(57)【要約】【課題】固体状態において非常に明るい有機固体蛍光物質を提供すること。【解決手段】後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却することで再結晶し、非常に明るい高輝度のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶をうる。該結晶としては、反射度分光法による固体における可視光領域の最大反射率が１００％以上、好ましくは１２０％以上、より好ましくは１５０％以上である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％以上であることを特徴とする構造式［Ｉ］：
【化１】
2007204443.tif 000003
［Ｉ］
で表されるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶。
【請求項２】
波長６００〜７００ｎｍの領域において、最大反射率を有することを特徴とする請求項１記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶。
【請求項３】
後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が、１２０％以上であることを特徴とする請求項１又は２記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶。
【請求項４】
後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が、１５０％以上であることを特徴とする請求項３記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶。
【請求項５】
後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却することで再結晶することにより得られることを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶。
【請求項６】
Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却により再結晶することを特徴とする請求項１〜３のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法。
【請求項７】
Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、冷却により再結晶することを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法。
【請求項８】
Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、イソプロパノールを加えて、冷却により再結晶することを特徴とする請求項１〜３のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法。
【請求項９】
後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンで再結晶することにより、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率を１００％以上にすることを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造方法。
【請求項１０】
請求項１〜５のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶を含有することを特徴とする有機固体蛍光顔料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化粧品、塗料、印刷インキ、文具、建材、皮革などを着色する分野、及びエレクトロニクス分野での波長変換デバイスとしての用途分野において用いられる有機固体蛍光顔料や、その成分である固体状態において非常に明るいＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリルの結晶や、該結晶の製造法に関する。
【背景技術】
【０００２】
蛍光物質は、樹脂着色、塗料、印刷インキ、波長変換材料など幅広く利用されているが、有機物で固体状態において蛍光を持つものは非常に珍しい。無機物で固体状態において蛍光を持つものは知られているが、無機物は樹脂と混ぜにくく利用しにくいという欠点がある。また、固体蛍光物質は、液状蛍光物質よりも耐光性が良いことから、固体状態で蛍光を持つ有機蛍光物質の開発が望まれている。また、固体として明るいものほど少量でも鮮やかに発色することから、より広い用途が期待でき、より明るい有機固体蛍光物質の開発が望まれている。
【０００３】
一方、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルは公知であり、特許文献１ではカラー複写機によって複写した場合、複写したことが一目瞭然に分かり、偽造することを防止出来る印刷物あるいは複写画像に使用するインキ又はトナーに用いる波長変換色素として記載されている。また、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルの構造は、特許文献２における一般式［１］で示されるシアノピラジン誘導体に含まれているが、それ自体の合成実施例は記載されておらず物性値も示されていない。また、そこに開示されている合成法と同様の手法では本発明である非常に明るい結晶は得られない。
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−１３８９７４号公報
【特許文献２】特開平５−３２６４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
蛍光物質は蛍光顔料としても使用されている。従来の無機蛍光顔料は、蛍光染料を樹脂中に均一に溶解し、固溶体にして粉砕使用している例が多い。この場合、いろいろな処方で他成分と混合して使用するときに濃度の調整が困難である。また、有機蛍光顔料の多くは液体状態において蛍光を有している。液体状態では樹脂と相溶性が良い反面、耐光性が悪いという欠点を持つことが多い。固体蛍光物質は、液状蛍光物質よりも耐光性が良いことから、固体状態で蛍光を持つ有機蛍光物質の開発が望まれている。また、固体として明るいものほど少量でも鮮やかに発色することから、より広い用途が期待でき、より明るい有機固体蛍光物質の開発が望まれている。本発明の課題は、固体状態において非常に明るい高輝度の有機固体蛍光物質を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、従来、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて攪拌・反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた固形状のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルの粗結晶を、モノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却して再結晶させ、析出した暗赤色の固体を濾取して加熱乾燥し、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを９８％の純度で暗赤色の結晶として得ていた。モノクロルベンゼンで再結晶を行うと９８％という高純度のものが得られ、再結晶操作に使用する量も少なくて済む反面、モノクロルベンゼンの除去が困難であるという欠点があるため、再結晶溶媒及び後処理法の検討を行った。
【０００７】
