(57)【要約】【課題】  端末と無指向性の電波により通信し、基地局同士は鋭い指向特性の電波を用いてネットワークを構成し、仮にリンク結合が切断された場合はリンク結合用電波の数を２つに制限しつつ新たなリンク結合に復旧させる無線通信システムを実現することにある。【解決手段】  メイン無線基地局１ａは、複数の無線基地局１ｂ〜１ｄと直列リンク接続される全ての組み合わせパターンを組み合わせ演算部１６で求め、求めた全ての組み合わせパターンとを記憶部１５に格納し、直列リンク接続されているパス状態にあるかを検出部１４で検出し、無線基地局のいずれかのパス状態に切断がある場合は、記憶部に格納されている直列リンク接続可能な組み合わせパターンを用いてリンク接続切り替え制御部１３でリンクを切り替えてバックボーンを復旧させるようにした。【選択図】      図２
2007060087.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信側の無線端末の情報を１つの入出力部を有して一筆書き接続されている複数の無線基地局を介して受信側の無線端末にダウンロードする無線通信システムにおいて、
前記複数の無線基地局は、
接続可能な前記複数の無線基地局の組み合わせから前記一筆書き可能な組み合わせを求める演算部と、
前記演算部で求められた前記一筆書き可能な組み合わせを格納する記憶部と、
前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出する検出部と、
前記検出部で遮断されたパスが検出された場合に、前記演算部で求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択する選択部と、
前記遮断されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替える接続切り替え制御部と、
を備えたことを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
送信側の無線端末の情報を１つの入出力部を有して一筆書き接続されている複数の無線基地局を介して受信側の無線端末にダウンロードする無線通信方法において、
接続可能な前記複数の無線基地局の組み合わせから前記一筆書き可能な組み合わせを求め、
前記求められた前記一筆書き可能な組み合わせを記憶し、
前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出し、
遮断されたパスが検出された場合に、前記求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択し、
前記選択されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替えて前記送信側の無線端末の情報を前記受信側の無線端末にダウンロードすることを特徴とする無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の無線基地局同士がお互いに直列リンク接続して構成される通信網において、特定の接続がリンクダウンした場合に、そのリンクダウンした無線接続を用いることなく新たな直列リンク接続される通信網を構築する無線通信システム及び無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
最近になり、無線ＬＡＮシステムが普及してきた。ホットスポットと呼ばれる場所ではインターネットに接続される基地局と無線接続する端末は、インターネットに接続される端末と結合してデータの受信や送信ができる。その無線ＬＡＮシステムでは１つの基地局に多くの端末局が接続され時分割によりデータの送受を行っている。端末局にとって便利で使いやすいシステムである。現在の無線ＬＡＮシステムはインターネットに接続される基地局を中心として構成されている。基地局は人が多く集まる広場などに設置されている。今後の無線ＬＡＮシステムでは扱われるデータ転送速度も高くなること、更には同一地域に複数の基地局が設置されるようになることなどが考えられる。そして、基地局同士が直接無線結合できるとインターネットに与える負荷を小さく出来、且つ高い伝送レートで接続される端末間でのデータ転送が可能になる。同一知域内の端末局同士が直接接続できない距離にあっても、複数の基地局を中継局として用い、高速なデータ交換を行うことができる。
