(57)【要約】【課題】  屋内のどこであってもタイマ機能と連動した音声情報を出力することができる配線システムを提供する。【解決手段】  情報線Ｌ２には複数の音声情報を格納した音声ＩＣ１１１を内蔵した主装置１１０が接続され、前記機能装置のうち少なくとも１つは情報線Ｌ２を介して伝達された音声情報を出力するスピーカＳＰを備えた音響装置１０ａであり、前記機能装置のうち少なくとも１つは時刻データを生成するタイマ部を具備して該タイマ部の動作に基づく情報信号を情報路を介して出力するタイマ装置１０ｂであり、主装置１１０は、タイマ装置１０ｂから情報線Ｌ２を介して伝達された情報信号に対応した音声情報を情報線Ｌ２に伝送し、音響装置１０ａは、主装置１１０ら情報線Ｌ２を介して伝達された音声情報をスピーカＳＰから出力する。【選択図】図１
2007174428.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋内に設置されて電力路、情報路を構成する少なくとも１系統の配線から電力を供給され、且つ情報信号の授受を行う複数の機能装置を備えた配線システムにおいて、
情報路には１乃至複数の音声情報を格納した音声格納手段が接続され、前記機能装置のうち少なくとも１つは情報路を介して伝達された音声情報を出力するスピーカを備えた音響装置であり、前記機能装置のうち少なくとも１つは時刻データを生成するタイマ部を具備して該タイマ部の動作に基づく情報信号を情報路を介して出力するタイマ装置であり、前記音声格納手段は、タイマ装置から情報路を介して伝達された前記情報信号に対応した音声情報を情報路に伝送し、前記音響装置は、前記音声格納手段から情報路を介して伝達された音声情報をスピーカから出力することを特徴とする配線システム。
【請求項２】
前記タイマ装置は、任意の時刻を設定する時刻設定手段と、前記タイマ部で生成している時刻データが前記設定時刻に一致した場合に所定の情報信号を前記音声格納手段へ伝送する情報信号生成手段とを備え、前記音声格納手段は、前記所定の情報信号に対応した音声情報を前記音響装置へ伝送し、前記音響装置は、前記音声情報をスピーカから出力することを特徴とする請求項１記載の配線システム。
【請求項３】
前記タイマ装置は、任意のタイマ時間を設定するタイマ時間設定手段と、前記タイマ部で生成している時刻データに基づく計時時間が前記設定されたタイマ時間に一致した場合に所定の情報信号を前記音声格納手段へ伝送する情報信号生成手段とを備え、前記音声格納手段は、前記所定の情報信号に対応した音声情報を前記音響装置へ伝送し、前記音響装置は、前記音声情報をスピーカから出力することを特徴とする請求項１記載の配線システム。
【請求項４】
配線に伝送される情報信号を中継して情報信号の伝送制御を行う主装置を備え、前記音声格納手段は主装置に搭載されることを特徴とする請求項１乃至３いずれか記載の配線システム。
【請求項５】
前記主装置は、前記タイマ装置から情報路を介して伝達された前記情報信号に対応して前記音響装置以外の機能装置を制御するための情報信号を情報路に伝送することを特徴とする請求項４記載の配線システム。
【請求項６】
前記音響装置は、屋内の天井面、壁面、床面に設置されて電力及び情報信号を伝送する少なくとも１系統の配線に電気的に接続された第１の接続部に電気的に直接接続して電力供給を受け、第１の接続部との間で情報信号を授受するための第２の接続部を備え、第１の接続部の配置及び形状の形態の定型化に対応して第２の接続部の形態を定形としていることを特徴とする請求項１乃至５いずれか記載の配線システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイマ機能を具備して所定時刻になった場合あるいは所定時間が経過した場合に、ベル音等で報知する時計や、照明をオン／オフする照明器具がある。（例えば、特許文献１，２参照）
また、屋内において、状況に応じた様々な音声メッセージ等の音声情報を出力する音響装置として、アラームユニットに防犯センサ、火災センサ、ガス漏れセンサ等を接続し、これらのセンサが動作したときに、電話回線を介して接続された通報先に音声情報を通報するとともに、アラームユニット本体のスピーカからも音声情報が出力される構成が開示されている。（例えば、特許文献３参照）
【特許文献１】特開平９−３０６２３０号公報
【特許文献２】実開平７−１６１９４号公報
【特許文献３】特開平６−２２３２８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記特許文献１，２の時計や照明器具は、屋内に設置された電力線，情報線に音響装置を接続して構成された配線システムに接続することを考慮しておらず、配線システムに接続された音響装置とタイマ機能とを連動させることは困難であった。
【０００４】
また、上記特許文献３の構成では、アラームユニット内に通報する各音声情報が格納されており、このアラームユニットを設置した場所でしか音声情報が出力されなかった。
