(57)【要約】【課題】ペダル装置において、踏力ヒステリシス特性を確保するためにペダル部材に併設される摩擦部材を、ベース部材に対し恒久的に強固に固定できるようにする。【解決手段】ペダル装置１０は、ベース部材１２に支持され、踏力Ｆを受けてベース部材に対し変位するペダル部材１４と、ベース部材とペダル部材との間に配置され、弾性付勢力に依存する摩擦力ｆ、ｆ´をペダル部材に与える摩擦部材３６とを備える。摩擦部材は、摩擦力をペダル部材に与える第１部分と、第１部分から延長される第２部分４２とを有する。摩擦部材の第２部分には、ベース部材と戻しばね部材１６との間に戻しばね部材のばね力によって固定的に挟持される挟持要素６８が設けられる。挟持要素は、ベース部材に対する摩擦部材の、ベース部材及び摩擦部材の少なくとも一方の形状変化に起因する位置ずれを防止して、摩擦部材をベース部材に固定する固定構造として機能する。【選択図】図１
2007299137.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材（１２）と、該ベース部材に支持され、踏力（Ｆ）を受けて該ベース部材に対し変位するペダル部材（１４）と、該ベース部材と該ペダル部材との間に配置され、該踏力に抗する弾性付勢力（Ｒ）を該ペダル部材に与える戻しばね部材（１６）と、該ベース部材と該ペダル部材との間に配置され、該弾性付勢力に依存する摩擦力（ｆ、ｆ´）を該ペダル部材に与える摩擦部材（３６）とを具備するペダル装置において、
前記ベース部材に対する前記摩擦部材の、該ベース部材及び該摩擦部材の少なくとも一方の形状変化に起因する位置ずれを防止して、該摩擦部材を該ベース部材に固定する固定構造（６８；７０）を具備すること、を特徴とするペダル装置。
【請求項２】
前記摩擦部材は、前記摩擦力を前記ペダル部材に与える第１部分（４０）と、該第１部分から延長される第２部分（４２）とを有し、前記固定構造は、該摩擦部材の該第２部分に形成される挟持要素であって、前記ベース部材と前記戻しばね部材との間に該戻しばね部材のばね力によって挟持される挟持要素（６８）を含む、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項３】
前記摩擦部材は、前記摩擦力を前記ペダル部材に与える第１表面（４０ａ）と、該第１表面から離れた位置で前記ベース部材に隣接して配置される第２表面（４２ａ）とを有し、前記固定構造は、該摩擦部材の該第２表面に形成される係合要素であって、該ベース部材に係合する係合要素（７０）を含む、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項４】
前記係合要素が、前記摩擦部材の前記第２表面に形成される円錐状の突起（７０）からなり、前記固定構造は、前記ベース部材に形成される凹所であって、該突起を中心配置で安定して受容する円錐状内面を有する凹所（７２）をさらに含む、請求項３に記載のペダル装置。
【請求項５】
前記摩擦部材に前記摩擦力を生じさせるための、前記ペダル部材から該摩擦部材に加えられる押圧力（ｔ）の下で、前記係合要素が前記ベース部材に押し付けられて係合する、請求項３又は４に記載のペダル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペダル装置に関し、特に、乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用可能なペダル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用されるペダル装置は、一般に、乗物の構造体に取り付けられるベース部材と、ベース部材に支持され、操作者からの踏力を受けてベース部材に対し変位するペダル部材と、ベース部材とペダル部材との間に配置され、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね部材とを備えている。また、例えば、ベース部材に対するペダル部材の回転角度をセンサで検出し、その検出信号をアクセル踏込量データとして自動車のエンジン制御装置に送ることでスロットルを動作させるアクセルペダル装置においては、ペダル部材とベース部材との間に、ペダル部材の回転に伴い、戻しばね部材の弾性付勢力に依存する摩擦力をペダル部材に与える摩擦部材を設置することが知られている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
