または２のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項８】
前記基準電圧は接地電圧であることを特徴とする請求項１に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。
【請求項９】
複数の第１電極と複数の第２電極とを含むプラズマ表示パネル及び、
少なくとも一つのサブフィールド期間の維持期間において、前記第１電極を基準電圧にバイアスした状態で、前記第２電極に維持放電パルスを印加する駆動部を含み；
前記駆動部は、
前記維持期間の第１期間の間、前記第２電極に第１パルス幅を有する第１維持放電パルスを少なくとも一つ印加し、
前記維持期間の第２期間の間、
前記第１パルス幅より狭い第３パルス幅を有し、前記基準電圧より低い第３電圧を有する第３維持放電パルスと、
前記第１パルス幅より狭い第２パルス幅を有し、前記基準電圧より高い第２電圧を有する第２維持放電パルスとを交互に印加し、
前記第３電圧の前記基準電圧との電圧差の絶対値が、前記第２電圧と前記基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きいこと、
を特徴とするプラズマ表示装置。
【請求項１０】
前記第１維持放電パルスの電圧は、前記第２電圧よりも高いことを特徴とする請求項９に記載のプラズマ表示装置。
【請求項１１】
前記第１維持放電パルスは、前記維持期間において、前記第２電極に印加される第一番目の維持放電パルスであることを特徴とする請求項９または１０のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置。
【請求項１２】
前記駆動部は、前記少なくとも一つのサブフィールド期間のリセット期間において、前記第２電極の電圧を第４電圧から第５電圧まで漸進的に下降させて、
前記第３電圧は前記第５電圧よりも高いことを特徴とする請求項９または１０のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置。
【請求項１３】
前記第４電圧は接地電圧であることを特徴とする請求項１２に記載のプラズマ表示装置。
【請求項１４】
前記基準電圧は接地電圧であることを特徴とする請求項９または１０に記載のプラズマ表示装置。
【請求項１５】
前記第２パルス幅と前記第３パルス幅は同一の大きさであることを特徴とする請求項９または１０のいずれか１項に記載のプラズマ表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプラズマ表示装置及びその駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマ表示装置は、気体放電によって生成されたプラズマを利用して文字または映像を表示するプラズマ表示パネルを利用した表示装置である。このようなプラズマ表示パネルには、複数の放電セルがマトリックス形態に配列されている。
【０００３】
上記プラズマ表示装置は、一つのフレーム期間が各々の加重値を有する複数のサブフィールド期間に分割されて駆動される。そして、各サブフィールド期間は、リセット期間、アドレス期間及び維持期間からなる。リセット期間は、アドレス放電を安定的に行うために放電セルの状態を初期化する期間である。また、アドレス期間は、複数の放電セルのうち、点灯されるセルと点灯されないセルを選別するアドレス放電を行う期間である。そして、維持期間は、実際に画像を表示するために、点灯されるセルに対して維持放電を行う期間である。
【０００４】
上記のような動作を行うために、維持期間では、走査電極と維持電極に交互に維持放電パルスが印加される。一方、リセット期間とアドレス期間では、走査電極にリセット波形と走査波形が印加される（例えば、特許文献１参照。）。
【０００５】
【特許文献１】米国特許第５，７４５，０８６号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、従来のプラズマ表示装置には、走査電極を駆動するための走査駆動ボードと、維持電極を駆動するための維持駆動ボードとが別個に設けられるのが一般的であった。しかし、上記のように駆動ボードが別々に存在すると、シャーシーベースに駆動ボードを実装する際にもそれぞれ別々に実装しなければならない。このように、走査駆動ボードと維持駆動ボードの二つの駆動ボードを設けることにより、製造コストが増加して製品の単価が高くなるといった問題があった。
【０００７】
一方、製品の単価を抑制するためには、維持駆動ボードに形成される駆動回路を走査駆動ボードに統合させることができる。しかしこの場合、走査駆動ボードから維持電極まで形成される配線（または導電性パターン）の長さが長くなるため、配線に形成される寄生成分によって、維持電極に印加される維持放電パルスの電圧が変化する際に歪が発生し、安定した維持放電が行われないという問題があった。
【０００８】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、維持電極を駆動させるための維持駆動ボードを別個に設ける必要のないプラズマ表示装置及びその駆動方法を提供することにある。また、本発明は、安定した維持放電を行うことのできるプラズマ表示装置及びその駆動方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、複数の第１電極（Ｘ電極）と複数の第２電極（Ｙ電極）を含むプラズマ表示装置を、一つのフレーム期間を各々の加重値を有する複数のサブフィールド期間に分割して駆動させるプラズマ表示装置の駆動方法であって；上記複数のサブフィールド期間のうちの少なくとも一つのサブフィールド期間の維持期間において；上記維持期間の第１期間の間、上記第１電極を基準電圧にバイアスした状態で、上記第２電極に、第１電圧（Ｖｓ３電圧）の大きさを有する第１維持放電パルスを少なくとも一つ印加する段階及び；上記維持期間の第２期間の間、上記第１電極を上記基準電圧にバイアスした状態で、上記第２電極に、上記基準電圧との電圧差の絶対値が、上記第１電圧と上記基準電圧との電圧差の絶対値よりも小さい、第２電圧（Ｖｓ１電圧）の大きさを有する第２維持放電パルスと、上記基準電圧との電圧差の絶対値が、上記第２電圧と上記基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きい、第３電圧（−Ｖｓ２電圧）の大きさを有する第３維持放電パルスと、を交互に印加する段階；を含むことを特徴とするプラズマ表示装置の駆動方法が提供される。