【０００５】
本発明は、上記事由に鑑みてなされたものであり、その目的は、屋内のどこであってもタイマ機能と連動した音声情報を出力することができる配線システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１の発明は、屋内に設置されて電力路、情報路を構成する少なくとも１系統の配線から電力を供給され、且つ情報信号の授受を行う複数の機能装置を備えた配線システムにおいて、情報路には１乃至複数の音声情報を格納した音声格納手段が接続され、前記機能装置のうち少なくとも１つは情報路を介して伝達された音声情報を出力するスピーカを備えた音響装置であり、前記機能装置のうち少なくとも１つは時刻データを生成するタイマ部を具備して該タイマ部の動作に基づく情報信号を情報路を介して出力するタイマ装置であり、前記音声格納手段は、タイマ装置から情報路を介して伝達された前記情報信号に対応した音声情報を情報路に伝送し、前記音響装置は、前記音声格納手段から情報路を介して伝達された音声情報をスピーカから出力することを特徴とする。
【０００７】
この発明によれば、音響装置とタイマ装置とを配線システムに接続するだけで、屋内のどこであってもタイマ機能と連動した音声情報を出力することができる。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１において、前記タイマ装置は、任意の時刻を設定する時刻設定手段と、前記タイマ部で生成している時刻データが前記設定時刻に一致した場合に所定の情報信号を前記音声格納手段へ伝送する情報信号生成手段とを備え、前記音声格納手段は、前記所定の情報信号に対応した音声情報を前記音響装置へ伝送し、前記音響装置は、前記音声情報をスピーカから出力することを特徴とする。
【０００９】
この発明によれば、所望の時刻にスピーカから音声情報を出力することができ、例えば目覚まし機能として用いることができる。
【００１０】
請求項３の発明は、請求項１において、前記タイマ装置は、任意のタイマ時間を設定するタイマ時間設定手段と、前記タイマ部で生成している時刻データに基づく計時時間が前記設定されたタイマ時間に一致した場合に所定の情報信号を前記音声格納手段へ伝送する情報信号生成手段とを備え、前記音声格納手段は、前記所定の情報信号に対応した音声情報を前記音響装置へ伝送し、前記音響装置は、前記音声情報をスピーカから出力することを特徴とする。
【００１１】
この発明によれば、所望の時間が経過するとスピーカから音声情報を出力することができ、例えばキッチンタイマ機能として用いることができる。
【００１２】
請求項４の発明は、請求項１乃至３いずれかにおいて、配線に伝送される情報信号を中継して情報信号の伝送制御を行う主装置を備え、前記音声格納手段は主装置に搭載されることを特徴とする。
【００１３】
この発明によれば、音響装置を配線システムに接続するだけで、屋内のどこであっても音声情報を出力することができる。
【００１４】
請求項５の発明は、請求項４において、前記主装置は、前記タイマ装置から情報路を介して伝達された前記情報信号に対応して前記音響装置以外の機能装置を制御するための情報信号を情報路に伝送することを特徴とする。
【００１５】
この発明によれば、タイマ機能と連動して音響装置から音を発生するだけでなく、例えば照明装置の光や、メッセージのテキスト表示等の他の機能を有する機能装置を連動させることができる。
【００１６】
請求項６の発明は、請求項１乃至５いずれかにおいて、前記音響装置は、屋内の天井面、壁面、床面に設置されて電力及び情報信号を伝送する少なくとも１系統の配線に電気的に接続された第１の接続部に電気的に直接接続して電力供給を受け、第１の接続部との間で情報信号を授受するための第２の接続部を備え、第１の接続部の配置及び形状の形態の定型化に対応して第２の接続部の形態を定形としていることを特徴とする。
【００１７】
この発明によれば、音響装置は、第２の接続部を第１の接続部に電気的に接続すれば電力路と情報路とを同時に確保でき、新たに配線工事を行う必要がなく、優れた施工性を得ることができる。
【発明の効果】
【００１８】
以上説明したように、本発明では、音響装置とタイマ装置とを配線システムに接続するだけで、屋内のどこであってもタイマ機能と連動した音声情報を出力することができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００２０】
（実施形態１）
本実施形態の配線システムの構成は、図９に示すように建物内の適所において埋め込み配設している１乃至複数のスイッチボックス２を設け、各スイッチボックス２間に壁面内に先行配線した電力線Ｌ１と、情報線Ｌ２とを送り配線するとともに、始端のスイッチボックス２に対しては、配線盤１内の主幹ブレーカＭＢと分岐ブレーカＢＢとを介して屋内に引き込まれた電力線Ｌ１を導入し、また外部のインターネット網ＮＴにゲートウェイＧＷ（ルータ、ハブ内蔵）を介して接続されている情報線Ｌ２を導入してある。ここでスイッチボックス２には室内の天井面のようなハイポジションＨＰに設けられるものと、壁スイッチ等で推奨される高さ位置（ミドルポジションＭＰ）に設けられるものと、足元付近（ローポジションＬＰ）に設けられるものとに区分される。
