(57)【要約】【課題】上下同時に加熱することのできる電磁調理器を利用して、煮物調理をも可能にする電磁調理器用の加熱容器を提供する。【解決手段】蓋体11及び容体12からなり、容体12に食品を入れて蓋体11で前記容体12を閉蓋した状態で蓋体11の上面と容体12の底面123に磁力線発生面を接面又は近接させ、蓋体11及び容体12を同時に加熱して前記容体12に入れた食品を加熱調理する電磁調理器用の加熱容器１であって、蓋体11は電磁調理器が有する上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面を有し、容体12は電磁調理器が有する下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面123を有する電磁調理器用の加熱容器１である。【選択図】図１
2007209627.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
蓋体及び容体からなり、容体に食品を入れて蓋体で前記容体を閉蓋した状態で蓋体の上面と容体の底面に磁力線発生面を接面又は近接させ、蓋体及び容体を同時に加熱して前記容体に入れた食品を加熱調理する電磁調理器用の加熱容器であって、蓋体は電磁調理器が有する上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面を有し、容体は電磁調理器が有する下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面を有することを特徴とする電磁調理器用の加熱容器。
【請求項２】
蓋体は、容体の開口周縁の形状に相似かつ前記開口周縁の形状より小さい大きさにした請求項１記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項３】
蓋体は、容体の開口周縁に係止して前記容体に落とし込んだ蓋体自身を弾支させる弾性支持部を有する請求項２記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項４】
容体は、開口周縁から少し下がった位置の側面に、蓋体の外周縁と係合する規制突部を設けた請求項２又は３いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項５】
容体は、開口周縁に向けて開いた側面を有し、落とし込んで側面途中に掛止された蓋体が上方に向けて変位すると、容体の側面と蓋体の外周縁との隙間の大きさが変化する請求項２又は３いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項６】
蓋体は、上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面の前記金属層から容体の底面に向けて、熱伝導性のある金属突起を降ろした請求項１〜５いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項７】
容体は、下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面の前記金属層から蓋体の上面に向けて、熱伝導性のある金属突起を立てた請求項１〜６いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項８】
蓋体は、上面に含まれる金属層に着脱自在な磁石を有する取っ手を取り付けた請求項１〜７いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【請求項９】
容体は、開口周縁に係脱自在なフックを有する取っ手を取り付けた請求項１〜８いずれか記載の電磁調理器用の加熱容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蓋体及び容体からなり、容体に食品を入れて蓋体で前記容体を閉蓋した状態で蓋体の上面と容体の底面に磁力線発生面を接面又は近接させ、蓋体及び容体を同時に加熱して前記容体に入れた食品を加熱調理する電磁調理器用の加熱容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来一般の電磁調理器は、磁力線発生面から発生させた磁力線が金属製の容体からなる加熱容器の底面に渦電流を作り出し、この渦電流が金属の抵抗によりジュール熱を発生させて、前記加熱容器の底面を加熱する調理器具である。磁力線発生面が発生させる磁力線は、加熱容器の底面に及ぶ範囲に制限されているので、前記電磁調理器用の加熱容器は底面が金属層を有すればよく、従来の加熱容器は蓋体がなかったり、蓋体があっても使用者の取り扱いが便利なようにツマミ等が設けられていた。もちろん、こうした加熱容器は蓋体を加熱することが考えられないが、食品によっては、上下同時に加熱する方が短時間に加熱調理を終えることができ、好ましい場合も少なくない。こうした食品として、例えばお好み焼きを挙げることができる。
【０００３】
特許文献１は、被加熱体を装着した磁力線発生面を上下に配した電磁調理器を開示している（特許文献１請求項ほか）。被加熱体は、「金属材料などの磁束を通過させる材料」であればよく、例示された食品がお好み焼きであることから、おそらく鉄板であると思われる（特許文献１［0013］及び図４参照）。上下の磁力線発生面の各被加熱体の間に食品を挟み込めるように、上方の磁力線発生面は、回転又は昇降して上方へ待避できる構成になっている。磁力線発生面に予め被加熱体を装着しておく理由は、一度に複数のお好み焼きを焼くため、お好み焼き毎に加熱容器を用意することにより、複数のお好み焼きを同時に挟むことのできる大きな鉄板を用いることが好ましいためと考えられる。