シアノピラジン誘導体は対称形であるため一般に各種溶媒への溶解度が低い。Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリルも各種溶媒に対する溶解度が低く、塩化メチレン、イソプロパノール、エタノール及びメタノール溶媒では溶けにくく上手く再結晶ができない。上記従来の工程におけるモノクロルベンゼンに代わる条件について種々検討を行ったところ、メチルイソブチルケトンを用いると、結晶の溶解性、再結晶の析出量及び溶媒除去の容易さの面で再結晶溶媒として好適であることがわかった。さらに予想していなかったこととして、モノクロルベンゼンからの再結晶で得られた暗赤色の結晶は高純度であることから固有の色であると考えられていたが、メチルイソブチルケトンからの再結晶で得られた結晶のほうが、固体状態で少し明るい赤色蛍光を持つことがわかった。
【０００８】
結晶形が異なると、異なる色を示す例は多々あるが、モノクロルベンゼンとメチルイソブチルケトン溶媒による再結晶で得られた結晶をＮＭＲ及び粉末Ｘ線結晶回折を測定したところ、元の暗赤色の結晶と同一構造、同一結晶形であるというデータが得られ、結晶多形による色の違いではないと判断された。
【０００９】
そこで、メチルイソブチルケトン以外の多くの他の溶媒を用いる再結晶につき検討したところ、モノクロルベンゼンに代えてクロロホルムを用いた場合、前記粗結晶はクロロホルムに加熱溶解し難いことがわかった。念のため、モノクロルベンゼンで再結晶させた暗赤色の結晶をクロロホルムに加熱溶解し、冷却により再結晶したところ、明るい赤色蛍光を持つＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルの結晶が得られた。この明るい赤色蛍光を持つ結晶についても、粉末Ｘ線解析を行ったところ、前記暗赤色の結晶とほぼ同じデータが得られた（図１参照）。そこで、暗赤色の結晶と明るい赤色蛍光を持つ結晶について顕微鏡で１０００倍に拡大して観察したところ、明るい赤色蛍光を持つ結晶の粒子径は少し小さく表面が平滑であったのに対し、暗赤色の結晶の粒子径は少し大きく更に表面に小さな結晶が付着していることが認められた（図２参照）。表面状態をも含め、なぜ明るい赤色蛍光を持つ結晶に変わったのか理由は明らかになっていないが、表面状態及び単結晶の集合状態の違いが明るさの違いの原因となっている可能性があると考えられる。
【００１０】
その後、晶析のための冷却条件等を検討することにより、明るさが増したＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルの結晶が得られることを見い出した。その他、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルはクロロホルムに加熱溶解し難い上に、加熱溶解した後に冷却しても析出しがたいことがわかったので、前記暗赤色の結晶をクロロホルムに加熱溶解し、イソプロパノールを加えて、冷却により再結晶することにより、明るさの点で多少低下するが、収率が向上することを見い出した。
【００１１】
赤色蛍光を持つ結晶の明るさを、定量的に評価するため、安息角、スパチュウラ角、表面形状及び粒度分布も定量的指標となり得ないが、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が最適であることを確認し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
すなわち本発明は、（１）後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％以上であることを特徴とする構造式［Ｉ］：
【化１】
2007204443.tif 000002
［Ｉ］
で表されるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶や、（２）波長６００〜７００ｎｍの領域において、最大反射率を有することを特徴とする上記（１）記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶や、（３）後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が、１２０％以上であることを特徴とする上記（１）又は（２）記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶や、（４）後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が、１５０％以上であることを特徴とする上記（３）記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶や、（５）後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却することで再結晶することにより得られることを特徴とする上記（１）〜（４）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶に関する。
【００１３】
また本発明は、（６）Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却により再結晶することを特徴とする上記（１）〜（３）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法や、（７）Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、冷却により再結晶することを特徴とする上記（１）〜（４）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法や、（８）Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加えて反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、イソプロパノールを加えて、冷却により再結晶することを特徴とする上記（１）〜（３）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造法や、（９）後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンで再結晶することにより、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率を１００％以上にすることを特徴とする上記（１）〜（４）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶の製造方法に関する。
【００１４】
さらに本発明は、（１０）上記（１）〜（５）のいずれか記載のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリル結晶を含有することを特徴とする有機固体蛍光顔料に関する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、有機固体蛍光顔料として有用な、明るい赤色蛍光を持つＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリルの結晶を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶（以下、「本発明の結晶」ということがある）としては、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％以上である前記構造式［Ｉ］で表されるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリルの結晶であれば特に制限されず、３８０ｎｍ以上かつ７８０ｎｍ未満の可視光領域、例えば波長６００〜７００ｎｍの領域において、好ましくは最大反射率が１２０％以上、より好ましくは１５０％以上の明るい赤色蛍光を持つ結晶や、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却することで再結晶することにより得られる結晶を好適に例示することができる。
