(57)【要約】【課題】干渉物と干渉しそうな部位、及びそのときの干渉物と前記部位との距離を、操作者が直感的に認識できるＸ線診断装置を提供すること。【解決手段】Ｘ線診断装置は、複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有している。この干渉防止機構は、前記可動部と干渉物との距離を算出して、前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す接近信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す距離信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する特定信号とを発生する処理装置２００を具備している。【選択図】      図２
2007082681.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、
前記干渉防止機構は、
前記可動部と干渉物との距離を算出する算出手段と、
前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備することを特徴とするＸ線診断装置。
【請求項２】
複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、
前記干渉防止機構は、
前記複数の可動部に設けられ、前記可動部と干渉物との距離を検出する検出手段と、
前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備することを特徴とするＸ線診断装置。
【請求項３】
複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が可動型の干渉物及び非可動型の干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、
前記干渉防止機構は、
前記可動部と非可動型の干渉物との距離を算出する算出手段と、
前記複数の可動部のうち、少なくとも１つの可動部に設けられ、当該可動部と可動型の干渉物との距離を検出する検出手段と、
前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備することを特徴とするＸ線診断装置。
【請求項４】
前記信号発生手段は、複数の可動部と当該各可動部に対応する複数の干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉防止の優先順位を示す第４の信号を出力することを特徴とする請求項１〜３記載のＸ線診断装置。
【請求項５】
前記第１〜第３の信号に基づいて、干渉の可能性があること、干渉の可能性がある可動部と当該可動部に対応する干渉物との距離、及び干渉の可能性がある可動部を操作者に報知する報知手段をさらに具備することを特徴とする請求項１〜３記載のＸ線診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば可動部（例えば、ＣアームやΩアームなど）が干渉物（例えば、操作者、被検者、撮影室、他の装置など）に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｘ線診断は、カテーテル手技の発展に伴い、循環器分野を中心に進歩を遂げている。
【０００３】
循環器診断用のＸ線診断装置は、Ｘ線発生部、Ｘ線検出部、保持装置、寝台、信号処理部、及び表示部などで構成される。Ｘ線発生部とＸ線検出部は、保持装置の構成要素であるＣアームやΩアームの両端に取り付けられ、当該ＣアームやΩアームが被検者の周囲で移動、回動、あるいは回転することで、被検者の撮影部位や撮影角度が調整されるようになっている。また、被検者は、寝台の構成要素である天板に載置され、当該天板が上下方向や水平方向に移動、あるいは回転移動することで、撮影時における被検者の位置が調整されるようになっている。
【０００４】
このように、循環器診断用のＸ線診断装置は、撮影時または撮影準備時に、装置の各部、例えばＸ線発生部、Ｘ線検出部、Ｃアーム、Ωアーム、寝台（特に天板）などが動くため、これらの可動部が被検者、操作者、他の装置（例えば、超音波診断装置など）、モニタ、撮影室の壁などと干渉することがある。