【０００４】
【特許文献１】特開2004-047359号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の電磁調理器は、加熱源となる被加熱体を予め磁力線発生面に装着していることから、加熱容器を用いることなく、食品を加熱調理できる利点があるが、食品が被加熱体に密着している必要がある。これから、特許文献１の電磁調理器により可能な加熱調理は、被加熱体に密着する焼き調理のみで、加熱容器を必要とする煮物調理は難しい又は適していないと考えられる。この点、特許文献１には一切煮物調理について触れられていないことからも明らかである。これは、特許文献１の電磁調理器が特定の加熱調理にしか利用できないことを意味する。
【０００６】
確かに、焼き調理は食品の上下に焦げ目を付ける等の必要があることから、上下同時に加熱できる特許文献１の電磁調理器でも問題がなく、特に加熱容器の有無は問題とならない。しかし、加熱容器を用いた煮物調理においても、必用な熱量を確保するため、複数の熱源を用いることには個々の熱源の性能を低く抑えることができる点で合理性があり、また上下同時に加熱容器を加熱することで加熱容器に熱を閉じこめ、短時間で煮物調理を終える利点をもたらす。
【０００７】
電磁調理器は、磁力線発生面に金属製の加熱容器の底面を接面又は近接させ、磁力線が及ぶ範囲で発生させた渦電流によるジュール熱を利用する調理器具であり、金属製の加熱容器を用いることにより、はじめて加熱調理を可能にする調理器具と言える。そこで、上下同時に加熱することのできる電磁調理器を利用して、煮物調理をも可能にする電磁調理器用の加熱容器を開発するため、検討した。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
検討の結果開発したものが、蓋体及び容体からなり、容体に食品を入れて蓋体で前記容体を閉蓋した状態で蓋体の上面と容体の底面に磁力線発生面を接面又は近接させ、蓋体及び容体を同時に加熱して前記容体に入れた食品を加熱調理する電磁調理器用の加熱容器であって、蓋体は電磁調理器が有する上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面を有し、容体は電磁調理器が有する下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面を有する電磁調理器用の加熱容器である。ここで、「金属層を含む上面」及び「金属層を含む底面」とは、蓋体の上面や容体の底面が少なくとも金属製であるほか、前記蓋体の上面や容体の底面が少なくとも金属層をガラス層で挟んだホーロー製であることを意味する。
【０００９】
本発明の加熱容器は、電磁調理器が有する上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面が上方の加熱源となるので、焼き調理を想定した場合、蓋体が食品に接触していることが好ましい。そこで、蓋体は、容体の開口周縁の形状に相似かつ前記開口周縁の形状より小さい大きさにするとよい。これにより、蓋体は容体を閉蓋しながら、食品に接触するまで容体内に落とし込むことができる。また、容体内に蓋体が落とし込める場合、容体の側面と蓋体の外周縁とに隙間が形成されることになり、この隙間を通じて加熱された食品の水分が適度に蒸散するため、よりよい加熱調理ができる利点が得られる。
【００１０】
こうして蓋体は容体内に落とし込めるが、上の磁力線発生面は容体の開口周縁に規制されて、前記開口周縁より下方へ下げることができない。これから、上の磁力線発生面が発生させる磁力線が及ぶ範囲で蓋体の落とし込みが規制されるように、容体の開口周縁に係止して前記容体に落とし込んだ蓋体自身を弾支させる弾性支持部を有する蓋体としたり、開口周縁から少し下がった位置の側面に、蓋体の外周縁と係合する規制突部を設けた容体や、開口周縁に向けて開いた側面を有し、落とし込んで側面途中に蓋体が掛止される容体にするとよい。ここで、蓋体に設ける弾性支持部は、蓋体を外周縁から半径方向に突出する板バネを例示できる。
【００１１】
開口周縁に向けて開いた側面を有する容体とした場合、前記容体に落とし込んで側面途中に掛止された蓋体が上方に向けて変位すると、容体の側面と蓋体の外周縁との隙間が変化するようにすれば、上述した加熱調理中の水分の蒸散を食品の膨張等に応じて変化させることができる。例えば、加熱調理開始後は蓋体が下降して容体を略完全に閉蓋し、食品からの水分の蒸散が抑制されるが、加熱調理が進んで食品が膨張すると、前記食品に持ち上げられて蓋体が上昇し、容体の側面と蓋体の外周縁との隙間を大きくして、食品からの水分の蒸散を促進させる。こうした蓋体の上昇に伴う食品からの水分の蒸散調整は、例えばお好み焼きの焼き調理に適している。
【００１２】
煮物調理を考えた場合、容体は深くなることが考えられる。この場合、容体に入れた食品に十分な熱量が伝達されるように、上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面の前記金属層から容体の底面に向けて、熱伝導性のある金属突起を降ろした蓋体としたり、逆に下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面の前記金属層から蓋体の上面に向けて、熱伝導性のある金属突起を立てた容体とするとよい。「熱伝導性のある金属突起」は棒状又は板状が好ましく、更に容体の深さに合わせ、蓋体の上面又は容体の底面に必ず先端が当接するように伸縮自在であることが好ましい。