【００１０】
このような本発明にかかるプラズマ表示装置の駆動方法によれば、第１電極（Ｘ電極）は基準電圧にバイアスされた状態であるため、第１電極を駆動させるボード（維持駆動ボード）を排除することが可能となる。これにより、プラズマ表示装置に設ける駆動ボードの数を減らすことができ、駆動ボードを実装する作業に要する時間を短縮することもできるので、製品の製造コストを抑制することができる。更に、本発明にかかるプラズマ表示装置の駆動方法によれば、第２維持放電パルスの基準電圧に対する電圧差の絶対値よりも、第３維持放電パルスの基準電圧に対する電圧差の絶対値を大きくしたことにより、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。また、第１維持放電パルスとして、上記第２維持放電パルスの第２電圧（Ｖｓ１電圧）よりも高い第１電圧（Ｖｓ３電圧）を有する維持放電パルスを印加するようにしたことにより、維持放電が低放電になるのを防止することができる。このように、本発明にかかるプラズマ表示装置の駆動方法によれば、プラズマ表示装置に第１電極を駆動させるボードを設けなくとも、プラズマ表示装置が安定した維持放電を行うように駆動させることができる。
【００１１】
ここで、上記第１維持放電パルスは、上記維持期間において、上記第２電極に印加される第一番目の維持放電パルスであるのがよい。これにより、第一維持放電が安定的に発生されて、良好な放電に必要な壁電荷及びプライミング粒子が放電セルにて確保され、第一維持放電に続く維持放電においても、安定した放電を行うことができるようになる。このようにして、維持放電の低放電を防止することができる。
【００１２】
ここで、上記第１維持放電パルスの幅は、上記第２維持放電パルスの幅と等しいか、または、上記第２維持放電パルスの幅よりも広くなるように設定されることができる。これにより、第１維持放電をより安定的に発生させることができ、維持放電の低放電を防止することができる。
【００１３】
また、上記第１維持放電パルスの電圧は、上記第２維持放電パルスの電圧よりも高く設定されるのがよい。そして、上記第２維持放電パルスの電圧は、上記基準電圧よりも高く、上記第３維持放電パルスの電圧は、上記基準電圧よりも低く設定されるのがよい。また、上記第１期間と上記第２期間は連続する期間であり、上記第１維持放電パルス、上記第３維持放電パルス、上記第２維持放電パルスの順に、上記第２電極に印加されるようにするのがよい。
【００１４】
また、上記少なくとも一つのサブフィールド期間のリセット期間において、上記第２電極の電圧を第４電圧（Ｖｓ電圧）から第５電圧（Ｖｎｆ電圧）まで漸進的に下降させて；上記第３維持放電パルスの第３電圧は上記第５電圧よりも高くなるように設定するのがよい。このように、第３維持放電パルスの第３電圧（−Ｖｓ２電圧）を、第５電圧（Ｖｎｆ電圧）よりも高くなるように設定すれば、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。
【００１５】
上記基準電圧は接地電圧とすることができる。
【００１６】
上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、複数の第１電極（Ｘ電極）と複数の第２電極（Ｙ電極）とを含むプラズマ表示パネル及び、少なくとも一つのサブフィールド期間の維持期間において、上記第１電極を基準電圧にバイアスした状態で、上記第２電極に維持放電パルスを印加する駆動部を含み；上記駆動部は、上記維持期間の第１期間の間、上記第２電極に第１パルス幅を有する第１維持放電パルスを少なくとも一つ印加し；上記維持期間の第２期間の間、上記第１パルス幅より狭い第３パルス幅を有し、上記基準電圧より低い第３電圧（−Ｖｓ２電圧）を有する第３維持放電パルスと、上記第１パルス幅より狭い第２パルス幅を有し、上記基準電圧より高い第２電圧（Ｖｓ１電圧）を有する第２維持放電パルスとを交互に印加し、上記第３電圧の上記基準電圧との電圧差の絶対値が、上記第２電圧と上記基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きいこと、を特徴とするプラズマ表示装置が提供される。
【００１７】
このような本発明にかかるプラズマ表示装置によれば、第１電極（Ｘ電極）は基準電圧にバイアスされた状態であるため、第１電極を駆動させるボード（維持駆動ボード）を排除することが可能となる。これにより、プラズマ表示装置に設ける駆動ボードの数を減らすことができ、駆動ボードを実装する作業に要する時間を短縮することもできるので、製品の製造コストを抑制することができる。更に、本発明にかかるプラズマ表示装置によれば、第２維持放電パルスの基準電圧に対する電圧差の絶対値よりも、第３維持放電パルスの基準電圧に対する電圧差の絶対値を大きくしたことにより、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。また、第１維持放電パルスとして、上記第２維持放電パルスのパルス幅よりも広い幅を有する維持放電パルスを印加するようにしたことにより、維持放電が低放電になるのを防止することができる。このように、本発明にかかるプラズマ表示装置によれば、第１電極を駆動させるボードを設けなくとも、安定した維持放電を行うことができる。