【００２１】
これらのスイッチボックス２は、例えばＪＩＳで規格化された大角形の１個モジュール寸法の埋め込み型の配線器具が３個取り付けることができる１連の取付枠４（図１０参照）に対応して規格化されたスイッチボックスからなり、図２に示すように上部から配線盤１または他のスイッチボックス２から送り配線されてくる電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を導入するとともに、下部からは他のスイッチボックス２へ送り配線するための電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を導出している。そして各スイッチボックス２には基本機能モジュール８を接続するゲート装置３のボディを夫々取付枠４により取り付けてある。
【００２２】
この取付枠４は図１０に示すように中央に器具取り付け用の窓孔４ａを設けてあって、この窓孔４ａに取り付け対象の器具本体の前部を背方から嵌め、左右両側の枠片に設けた係止手段に器具本体の両側に設けた被係止部を係止させて器具本体を固定するようになっている。そして上下枠片に設けた取付孔４ｂに挿通する取り付けねじ（図示せず）をスイッチボックス２のねじ孔（図示せず）に締結することで、器具本体ごとスイッチボックス２に取り付けられる。またスイッチボックス２を用いず、埋め込み孔を開口した壁パネルに取り付ける場合には所謂挟み金具で壁パネルを挟持させて取り付けたり、木ねじを用いて取り付けることもできるようになっている。
【００２３】
ゲート装置３は図１１に示すようにボディ背面部に速結端子構造の接続端子部５ａ，５ｂ及び送り配線用の接続端子部５ａ’、５ｂ’を設け、夫々に対応する電力線Ｌ１、情報線Ｌ２を接続するようになっている。またボディ前面部には、送られてきた電力線Ｌ１と電気的に接続されている接触部を備えた電力路接続口６Ａと、送られてきた情報線Ｌ２と電気的に接続されている情報路接続口６Ｂとを有しモジュール化した接続口６を図１０に示すように備えている。
【００２４】
これら接続口６Ａ，６Ｂは両者間の間隔及び内部の接触部の配列、開口部の形状等がシステムとして規格化されており、このゲート装置３のボディ前面部を覆うようにスイッチボックス２の前面開口側に取り付ける図１２に示す基本機能モジュール８の背面部に設けたコネクタ７の被接続部７Ａ、７Ｂが各接続口６Ａ，６Ｂに着脱自在に結合されるようになっている。
【００２５】
基本機能モジュール８は、後述する拡張機能モジュール１０とで機能装置を構成するもので、図１２，図１３（ａ）に示す合成樹脂製（ＡＢＳ等の非結晶性汎用プラスチック）で扁平なモジュール本体８Ａ内に図１５に示す回路を内蔵しているもので、背面部のコネクタ７の被接続部７Ａ，７Ｂをゲート装置３の接続口６Ａ，６Ｂに結合させることで、スイッチボックス２の前面開口を覆うとともに、周部のフランジをスイッチボックス２の前面開口周辺の壁面に重ねた状態となり、その状態で上、下部の中央に穿孔している取付孔８０に取り付けねじ（図示せず）を前面部側から挿通させて取付枠４の上下枠に設けたねじ孔４ｃに螺入締結することでスイッチボックス２に取付枠４を介して取り付けられる。
【００２６】
またモジュール本体８Ａの前面部には、上、下の取付孔８０の開口位置より上または下側位置において、図１３（ａ）に示すようにモジュール本体８Ａの幅方向に幅広溝８１ａと幅狭溝８１ｂとからなる連結用溝部８１を中央の仕切壁８２で左右に二分されるように形成している。
【００２７】
この仕切壁８２の左側または右側の連結用溝部８１には図１３（ｂ）に示す合成樹脂製の連結体１００の片側半分を仕切壁８２に当たる位置まで嵌め込み、この連結体１００の残り半分を図１４に示すように拡張機能モジュール１０側に同様に設けてある連結用溝部８１に嵌め込むことで、基本機能モジュール８と拡張機能モジュール１０とを機械的に結合できるようになっている。連結体１００は背面に幅広溝８１ａ，幅狭溝８１ｂを仕切る仕切壁８１ｃが嵌る溝１００ａを設け、両溝８１ａ、８１ｂに跨るように挿入される。そして基本機能モジュール８では前面部側から化粧カバー８Ｂを着脱自在に被着することで、また拡張機能モジュール１０では蓋部８３を閉じることで、両者の連結用溝部８１に跨るように嵌め込んである連結体１００が脱落しないように保持して連結状態を維持するようになっている。而して連結体１００と連結用溝部８１とが基本機能モジュール８と拡張機能モジュール１０との連結手段を構成する。
【００２８】