上記した摩擦部材を備えるペダル装置では、通常、ペダル部材と摩擦部材との間に、ペダル部材に対し「はすば歯車」状の噛合構造を介して連動回転可能に係合する回転部材が挿入配置される。この回転部材は、ペダル部材の回転軸線に合致する回転軸線を有するとともに、回転軸線から径方向へ偏倚した位置に、戻しばね部材に係合してその弾性付勢力を受けるばね受け部を備える。そして、ばね受け部に加わる戻しばね部材の弾性付勢力は、回転部材とペダル部材との間のはすば歯車状の噛合構造を介して、操作者の踏力に抗する回転方向への分力としてペダル部材に与えられる一方で、ペダル部材から離れる方向（軸線方向）への分力（すなわち推力）として回転部材に与えられる。したがって、ペダル部材が踏込量増加方向へ回転する間、回転部材は、徐々に増加する戻しばね部材の弾性付勢力の下で、軸線方向への推力を受けながらペダル部材と共に回転し、その推力により、摩擦部材との間に徐々に増加する摩擦力を生じる。その結果、操作者がペダル部材を踏込量増加方向へ回転させるときの踏力は、戻しばね部材の弾性付勢力（回転方向分力）と摩擦部材の摩擦力との合力に対抗するものとなる。他方、ペダル部材が踏込量減少方向へ回転する間、回転部材は、徐々に減少する戻しばね部材の弾性付勢力の下で、軸線方向への推力を受けながらペダル部材と共に回転し、その推力により、摩擦部材との間に徐々に減少する摩擦力を生じる。その結果、操作者がペダル部材を踏込量減少方向へ回転させるときの踏力は、戻しばね部材の弾性付勢力（回転方向分力）から摩擦部材の摩擦力を差し引いた力に対抗するものとなる。ペダル装置の操作に要する踏力が、摩擦部材の作用によりこのようなヒステリシス特性を呈することで、ペダル操作時の操作者の疲労が軽減される。
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１０８２１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記した摩擦部材を備える従来のペダル装置では、ペダル操作に関わるペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、摩擦部材がベース部材に強固に固定されていることが、所期の踏力ヒステリシス特性を安定して維持するための要件となる。この要件を満たすために、従来のペダル装置では、ベース部材と摩擦部材との間に圧入構造を設け、装置組立時に摩擦部材をベース部材に圧入することで所要の固定力を得ている。しかし、例えばベース部材と摩擦部材との少なくとも一方が樹脂材料から作製される場合は、圧入部位に、成形樹脂のクリープ変形に起因する形状変化が生じることが懸念される。そのような形状変化は、ペダル操作中に摩擦部材がベース部材に対し位置ずれを生じる（例えば摩擦部材がペダル部材と共に変位する）要因となり、結果として、ペダル装置の踏力ヒステリシス特性に乱れが生じて、ペダル操作フィーリングを劣化させることが危惧される。
【０００６】
本発明の目的は、乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用可能なペダル装置において、踏力ヒステリシス特性を確保するためにペダル部材に併設される摩擦部材を、ベース部材に対し恒久的に強固に固定でき、以って所期の踏力ヒステリシス特性を安定して維持できる、操作性に優れたペダル装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、ベース部材と、ベース部材に支持され、踏力を受けてベース部材に対し変位するペダル部材と、ベース部材とペダル部材との間に配置され、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね部材と、ベース部材とペダル部材との間に配置され、弾性付勢力に依存する摩擦力をペダル部材に与える摩擦部材とを具備するペダル装置において、ベース部材に対する摩擦部材の、ベース部材及び摩擦部材の少なくとも一方の形状変化に起因する位置ずれを防止して、摩擦部材をベース部材に固定する固定構造を具備すること、を特徴とするペダル装置を提供する。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、摩擦部材は、摩擦力をペダル部材に与える第１部分と、第１部分から延長される第２部分とを有し、固定構造は、摩擦部材の第２部分に形成される挟持要素であって、ベース部材と戻しばね部材との間に戻しばね部材のばね力によって挟持される挟持要素を含む、ペダル装置を提供する。