【００１３】
本発明の加熱容器は、電磁調理器の上の磁力線発生面を接面又は近接させて蓋体を加熱するため、蓋体の上面にツマミ等を設けることができないため、蓋体の側面に取っ手を設けるほかない。しかし、容体に落とし込める蓋体は側面に取っ手を設けることができず、加熱調理後に加熱された蓋体を取り除くことが難しくなる。そこで、蓋体は、上面に含まれる金属層に着脱自在な磁石を有する取っ手を取り付けるとよい。前記取っ手は、磁石の吸着面を上面に接面させることで蓋体に取り付けられ、前記磁石の吸着面をこじることで、容易に上面から分離させることができる。
【００１４】
上記蓋体に対して、容体は側面に取っ手を設けやすい。しかし、容体に設けた取っ手は加熱容器に方向性を与えることになり、加熱容器の取り扱いを制約することにもなりかねない。そこで、容体は、開口周縁に係脱自在なフックを有する取っ手を取り付けるとよい。電磁調理器に加熱容器を入れたり、逆に電磁調理器から加熱容器を取り出す際は、上の磁力線発生面を上方へ待避させているので、容体の開口周縁は必ず視認できるように表れる。前記取っ手は、こうした開口周縁にフックを係合させるわけである。フックは、従来公知の各種係合手段同様の構成でよい。このほか、フックの底面に磁石を設けると、上記蓋体の取っ手と容体の取っ手とを兼用できて、好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明は、上の磁力線発生面及び下の磁力線発生面を有する電磁調理器に用いて、上下同時に加熱することにより、焼き調理ほか、煮物調理を含む加熱調理のほとんどが可能な加熱容器を提供する。加熱容器に発生するジュール熱は、蓋体又は容体の素材、厚み、そして上の磁力線発生面又は下の磁力線発生面に接面又は近接する金属層の面積等や、前記上の磁力線発生面又は下の磁力線発生面が作り出す磁力線の量又は強さによって変化する。これから、上の磁力線発生面又は下の磁力線発生面に対する蓋体又は容体の仕様を変えることによって、焼き加減又は煮加減等、食品の加熱態様及び熱量を加減できる効果がある。また、着脱自在な取っ手を用いることにより、本発明の加熱容器は電磁調理器に対する出し入れが容易になるほか、取っ手を取り付けた容体に加熱調理を終えた食品、すなわち料理を入れたまま客に出し、前記容体を料理を載せる皿としてそのまま利用できる利点もある。これは、例えばお好み焼きを作る加熱容器と提供する皿とを兼ねることを意味し、使用する皿の数を減らすことのできる効果をもたらす。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について図を参照しながら説明する。図１は本発明に基づく加熱容器１の一例を表した斜視図、図２は別例の容体12を表す図１相当斜視図、図３は本例の加熱容器１に着脱自在な取っ手13を背面方向から見た斜視図、図４は本例の加熱容器１に着脱自在な取っ手13を正面方向から見た斜視図、図５は蓋体11に対する取っ手13の着脱関係を表した斜視図、図６は容体12に対する取っ手13の着脱手順の開始状態を表した側面図、図７は容体12に対する取っ手13の着脱手順の完了状態を表した側面図、そして図８は容体12に対する取っ手13の取付状態を表した斜視図である。本例の加熱容器１は、お好み焼きの焼き調理をはじめとして、魚の切り身や肉の焼き調理に適した例である。
【００１７】
加熱容器１は、図１に見られるように、いずれも金属製の蓋体11及び容体12からなる。蓋体11は円板形状で全面が金属層となる。本例の蓋体11は、上面に周縁から突出する板バネ112を固着している。前記板バネ112は、蓋体11の直径に沿って配され、蓋体11の中心でのみ固定して、両端をそれぞれ蓋体11の外周縁111から突出させており、前記突出部分が弾性支持部となる。蓋体11は、容体12内に落とし込みできる大きさであるが、蓋体11の外周縁111から突出する前記板バネ112の両端が容体12の開口周縁121に係止され、この板バネ112が弾支する（後掲図10参照）ことにより、容体12内への落とし込みが規制される。これから、例えば図２に見られるように、開口周縁121から少し下がった位置の側面122に、蓋体11の外周縁111と係合する規制突部124を設けて、蓋体11の落とし込みを規制してもよい。容体12は、前記蓋体11よりも大きな内径を有する開口周縁121に向けて開いた側面122を有し、底面123から側面122にかけて湾曲した断面形状を有する。これにより、容体12の大きさ一杯のお好み焼きを焼き調理した場合でも、焼き調理を終えたお好み焼きを容体12から取り出しやすくなる。また、角部のない容体12は、洗いやすい利点もある。本例の容体12は底面123自体が金属層となる。
【００１８】
本例の加熱容器１は、蓋体11及び容体12のいずれにも持つ部分を設けていない。また、電磁調理器によって、前記蓋体11及び容体12はいずれも加熱されるので、焼き調理後、加熱容器１を直接持って電磁調理器から取り出すことは難しい。そこで、本例の加熱容器１を安全かつ確実に電磁調理器から取り出したり、持ち運べるように、図３及び図４に見られるように、フック132及び磁石131を具えた着脱自在な取っ手13を用いる。この取っ手13により、本例の加熱容器１は容体12に蓋体11を被せたり、取り外すことができ、また取っ手13を取り付けた容体12を水平にしてフライパンのように持ち運ぶことができる。この場合、取っ手13は容体12を持ち運んだ先で前記容体12から取り外すことにより、容体12を加熱調理済みの食品を入れた皿として用いることができるようする。更に、蓋体11及び容体12に突出物がないので、蓋体11及び容体12の収納に要する空間が少なくて済み、大量の蓋体11及び容体12を小さな収納場所で保管できる利点もある。