【０００５】
したがって、現在のＸ線診断装置では、これらの干渉を未然に防止するために、いわゆる干渉計算や非接触センサが使用されている（例えば、特許文献１を参照。）。このＸ線診断装置では、Ｘ線発生部、Ｘ線検出部、Ｃアーム、Ωアーム、寝台などの可動部の干渉領域に被検者、操作者、他の装置、モニタ、撮影室の壁などの干渉物が入ったときに、スピーカからアラームが出力される、あるいはモニタにサインが表示されるようになっている。また、ある可動部の干渉領域に他の可動部が入ったときも、スピーカからアラームが出力される、あるいはモニタにサインが表示されるようになっている。
【特許文献１】特開２００２−２３８８８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、現在のＸ線診断装置において、アラームを出力するスピーカは、装置の一箇所にしか配置されていない。そのため、スピーカからアラームが出力されても、操作者は、装置のどの部位が干渉物に干渉しそうなのかを直感的に把握することができない。しかも、このスピーカは、干渉領域に干渉物が存在するか否かを示すアラームしか出力しないため、操作者は、干渉物が干渉領域に入っていることは認識できても、装置と干渉物との距離を直感的に把握することができない。
【０００７】
したがって、操作者は、アラームが鳴るたびに被検者もしくは診断用モニタから視線をはずして手術や検査を一時中断し、干渉の可能性がある箇所と、そのときの装置と干渉物との距離を確認する必要があった。
【０００８】
また、モニタにサインが表示される場合でも、操作者は、患者もしくは診断用モニタから視線をはずして手術や検査を一時中断し、装置動作の確認や、装置と干渉物の距離の確認をする必要があった。
【０００９】
本発明は、前記事情に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、干渉物と干渉しそうな部位、及びそのときの干渉物と前記部位との距離を、操作者が直感的に認識できるＸ線診断装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決し目的を達成するために、本発明のＸ線診断装置は、次のように構成されている。
【００１１】
（１）複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、前記干渉防止機構は、前記可動部と干渉物との距離を算出する算出手段と、前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備する。
【００１２】
（２）複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、前記干渉防止機構は、前記複数の可動部に設けられ、前記可動部と干渉物との距離を検出する検出手段と、前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備する。
【００１３】
（３）複数の可動部を備えるとともに、前記可動部が可動型の干渉物及び非可動型の干渉物に干渉するのを防止する干渉防止機構を有するＸ線診断装置において、前記干渉防止機構は、前記可動部と非可動型の干渉物との距離を算出する算出手段と、前記複数の可動部のうち、少なくとも１つの可動部に設けられ、当該可動部と可動型の干渉物との距離を検出する検出手段と、前記可動部と干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉の可能性があることを示す第１の信号と、前記可動部と干渉物との距離を示す第２の信号と、干渉の可能性がある可動部を特定する第３の信号とを発生する信号発生手段とを具備する。
【００１４】
（４）（１）〜（３）に記載されたＸ線診断装置において、前記信号発生手段は、複数の可動部と当該各可動部に対応する複数の干渉物との距離が事前に設定された値以下となったときに、干渉防止の優先順位を示す第４の信号を出力する。
【００１５】
（５）（１）〜（３）に記載されたＸ線診断装置において、前記第１〜第３の信号に基づいて、干渉の可能性があること、干渉の可能性がある可動部と当該可動部に対応する干渉物との距離、及び干渉の可能性がある可動部を操作者に報知する報知手段をさらに具備する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、干渉物に干渉しそうなＸ線診断装置の部位、及びそのときの干渉物と前記部位との距離を直感的に認識することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら、本発明の第１〜第３実施形態について説明する。  