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、摩擦部材は、摩擦力をペダル部材に与える第１表面と、第１表面から離れた位置でベース部材に隣接して配置される第２表面とを有し、固定構造は、摩擦部材の第２表面に形成される係合要素であって、ベース部材に係合する係合要素を含む、ペダル装置を提供する。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のペダル装置において、係合要素が、摩擦部材の第２表面に形成される円錐状の突起からなり、固定構造は、ベース部材に形成される凹所であって、突起を中心配置で安定して受容する円錐状内面を有する凹所をさらに含む、ペダル装置を提供する。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項３又は４に記載のペダル装置において、摩擦部材に摩擦力を生じさせるための、ペダル部材から摩擦部材に加えられる押圧力の下で、係合要素がベース部材に押し付けられて係合する、ペダル装置を提供する。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１に記載の発明によれば、ベース部材と摩擦部材との少なくとも一方が樹脂材料から作製される場合に、成形樹脂のクリープ変形に起因する形状変化がベース部材や摩擦部材に生じたとしても、固定構造により、そのような形状変化に起因する位置ずれを防止した状態で摩擦部材がベース部材に固定されるので、経時後でも、ペダル操作中に摩擦部材がベース部材に対し位置ずれを生じることは確実に防止される。したがって、踏力ヒステリシス特性を確保するためにペダル部材に併設される摩擦部材を、ベース部材に対し恒久的に強固に固定できるので、所期の踏力ヒステリシス特性を安定して維持できる極めて操作性に優れたペダル装置が提供される。
【００１３】
請求項２に記載の発明によれば、摩擦部材は、その第２部分に形成される挟持要素がベース部材と戻しばね部材との間に戻しばね部材のばね力によって挟持されることにより、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡り、ベース部材に安定して強固に固定される。
【００１４】
請求項３に記載の発明によれば、摩擦部材は、その第２表面に形成される係合要素がベース部材に係合することにより、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡り、ベース部材に安定して強固に固定される。
【００１５】
請求項４に記載の発明によれば、ベース部材と摩擦部材との少なくとも一方が樹脂材料から作製される場合に、クリープ変形に起因する形状変化がベース部材や摩擦部材の係合要素に生じたとしても、円錐状表面同士の係合構造により係合要素がベース部材に安定して係合する。
【００１６】
請求項５に記載の発明によれば、係合要素をベース部材に押し付けるための特別な押圧構造を要することなく、係合要素をベース部材に安定して固定的に係合させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。全図面に渡り、対応する構成要素には共通の参照符号を付す。
図面を参照すると、図１及び図２は、本発明の一実施形態によるペダル装置１０を示す図、図３は、ペダル装置１０の要部断面図、図４及び図５は、ペダル装置１０が有する摩擦部材固定構造を明示する図である。図示実施形態によるペダル装置１０は、自動車のアクセルペダルに適用されるものであるが、本発明に係るペダル装置の用途は、これに限定されない。
【００１８】
図１及び図２に示すように、ペダル装置１０は、ベース部材１２と、ベース部材１２に支持され、操作者からの踏力Ｆを受けてベース部材１２に対し変位するペダル部材１４と、ベース部材１２とペダル部材１４との間に配置され、踏力Ｆに抗する弾性付勢力Ｒ（回転方向分力）をペダル部材１４に与える戻しばね部材１６とを備える。ベース部材１２は、金属、樹脂等の剛性材料からなる皿状部材であり、平板状の端壁１８と端壁１８の外縁に沿って連設される周壁２０とを有するとともに、それら端壁１８及び周壁２０が、ペダル部材１４の一部分及び戻しばね部材１６を受容する空洞部２２を画定する。ベース部材１２の端壁１８には、周壁２０に局所的に形成した切欠き２４の近傍に、ペダル部材１４を回動可能に支持する軸部２６（図２、図３）が、空洞部２２内に突設される。
【００１９】