【００１８】
このとき、上記第１維持放電パルスの電圧は、上記第２電圧よりも高くなるように設定するのがよい。これにより、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。
【００１９】
また、上記第１維持放電パルスは、上記維持期間において、上記第２電極に印加される第一番目の維持放電パルスであるのがよい。これにより、第一維持放電が安定的に発生されて、良好な放電に必要な壁電荷及びプライミング粒子が放電セルにて確保され、第一維持放電に続く維持放電においても、安定した放電を行うことができるようになる。このようにして、維持放電の低放電を防止することができる。
【００２０】
ここで、上記駆動部は、上記少なくとも一つのサブフィールド期間のリセット期間において、上記第２電極の電圧を第４電圧（Ｖｓ電圧）から第５電圧（Ｖｎｆ電圧）まで漸進的に下降させて、上記第３電圧は上記第５電圧よりも高くなるように設定されるのがよい。このように、第３維持放電パルスの第３電圧（−Ｖｓ２電圧）を、第５電圧（Ｖｎｆ電圧）よりも高くなるように設定すれば、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。
【００２１】
上記第４電圧は接地電圧とすることができる。また、上記第２パルス幅と上記第３パルス幅は同一の大きさとすることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、維持電極を一定の電圧でバイアスした状態で、走査電極のみに駆動波形が印加されるので、維持駆動ボードを別個に設ける必要のないプラズマ表示装置及びその駆動方法を提供することができるものである。これにより、シャーシーベースに設ける駆動ボードの数を減らすことができ、駆動ボードを実装する作業に要する時間を短縮することもできるので、製品の製造コストを抑制することができる。また、シャーシーベース上で駆動ボードが占有する面積も減少し、プラズマ表示パネルの駆動に必要な回路全体のコストを節減することができる。
【００２３】
また、本発明によれば、維持期間にて走査電極に印加される維持放電パルスの、基準電圧に対して高い電圧を有するパルスと、基準電圧に対して低い電圧を有するパルスとの電圧レベルを異なるように設定することによって、アドレス期間にて選択されていない放電セルが維持期間に放電する誤放電を防止することができる。また、維持期間にて最初に印加する維持放電パルスについて、その電圧レベルを高く設定するか、または、パルス幅を広く設定することにより、維持放電が低放電になるのを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について、本発明が属する技術分野における通常の知識を有する者が容易に実施できるように、詳細に説明する。また、本発明は以下に説明する実施形態に限定されるものではなく、各種の相異した形態に実現可能である。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。また、図面においては、本発明を明確に説明するために、説明上不必要な部分は省略した。
【００２５】
以下に、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置及びその駆動方法について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２６】
本発明の実施の形態において言及される壁電荷とは、セルの壁（例えば、誘電体層）の上で各電極に近接して形成される電荷を言う。このとき、壁電荷は、実際には電極自体に接触はしないが、ここでは、電極に“形成される”、“蓄積される”または“積もる”などのように説明する。また、壁電圧とは、壁電荷によってセルの壁に形成される電位差を言う。
【００２７】
先ず、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の概略的な構造について、図１、図２及び図３を参照して詳細に説明する。
【００２８】
図１は、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の分解斜視図である。図２は、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置のプラズマ表示パネルの電極の配列を示す図である。図３は、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置のシャーシーベースの構成を概略的に示す平面図である。
【００２９】
図１に示したように、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置は、プラズマ表示パネル１００、シャーシーベース２００、前面ケース３００及び、後面ケース４００を備える。シャーシーベース２００は、プラズマ表示パネル１００の映像が表示される面とは反対側に配置されて、プラズマ表示パネル１００と結合される。前面ケース３００は、プラズマ表示パネル１００の前面、すなわち映像が表示される側に配置される。後面ケース４００は、シャーシーベース２００の後面、すなわち映像が表示される側とは反対側に配置される。前面ケース３００及び後面ケース４００は、プラズマ表示パネル１００及びシャーシーベース２００と結合されてプラズマ表示装置を形成する。
【００３０】