（第１実施形態）  
図１は、本発明の第１実施形態に係るＸ線診断装置の斜視図である。  
図１に示すように、このＸ線診断装置は、撮影室に設置される診断装置本体１００と、別室に設置される処理装置２００とから構成される。診断装置本体１００と処理装置２００はケーブル３００で接続されており、診断装置本体１００と処理装置２００との間では、このケーブル３００を通して情報通信が行われる。
【００１８】
［診断装置本体１００］  
先ず、診断装置本体１００について説明する。  
図２は、同実施形態に係る診断装置本体１００の斜視図である。  
図２に示すように、この診断装置本体１００は、被検者Ｐを２方向から同時に撮影することができる、いわゆるバイプレーン型であり、正面系のＸ線撮影システム１１０と、側面系のＸ線撮影システム１２０と、寝台１３０と、複数のモニタ１４０と、干渉物との距離を検出する複数の非接触センサ１５０と、アラームを出力する複数のスピーカ１６０とから構成されている。
【００１９】
［正面系のＸ線撮影システム１１０］  
正面系のＸ線撮影システム１１０は、床置きされるスタンド１１１と、スタンド１１１に保持されるＣアーム１１２と、Ｃアーム１１２の上側の端部に取り付けられる移動部材１１３と、移動部材１１３の下側の端部に取り付けられるＸ線発生部１１４と、Ｃアーム１１２の下側の端部に取り付けられるＸ線検出部１１５とを備えている。
【００２０】
前記スタンド１１１は、脚部１１１ａと、柱部１１１ｂと、保持部１１１ｃとから構成される。脚部１１１ａは、床面に対して略平行に配置され、その一端部は、床面に対して、垂直軸を中心に回転可能に支持されている。柱部１１１ｂは、床面に対して略直角に配置され、その下端部は、脚部１１１ａの他端部に対して、垂直軸を中心に回転可能に支持されている。保持部１１１ｃは、柱部１１１ｂの上端部に対して、垂直軸を中心に回転可能に支持されている。したがって、脚部１１１ａ、柱部１１１ｂ、及び保持部１１１ｃが回動すると、前記Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５が移動して、被検者Ｐの撮影部位が変化することになる。
【００２１】
前記Ｃアーム１１２は、スタンド１１１の保持部１１１ｃによって、Ｃアーム１１２の軸心に沿って移動可能に保持されている。したがって、Ｃアーム１１２が保持部１１１ｃに対して移動すると、Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５が傾斜して、被検者Ｐの撮影角度が変化することになる。
【００２２】
前記移動部材１１３は、Ｃアーム１１２によって、Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５とを結ぶ直線に沿って移動可能に支持されている。したがって、移動部材１１２ａがＣアーム１１２に対して移動すると、当該移動部材１１２ａに取り付けられたＸ線発生部１１４は、天板１３１上の被検者Ｐに接近あるいは離間することになる。
【００２３】
前記Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５は、各々のＸ線照射面とＸ線検出面とが対向するように配置される。天板１３１に横臥している被検者Ｐは、前記Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５の間に位置決めされる。なお、Ｘ線検出部１１５としては、イメージインテンシファイアとＴＶカメラとを組み合わせたもの、あるいはフラットパネルデテクタ（ＦＰＤ）などが採用される。
【００２４】
正面系のＸ線撮影システム１１０の各可動部、すなわち脚部１１１ａ、柱部１１１ｂ、保持部１１１ｃ、Ｃアーム１１２、及び移動部材１１３には、駆動装置（図示しない）が接続されている。この駆動装置は、処理装置２００からの指示に従って、各可動部を回転、回動、あるいは移動させ、Ｘ線発生部１１４とＸ線検出部１１５の位置や角度を調整する。
【００２５】
［側面系のＸ線撮影システム１２０］  