【０００３】
特許文献１には、一定エリア内に無線通信のネットワークシステムを経済的に構築でき、しかも、通信エラーが発生した後の無駄なアクセスを防いで通信能率及びシステム全体の使用効率の著しい向上が図れるようにした無線通信システムが開示されている。その無線通信システムは、自由空間を伝送媒体とする電波を介して通信用データを相互に伝送可能とした基地局及び一定エリア内に点在された複数の端末のそれぞれが、自局から最終送信局までに亘る状態で、かつ、予め優先順位の付けられた複数の通信経路情報を有しており、発信元となる基地局もしくは端末または中継局となる基地局に通信エラーが発生したとき、発信局が持っている複数の通信経路情報のうち、次に通信する通信経路に切替えエラー情報を付加して送信するようにしている。
【特許文献１】特開２０００−３４１１９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示されている無線通信システムでは、端末が中継局となり、誤りを生じさせない端末局を介して所望の端末局と通信を行う通信経路の選択方法については開示されているものの、端末が使用する周波数帯と同一の周波数帯を使用し、中継局同士では鋭い指向特性の電波を用いて通信することにより、端末との通信と中継局同士での通信を同時に可能ならしめる無線システムは実現されてない。同一周波数帯を用い、基地局間で中継に用いる電波は端末装置への干渉を極力小さくし、また端末から発射される電波は基地局間通信装置に対して極力干渉を与えないようにしたシステムとして構成されていない。
【０００５】
そこで、本発明は、上記のような問題点を解消するためになされたもので、基地局と端末とは無指向性の電波により通信し、基地局同士は鋭い指向特性の電波を用いて通信するに際し、２つだけの指向特性の鋭い電波を送受信することにより無線基地局をリンク結合してネットワークを構成し、仮にリンク結合が切断された場合であってもリンク結合用電波の数を２つに制限しつつ新たなリンク結合をしてネットワークを復旧するようにした無線通信システム及び無線通信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願発明における第１の発明は、送信側の無線端末の情報を１つの入出力部を有して一筆書き接続されている複数の無線基地局を介して受信側の無線端末にダウンロードする無線通信システムにおいて、前記複数の無線基地局は、接続可能な前記複数の無線基地局の組み合わせから前記一筆書き可能な組み合わせを求める演算部と、前記演算部で求められた前記一筆書き可能な組み合わせを格納する記憶部と、前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出する検出部と、前記検出部で遮断されたパスが検出された場合に、前記演算部で求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択する選択部と、前記遮断されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替える接続切り替え制御部と、を備えたことを特徴とする無線通信システムを提供する。
第２の発明は、送信側の無線端末の情報を１つの入出力部を有して一筆書き接続されている複数の無線基地局を介して受信側の無線端末にダウンロードする無線通信方法において、接続可能な前記複数の無線基地局の組み合わせから前記一筆書き可能な組み合わせを求め、前記求められた前記一筆書き可能な組み合わせを記憶し、前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出し、遮断されたパスが検出された場合に、前記求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択し、前記選択されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替えて前記送信側の無線端末の情報を前記受信側の無線端末にダウンロードすることを特徴とする無線通信方法を提供する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、接続可能な複数の無