図２に示したように、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示パネル１００は、一方向（縦方向）に延びる複数のアドレス電極Ａ１〜Ａｍと、上記一方向と交差する方向（横方向）に延びる複数の走査電極Ｙ１〜Ｙｎ（第２電極）及び複数の維持電極Ｘ１〜Ｘｎ（第１電極）と、を含む。維持電極Ｘ１〜Ｘｎは、各走査電極Ｙ１〜Ｙｎに対応して形成される。走査電極Ｙ１〜Ｙｎとアドレス電極Ａ１〜Ａｍ、及び、維持電極Ｘ１〜Ｘｎとアドレス電極Ａ１〜Ａｍは、各々相互に直交するように配置される。このとき、アドレス電極Ａ１〜Ａｍと、維持電極Ｘ１〜Ｘｎ及び走査電極Ｙ１〜Ｙｎとが交差する領域にある放電空間が、放電セル１８を形成する。このようなプラズマ表示パネル１００の構造は一例であり、本発明には、以下に説明する駆動波形を適用可能な他の構造を有するプラズマ表示パネルを適用することもできる。
【００３１】
図３に示したように、シャーシーベース２００には、プラズマ表示パネル１００の駆動に必要なボード、すなわち、アドレスバッファーボード２１０、走査駆動ボード２２０、走査バッファーボード２３０、映像処理及び制御ボード２４０、及び、電源ボード２５０が形成される。
【００３２】
アドレスバッファーボード２１０は、シャーシーベース２００の上部及び下部にそれぞれ形成され、単一ボードとして形成されることもできるし、複数のボードとして形成されることもできる。図３では、デュアル駆動されるプラズマ表示装置を例として説明している。一方、シングル駆動されるプラズマ表示装置の場合には、アドレスバッファーボード２１０は、シャーシーベース２００の上部または下部のいずれか一方に配置されることができる。このようなアドレスバッファーボード２１０は、映像処理及び制御ボード２４０からアドレス駆動制御信号を受信して、表示しようとする放電セルを選択するための電圧を各アドレス電極Ａ１〜Ａｍに印加する。
【００３３】
走査駆動ボード２２０及び走査バッファーボード２３０は、シャーシーベース２００の左側に配置される。走査駆動ボード２２０は、走査バッファーボード２３０を経て、走査電極Ｙ１〜Ｙｎに電気的に連結される。このとき、維持電極Ｘ１〜Ｘｎは、一定の電圧でバイアスされている。走査バッファーボード２３０は、アドレス期間において、走査電極Ｙ１〜Ｙｎを順次に選択するための電圧を、走査電極Ｙ１〜Ｙｎに印加する。走査駆動ボード２２０は、映像処理及び制御ボード２４０から駆動信号を受信して、走査電極Ｙ１〜Ｙｎに駆動電圧を印加する。
【００３４】
ここで、図３では、走査駆動ボード２２０と走査バッファーボード２３０がシャーシーベース２００の左側に配置されるものとして示したが、シャーシーベース２００の右側に配置することもできる。また、走査バッファーボード２３０は、走査駆動ボード２２０と一体形に形成してもよい。
【００３５】
映像処理及び制御ボード２４０は、外部から映像信号を受信して、アドレス電極Ａ１〜Ａｍを駆動させるのに必要な制御信号と、走査電極Ｙ１〜Ｙｎ及び維持電極Ｘ１〜Ｘｎを駆動させるのに必要な制御信号とを生成して、各々アドレス駆動ボード２１０と走査駆動ボード２２０とに印加する。
【００３６】
電源ボード２５０は、プラズマ表示装置の駆動に必要な電源を供給する。映像処理及び制御ボード２４０と電源ボード２５０は、シャーシーベース２００の中央に配置されることができる。
【００３７】
ここで、アドレスバッファーボード２１０、走査駆動ボード２２０及び、走査バッファーボード２３０は、アドレス電極Ａ１〜Ａｍ、走査電極Ｙ１〜Ｙｎを駆動する駆動部を形成する。また、映像処理及び制御ボード２４０は、駆動部を制御する制御部を形成する。そして、電源ボード２５０は、駆動部と制御部に電源を供給するための電源部を形成する。
【００３８】
次に、本発明の第１、第２、第３及び、第４の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動方法について、図４、図５、図６及び、図７を参照しながら説明する。図４〜図７は、第１〜第４の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動方法における、プラズマ表示装置を駆動させるための駆動波形をそれぞれ示した図である。第１〜第４の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動方法にて使用されるプラズマ表示装置には、上述した本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置を適用することができる。
【００３９】
第１〜第４の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動方法によれば、一つのフレーム期間を各々の加重値を有する複数のサブフィールド期間に時分割して、プラズマ表示装置を駆動させる。ここで、図４〜図７に示したプラズマ表示装置の駆動波形は、一つのサブフィールド期間の駆動波形を示す。上記のように重み付けされたサブフィールドを組み合わせてプラズマ表示装置を駆動させることにより、画像の諧調表示を行うことができる。
【００４０】
ここで、図４〜図７に示されたサブフィールド期間の駆動波形は、一つのフレーム期間に含まれる少なくとも一つのサブフィールド期間に適用されることができる。すなわち、１フレーム期間に含まれる一つのサブフィールド期間にだけ適用されることもできるし、１フレーム期間に含まれる複数のサブフィールド期間に適用されることもできるし、または、１フレーム期間に含まれる全てのサブフィールド期間に適用されることもできる。
【００４１】
先ず、図４を参照して、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形について説明する。