ペダル部材１４は、金属、樹脂等の剛性材料からなる略Ｌ字形のアーム状部材であり、長手方向一端に、操作者（運転者）の脚による踏力Ｆを受ける踏面２８ａを有する踏部２８が設けられるとともに、その反対側の長手方向他端に、軸受穴３０（図３）を有する軸着部３２が設けられる。ペダル部材１４はまた、軸着部３２に近接して、踏部２８の踏面２８ａ側で外方へ突出する係止部３４を有する。ペダル部材１４は、ベース部材１２の軸部２６を軸着部３２の軸受穴３０に摺動可能に受容した状態で、ベース部材１２に、軸線１４ａを中心に回動可能に支持される。
【００２０】
ペダル部材１４の軸着部３２は、図３に示すように、軸受穴３０で開口する中空構造を有し、その内部空間に、ベース部材１２に固定される摩擦部材３６と、ペダル部材１４に連動回転可能に係合する回転部材３８とが、互いに対面接触した状態で受容される。摩擦部材３６は、ベース部材１２とペダル部材１４との間に配置されて、戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒに依存する摩擦力ｆ、ｆ´（図１）をペダル部材１４に与えるように機能する。また、回転部材３８は、ペダル部材１４と摩擦部材３６との間に配置されて、ペダル部材１４と共に回転することで摩擦部材３６との間に摩擦力ｆ、ｆ´を生じるように機能する。摩擦部材３６及び回転部材３８はいずれも、ペダル部材１４の軸着部３２に収容されて摩擦力ｆ、ｆ´の発生に関与する第１部分と、第１部分から延長されて軸着部３２の外部に突出する第２部分とを、互いに一体に備える。
【００２１】
さらに詳述すると、摩擦部材３６は、金属、樹脂等の剛性材料からなり、ペダル部材１４の回転中に回転部材３８に摺動接触して摩擦力ｆ、ｆ´を生じる摩擦面４０ａを有する環状の第１部分４０（図３）と、第１部分４０から径方向外方へ一体に延長される第２部分４２（図１）とを備える。摩擦部材３６は、ペダル部材１４の軸着部３２内で、第１部分４０にベース部材１２の軸部２６を受容した状態で、第２部分４２に設けた後述する固定構造により、ベース部材１２上の所定位置に位置決めされて固定される。
【００２２】
また、回転部材３８は、金属、樹脂等の剛性材料からなり、ペダル部材１４の回転軸線１４ａに合致する回転軸線３８ａ（図３）を有するとともに、回転軸線３８ａから径方向へ偏倚した位置に、戻しばね部材１６に係合してその弾性付勢力Ｒを受けるばね受け部（後述する）を備える。回転部材３８は、後述するように戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒの下で回転軸線１４ａ方向の推力ｔ（図３）を受けながらペダル部材１４と共に回転し、その推力ｔにより摩擦部材３６の第１部分４０との間に摩擦力ｆ、ｆ´を生じる摩擦面４４ａを有する円板状の第１部分４４（図３）と、第１部分４４から径方向外方へ一体に延長される第２部分４６（図１）とを備える。回転部材３８は、ペダル部材１４の軸着部３２内で、その第１部分４４の摩擦面４４ａを、摩擦部材３６の第１部分４０の摩擦面４０ａに摺動可能に対面接触させた状態で、ペダル部材１４に作用的に連結される。
【００２３】
回転部材３８の第１部分４４は、摩擦面４４ａの反対側の面に、回転軸線１４ａを中心として周方向等間隔に整列する複数の内歯４８（図３）を有する。他方、ペダル部材１４の軸着部３２には、内部空間を介して軸受穴３０に対向する部位に、回転軸線１４ａを中心として周方向等間隔に整列する複数の外歯５０（図３）が、内部空間内に突出して形成される。回転部材３８の複数の内歯４８と軸着部３２の複数の外歯５０とは、はすば歯車状の噛合構造を介して互いに係合する。この噛合構造は、回転部材３８のばね受け部に加わる戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒを、操作者の踏力Ｆに抗する回転方向への分力としてペダル部材１４に与える一方で、ペダル部材１４から離れる方向（軸線方向）への分力（すなわち推力ｔ）として回転部材３８に与えるような構成を有する。戻しばね部材１６から回転部材３８に与えられる推力ｔは、回転部材３８の摩擦面４４ａを摩擦部材３６の摩擦面４０ａに押し付ける力として作用する。
【００２４】