線基地局の組み合わせから一筆書き可能な組み合わせを求め、前記演算部で求められた前記一筆書き可能な組み合わせを記憶し、前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出し、遮断されたパスが検出された場合に、前記求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択し、前記遮断されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを選択された１つの一筆書き接続に切り替える接続切り替えるようにしているので、基地局と端末とは無指向性の電波により通信し、基地局同士は鋭い指向特性の電波を用いて通信するに際し、２つだけの指向特性の鋭い電波を送受信することにより無線基地局をリンク結合してネットワークを構成し、仮にリンク結合が切断された場合であってもリンク結合用電波の数を２つに制限しつつ新たなリンク結合をしてネットワークを復旧するようにした無線通信システム及び無線通信方法を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下に本発明の各実施例に係る無線通信システム及び無線通信方法について図１〜図８を用いて説明する。
図１は、本発明の実施に係る無線通信システムの構成例を示す図である。
図２は、本発明の実施に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
図３は、本発明の実施に係る無線基地局間の接続可能状態例を示す構成図である。
図４は、本発明の実施に係る無線基地局間の接続可能状態例を示した図である。
図５は、本発明の実施に係る無線基地局間の直列接続例を示す構成図（その１）である。
図６は、本発明の実施に係る無線基地局間の直列接続例を示す構成図（その２）である。
図７は、本発明の実施に係る接続可能状態例を反映する隣接行列である。
図８は、本発明の実施に係るｎノード（ここでは、基地局をノード呼ぶことがある。）の隣接行列及び隣接行列から求めた行列の（ｉ，ｊ）成分を示す図である。
【０００９】
その無線通信システムは、基地局と端末とは無指向性の電波により通信し、基地局同士は鋭い指向特性の電波を用いて通信するに際し、２つだけの指向特性の鋭い電波を送受信することにより無線基地局をリンク結合してネットワークを構成し、仮にリンク結合が切断された場合であってもリンク結合用電波の数を２つに制限しつつ新たなリンク結合をしてネットワークを復旧するようにした無線通信システムを実現するという目的を、
接続可能な複数の無線基地局の組み合わせから一筆書き可能な組み合わせを求める演算部と、前記演算部で求められた前記一筆書き可能な組み合わせを格納する記憶部と、前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出する検出部と、前記検出部で遮断されたパスが検出された場合に、前記演算部で求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択する選択部と、前記遮断されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替える接続切り替え制御部とを有する複数の無線基地局を備えるようにして実現した。
【００１０】
無線通信システムの構成について述べる。
図１に示す無線通信システムは、５つの無線基地局１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ及び１ｅと、２つの無線端末２ｐ及び２ｑよりなっている。無線基地局１ａと無線基地局１ｂとは鋭いビームアンテナ同士により無線結合されている。同様に無線基地局１ｃと無線基地局１ｂ、無線基地局１ｂと無線基地局１ａ、無線基地局１ａと無線基地局１ｄ、及び無線基地局１ｄと無線基地局１ｅはビームアンテナにより無線結合されている。無線基地局１ｃと無線端末２ｑ、無線基地局１ａと無線端末２ｐは無指向性アンテナにより結合されている。
図２に示す無線基地局１ａは基地局用受信部１１、基地局用送信部１２、無線リンク制御部１３、リンクダウン検出部１４、記憶部１５、ハミルトン演算部１６、端末用受信部１７、及び端末用送信部１８より構成される。基地局用受信部１１及び基地局用送信部１２のそれぞれはビームアンテナを介して無線基地局１ｂ及び無線基地局１ｄと結合されている。端末用受信部１７及び端末用送信部１８のそれぞれは、無指向性アンテナを介して無線端末２ｐと結合される。