【００１９】
本例の取っ手13は、金属製の取付パイプ135の一端面側に金属製のフック132を溶接により固着し、前記取付パイプ135の平らな吸着面1351の内側に扁平な磁石131を内装した状態で、前記取付パイプ135に木製の柄133の前端側を挿入し、取付パイプ135の吸着面1351と柄133とで磁石131を挟持しながら、取付パイプ135を柄133にネジ止めした構成である。柄133を木製としたのは、フック132から柄133に熱が伝わらないようにしたことによるもので、同様に熱伝導性の低い素材であれば、柄133として利用できる。フック132は、容体12の開口周縁121に係合する断面略コ字状の上鉤1321を取付パイプ135端面の上縁に設け、前記上鉤1321を容体12の開口周縁121に係合した際、容体12の側面122から底面123にかけて下方から容体12に宛てがう下支持片1322を取付パイプ135端面の下縁から延ばした構成である。このほか、本例の取っ手13は、取っ手13を吊り下げるための孔空きフック134を柄133の後端側に設けている。本例は、取り扱いの便を考慮して、１本の柄133にフック132及び磁石131を取り付けた取っ手13を用いているが、フックのみを取り付けた取っ手と、磁石のみを有する取っ手とを別に用意しても構わない。
【００２０】
取っ手13は、図５に見られるように、取付パイプ135の平らな吸着面1351を蓋体11と平行にして取っ手13を蓋体11に近づけることで磁石131を吸着させ、前記磁石131を吸着させた状態から取っ手13の柄133を持って捻ることにより、前記磁石131の吸着状態を解消し、蓋体11に対して着脱する。蓋体11は全体が金属製であるから、どの部分でも磁石131を吸着させて取っ手13を取り付けることができるが、重量バランスを考慮して、蓋体11の中心付近に磁石131を吸着させることが好ましい。この場合、蓋体11の中心には板バネ112が配されているので、この板バネ112は磁石131の吸着を妨げない素材、好ましくは金属製の板バネ112であることが望ましい。ここで、磁石131が部分的にしか蓋体11に吸着せず、蓋体11に対する磁石131の吸着が不十分になることを防止するため、本例の取っ手13は、フック132の下支持片1322を取付パイプ135の吸着面1351から突出させないようにする。本例の下支持片1322は、取付パイプ135端面の下縁から僅かに上向きに延ばしている（図６参照）。
【００２１】
また、取っ手13は、図６〜図８に見られるように、下支持片1322を斜め上方から容体12の側面122に宛てがい（図６参照）、取付パイプ135の端面が容体12の開口周縁121に当接した状態で前記下支持片1322を容体12の底面123に差し込んで上鉤1321を容体12の開口周縁121に係合させ（図７参照）、容体12に取り付ける。容体12から取り外す際は、前記手順と逆に柄133を持って斜めに持ち上げれば、容体12の開口周縁121に対する上鉤1321の係合が解除され、そのまま斜め上方に引き上げるだけでよい。開口周縁121にフック132を係合させて取っ手13を取り付けた容体12は、柄133のついたフライパン様であり、仮に加熱調理後の加熱された状態にあっても、安全に取り扱うことができる。例えば、本例の加熱容器１を用いてお好み焼きを焼き調理した場合、蓋体11を外した容体12に取っ手13を取り付けて支持し、容体12内のお好み焼きにソース、青のり及びかつお節等を振りかけることができる。
【００２２】
次に、お好み焼き25の焼き調理を例として、本発明の加熱容器１を用いて電磁調理器２により焼き調理する調理手順を説明する。図９は生地251を入れた加熱容器１を電磁調理ユニット24の下の磁力線発生面241上に載せた状態を表した電磁調理器２の斜視図、図10は焼き調理前の加熱容器１を表した断面図、図11は可動ベース23を回動下降させて加熱容器１を上の磁力線発生面241及び下の磁力線発生面241を挟み込んだ状態を表した電磁調理器２の図９相当斜視図、図12は加熱容器１を上の磁力線発生面241及び下の磁力線発生面241で挟み、加熱調理している状態を表した電磁調理器２の側面図、図13は焼き調理中の加熱容器１を表した断面図、図14は焼き調理後に可動ベース23を回動上昇させた状態を表した電磁調理器２の図９相当斜視図、図15は加熱容器１の蓋体11を取っ手13の磁石131に吸着して取り外した状態を表した電磁調理器２の図９相当斜視図、図16は加熱容器１の容体12を取っ手13のフック132に係合させて取り出した状態を表した電磁調理器２の図９相当斜視図であり、図17は焼き調理を終えたお好み焼き25を客に提供する状態を表した斜視図である。加熱容器１は、上記例示（図１〜図８参照）を用いている。
【００２３】
ここで、本例に用いた電磁調理器２について説明しておく。本例の電磁調理器２は、図９〜図16に見られるように、厚みのある平板状の載置ベース21と、前記載置ベース21に立設した門型支柱22と、前記門型支柱22に対して昇降自在かつ回動昇降するユニット保持部231を具えた可動ベース23とから本体を構成し、前記載置ベース21及びユニット保持部231に同じ電磁調理ユニット24を上下反転の関係でそれぞれ取り付け（図12参照）、上述した専用の加熱容器１と組み合わせて使用される。