本実施形態の配線システムでは、機能によって複数の種類の基本機能モジュール８が準備されており、基本機能モジュール８は、図１５に示すように、被接続部７Ａを介して供給される商用電源ＡＣを、安定した直流電圧からなる内部回路の動作電源＋Ｖに変換するＡＣ／ＤＣコンバータ２１と、被接続部７Ｂを介して接続される情報線Ｌ２を通じて双方向に伝送されるデジタル情報信号を送受信する通信伝送部２２と、被接続部７Ａを介して商用電源ＡＣに接続される電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’と、通信伝送部２２、被接続部７Ｂを介して情報線Ｌ２に接続される情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’と、通信伝送部２２で受信されるデジタル情報信号からデータを取り込んで処理を行うとともに、当該基本機能モジュール８から他の基本機能モジュール８あるいは拡張機能モジュール１０宛、あるいは情報線Ｌ２を介してデジタル情報信号を送る場合のデジタル情報生成処理を行う演算処理部２３と、Ｉ／Ｏインターフェース２４を介して演算処理部２３との間でデータの授受を行って動作する機能部２５とから構成され、これら各部は動作電源＋Ｖを前記のＡＣ／ＤＣコンバータ２１から供給されるのである。この機能部２５の構成が基本機能モジュール８によって異なるのである。
【００２９】
基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａの両側側面の一方側は雄型の電源用コネクタ９Ａ、情報用コネクタ９Ｂを、他方側には雌型の電源用コネクタ９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ’を設けている。そして、これら電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’の接触片に被接続部７Ａの接触片を内部で接続することで、左右何れの方向に拡張機能モジュール１０が連結されても商用電源ＡＣを供給することができるようにしている。さらに、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’の接触片に通信伝送部２２の入出力を接続することで、左右何れの方向に拡張機能モジュール１０が連結されても情報信号の授受を行えるようにしている。なお、上記電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’は、モジュール本体８Ａの両側側面において一端側に偏倚して配置され、上記情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’は、モジュール本体８Ａの両側側面において他端側に偏倚して配置される。
【００３０】
これら電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’は、内部の接触部の配列、開口部の形状等がシステムとして規格化され、さらには同一面に配置された電源用コネクタと情報用コネクタとの間隔もシステムとして規格化されており、拡張機能モジュール１０の後述する電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’が着脱自在に結合されるようになっている。
【００３１】
次に、本実施形態の配線システムでは、電力供給を受けて動作する機能によって複数の種類の拡張機能モジュール１０が準備されており、拡張機能モジュール１０は図１６に示すように、電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’と、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’と、電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’いずれか一方を介して供給される商用電源ＡＣを、安定した直流電圧からなる内部回路の動作電源＋Ｖに変換するＡＣ／ＤＣコンバータ３１と、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’を介して双方向に伝送されるデジタル情報信号を送受信する通信伝送部３２と、通信伝送部３２で受信されるデジタル情報信号からデータを取り込んで処理を行うとともに、当該拡張機能モジュール１０から基本機能モジュール８あるいは他の拡張機能モジュール１０宛、あるいは情報線Ｌ２を介してデジタル情報信号を送る場合のデジタル情報生成処理を行う演算処理部３３と、Ｉ／Ｏインターフェース３４を介して演算処理部３３との間でデータの授受を行って動作する機能部３５とから構成され、これら各部は動作電源＋Ｖを前記のＡＣ／ＤＣコンバータ３１から供給されるのである。この機能部３５の構成が拡張機能モジュール１０によって異なるのである。
【００３２】