【００１１】
無線通信システムの動作について述べる。
図１を参照して無線通信システムの概略を説明する。
まず、無線基地局１ａは無線端末２ｐと通信を行うための無線ネットワーク１ａａを形成している。無線ネットワーク１ａａへのサービスは無指向性アンテナにより行う。無線基地局１ａは無線基地局１ｂ及び無線基地局１ｄとバックボーンを形成するための無線結合を行う。無線結合は鋭い指向性のアンテナを用い所望の基地局に対してのみ送信を行う。無線基地局１ａは、無線基地局１ｃや無線基地局１ｅと通信可能であるにもかかわらず、通信を行わない。無線端末との通信と、無線基地局間の通信の両者を共通の周波数帯を用い、お互いに干渉させることなく通信するためである。無線基地局１ｂ〜無線基地局１ｃも無線基地局１ａと同様に構成され、同様な動作を行う。
【００１２】
無線基地局１ａ〜無線基地局１ｅのそれぞれは直列にリンク結合され、バックボーンを形成する。無線基地局は無指向性アンテナと鋭い指向性のアンテナを用いることにより無線ＬＡＮ用の無線ネットワークと、バックボーン形成用特定基地局間のリンク接続を共通な周波数帯域の電波を用いることにより実現する。基地局は、リンク接続に最低必要な２つの指向性アンテナのみを有し、バックボーンを形成する。複数の端末はバックボーンを介して無線結合し、通信を行う。
【００１３】
ここで、無線基地局１ａと無線基地局１ｂとの通信経路に障害が生じるとその間の無線リンクが切断される。バックボーンが分断される。無線基地局１ａは無線基地局１ｂとの無線リンクがリンクダウンしたことを検出する。次に、切断された無線リンクを使用せずに全ての無線基地局が直列接続可能なリンクを求める。即ち、後述のハミルトンパスを演算により求める。無線基地局の無線リンクを求められたハミルトンパスに従った直列リンク接続に変更させる。バックボーンが復旧される。
【００１４】
図２を参照して無線基地局１ａについて述べる。
まず、ハミルトンパス演算部１５は、バックボーンを形成する全ての無線基地局を直列に接続する、直列リンク方法の全ての組み合わせを求める。後述の隣接行列を用いて演算し、求める。求められたリンク方法は、切断が想定される無線リンク毎に整理して記憶部１５に記憶しておく。
【００１５】
基地局用受信部１１及び基地局用送信部１２は図示しない指向性アンテナを介し、無線基地局１ｂ及び無線基地局１ｄとリンク結合する。無線リンク制御部１３は無線基地局１ａ〜無線基地局１ｅのそれぞれが直列にリンク結合されるようにネットワーク形成を制御する。端末用受信部１７及び端末用送信部１８に接続される無指向性アンテナを介して無線端末２ｐは無線基地局１ａに結合する。リンクダウン検出部１４は無線基地局間のリンクを監視する。監視する方法としては定期的にそれぞれの無線基地局に簡単な制御信号を送信し、認識信号が正規に受信されるかを認識することにより検出する方法がある。リンクダウンが検出された場合には、記憶部１５に記憶されている直列リンク方法のうち、リンクダウン検出されたリンクを用いずに全基地局を直列接続する新たなリンク方法を抽出する。無線リンク制御部１３はそれぞれの無線基地局１ｂ〜１ｅに対して新たなリンク方法を抽出すると共に、抽出された無線リンクの形成を指示する。バックボーンが復旧する。
【００１６】
次に、詳細に説明する。
図３を参照して無線基地局のネットワーク構築方法について述べる。
ここで、無線基地局を点、無線基地局間のリンクを辺とみなす。そして、点と各点を結ぶ辺から構成されるものをグラフと呼ぶ。同図において、ｄ１〜ｄ７の７つの無線基地局である点と、ｅ12、ｅ15、ｅ16、ｅ23、ｅ25、ｅ26、ｅ27、ｅ36、ｅ45、及びｅ47の１０の本の無線リンクである辺からなるグラフが示されている。１０本の無線リンクは指向性アンテナを対向させれば接続可能である場所に位置している。基地局は、指向性アンテナを所望の２つ以下の基地局に向け、対向する指向性アンテナを有する無線基地局間同士でリンク結合する。無線基地局ｄ２は５つの無線基地局ｄ１、ｄ３、ｄ５、ｄ６、及びｄ７に接続可能であるものの指向性アンテナは２系統しか使用しない。実際には４つの基地局のうち、指定される２つの基地局にお互いが接続してバックボーンを形成することになる。