【００２４】
載置ベース21は、電磁調理ユニット24より大きな平面視略長方形状で、前面に操作部211を設け、内部に電源部や制御部等（図示略）を収納し、表面に電磁調理ユニット24を嵌め込む嵌合凹部212を設けている。嵌合凹部212は、電磁調理ユニット24と平面視形状が同じ略正方形状の窪みで、内周面奥側（図９中右側）に電磁調理ユニット24に対する本体側電源インタフェース2121と本体側制御インタフェース2122を設け、嵌め込んだ電磁調理ユニット24の背面部に設けたユニット側電源インタフェース242とユニット側制御インタフェース243と接続する（図12参照）。電磁調理ユニット24に設けられた平面視円形状の磁力線発生面241が、載置ベース21の表面に取り付けられる平坦な下の磁力線発生面241になる。
【００２５】
門型支柱22は、可動ベース23の昇降を上下方向に案内する左右一対のガイド柱221と、左右一対のガイド柱221の上端へ水平に架設した補強梁222とからなる。可動ベース23は、ガイド柱221に設けた垂直ガイド溝223に係合凸部232を嵌合させることにより昇降する。可動ベース23は、ヒンジ234を介してユニット保持部231を軸着しており、前記ユニット保持部231に取り付けた上の電磁調理ユニット24を上下に昇降させる。本例の可動ベース23の昇降手段は、ボールネジ236を利用している。可動ベース23は、可動昇降自在なユニット保持部231の開放された前面から、上の電磁調理ユニット24を挿入し、電磁調理ユニット24の背面部に設けたユニット側電源インタフェース242とユニット側制御インタフェース243とを、それぞれ本体側電源インタフェース2317と本体側制御インタフェース2318とに接続し、取り付ける（図12参照）。このユニット保持部231は、手動で回動昇降を操作するため、開放された前面の上縁に開閉用取っ手2312を設けている。電磁調理ユニット24に設けられた平面視円形状の磁力線発生面241が、ユニット保持部231の下面に取り付けられる平坦な上の磁力線発生面241になる。
【００２６】
可動ベース23は、載置ベース21に取り付けた下の電磁調理ユニット24の磁力発生面と、倒して水平にしたユニット保持部231に取り付けた上の電磁調理ユニット24の磁力発生面との間隔が加熱容器１の厚みとなるように、予め高さ調整しておく。可動ベース23は、加熱調理毎に毎回高さ調整してもよいが、同じ加熱容器１を繰り返して使用する場合が通例と考えられるので、予め高さ調整しておくことが好ましい。加熱容器１は、容体12内に具を十分に混ぜ込んだ生地251を充填し、前記生地251に押し付けるように蓋体11で前記容体12を塞ぐ。このとき、容体12の内容積より生地251を少なくすることにより、蓋体11は板バネ112を容体12の開口周縁121に係止させ、弾支された状態で生地251に軽く押し当てられることになる（図10参照）。そして、生地251を入れた加熱容器１は、下の電磁調理ユニット24の磁力発生面に載せれば、焼き調理の準備が整う。
【００２７】
本例の電磁調理器２は、載置ベース21に取り付けた電磁調理ユニット24の磁力線発生面241と、ユニット保持部231に取り付けた電磁調理ユニット24の磁力発生面とは、同一形状かつ水平面内で同じ位置関係にある。また、上述のように、可動ベース23は加熱容器１に合わせて高さ調整済みであるため、加熱容器１を下の磁力線発生面241に載せた状態でユニット保持部231を倒すと、図11及び図12に見られるように、上下の磁力線発生面241により加熱容器１を挟むことができる。ここで、蓋体11は容体12内に落とし込まれているため、上の磁力線発生面241と完全に接面することはないが、上の磁力線発生面241に近接しており、磁力線が十分に届く。また、容体12は底面123が下の磁力線発生面241に接面しているため、こちらも磁力線が十分に届く。これから、上下の磁力線発生面241により挟まれた加熱容器１は、蓋体11及び容体12がそれぞれ加熱され、容体12に入れた生地251を上下同時加熱することができる。各電磁調理ユニット24は、載置ベース21の前面に設けた操作部211から作動を開始させる。
【００２８】
このとき、蓋体11が落とし込まれた加熱容器１は、生地251のみが充填された略密閉状態にある。しかし、上下同時加熱されることにより、生地251が含む水分が蒸発して水蒸気となり、また生地251に混入していた空気が膨らんで内圧が高くなり、図13に見られるように、前記内圧が蓋体11を押し上げて容体12の側面122と蓋体11の外周縁111との隙間を大きくし、前記内圧を逃がしながら生地251から適度に水蒸気を逃がすことができる。この水蒸気又は空気により押し上げられる蓋体11は、上の磁力線発生面241により押し上げが規制される。これは、コテで生地251を押し付けながらお好み焼き25を焼くことと同じ働きを発揮する。このように、本例の電磁調理器２は、専用の加熱容器１と組み合わせて使うことにより、生地251から適度に水蒸気を逃がしながら、あたかもコテで生地251を押さえ付けるようにし、しかも生地251の両面を上下同時加熱することで、短時間かつ好適にお好み焼き25を焼き上げることができる。
【００２９】