図１及び図４に示すように、回転部材３８は、ペダル部材１４の軸着部３２の外部に突出する第２部分４６が、戻しばね部材１６に係合するばね受け部４６として構成される。ばね受け部４６は、ペダル部材１４の軸着部３２から、踏部２８とは略反対側に突出して配置される。摩擦部材３６及び回転部材３８を軸着部３２に組み込んだペダル部材１４を、ベース部材１２の軸部２６に適正に取り付けた状態で、回転部材３８のばね受け部４６は、ベース部材１２の周壁２０の一部分２０ａに対向可能に配置され、この周壁部分２０ａとばね受け部４６との間に、戻しばね部材１６が装入される。また、この適正取り付け状態で、ペダル部材１４の係止部３４は、ベース部材１２の周壁２０の切欠き２４に隣接形成した肩面５２に、係合可能に配置される。この状態で、ペダル部材１４の係止部３４から踏部２８に至るアーム状部分が、ベース部材１２の外部に露出して配置される。
【００２５】
戻しばね部材１６は、好ましくは信頼性向上の観点から、互いにコイル径の異なる円筒形の第１及び第２の圧縮コイルばね５４、５６（それぞれ第１コイルばね５４及び第２コイルばね５６と略称する）を、それぞれの中心軸線を略同一方向に向けて入れ子式に重畳配置した二重ばね構造を有することができる（図４）。この場合、戻しばね部材１６は、二重ばね構造の外側要素である大径の第１コイルばね５４と、第１コイルばね５４の内側に収容される小径の第２コイルばね５６との間に、第１及び第２コイルばね５４、５６同士の衝突等の相互作用を緩衝して両コイルばね５４、５６に生じる異音や損傷を低減するダンパ部材（図示せず）を備えることもできる。
【００２６】
二重ばね構造の戻しばね部材１６は、第１及び第２コイルばね５４、５６のそれぞれの軸線方向一端５４ａ、５６ａを、回転部材３８のばね受け部４６に設けた段付座面４６ａに係合させるとともに、両コイルばね５４、５６のそれぞれの軸線方向他端５４ｂ、５６ｂを、ベース部材１２の周壁部分２０ａに近接させて、ベース部材１２の空洞部２２に受容される（図４）。この状態で、戻しばね部材１６は、第１及び第２コイルばね５４、５６が生じる弾性付勢力Ｒにより、ペダル部材１４を、その軸線１４ａを中心に、回転部材３８のばね受け部４６がベース部材１２の周壁部分２０ａから離反する（すなわちペダル部材１４の係止部３４がベース部材１２の肩面５２に接近する）回転方向（図１矢印α）へ、弾性的に付勢する。
【００２７】
ペダル装置１０は、ベース部材１２にカバー部材５８（図２、図３）を取り付けて、空洞部２２内に、ペダル部材１４の軸着部３２及び戻しばね部材１６を収容した状態で、ベース部材１２を介して乗物の構造体（図示せず）に装着される。このとき、ペダル部材１４の軸着部３２は、好ましくは一対の摺動リング６０を介して、ベース部材１２の軸部２６及びカバー部材５８の軸受凹部６２のそれぞれに、滑り軸受式に支持される（図３）。
【００２８】
図示実施形態によるペダル装置１０は、ベース部材１２に対するペダル部材１４の回転角度を非接触センサで検出し、その検出信号をアクセル踏込量データとして、自動車のエンジン制御装置に送ることでスロットルを動作させる、非接触式アクセルペダル装置の構成を有する。詳述すれば、図３に示すように、ペダル部材１４の軸着部３２には、外歯５０を設けた軸線方向端壁のさらに外側に、複数の永久磁石６４が、回転軸線１４ａを中心とした周方向等間隔配置で設置される。他方、カバー部材５８には、ペダル部材１４の軸着部３２に対向する内面所定部位に、複数の永久磁石６４に非接触に対向して配置可能な複数の磁電変換素子（例えばホール素子）６６が、ペダル部材１４の回転軸線１４ａを中心とした周方向等間隔配置で設置される。これら永久磁石６４及び磁電変換素子６６は、ベース部材１２に対するペダル部材１４の回転角度を検出する非接触センサとして機能する。
【００２９】
次に、上記構成を有するペダル装置１０におけるペダル部材１４の操作様態を、簡単に説明する。
まず、操作者がペダル部材１４に踏力Ｆを加えない非操作時には、ペダル部材１４は、戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒ（回転方向分力）の下で、係止部３４がベース部材１２の肩面５２に当接された状態に保持される（図１）。この状態で、戻しばね部材１６は、所定の初期撓みを生じており、ペダル部材１４がベース部材１２上に安定して保持される。操作者がペダル部材１４に適当な踏力Ｆを加えると、ペダル部材１４は、回転部材３８を介して戻しばね部材１６を圧縮しながら、回転部材３８のばね受け部４６がベース部材１２の周壁部分２０ａに接近する方向（図１矢印β）へ、軸線１４ａを中心に回転する。この間、踏力Ｆは、戻しばね部材１６の漸増する弾性付勢力Ｒに対応して漸増する。そして、ペダル部材１４の踏込量増加方向βへの回転が、図示しない第２の係止構造によって係止された時点で、ペダル部材１４の変位ストロークが終端する。
【００３０】