【００４２】
図４は、本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。以下では、便宜上、一つの放電セルを形成する走査電極（以下、“Ｙ電極”または“第２電極”という）、維持電極（以下、“Ｘ電極”または“第１電極”という）及び、アドレス電極（以下、“Ａ電極”という）に印加される駆動波形についてだけ説明する。また、図４の駆動波形において、Ｙ電極（第２電極）に印加される電圧は走査駆動ボード２２０と走査バッファーボード２３０から供給され、Ａ電極に印加される電圧はアドレスバッファーボード２１０から供給されるものとする。また、Ｘ電極（第１電極）は基準電圧（図４では接地電圧）にバイアスされているので、Ｘ電極に印加される電圧については説明を省略する。
【００４３】
図４を参照すると、一つのサブフィールド期間は、リセット期間、アドレス期間及び維持期間からなる。リセット期間は、アドレス放電を安定的に行うために放電セルの状態を初期化する期間である。また、アドレス期間は、複数の放電セルのうち、点灯されるセルと点灯されないセルを選別するアドレス放電を行う期間である。そして、維持期間は、実際に画像を表示するために、点灯されるセルに対して維持放電を行う期間である。上記リセット期間は、上昇期間及び下降期間からなる。
【００４４】
リセット期間の上昇期間においては、Ａ電極及びＸ電極を基準電圧（図４では０Ｖ）に維持した状態で、Ｙ電極の電圧をＶｓ電圧からＶｓｅｔ電圧まで漸進的に増加させる。図４では、Ｙ電極の電圧がランプ形態（２点間を連結する単調傾斜）で増加するものとして示した。上記のようにＹ電極の電圧が増加する間に、Ｙ電極とＸ電極の間及びＹ電極とＡ電極の間で微弱な放電（以下、“弱放電”と言う）が起こりながら、Ｙ電極には（−）壁電荷が形成されて、Ｘ電極及びＡ電極には（＋）壁電荷が形成される。ここで、電極の電圧が図４のように漸進的に変化する場合には、放電セルにおいて微弱な放電が起こりながら、外部から印加された電圧と放電セルの壁電圧の合計が放電開始電圧の状態を維持するように壁電荷が形成される。このような原理については、ウェーバー（Ｗｅｂｅｒ）による特許文献１に開示されている。このとき、リセット期間においては、全ての放電セルの状態を初期化する必要があるため、Ｖｓｅｔ電圧は全ての条件の放電セルで放電が起こり得る程度の高い電圧に設定される。また、Ｖｓ電圧は、一般に、維持期間においてＹ電極に印加される電圧と同一の電圧であり、Ｙ電極とＸ電極の間の放電開始電圧よりも低い電圧である。
【００４５】
次に、リセット期間の下降期間においては、Ａ電極を基準電圧に維持した状態で、Ｙ電極（第２電極）の電圧をＶｓ電圧（第４電圧）からＶｎｆ電圧（第５電圧）まで漸進的に減少させる。これにより、Ｙ電極の電圧が減少する間にＹ電極とＸ電極の間及びＹ電極とＡ電極の間で微弱な放電が起こりながら、Ｙ電極に形成された（−）壁電荷とＸ電極及びＡ電極に形成された（＋）壁電荷が消去される。一般に、Ｖｎｆ電圧の大きさは、Ｙ電極とＸ電極の間の放電開始電圧に近い電圧に設定される。このようにして、Ｙ電極とＸ電極の間の壁電圧がほぼ０Ｖになって、アドレス期間においてアドレス放電が起こらなかった放電セルが、維持期間において誤放電（Ｙ電極とＸ電極の間の誤放電をいう）されるのを防止することができる。このとき、Ａ電極は基準電圧に維持されているので、Ｖｎｆ電圧のレベルによって、Ｙ電極とＡ電極の間の壁電圧が決定されることになる。
【００４６】
次に、アドレス期間で点灯される放電セルを選択するために、Ｙ電極にはＶｓｃＬ電圧を有する走査パルスを印加し、Ａ電極にはＶａ電圧を有するアドレスパルスを印加する。一方、選択されないＹ電極はＶｓｃＬ電圧より高いＶｓｃＨ電圧にバイアスし、点灯されない放電セルのＡ電極には基準電圧を印加する。これにより、Ｖａ電圧が印加されたＡ電極とＶｓｃＬ電圧が印加されたＹ電極によって形成される放電セルにおいてアドレス放電が起き、Ｙ電極に（＋）壁電荷が形成され、Ａ電極及びＸ電極に各々（−）壁電荷が形成される。
【００４７】
このような動作を行うために、走査バッファーボード２３０は、Ｙ電極Ｙ１〜Ｙｎのうち、ＶｓｃＬの走査パルスが印加されるＹ電極を選択する。例えば、シングル駆動の場合には、縦方向に配列された順にＹ電極を選択することができる。そして、アドレスバッファーボード２１０は、一つのＹ電極が選択される時、当該Ｙ電極によって形成された放電セルを通過するＡ電極Ａ１〜Ａｍのうち、Ｖａ電圧のアドレスパルスが印加される放電セルを選択する。
【００４８】
具体的には、先ず、最初の行（第１行）の走査電極（図２のＹ１）にＶｓｃＬ電圧の走査パルスを印加すると同時に、最初の行のうち点灯される放電セルに位置するＡ電極にＶａ電圧のアドレスパルスを印加する。これにより、最初の行のＹ電極とＶａ電圧が印加されたＡ電極との間で放電が起こって、Ｙ電極に（＋）壁電荷が形成され、Ａ電極及びＸ電極に各々（−）壁電荷が形成される。その結果、Ｙ電極とＸ電極の間に、Ｙ電極の電位がＸ電極の電位に対して高い壁電圧Ｖｗｘｙが形成される。次に、第２行のＹ電極（図２のＹ２）にＶｓｃＬ電圧の走査パルスを印加すると同時に、第２行のうち表示しようとする放電セルに位置するＡ電極にＶａ電圧のアドレスパルスを印加する。これにより、前述したようにＶａ電圧が印加されたＡ電極と第２行のＹ電極によって形成される放電セルにおいてアドレス放電が起こり、その結果、放電セルに壁電荷が形成される。同様に、残りの行のＹ電極に対しても順次にＶｓｃＬ電圧の走査パルスを印加しながら、点灯される放電セルに位置するＡ電極にＶａ電圧のアドレスパルスを印加して、壁電荷を形成する。
【００４９】