側面系のＸ線撮影システム１２０は、移動式のハンガー１２１と、ハンガー１２１に保持されるΩアーム１２２と、Ωアーム１２２の一端部に取り付けられるＸ線発生部１２３と、Ωアーム１２２の他端部に取り付けられるＸ線検出部１２４とを備えている。
【００２６】
前記ハンガー１２１は、撮影室の天井に固定される２本のレール１２１ａ，１２１ａと、レール１２１ａ，１２１ａに沿って移動する移動台１２１ｂと、移動台１２１ｂの下面に取り付けられる保持部１２１ｃとから構成される。
【００２７】
したがって、移動台１２１ｂがレール１２１ａ，１２１ａに沿って移動すると、前記Ｘ線発生部１２３とＸ線検出部１２４が同じ方向に移動して、被検者Ｐの撮影箇所が変化することになる。
【００２８】
前記Ωアーム１２２は、ハンガー１２１の保持部１２１ｃによって、Ωアーム１２２の軸心に沿って移動可能に保持されている。したがって、Ωアーム１２２が保持部１２１ｃに対して移動すると、Ωアーム１２２に取り付けられたＸ線発生部１２３とＸ線検出部１２４が傾斜して、被検者Ｐの撮影角度が変化することになる。
【００２９】
前記Ｘ線発生部１２３とＸ線検出部１２４は、各々のＸ線照射面とＸ線検出面とが対向するように配置される。天板１３１に横臥している被検者Ｐは、前記Ｘ線発生部１２３とＸ線検出部１２４の間に位置決めされる。なお、Ｘ線検出部１２４としては、正面系のＸ線撮影システム１１０のＸ線検出部１１５と同様に、イメージインテンシファイアとＴＶカメラとを組み合わせたもの、あるいはフラットパネルデテクタ（ＦＰＤ）などが採用される。
【００３０】
側面系のＸ線撮影システム１２０の各可動部、すなわち移動台１２１ｂ、及びΩアーム１２２には、駆動装置（図示しない）が接続されている。この駆動装置は、処理装置２００からの指示に従って、各可動部を回転、あるいは移動させて、Ｘ線発生部１２３とＸ線検出部１２４の位置や角度を調整する。
【００３１】
［寝台１３０］  
寝台１３０は、被検者Ｐが横臥する天板１３１を備えている。寝台１３０の可動部、すなわち天板１３１には、駆動装置１３２が接続されている。この駆動装置１３２は、処理装置２００からの指示に従って天板１３１を移動させ、天板１３１に横臥している被検者Ｐを撮影位置に位置決めする。
【００３２】
［モニタ１４０］  
モニタ１４０は、撮影室の天井に吊下げられている。これらのモニタ１４０は、Ｘ線撮影により得られた画像、その他の装置により得られた画像、及び各種情報などを表示する。
【００３３】
［非接触センサ１５０］  
前記非接触センサ１５０は、診断装置本体１００を有する複数の可動部のうち、被検者Ｐ、操作者、その他の装置（例えば、超音波診断装置など）と干渉する可能性のある部位、例えば脚部１１１ａの側面、柱部１１１ｂの側面、Ｘ線発生部１１４の照射面（図示しない）、Ｘ線検出部１１５の検出面（図示しない）、Ｘ線検出部１１５の側面、Ｘ線発生部１２３の照射面（図示しない）、及びＸ線検出部１２４の検出面（図示しない）などに設けられている。
【００３４】
これら非接触センサ１５０は、ケーブル３００を介して処理装置２００に接続されており、非接触センサ１５０が設けられた可動部と、当該可動部に接近した干渉物との距離情報を処理装置２００に出力する。なお、非接触センサ１５０の形態は、特に限定されるものではない。
【００３５】
［スピーカ１６０］  
前記スピーカ１６０は、前記非接触センサ１５０が設けられている各可動部、Ωアーム１２２の前面、移動部材１１３の上端面、移動台１２１ｂの前面、及び移動台１２１ｂの後面（図示しない）などに設けられている。これらスピーカ１６０は、ケーブル３００を介して処理装置２００に接続されており、処理装置２００からの各種信号に基づいて、様々なアラームを出力する。
【００３６】
［処理装置２００］  
次に、処理装置２００について説明する。  
Ｘ線診断装置が起動すると、前記処理装置２００は、予め入力されている診断装置本体１００の設計データや動作データに基づいて、各可動部と干渉物との距離を干渉計算により算出する。なお、ここで述べる干渉物とは、撮影室の壁や、診断装置本体１００の各部（すなわち、他の可動部や固定部）などである。したがって、処理装置２００は、診断装置本体１００の可動部と撮影室の壁、可動部と可動部との距離、及び可動部と固定部との距離を算出する。なお、固定部とは、Ｘ線診断装置における可動部以外の部分を示す。