【００１７】
本特許において「後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率」とは、ＪＩＳ  Ｚ−８７２２に準拠する０−４５°後分光方式に基づく分光式色差計である日本電色工業株式会社ＳＥ−２０００を用いて分光反射率を測定し、その可視光領域内で示した最も高い反射率のことをいい、日本電色工業株式会社ＳＥ−２０００を用いての測定は、粉体サンプルを口径３０ｍｍのガラス製シャーレに均一に敷き詰めて、ＳＥ−２０００の取扱説明書記載の通りに行い、光源には標準イルミナントＡを用いるものの、標準イルミナントＣを用いての測定値に計算されている反射率で示されている。Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリルの反射率では、物質固有の色に同じ波長の蛍光が加わった値が測定されることになる。
【００１８】
本発明の結晶の製造方法としては、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率が１００％未満であるＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２，５−ジアミノ−３，６−ピラジンカルボニトリルを、クロロホルム又はメチルイソブチルケトンで再結晶することにより、後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の最大反射率を１００％以上にする方法を挙げることができ、より具体的には、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加え反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物（粗結晶）をメチルイソブチルケトンに加熱溶解し、冷却により再結晶する方法（以下「製法１」ということがある）や、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加え反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、冷却により再結晶する方法（以下「製法２」ということがある）や、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド中に、２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン及び２−メチルベンジルブロマイドを加え、撹拌しながら０℃以上にならないようにＮａＯＨ水溶液又は固体のＮａＯＨを徐々に加え反応させ、反応物をＮａＣｌ水溶液に分散させ濾過し、得られた濾過物をモノクロルベンゼンに加熱溶解し、冷却することにより得られる暗赤色の固体をクロロホルムに加熱溶解し、イソプロパノールを加えて、冷却により再結晶する方法（以下「製法３」ということがある）を好適に例示することができる。
【００１９】
上記製法１によると、波長６００〜７００ｎｍの領域において、後分光方式の反射率測定による固体における最大反射率が１２０％以上の本発明の結晶を得ることができ、上記製法２によると、波長６００〜７００ｎｍの領域において、後分光方式の反射率測定による固体における最大反射率が１５０％以上の本発明の結晶を得ることができる。また、上記製法３によると、波長６００〜７００ｎｍの領域において、後分光方式の反射率測定による固体における最大反射率が１２０％以上の本発明の結晶を得ることができ、上記製法２よりも本発明の結晶を高収率で得ることができる。
【００２０】
本発明の有機固体蛍光顔料は、上記本発明の結晶を含有するものであれば特に制限されず、化粧品、塗料、印刷インキ、文具、建材、皮革などを着色する分野、エレクトロニクス分野での波長変換デバイスとしての用途分野等、高輝度の着色が要求される用途分野において有利に用いることができる。
【００２１】
以下、実施例等により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明の技術的範囲はこれら実施例等により制限されるものではない。なお、実施例等における後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率は、ＪＩＳ  Ｚ−８７２２に準拠する０−４５°後分光方式に基づく分光式色差計である日本電色工業株式会社ＳＥ−２０００を用い、粉体サンプルを口径３０ｍｍのガラス製シャーレに均一に敷き詰めて、ＳＥ−２０００の取扱説明書記載の通りに行い、光源には標準イルミナントＡを用いるものの、標準イルミナントＣを用いての測定値で表されている。
［実施例］
【００２２】
［参考例１］
Ｎ，Ｎ’−ジメチルアセトアミド４８０ｍＬ中に２，５−ジアミノ−３，６−ジシアノピラジン１９．２ｇ、２−メチルベンジルブロマイド９７．６ｇを入れ，撹拌しながら、０℃以上にならないように２５％ＮａＯＨ水溶液８０．８ｇを徐々に加えた。添加後１時間０℃で撹拌し、更に常温で１時間撹拌した後、ＮａＣＬ１２０ｇを９６０ｍＬの水に溶かした溶液に分散してろ過した。得られた固形物（粗結晶）を６５０ｍＬのモノクロルベンゼンに加熱溶解し、室温下１昼夜かけて緩慢に冷却すると暗赤色の固体が析出し、濾取して加熱乾燥すると４２．５ｇの化合物１（融点２０３℃）が得られた。後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率を図３に示す。
【実施例１】
【００２３】
参考例１のモノクロルベンゼンの代わりに１２５０ｍＬのメチルイソブチルケトンを用いて、参考例１の粉体よりも明るい本発明の結晶４３．２ｇを得た（融点２０３℃）。後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率を図３に示す。
【実施例２】
【００２４】
参考例１で得られた暗赤色の固体６０．０ｇをクロロホルム５００ｍＬに加熱溶解し、室温下１昼夜かけて緩慢に冷却し、種結晶を入れて、さらに１昼夜室温放置すると、本発明のきわめて明るい赤色の結晶４０ｇを収率６７％で得た（融点２０３℃）。後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率を図３に示す。
【実施例３】
【００２５】
参考例１で得られた暗赤色の固体３６．０ｇをクロロホルム５００ｍＬに加熱溶解し、イソプロパノール（ＩＰＡ）５００ｍＬを加えて、室温下１昼夜かけて緩慢に冷却し、種結晶を入れて、さらに１昼夜室温放置すると、本発明のきわめて明るい赤色の結晶３２ｇを収率８９％で得た（融点２０３℃）。後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率を図３に示す。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明（下図）と参考例１（上図）のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶の粉末Ｘ線解析を示す図である。
【図２】本発明（右図）と参考例１（左図）のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶の顕微鏡写真を示す図である。
【図３】参考例１，実施例１及び実施例２及び実施例３で得られたＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−メチルベンジル）−２,５−ジアミノ−３,６−ピラジンカルボニトリル結晶の後分光方式の反射率測定による固体における可視光領域の分光反射率を示す図である。
【図１】
2007204443.tif 000004
【図２】
2007204443.tif 000005
【図３】
2007204443.tif 000006