上記アドレス期間に印加されるＶｓｃＬ電圧は、一般に、Ｖｎｆ電圧と同一であるか低いレベルの電圧に設定される。また、上記アドレス期間に印加されるＶａ電圧は、基準電圧より高いレベルの電圧に設定される。例えば、ＶｓｃＬ電圧とＶｎｆ電圧が同じでありＶａ電圧が印加される場合において、放電セルでアドレス放電が起る理由について説明する。先ず、リセット期間においてＶｎｆ電圧が印加される時、Ａ電極とＹ電極の間の壁電圧とＡ電極とＹ電極の間の外部印加電圧Ｖｎｆの合計は、Ａ電極とＹ電極の間の放電開始電圧Ｖｆａｙに決定される。ここで、アドレス期間においてＡ電極に０Ｖが印加されてＹ電極にＶｓｃＬ（=Ｖｎｆ）電圧が印加される場合、Ａ電極とＹ電極の間にはＶｆａｙ電圧が形成されているので放電が起こる可能性はある。しかし、一般的には、この場合の放電遅延時間は走査パルスとアドレスパルスの幅よりも長いため、実際には放電は起らない。ところが、Ａ電極にＶａ電圧が印加されてＹ電極にＶｓｃＬ（=Ｖｎｆ）電圧が印加されると、Ａ電極とＹ電極の間にはＶｆａｙ電圧よりも高い電圧が形成され、このとき放電遅延時間が走査パルスの幅よりも短くなれば、放電が起きることになる。ここで、アドレス放電が更によく起こるようにするためには、ＶｓｃＬ電圧をＶｎｆ電圧より低い電圧に設定するのがよい。
【００５０】
そして、アドレス期間にてアドレス放電が起こった放電セルでは、Ｘ電極に対するＹ電極の壁電圧Ｖｗｘｙが高い電圧で形成されているので、維持期間においては、先ず、Ｙ電極にＶｓ電圧を有する維持放電パルスを印加してＹ電極とＸ電極との間で維持放電を発生させる。このとき、Ｖｓ電圧は、Ｙ電極とＸ電極の間の放電開始電圧Ｖｆｘｙより低く、かつ、（Ｖｓ＋Ｖｗｘｙ）電圧がＶｆｘｙ電圧よりも高くなるように設定される。維持放電の結果、Ｙ電極には（−）壁電荷が形成され、Ｘ電極及びＡ電極には（＋）壁電荷が形成され、Ｙ電極に対するＸ電極の壁電圧Ｖｗｙｘが高い電圧で形成される。
【００５１】
ここで、Ｙ電極に対するＸ電極の壁電圧Ｖｗｙｘが高い電圧で形成されたので、次にＹ電極に−Ｖｓ電圧を有する維持放電パルスを印加してＹ電極とＸ電極の間で維持放電を発生させる。
【００５２】
その結果、Ｙ電極には（＋）壁電荷が形成され、Ｘ電極及びＡ電極には（−）壁電荷が形成されて、Ｙ電極にＶｓ電圧が印加される時、維持放電が起こり得る状態になる。以降、走査電極ＹにＶｓ電圧の維持放電パルスを印加する過程と、走査電極Ｙに−Ｖｓ電圧の維持放電パルスを印加する過程とを、当該サブフィールドが表示する加重値に対応する回数だけ交互に繰り返す。
【００５３】
このように、本発明の第１の実施の形態においては、Ｘ電極（第１電極）を基準電圧にバイアスした状態で、Ｙ電極（第２電極）に印加される駆動波形のみによりリセット動作、アドレス動作及び維持放電動作を行うことができる。従って、Ｘ電極を駆動させる維持駆動ボードを排除することができる。このとき、Ｘ電極は、単に基準電圧にバイアスするだけでよい。更に、維持放電パルスがＹ電極にだけ印加されるため、寄生成分により波形に歪が生じるといった影響もなくなる。
【００５４】
図４を参照すると、本発明の第１の実施の形態によれば、リセット期間の下降期間でＹ電極に印加される最終電圧がＶｎｆ電圧（第５電圧）に設定され、前述したように、この最終電圧ＶｎｆはＹ電極とＸ電極の間の放電開始電圧の近くの電圧に設定される。このようにすることにより、Ｙ電極とＸ電極の間の壁電圧がほぼ０Ｖになって、アドレス期間で点灯されないセルが維持期間で誤放電されるのを防止することができる。
【００５５】
しかし、一般に、Ｙ電極とＡ電極の間の放電開始電圧Ｖｆａｙの方が、Ｙ電極とＸ電極の間の放電開始電圧Ｖｆｘｙよりも低いため、下降期間の最終電圧ＶｎｆによってＹ電極とＡ電極の間で形成された壁電荷が全て消去されてしまう。その結果、再び逆極性の壁電荷の状態、つまり壁電荷によるＹ電極の電位がＡ電極の電位よりも高い壁電荷の状態が形成される。すなわち、下降期間の最終電圧Ｖｎｆにより、Ｙ電極に（＋）壁電荷が形成されてＡ電極に（−）壁電荷が形成される。そして、アドレス期間でアドレス放電が起こらない放電セルに対しては、下降期間での壁電荷状態がそのまま維持された状態において、維持期間の動作が行われる。したがって、アドレス期間でアドレス放電が起らない放電セルに対して維持期間でＹ電極にＶｓ電圧が印加される際に、誤放電（Ｙ電極とＡ電極の間の誤放電をいう）が発生し得る。すなわち、前述したように、下降期間の最終電圧ＶｎｆでＡ電極に対するＹ電極の壁電圧が正（＋）の壁電圧に設定され、アドレス期間でアドレス放電が発生しない放電セルはこの壁電圧状態を維持するので、維持期間でＹ電極にＶｓ電圧が印加される時に誤放電が発生し得る。
【００５６】
以下に、本発明の第１の実施の形態における維持期間にてＶｓ電圧が印加された際に発生し得る上記のような誤放電を防止する駆動方法について、本発明の第２の実施の形態として、図５を参照しながら説明する。図５は、本発明の第２実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【００５７】
図５に示したように、本発明の第２の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形は、維持期間において、Ｙ電極（第２電極）に交互にＶｓ１電圧（第２電圧）と−Ｖｓ２電圧（第３電圧）を有する維持放電パルスを印加するという点を除いては、本発明の第１の実施の形態と同一である。したがって、以下の説明では、第１の実施の形態と重複する部分についての説明は省略する。Ｘ電極（第１電極）は、基準電圧（図５では接地電圧）にバイアスされている。
【００５８】