焼き調理の時間は、載置ベース21の前面に設けた操作部211により、各電磁調理ユニット24の作動時間を予めタイマーにより設定しておくとよい。すなわち、タイマーの作動により各電磁調理ユニット24が作動停止すれば、お好み焼き25の焼き調理が完了する。焼き調理完了後、図14に見られるように、ユニット保持部231を跳ね上げれば、加熱容器１を取り出すことができる。本例では、磁石131及びフック132を具えた取っ手13を用いて、蓋体11、そして容体12の順に取り出す。蓋体11は、図15に見られるように、磁石131を接面させて取っ手13を吸着させ、この取っ手13を持って容体12から取り外す。磁石131は扁平な板状であるから、取っ手13をこじることにより簡単に蓋体11から引きはがすことができる。容体12は、図16に見られるように、フック132を開口周縁121に係合させ、この取っ手13を持って下の磁力線発生面241から取り出すことができる。焼き上がったお好み焼き25は、この段階でソース、青のり及びかつお節等を振りかけて、また好みによりマヨネーズ、紅生姜、ケチャップ（又はオーロラソース）等をかけて、完成させる。
【００３０】
本例の電磁調理器２を利用した飲食店の場合、完成したお好み焼き25は、別途皿に移して客に提供してもよい。しかし、本例の容体12は扁平な皿状であるから、例えばフック132を係合させた取っ手13を持ってそのまま容体12内にお好み焼き25を入れたままテーブル等にまで運び、図17に見られるように、前記テーブルに容体12を置いた時点で取っ手13を取り外して、お好み焼き25を容体12に入れたまま客に提供することができる。こうしたお好み焼き25の提供方法は、容体12が電磁調理器２により加熱されているため、お好み焼き25は冷えることなく、熱いままに客に食べてもらうことができる利点がある。
【００３１】
本発明の加熱容器は、電磁調理器が有する上の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む上面を有する蓋体と、電磁調理器が有する下の磁力線発生面と接面又は近接する平坦な金属層を含む底面を有する容体とから構成されればよく、焼き調理用にも上記例示と異なる構成を採用できるし、更に煮物料理用や炊飯用の構成を採ることもできる。図18は加熱調理用の別例の加熱容器１の図１相当斜視図、図19は加熱調理用の更に別例の加熱容器１の図１相当斜視図、図20は煮物調理用又は炊飯用の加熱容器３の一例を表した図１相当斜視図、図21は煮物調理用又は炊飯用の加熱容器３を用いた炊飯開始の状態を表した断面図、図22は煮物調理用又は炊飯用の加熱容器３を用いた炊飯途中の状態を表した断面図、図23は煮物調理用で土鍋風の加熱容器４の一例を表した図１相当斜視図であり、そして図24は煮物調理用で土鍋風の加熱容器４の別例を表した図１相当斜視図である。
【００３２】
加熱容器１を構成する蓋体11及び容体12は、磁力線により渦電流を作り出す金属層を有する構成であれば、形状を問わない。このため、例えば上記例示（図１〜図８参照）の加熱容器１において、図18又は図19に見られるように、板バネ112を取り付けた蓋体11は同じにしながら、焼き調理に際して油の流れ出る魚や肉に合わせた容体12を用いることができる。具体的には、容体12の底面123に複数の凸条125を設けて前記凸条125により魚や肉を支持し、流れ出る油に魚や肉が浸らないようにした容体12（図18参照）や、底面123を上方へ凸に湾曲させ、側面122に沿って環状の油溜め溝126を形成して、流れ出る油を前記油溜め溝126に溜める容体12（図19参照）とする。ここで、各例の加熱容器１は、上記例示の蓋体11をそのまま利用できるから、容体12のみを取り換えて使用することができる。
【００３３】
また、本発明に基づき、図20に見られるように、煮物用又は炊飯用の加熱容器３を構成することもできる。この煮物用又炊飯用の加熱容器３は、十分な米33及び水34（図21参照）を入れることのできる深い金属製の容体32と、前記容体32に対して外嵌する金属製の蓋体31とから構成される。上記例示の基本的な加熱容器１（図１〜図８参照）との相違点は、容体32に入れた米33及び水34に十分な熱が伝達するように、金属層である蓋体31の上面313から容体32の底面323に向けて、熱伝導性のある金属突起312を降ろしている点にある。本例の金属突起312は、図21に見られるように、金属製の外筒3121に同じく金属製の内棒3122を挿入した伸縮構造で、容体32の開口周縁321に蓋体31の上面313を当接させた際、前記内棒3122を容体32の底面323に当接させる。内棒3122を容体32の底面323に確実に当接させるには、外筒3121内に内棒3122を下方に押し出すコイルバネ等を内装させるとよい。この金属突起312により、金属突起312を介して、蓋体31及び容体32の熱が米33及び水34の中央付近にまで伝達され、発生する熱を効率よく炊飯に利用できる。
【００３４】
蓋体31及び容体32の加熱により炊飯が進むと、蓋体31の上面313を開口周縁321に当接させた容体32は略密閉状態にあるため、水34が蒸発して水蒸気となって内圧が高くなる。この結果、図22に見られるように、前記内圧が蓋体31を押し上げて容体32の開口周縁321と蓋体31の上面313との隙間を大きくし、水蒸気と共に内圧を逃がすことができる。逃がすことのできる内圧は、内圧と蓋体31の重量との均衡によって決定されるため、蓋体31の重量を加減することで、米33の炊き上がりを調整できるようになる。また、内圧によって蓋体31が持ち上げられても、金属突起312は伸縮構造であるため、内棒3122は容体32の底面323に接触したままにすることができ、容体32からの熱の伝達を損ねる虞はない。このほか、図示は省略するが、金属突起は底面を平坦な金属層とする容体の底面から蓋体の上面に向けて立てた構成にしても、前記金属突起が本例のように伸縮構造であれば、同様に蓋体及び容体の熱を米及び水の中心付近にまで伝達することができる。