【００３７】
また、処理装置２００は、事前に可動部ごとに設定された設定距離と、干渉計算により得られた各可動部と干渉物との算出距離とを比較する。そして、算出距離が設定距離より小さくなっている可動部が存在した場合、処理装置２００は、可動部が干渉物に接近していることを示す接近信号（第１の信号）、可動部と干渉物との距離を示す距離信号（第２の信号）、及び干渉物に接近している可動部を特定する特定信号（第３の信号）を出力する。
【００３８】
さらに、処理装置２００は、得られた特定信号に基づき、干渉物に接近している可動部に設けられたスピーカ１６０に対して、可動部と干渉物が接近していることを示す接近音信号と、可動部と干渉物の距離を示す距離音信号を出力する。
【００３９】
スピーカ１６０は、処理装置２００からの接近音信号や距離音信号に基づき、アラームを発生させる。したがって、干渉物に接近している可動部に設置されたスピーカ１６０だけがアラームを出力することになるから、操作者は直感的に干渉の虞がある箇所を特定することができる。
【００４０】
なお、アラームのタイプとしては、特に限定されるものではないが、例えば短いピッチで繰り返される断続音などが用いられる。この場合、距離の変化に応じてピッチが変わるように設定しておけば、操作者は、ピッチの変化により可動部と干渉物との距離を直感的に認識することができる。
【００４１】
また、処理装置２００は、診断装置本体１００の各可動部に設けられた非接触センサ１５０からの距離情報に基づいて、各可動部と干渉物との距離を算出する。なお、ここで述べる干渉物は、操作者、被検者Ｐ、あるいは他の装置（超音波診断装置など）などである。したがって、処理装置２００は、診断装置本体１００の各可動部と操作者との距離、各可動部と被検者Ｐとの距離、または各可動部と他の装置との距離などを算出する。
【００４２】
ここで非接触センサ１５０が使用される理由は、被検者Ｐ、操作者、あるいは他の装置の情報が事前にＸ線診断装置に入力し得ないものであり、干渉計算の使用が不可能であるからである。
【００４３】
また、処理装置２００は、事前に設定された設定距離と、非接触センサ１５０からの各可動部と干渉物との検出距離とをそれぞれ比較する。そして、検出距離が設定距離より小さくなっている可動部が存在した場合、処理装置２００は、可動部が干渉物に接近していることを示す接近信号、各可動部と干渉物との距離を示す距離信号、干渉物に接近している可動部を特定する特定信号を出力する。
【００４４】
さらに、処理装置２００は、得られた特定信号に基づき、干渉物に接近している可動部に設けられたスピーカ１６０に対して、可動部と干渉物が接近していることを示す接近音信号と、可動部と干渉物の距離を示す距離音信号とを送る。
【００４５】
スピーカ１６０は、処理装置２００からの接近音信号や距離音信号に基づいて、アラームを発生させる。したがって、干渉物に接近している可動部に設置されたスピーカ１６０だけからアラームが出力されるから、操作者は直感的に干渉の虞がある箇所を特定することができる。
【００４６】
なお、アラームのタイプとしては、特に限定されるものではないが、例えば短いピッチで繰り返される断続音が用いられる。この場合、距離の変化に応じて断続音のピッチが変わるようにしておけば、操作者は、ピッチの変化により可動部と干渉物との距離を直感的に認識することができる。
【００４７】
［本実施形態による作用］  
本実施形態におけるＸ線診断装置では、干渉物と干渉する可能性がある可動部に、それぞれスピーカ１６０が設けられている。そして、処理装置２００は、干渉物に接近している可動部に設置されたスピーカ１６０に対して、可動部と干渉物とが接近していることを示す接近音信号と、可動部と干渉物との距離を示す距離音信号とを出力する。
【００４８】
そのため、操作者は、診断装置本体１００における、可動部と干渉物とが接近している部位を直感的に認識できるから、接近部位や接近距離の確認をするために、手術や検査を中断する必要がなくなる。その結果、干渉の回避のために、診断装置本体１００の動作を停止させることなくなり、治療や検査がよりスムーズに行われることになる。
【００４９】