ここで、Ｖｓ１電圧（第２電圧）の大きさ（すなわち絶対値、|Ｖｓ１|）は、−Ｖｓ２電圧（第３電圧）の大きさ（すなわち、|−Ｖｓ２|）より小さく、Ｖｓ１電圧（第２電圧）は第１の実施の形態の電圧Ｖｓ（第４電圧）より低い。そして、−Ｖｓ２電圧（第３電圧）の電圧は、第１の実施の形態の−Ｖｓ電圧と同一か、または−Ｖｓ電圧よりも低く設定される。このとき、Ｖｓ１電圧と−Ｖｓ２電圧の差を図４の駆動波形のように２Ｖｓ電圧の差に維持した状態で、Ｖｓ１電圧の大きさが−Ｖｓ２電圧の大きさより小さくなるように、各電圧を設定することができる。
【００５９】
図５に示した駆動波形のように、Ｖｓ１電圧の大きさを第１の実施の形態のＶｓ電圧の大きさよりも小さく設定すると、維持期間にてＶｓ１電圧が印加される際のＹ電極とＸ電極の間の電圧差（|Ｖｓ１−０Ｖ|）が小さくなり、Ｙ電極とＡ電極の間の誤放電を防ぐことができる。つまり、維持期間にてＹ電極に印加する維持放電パルスの電圧をＶｓ電圧からＶｓ１電圧に下げることによって、第１の実施の形態のような、維持期間でＶｓ電圧をＹ電極に印加する際にＹ電極とＡ電極との間で発生し得る誤放電を防止することができる。ここで、Ｖｓ１電圧の大きさは、アドレス期間で選択した放電セルに対して維持期間で維持放電を発生させることができて、アドレス期間で選択しなかった放電セルに対して維持期間で誤放電が発生しないような大きさに、実験的な方法を通して適切に選択されるのがよい。
【００６０】
また、−Ｖｓ２電圧（第３電圧）は、Ｖｎｆ電圧（第５電圧）より高く設定する。アドレス期間で選択されない放電セルは、リセット期間が終了した時点の壁電荷状態を維持する。このため、−Ｖｓ２電圧がＶｎｆ電圧より低い場合、アドレス期間で選択されない放電セルが維持期間にて放電する誤放電が発生する恐れがある。従って、−Ｖｓ２電圧をＶｎｆ電圧より高く設定することによって維持期間での誤放電を防ぐことができる。また、−Ｖｓ２電圧（第３電圧）は、−Ｖｓ電圧（第４電圧の負電圧）と同一に設定するか、または−Ｖｓ電圧より更に低く設定することにより、第１の実施の形態と同様に安定した放電を維持することができる。
【００６１】
しかし、本発明の第２の実施の形態のようにＶｓ１電圧をＶｓ電圧より低く設定する場合、アドレス期間で選択された放電セルの維持期間における放電が低放電になる恐れがある。特に、アドレス期間で選択した放電セルのうち、先に選択されて放電された放電セルに存在する壁電荷及びプライミング粒子は、アドレス期間で後に選択された放電セルに存在する壁電荷及びプライミング粒子よりも減少されていて、維持期間で低放電が発生する確率がより高くなる。
【００６２】
以下に、本発明の第２の実施の形態における維持期間でＶｓ電圧が印加された際に発生し得る上記のような低放電を防止する駆動方法について、本発明の第３の実施の形態として、図６を参照しながら説明する。図６は、本発明の第３実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【００６３】
図６に示したように、本発明の第３の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形は、維持期間においてＹ電極（第２電極）に印加する第１維持放電パルスの電圧が、Ｖｓ１電圧（第２電圧）より高いＶｓ３電圧（第１電圧）を有するという点を除いては、本発明の第２の実施の形態と同一である。したがって、以下の説明では、第１及び第２の実施の形態と重複する部分についての説明は省略する。Ｘ電極（第１電極）は、基準電圧（図６では接地電圧）にバイアスされている。
【００６４】
先ず、Ｙ電極（第２電極）に印加する第１維持放電パルス（一番目の維持放電パルス）として、Ｖｓ１電圧（第２電圧）より高いＶｓ３電圧（第１電圧）を有する維持放電パルスを印加する。この間、Ｘ電極（第１電極）は、基準電圧（図６では接地電圧）にバイアスされている。これにより、アドレス期間にて生じた壁電荷及びプライミング粒子の損失を補償して、安定した維持放電を発生させることができるので、低放電を防止することができる。上記第１維持放電パルスの印加に続いてＹ電極に印加される維持放電パルスは、第２の実施の形態と同様に、−Ｖｓ２電圧（第３電圧）を有する第３維持放電パルスと、Ｖｓ１電圧（第２電圧）を有する第２維持放電パルスとを交互に有する維持放電パルスとなる。
【００６５】
このように、Ｙ電極に第一に印加する維持放電パルスの電圧が、Ｖｓ１電圧より高いＶｓ３電圧を有するようにしたことにより、維持期間にて第一に発生される維持放電の安定性を確保することができる。そして、この第一維持放電の安定化によって、アドレス期間で選択される放電セルは、壁電荷及びプライミング粒子を確保することができるため、第一維持放電に続く維持放電においても、更に安定した放電を確保することができるようになり、低放電を防止することができる。
【００６６】
ここで、図６においては、Ｘ電極（第１電極）は接地電圧にバイアスされているが、Ｘ電極が接地電圧以外の基準電圧にバイアスされる場合、第２維持放電パルスのＶｓ１電圧（第２電圧）と基準電圧との電圧差の絶対値は、第１維持放電パルスのＶｓ３電圧（第１電圧）と基準電圧との電圧差の絶対値よりも小さくなる。一方、第３維持放電パルスの−Ｖｓ２電圧（第３電圧）と基準電圧との電圧差の絶対値は、第２維持放電パルスのＶｓ１電圧（第２電圧）と基準電圧との電圧差の絶対値よりも大きくなる。
【００６７】
このとき、最初の維持放電の安定性を更に確保するために、第１維持放電パルスの幅Ｔ１（第１パルス幅）を第２維持放電パルスの幅Ｔ２（第２パルス幅）よりも広く設定することができる。このとき、第１維持放電パルスの幅Ｔ１（第１パルス幅）は、第３維持放電パルスの幅Ｔ３（第３パルス幅）よりも広く設定されるのがよい。維持放電パルス幅を更に長くする場合、放電が発生する時間及び放電により壁電荷が積まれる時間を更に確保することができるので、より一層安定した維持放電が発生し、これによって低放電を防止することができる。
【００６８】