【００３５】
加熱容器は、蓋体及び容体がすべて金属製でなくても、それぞれ金属層を有すればよい。これから、例えば図23に見られるように、陶器製の蓋体41の上面413に金属円板411を嵌め込み、同じく陶器製の容体42の底面423に金属円板422を嵌め込んだ土鍋様の加熱容器４を構成することもできる。従来の電磁調理器では、容体42の底面423のみの加熱となるため、熱伝導率の悪い土鍋の使用は難しいが、本発明の加熱容器４として蓋体41に金属円板（金属層）411を設けることで、上下同時加熱により必要十分な熱量を確保し、しかも熱を閉じこめることができるため、土鍋様とした本例の加熱容器４を用いた煮物調理（加熱調理）ができるようになる。この土鍋様の加熱容器４は、上述した２機の電磁調理ユニット24を具える電磁調理器２（図９〜図16参照）での使用が好ましいが、市販される卓上型の電磁調理器を蓋体41の上面413と容体42の底面423とに当てて用いてもよい。
【００３６】
また、図24に見られるように、陶器製の蓋体41の上面413に金属蒸着面414を形成し、同じく陶器製の容体42の底面423に金属蒸着面424を形成した土鍋様の加熱容器４を構成することもできる。前記金属蒸着面414,424は、上述した金属円板411,422（図23参照）に比べ、蓋体41及び容体42の外形に倣って広い範囲に金属層を形成できる。これは、金属蒸着面414,424が熱伝導媒体として働くことを意味し、蓋体41及び容体42全体を早く加熱し、また保温性を高める利点をもたらす。また、本例のように、金属蒸着面414,424の周縁を不規則にすることで、焼き物の釉薬のような外観を形成することができ、加熱容器４の外観を土鍋に近づけることができる利点もある。
この土鍋様の加熱容器４も、上述した２機の電磁調理ユニット24を具える電磁調理器２（図９〜図16参照）での使用が好ましいが、市販される卓上型の電磁調理器を蓋体41の上面413と容体42の底面423とに当てて用いてもよい。
【実施例】
【００３７】
本発明に基づく加熱容器を試作し、数種類の食品について、加熱調理に要する調理時間や調理具合を確認した。加熱容器を用いる電磁調理器（図９〜図16参照）は、市販のフレーム棚やアングル材により載置ベース、支柱、可動ベース及びユニット保持部を構成し、前記載置ベース及びユニット保持部に市販の電磁調理器を電磁調理ユニットとして固定して構成した。このため、試作した電磁調理器は、上下の電磁調理ユニットである市販の電磁調理器をそれぞれ個別に作動及び停止させる構成になっているが、全体構成は上記例示と変わりない。電磁調理ユニットとして用いる市販の電磁調理器は、いずれも最大1400Ｗの出力を有し、両電磁調理器をそれぞれ最大出力（1400Ｗ＋1400Ｗ）で使用した場合を「強」、両電磁調理器をそれぞれ半分の出力（700Ｗ＋700Ｗ）で使用した場合を「弱」とした。
【００３８】
加熱容器は上記例示（図１〜図８参照）と同構成で、蓋体及び容体はそれぞれ１mm厚の鉄製で、蓋体は外径約18cmの円板状、容体は開口周縁が内径約18cm、深さが約２cmの扁平な皿状である。蓋体は、長さ約20cm、幅約1.5cm、厚み0.5mmの板バネを直径に沿って配し、蓋体の中心でのみ前記板バネを固定して、板バネの両端をそれぞれ外周縁から約１cm突出させている。また、容体は底面から側面にかけて湾曲した断面を有し、底面が下の磁力線発生面に接面する実効的な底面は直径約15cmである。この加熱容器を用い、広島風お好み焼き、関西風お好み焼き、鮭の切り身（約12mm厚）、鯖の切り身（約17mm厚）、そして牛ステーキ肉（約15mm厚）の焼き調理を実施した。
【００３９】
広島風お好み焼きは、次のように加熱容器に生地及び具を入れ、試作した電磁調理器で焼き調理を実施した。加熱容器は、蓋体及び容体それぞれに油を塗った上で、まず容体に生地を敷いて豚肉を置き、この生地及び豚肉の上にキャベツを盛り、このキャベツの上に生卵を載せ、更に蓋体を載せた。この生地及び具を入れた状態の加熱容器は、キャベツにより蓋体が容体から浮き上がった状態にあるが、下の磁力線発生面に載せて上の電磁調理ユニットで蓋体を押し下げることで、容体に蓋体を被せた状態にまで圧縮できる。すなわち、生地は容体に密着し、キャベツ及び卵が蓋体に密着している。こうして加熱容器に入れた生地及び具を「強」で３分、「弱」で５分焼き調理することにより、両面に適度な焦げ目のついた厚さ約２cm（＝容体の深さ相当）の広島風お好み焼きを焼き上げることができた。
【００４０】
関西風お好み焼きは、次のように加熱容器に生地及び具を入れ、試作した電磁調理器で焼き調理を実施した。加熱容器は、蓋体及び容体それぞれに油を塗った上で、キャベツ、豚肉等の具を混ぜ込んだ生地を容体に盛り込み、蓋体を被せた。関西風お好み焼きでは、上述の広島風お好み焼きのようにキャベツによる盛り上がりがないため、蓋体は初めから容体に被せた状態にある。すなわち、生地及び具は蓋体及び容体にそれぞれ密着している。こうして加熱容器に入れた生地及び具を「強」で３分、「弱」で５分焼き調理することにより、両面に適度な焦げ目のついた厚さ約２cm（＝容体の深さ相当）の関西風お好み焼きを焼き上げることができた。
【００４１】