なお、本実施形態におけるＸ線診断装置では、複数のスピーカ１６０が使用されているが、これに限定されるものではない。例えば、複数のスピーカ１６０の代わりに、１つのスピーカ１６０であっても良い。このような場合であっても、可動部ごとに異なる接近音信号や距離音信号が出力されるようにしておけば、操作者は、スピーカ１６０から出力されるアラームを聞くことで、可動部と干渉物といが接近している部位を直感的に認識することができる。
【００５０】
また、本実施形態におけるＸ線診断装置は、スピーカ１６０からアラームを出力して、操作者に各種情報を報知するように構成されているが、これに限定されるものではない。例えば、スピーカ１６０の代わりに、ランプが使用されても良い。ランプの発光タイプとしては、特に限定されるものではないが、例えば短いピッチで繰り返される点滅光が使用される。この場合、可動部と干渉物との距離の変化に応じて、点滅光のピッチが変化するようにすれば、操作者は、ランプから出力される点滅光を見ることで、稼動部と干渉物との距離を直感的に認識することができる。
【００５１】
さらに、ここでは複数のスピーカ１６０の代わりに、複数のランプが使用されているが、これに限定されるものではない。例えば、複数のランプの変わりに、１つのランプであっても良い。このような場合であっても、可動部ごとに点滅光の色を変えておけば、操作者は、ランプからの点滅光の色から、可動部と干渉物とが接近している部位を直感的に認識することができる。
【００５２】
（第２実施形態）
次に、図３を参照しながら、本発明の第２実施形態について説明する。なお、ここでは第１実施形態と同様の構成、効果については、その説明を省略することにする。
【００５３】
図３は、本発明の第２実施形態の変形例に係る診断装置本体１００の斜視図である。
【００５４】
図３に示すように、本実施形態では、診断装置本体１００の可動部に前記非接触センサ１５０が設けられていない。すなわち、本実施形態では、診断装置本体１００の各可動部と干渉物との距離が全て干渉計算により算出される。
【００５５】
そのため、本実施形態におけるＸ線診断装置には、予め被検者Ｐの仮想体格情報や操作者の仮想体格情報などが入力され、処理装置２００は、これらの仮想体格情報や、診断装置本体１００の設計データ、あるいは動作データなどに基づき、各可動部と干渉物との距離を算出する。
【００５６】
このような構成であれば、Ｘ線診断装置の部品数が減ることになるから、装置価格が抑えられ、また組立が簡略化する。
【００５７】
（第３実施形態）
次に、図４を参照しながら、本発明の第３実施形態について説明する。なお、ここでは第１、第２実施形態と同様の構成、効果については、その説明を省略することにする。
【００５８】
図４は、本発明の第３実施形態に係る診断装置本体１００の斜視図である。
【００５９】
図４に示すように、本実施形態では、診断装置本体１００の全ての可動部に非接触センサ１５０が設けられている。すなわち、本実施形態では、診断装置本体１００の各可動部と干渉物との距離が全て非接触センサ１５０からの検出結果に基づいて行われる。そのため、Ｘ線診断装置は、干渉計算を行う必要が無い。
【００６０】
このような構成であれば、Ｘ線診断装置に対して各種情報を入力する作業が省かれるから、Ｘ線診断装置が導入されてから、実際に稼動するまでの時間が短縮される。すなわち、導入後すぐにＸ線診断装置が使用される。
【００６１】
本発明は、前記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、前記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の第１実施形態に係るＸ線診断装置の斜視図。
【図２】同実施形態に係る診断装置本体の斜視図。
【図３】本発明の第２実施形態に係る診断装置本体の斜視図。
【図４】本発明の第３実施形態に係る診断装置本体の斜視図。
【符号の説明】
【００６３】
１１１ａ…脚部（可動部）、１１１ｂ…柱部（可動部）、１１１ｃ…保持部（可動部）、１１２…Ｃアーム（可動部）、１１３…移動部材（可動部）、１２１ｂ…移動台（可動部）、１２２…Ωアーム（可動部）、１４０…モニタ（固定部）、１５０…非接触センサ（検出手段）、１６０…スピーカ（報知手段）、２００…処理装置（算出手段、信号発生手段）。
【図１】
2007082681.tif 000003
【図２】
2007082681.tif 000004
【図３】
2007082681.tif 000005
【図４】
2007082681.tif 000006