ここで、図６では、最初の維持放電パルスだけがＶｓ３電圧とＴ１の幅を有するように示したが、これは例示的なものにすぎず、最初の維持放電パルスだけではなく、所定の数の維持放電パルスがＶｓ３電圧（または−Ｖｓ３電圧）とＴ１の幅を有するようにしてもよい。これにより、低放電を防止することができる。ここで、維持放電期間のうち第１維持放電パルスが印加される期間を第１期間とすれば、第１期間では、第２電極に一つの第１維持放電パルスを印加してもよいし、複数の第１維持放電パルスを印加することもできる。そして、維持放電期間のうちの第２期間には、第２電極に、第２維持放電パルスと第３維持放電パルスとが交互に印加される。また、第１期間に複数の第１維持放電パルスを印加する場合、例えば、第１電圧（Ｖｓ３電圧）を有するパルスと、基準電圧に対して第１電圧と基準電圧との電圧差だけ低い電圧を有するパルスとを、第２電極に交互に印加することができる。
【００６９】
また、図６では、Ｙ電極に印加される最初の維持放電パルスがＶｓ３電圧とＴ１幅の両方を有するものとして示したが、Ｖｓ３電圧またはＴ１幅のいずれか一方だけを有するようにしてもよい。すなわち、Ｖｓ３電圧を有してＴ２幅を有するか、あるいは、Ｖｓ１電圧を有してＴ１幅を有するようにしてもよい。これにより、低放電を防止することができる。
【００７０】
一方、図６に示したプラズマ表示装置の駆動波形では、リセット期間の下降期間におけるＹ電極の電圧がＶｓ電圧（第４電圧）から漸進的に減少する。このとき、Ｙ電極のＶｎｆ電圧（第５電圧）がＹ電極とＸ電極の間の放電開始電圧近くの電圧であるため、下降期間における下降の傾きが大きくなり、急な電圧の傾きが形成される。一般に、電極の電圧が時間変化に応じて漸進的に変化する場合、その傾きが緩やかであるほど、すなわち電圧の変化が緩やかであるほど、セルでは更に弱い放電が起こるが、図６のように傾きが大きいと強い放電が起こり、画像の明暗比が低下する恐れがある。
【００７１】
このような問題点を改善したプラズマ表示装置の駆動方法について、本発明の第４の実施の形態として、図７を参照しながら説明する。図７は、本発明の第４の実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【００７２】
図７に示したように、リセット期間の下降期間において、Ｙ電極（第２電極）の電圧をＶｓ電圧より低い電圧から漸進的に減少させると、Ｙ電極の電圧が時間の経過に応じて漸進的に変化する傾きが緩やかになるので、下降期間で強い放電が発生するのを防止することができる。このとき、Ｙ電極の下降開始時の電圧（第４電圧）を０Ｖ電圧（接地電圧）に設定すると、追加的な電源を使わないようにすることができる。
【００７３】
例えば、Ｙ電極を０Ｖ電圧から減少させる場合には、下降期間においてＹ電極の電圧の減少が開始する時点では、外部からＸ電極とＹ電極に印加される電圧差とＡ電極とＹ電極に印加される電圧差は全て０Ｖであるため、放電が起こらない。次に、Ｙ電極の電圧が０Ｖ電圧から漸進的に減少する時、セルに形成された壁電圧と外部から印加される電圧の差が放電開始電圧を越える場合に弱放電が起こるため、壁電荷が設定される。
【００７４】
以上、本発明の実施の形態においては、各サブフィールドのリセット期間が上昇期間と下降期間とを含んでなる場合について説明した。これとは異なり、一部のサブフィールドのリセット期間は下降期間だけからなることもある。例えば、下降期間のみを含むリセット期間からなるサブフィールドでは、直前サブフィールドで維持放電が起こったセルだけが初期化される。そして、直前サブフィールドで維持放電が発生しなかったセルは、直前サブフィールドのリセット期間で初期化された壁電荷状態を維持しているので、再び初期化はされない。
【００７５】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
本発明は、プラズマ表示装置及びその駆動方法に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示装置を示す分解斜視図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態にかかるプラズマ表示パネルの電極の配列を示す図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態にかかるシャーシーベースの構成を概略的に示す平面図である。
【図４】本発明の第１実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【図５】本発明の第２実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【図６】本発明の第３実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【図７】本発明の第４実施の形態にかかるプラズマ表示装置の駆動波形を示す図である。
【符号の説明】
【００７８】
１８        放電セル
１００      プラズマ表示パネル
２００      シャーシーベース
２１０      アドレスバッファーボード
２２０      走査駆動ボード
２３０      走査バッファーボード
２４０      映像処理及び制御ボード
２５０      電源ボード
３００      前面ケース
４００      後面ケース
【図１】
2007114782.tif 000003
【図２】
2007114782.tif 000004
【図３】
2007114782.tif 000005
【図４】
2007114782.tif 000006
【図５】
2007114782.tif 000007
【図６】
2007114782.tif 000008
【図７】
2007114782.tif 000009