ベース部材１２とペダル部材１４との間には、前述したように、ペダル部材１４の回転に伴って、戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒに依存する摩擦力ｆ、ｆ´を相互間に生じる摩擦部材３６及び回転部材３８が設置されている。これら摩擦部材３６及び回転部材３８は、ペダル部材１４が踏込量増加方向βへ回転するときには、両者の摩擦面４０ａ、４４ａの間に、漸増する戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒにより回転部材３８に与えられる軸線方向押圧力（推力ｔ）下で、踏込量減少方向αへの漸増する摩擦力ｆが生じる一方、ペダル部材１４が踏込量減少方向αへ回転するときには、両者の摩擦面４０ａ、４４ａの間に、漸減する戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒにより回転部材３８に与えられる軸線方向押圧力（推力ｔ）下で、踏込量増加方向βへの漸減する摩擦力ｆ´が生じるように構成されている。したがって、操作者が、ペダル部材１４を踏込量増加方向βへ回転させるときの踏力Ｆは、戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒ（回転方向分力）と摩擦部材３６の摩擦力ｆとの合力に対抗するものとなる。他方、ペダル部材１４を踏込量減少方向αへ回転させるときの踏力Ｆは、戻しばね部材１６の弾性付勢力Ｒ（回転方向分力）から摩擦部材３６の摩擦力ｆ´を差し引いた力に対抗するものとなる。ペダル装置１０の操作に要する踏力Ｆがこのようなヒステリシス特性を有することで、ペダル操作時の操作者の疲労が軽減される。
【００３１】
上記構成を有するペダル装置１０では、ペダル操作に関わるペダル部材１４の変位ストロークの全体に渡って、摩擦部材３６がベース部材１２に強固に固定されていることが、所期の踏力ヒステリシス特性を安定して維持するための要件となる。特に、ベース部材１２と摩擦部材３６との少なくとも一方が樹脂材料から作製される構成において、成形樹脂のクリープ変形に起因する形状変化により、ペダル操作中に摩擦部材３６がベース部材１２に対し位置ずれを生じることを、確実に防止することが要求される。このような要求を満足するべく、本発明に係るペダル装置１０は、ベース部材１２に対する摩擦部材３６の、ベース部材１２及び摩擦部材３６の少なくとも一方の形状変化に起因する位置ずれを防止して、摩擦部材３６をベース部材１２に固定する固定構造を備えている。
【００３２】
図示実施形態では、上記固定構造は、摩擦部材３６の第２部分４２の末端領域に形成される挟持要素６８を含んで構成される（図５参照）。摩擦部材３６は、全体として平板状の第１部分４０と第２部分４２とを有し、第２部分４２の末端領域に、第２部分４２の厚み方向（図５で紙面に直交する方向）へ広がる平板状の挟持要素６８が形成される。挟持要素６８は、ベース部材１２の周壁部分２０ａの内面２０ｂと、戻しばね部材１６の第１及び第２コイルばね５４、５６の軸線方向他端５４ｂ、５６ｂとの間に、ペダル部材１４の変位ストロークの全体に渡り、戻しばね部材１６のばね力によって固定的に挟持される（図１、図４）。
【００３３】
上記構成を有する固定構造（挟持要素６８）によれば、摩擦部材３６は、その第１部分４０の環状内面４０ｂ（図５）がベース部材１２の軸部２６（図３）に密に嵌着されると同時に、第２部分４２の末端の挟持要素６８がベース部材１２と戻しばね部材１６との間に戻しばね部材１６のばね力によって強固に挟持されることにより、ベース部材１２上の所定位置に位置決めされて固定される。ここで、戻しばね部材１６は、ペダル部材１４の非操作時にも初期撓みにより所定のばね力を発揮しており、またペダル部材１４の踏込量増加に従ってばね力が上昇するので、摩擦部材３６は、ペダル部材１４の変位ストロークの全体に渡り、ベース部材１２に安定して強固に固定されることになる。
【００３４】
しかも、ベース部材１２と摩擦部材３６との少なくとも一方が樹脂材料から作製される場合に、戻しばね部材１６のばね力下でクリープ変形に起因する形状変化がベース部材１２の周壁部分２０ａや摩擦部材３６の挟持要素６８に生じたとしても、ペダル部材１４の十分なばね力によって挟持要素６８が常にベース部材１２と戻しばね部材１６との間に強固に挟持されるので、経時後の状態でも、ペダル操作中に摩擦部材３６がベース部材１２に対し位置ずれを生じることは確実に防止される。このように、ペダル装置１０は、ペダル部材１４に併設される摩擦部材３６をベース部材１２に対し恒久的に強固に固定できるので、所期の踏力ヒステリシス特性を安定して維持できる極めて操作性に優れたものとなる。