鮭の切り身（約12mm厚）は、次のように加熱容器に入れ、試作した電磁調理器で焼き調理を実施した。加熱容器は、容体に油を塗った上で、鮭の切り身を容体に載せ、蓋体を被せた。使用した鮭の切り身は、容体の深さより十分に低いため、特に蓋体に接触する虞がないことから、蓋体に油を塗っていない。これから、鮭の切り身は容体のみに密着している。こうして加熱容器に入れた鮭の切り身を「強」で２分、「弱」で４分焼き調理することにより、両面に適度な焦げ目のついた鮭の切り身を焼き上げることができた。この鮭の切り身における表面の焦げ目は、加熱された蓋体の熱放射によるものと考えられる。また、加熱容器は密閉空間を形成するため、油が前記加熱容器内で飛び散り、鮭の切り身の側面も油により焼けていた。
【００４２】
鯖の切り身（約17mm厚）は、次のように加熱容器に入れ、試作した電磁調理器で焼き調理を実施した。加熱容器は、蓋体及び容体に油を塗った上で、鯖の切り身を容体に載せ、蓋体を被せた。使用した鯖の切り身は、容体の深さより低いが、蓋体が容体に落とし込まれるため、蓋体にも接触する可能性があることから、蓋体にも油を塗っている。これから、鮭の切り身は蓋体及び容体に接触している。こうして加熱容器に入れた鯖の切り身を「強」で２分30秒、「弱」で５分焼き調理することにより、両面に適度な焦げ目のついた鯖の切り身を焼き上げることができた。この鯖の切り身における表面の焦げ目は、蓋体が直接接触することによるものであり、特に皮が香ばしく焼けていた。また、上述同様、油が前記加熱容器内で飛び散り、鯖の切り身の側面も油により焼けていた。
【００４３】
牛ステーキ肉（約15mm厚）は、次のように加熱容器に入れ、試作した電磁調理器で焼き調理を実施した。加熱容器は、蓋体及び容体に油を塗った上で、牛ステーキ肉を容体に載せ、蓋体を被せた。使用した牛ステーキ肉は、容体の深さより低いが、蓋体が容体に落とし込まれるため、蓋体にも接触する可能性があることから、蓋体にも油を塗っている。これから、牛ステーキ肉は蓋体及び容体に接触している。こうして加熱容器に入れた牛ステーキ肉を「強」で１分40秒、「弱」で３分焼き調理することにより、両面に適度な焦げ目のついた牛ステーキ肉を焼き上げることができた。この牛ステーキ肉における表面の焦げ目は、蓋体が直接接触することによるものである。また、上述同様、油が前記加熱容器内で飛び散り、牛ステーキ肉の側面も油により焼けていた。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明に基づく加熱容器の一例を表した斜視図である。
【図２】別例の容体を表す図１相当斜視図である。
【図３】本例の加熱容器に着脱自在な取っ手を背面方向から見た斜視図である。
【図４】本例の加熱容器に着脱自在な取っ手を正面方向から見た斜視図である。
【図５】蓋体に対する取っ手の着脱関係を表した斜視図である。
【図６】容体に対する取っ手の着脱手順の開始状態を表した側面図である。
【図７】容体に対する取っ手の着脱手順の完了状態を表した側面図である。
【図８】容体に対する取っ手の取付状態を表した斜視図である。
【図９】お好み焼きの生地を入れた加熱容器を電磁調理ユニットの下の磁力線発生面上に載せた状態を表した電磁調理器の斜視図である。
【図１０】焼き調理前の加熱容器を表した断面図である。
【図１１】可動ベースを回動下降させて加熱容器を上の磁力線発生面及び下の磁力線発生面を挟み込んだ状態を表した電磁調理器の図９相当斜視図である。
【図１２】加熱容器を上の磁力線発生面及び下の磁力線発生面で挟み、加熱調理している状態を表した電磁調理器の側面図である。
【図１３】焼き調理中の加熱容器を表した断面図である。
【図１４】焼き調理後に可動ベースを回動上昇させた状態を表した電磁調理器の図９相当斜視図である。
【図１５】加熱容器の蓋体を取っ手の磁石に吸着して取り外した状態を表した電磁調理器の図９相当斜視図である。
【図１６】加熱容器の容体を取っ手のフックに係合させて取り出した状態を表した電磁調理器の図９相当斜視図である。
【図１７】焼き調理を終えたお好み焼きを客に提供する状態を表した斜視図である。
【図１８】加熱調理用の別例の加熱容器の図１相当斜視図である。
【図１９】加熱調理用の更に別例の加熱容器の図１相当斜視図である。
【図２０】煮物調理用又は炊飯用の加熱容器の一例を表した図１相当斜視図である。
【図２１】煮物調理用又は炊飯用の加熱容器を用いた炊飯開始の状態を表した断面図である。
【図２２】煮物調理用又は炊飯用の加熱容器を用いた炊飯途中の状態を表した断面図である。
【図２３】煮物調理用で土鍋風の加熱容器の一例を表した図１相当斜視図である。
【図２４】煮物調理用で土鍋風の加熱容器の別例を表した図１相当斜視図である。
【符号の説明】
【００４５】
１  加熱容器
11  蓋体
12  容体
13  取っ手
131  磁石
132  フック
２  電磁調理器
21  載置ベース
22  門型支柱
23  可動ベース
24  電磁調理ユニット
25  お好み焼き
251  生地（具を含む）
３  加熱容器
31  蓋体
312  金属突起
32  容体
４  加熱容器（図23）
41  蓋体
42  容体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2007209627.tif 000019
【図１８】
2007209627.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
2007209627.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
2007209627.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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