【００１７】
図４〜図６を参照して無線基地局間の直列接続例について述べる。
図４の（１）に示すリンクはｄ１−ｄ５−ｄ４−ｄ７−ｄ２−ｄ３−ｄ６と接続される。ｄ１とｄ６は接続は１つのみである端局で、その端局に挟まれる−ｄ５−ｄ４−ｄ７−ｄ２−ｄ３−は２つのリンクを有して接続されている。（２）はｄ１とｄ３が端局であり、そこに挟まれる局は２つのリンク接続を行う。同様にして（３）〜（１５）の接続方法がある。
【００１８】
図５の（Ａ）は端局がｄ１とｄ６であり、その端局の間にｄ５、ｄ４、ｄ７、ｄ２、ｄ３が挟まれて直列接続している。この接続は図４の（１）と同一である。この状態で通信をしている状態でｄ３とｄ６の接続が切断された場合であり、ｄ１とｄ６が接続可能な場合には、図５の（Ｂ）の状態に直列接続を変更する。ｄ６とｄ３が端局となる直列接続である。この接続は図４の（８）と同一である。
図４の（１）で直列接続している状態でｄ３とｄ２とのリンクが切断された場合には図６の（Ｃ）の状態に直列接続を変更する。これは図４に示す（６）の直列接続である。図４の（１）で直列接続している状態でｄ２とｄ７とのリンクが切断された場合には図６の（Ｄ）の状態に直列接続を変更する。これは図４に示す（５）の直列接続である。
同様にして、リンク接続のうちのいくつかの接続が切断された場合には、切断された接続を用いないで全ての局を接続する直列接続を記憶部１５に記憶してある直列接続から抽出し、新たな直列接続に切り替えてバックボーンを復旧させる。
次に、隣接行列を用いて直列接続されるグラフの作成方法、新たな直列接続の求め方について述べる。
【００１９】
図７を参照して隣接行列について述べる。
同図の（ａ）に示す隣接行列は、図３に示した無線基地局間の接続可能状態例に従い、７つの無線基地局ｄ１〜ｄ７相互間における接続可能な無線リンクを７行７列の行列式により表したものである。その第１行の「０１００１１０」は無線基地局ｄ１について接続可能な無線リンクを「１」、接続できない無線リンクを「０」として、無線基地局ｄ１〜ｄ７に対応させて示している。但し、同一の無線基地局であるｄ１については「０」としてある。無線基地局ｄ１に対しては３つの無線基地局ｄ２、ｄ５、ｄ６が無線リンク可能であるので第２、第５、第６列が「１」となっている。以下、同様にして第２〜第７行が示されている。
その行列を７−１＝６回乗算すると隣接行列の要素を６回乗算した要素が得られる。例えば図５の（Ａ）に示した直列接続例に係る乗算された要素はｅ15×ｅ54×ｅ47×ｅ72×ｅ23×ｅ36になる。それらの６個の全ての要素は接続可能な要素であるので「１」である。同様に図５の（Ｂ）に示した直列接続例での乗算された要素はｅ61×ｅ15×ｅ54×ｅ47×ｅ72×ｅ23であり、それらの全ての要素は「１」である。
【００２０】
図８を参照して一般的な隣接行列から乗算要素を求める方法について述べる。
同図に示す（ｃ）はｍ個の無線基地局に対するｍ行ｍ列の隣接行列を示したものである。
（ｄ）はｍ行ｍ列の隣接行列をｍ−１回乗算して得られる要素の乗算結果である。それらの乗算結果のうち、演算結果が「１」であり、且つ全ての要素が異なっている乗算結果の個数が、全ての基地局を直列に結合するハミルトンパスの総数である。求められた全てのハミルトンパスの組み合わせを記憶部１５に記憶する。ハミルトンパスの記憶はパス形成時に使用しないリンクによりソートして記憶しておくと、リンクが切断された場合にバックボーンを復旧させるための新しいハミルトンパスを容易に抽出することができる。
【００２１】
以上のように、本実施例で示した無線通信システムによれば、接続可能な複数の無線基地局１ａ〜１ｅの組み合わせから一筆書き可能な組み合わせを求める演算部１６と、前記演算部で求められた前記一筆書き可能な組み合わせを格納する記憶部１５と、前記一筆書き接続されている前記複数の無線基地局間のパスの中に遮断があるかどうかを検出する検出部１４と、前記検出部で遮断されたパスが検出された場合に、前記演算部で求められた一筆書き組み合わせの中から前記遮断されたパスを除いて一筆書き接続できる１つの一筆書き接続を選択すると共に、前記遮断されたパスを経由して一筆書き接続されていた前記複数の無線基地局間のパスを前記選択部で選択された１つの一筆書き接続に切り替える接続切り替え制御部１３とを有する複数の無線基地局を備えるので、