【００３５】
本発明に係るペダル装置の摩擦部材固定構造は、上記実施形態の構成に限らず、他の様々な構成を有することができる。以下、図６及び図７を参照して、摩擦部材固定構造の第２の好適な実施形態を説明する。なお、以下の説明では、前述した第１の実施形態の構成要素に対応する構成要素は、共通する参照符号を付してその説明を省略する。
【００３６】
前提として、摩擦部材３６は、その第１部分４０に、摩擦力ｆ（図７）をペダル部材１４に与える摩擦面（第１表面）４０ａを有する一方で、摩擦面４０ａから離れた位置（すなわち第２部分４２）に、ベース部材１２の端壁１８の内面１８ａ（図６（ｂ））に隣接して配置される第２表面４２ａ（図６（ａ））を有する。そして、第２実施形態によるペダル装置では、摩擦部材固定構造は、摩擦部材３６の第２表面４２ａに形成されてベース部材１２に固定的に係合する係合要素７０を含んで構成される（図６（ａ））。
【００３７】
係合要素７０は、例えば、摩擦部材３６の第２表面４２ａの所定位置に形成される円錐状表面７０ａを有する突起７０からなる（図６（ｃ））。この場合、摩擦部材固定構造は、ベース部材１２の端壁１８の内面１８ａに形成されて突起７０を受容する凹所７２（図６（ｂ））を、さらに含むことができる。この構成では、図６（ｃ）に示すように、凹所７２の内面７２ａを、突起７０の円錐状表面７０ａの頂角θ１よりも小さい頂角θ２を有する円錐状表面として形成することにより、凹所７２に突起７０を中心配置で安定して受容することができる。
【００３８】
上記構成においては、摩擦部材３６に摩擦力ｆ（図７）を生じさせるための、ペダル部材１４から摩擦部材３６に加えられる押圧力（すなわち推力ｔ（図３））の下で、係合要素（突起）７０がベース部材１２の周壁内面１８ａに押し付けられて係合するようになっている。このような構成により、特別な押圧構造を要することなく、係合要素７０をベース部材１２に安定して固定的に係合させることができる。なお、上記構成の変形例として、摩擦部材３６に、凹所からなる係合要素７０を設けるとともに、ベース部材１２に、この凹所７０に係合可能な突起を設ける構成とすることもできる。
【００３９】
上記構成を有する固定構造（係合要素７０）によっても、摩擦部材３６は、ペダル部材１４の変位ストロークの全体に渡り、ベース部材１２に安定して強固に固定される。しかも、ベース部材１２と摩擦部材３６との少なくとも一方が樹脂材料から作製される場合に、クリープ変形に起因する形状変化がベース部材１２の端壁内面１８ａや摩擦部材３６の係合要素７０に生じたとしても、上記した円錐状表面同士の係合構造により係合要素７０がベース部材１２に安定して係合するので、経時後の状態でも、ペダル操作中に摩擦部材３６がベース部材１２に対し位置ずれを生じることは確実に防止される。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の第１の実施形態によるペダル装置の全体構成を、構成要素を一部省略して概略で示す正面図である。
【図２】図１のペダル装置の全体構成を示す側面図である。
【図３】図２のペダル装置の主要部の拡大断面図である。
【図４】図１のペダル装置の部分拡大正面図で、摩擦部材固定構造を明示する図である。
【図５】図４の固定構造を有する摩擦部材の拡大正面図である。
【図６】本発明の第２の実施形態によるペダル装置の、摩擦部材固定構造を明示する図であって、（ａ）摩擦部材の正面図、（ｂ）ベース部材の正面図、及び（ｃ）係合構造の拡大図である。
【図７】図６のペダル装置の部分拡大正面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１０    ペダル装置
１２    ベース部材
１４    ペダル部材
１６    戻しばね部材
３６    摩擦部材
３８    回転部材
４０、４４    第１部分
４０ａ    第１表面（摩擦面）
４２、４６    第２部分
４２ａ    第２表面
６８    挟持要素
７０    係合要素（突起）
７２    凹所
【図１】
2007299137.tif 000003
【図２】
2007299137.tif 000004
【図３】
2007299137.tif 000005
【図４】
2007299137.tif 000006
【図５】
2007299137.tif 000007
【図６】
2007299137.tif 000008
【図７】
2007299137.tif 000009