基地局と端末とは無指向性の電波により通信し、基地局同士は鋭い指向特性の電波を用いて通信するに際し、２つだけの指向特性の鋭い電波を送受信することにより無線基地局をリンク結合してネットワークを構成し、仮にリンク結合が切断された場合であってもリンク結合用電波の数を２つに制限しつつ新たなリンク結合をしてネットワークを復旧するようにした無線通信システムを実現できる。
【００２２】
即ち、その無線通信システムは基地局の接続に用いる指向性アンテナが２つのみでありながらハミルトンパスを求めることにより全基地局を中継する直列接続を求める方法について述べた。その直列接続を求める方法は赤外線を用いて基地局間を中継する光無線通信システムに応用できる。
例えば、１台の光無線基地局は光無線ＬＡＮのための赤外線の送受信を行う光学系の他に光無線基地局間をリンクする高価な基地局用送受信光学系を２つ装備し光無線により基地局間を接続しバックボーンを形成する。２つの基地局用送受信光学系を用いてハミルトンパスにより全基地局２系統の光学系によりリンク接続し、経済的に光無線バックボーンを形成することが出来る。
【００２３】
光無線中継局は上述と同様に、メイン光無線基地局は、複数の光無線基地局と直列リンク接続される全ての組み合わせパターンを求める組み合わせ演算部と、前記複数の光無線基地局と直列リンク接続される組み合わせの中のいずれかのパスに切断がある場合に、予め求められた前記直列リンク接続可能な１つ、又は複数の組み合わせパターンと前記組み合わせ演算部で求めた全ての組み合わせパターンとを格納する記憶部と、前記複数の光無線基地局に直列リンク接続されているパス状態にあるか否かを検出する検出部と、前記検出部で直列リンク接続されている前記複数の光無線基地局のいずれかのパス状態に切断がある場合に、前記記憶部に格納されている直列リンク接続可能な組み合わせパターンに切り替えさせるリンク接続切り替え制御部とを備え、２つだけのリンクにより光無線基地局を結合してバックボーンを構成し、仮にリンク結合が切断された場合であってもリンク数を２つに制限しつつ新たなリンク結合をしてバックボーンを復旧するようにした光無線通信システムを実現できる。
【産業上の利用可能性】
【００２４】
複数の無線基地局同士がお互いに直列リンク接続されて構成される通信網において、接続がリンクダウンした場合に、そのリンクダウンした無線接続を用いることなく直列リンク接続される通信網を再構築する無線通信システムに適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施に係る無線通信システムの構成例を示す図である。
【図２】本発明の実施に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施に係る無線基地局間の接続可能状態例を示す構成図である。
【図４】本発明の実施に係る無線基地局間の接続可能状態例を示した図である。
【図５】本発明の実施に係る無線基地局間の直列接続例を示す構成図（その１）である。
【図６】本発明の実施に係る無線基地局間の直列接続例を示す構成図（その２）である。
【図７】本発明の実施に係る接続可能状態例を反映する隣接行列である。
【図８】本発明の実施に係るｎノードの隣接行列及び隣接行列から求めた行列の（ｉ，ｊ）成分を示す図である。
【符号の説明】
【００２６】
１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、１ｅ    無線基地局
２ｐ、２ｑ    無線端末
１１    基地局用受信部
１２    基地局用送信部
１３    無線リンク制御部
１４    リンクダウン検出部
１５    記憶部
１６    ハミルトン演算部
１７    端末用受信部
１８    端末用送信部
【図１】
2007060087.tif 000003
【図２】
2007060087.tif 000004
【図３】
2007060087.tif 000005
【図４】
2007060087.tif 000006
【図５】
2007060087.tif 000007
【図６】
2007060087.tif 000008
【図７】
2007060087.tif 000009
【図８】
2007060087.tif 000010