そして、拡張機能モジュール１０は、基本的には図１７（ａ）に示すようにモジュール本体１０Ａの高さ寸法を基本機能モジュール８と同じ高さ寸法に規格化され、また横幅寸法も規格化された単位モジュール寸法の整数倍に規格化されている。
【００３３】
また、合成樹脂製（ＡＢＳ等の非結晶性汎用プラスチック）で扁平なモジュール本体１０Ａの両側側面の一方側は雄型の電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂを、他方側には雌型の電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’を設けている。上記電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’は、モジュール本体１０Ａの両側側面において一端側に偏倚して配置され、上記情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’は、モジュール本体１０Ａの両側側面において他端側に偏倚して配置される。これら電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’は、基本機能モジュール８の電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’と同様に、内部の接触部の配列、開口部の形状等がシステムとして規格化され、さらには同一面に配置された電源用コネクタと情報用コネクタとの間隔もシステムとして規格化されており、基本機能モジュール８の電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’、あるいは他の拡張機能モジュール１０の電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’が着脱自在に結合されるようになっている。
【００３４】
具体的には、雄型の電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂは、基本機能モジュール８の雌型の電源用コネクタ９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ’、あるいは他の拡張機能モジュール１０の雌型の電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’に接続し、雌型の電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’は、基本機能モジュール８の雄型の電源用コネクタ９Ａ、情報用コネクタ９Ｂ、あるいは他の拡張機能モジュール１０の雄型の電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂに接続する。
【００３５】
そして、モジュール本体１０Ａ内ではこれら電源用コネクタ１１Ａ，１１Ａ’の接触片を互いに接続しており、片側の電源用コネクタが隣接する基本機能モジュール８または拡張機能モジュール１０の電源用コネクタに嵌合して電力を受け取る側（受電口）となると、他方の電源用コネクタが電力供給側（給電口）となる。
【００３６】
さらに、情報用コネクタ（情報授受口）１１Ｂ，１１Ｂ’の接触片に通信伝送部３２の入出力を接続することで、左右何れの方向に基本機能モジュール８や、他の拡張機能モジュール１０が連結されても情報信号の授受を行えるようにしており、両側に隣接する基本機能モジュール８または拡張機能モジュール１０との間で情報信号を授受できるようになっている。
【００３７】
また、拡張機能モジュール１０のモジュール本体１０Ａの形状は、背面を図１７（ｂ）、（ｃ）に示すように平坦な面に形成して壁面に沿わせることができるようにしている。そして上下位置には上述の連結体１００を基本機能モジュール８と同様に挿入するための幅広溝８１ａ、幅狭溝８１ｂからなる連結用溝部８１を設けるとともに、この連結用溝部８１を開閉する蓋部８３を設け、連結体１００を装着する際や外す場合にはこの蓋部８３を開き、連結体１００の装着状態を保持する際には上述したように閉じるようになっている（図１７（ｃ）参照）。
【００３８】
次に、拡張機能モジュール１０の１つの形態である本実施形態の音響装置１０ａについて、以下説明する。図３，図４に示すように、音響装置１０ａは、拡張機能モジュール１０と同様に、ＡＣ／ＤＣコンバータ３１、通信伝送部３２、演算処理部３３、Ｉ／Ｏインターフェース３４、機能部３５がモジュール本体１０Ａ内に収納され、モジュール本体１０Ａの両側側面の一方側は雄型の電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂを、他方側には雌型の電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’を設けている。
【００３９】
モジュール本体１０Ａ内には図４に示すように、機能部３５として、スピーカＳＰ、マイクロホンＭ１、通話スイッチＳＷ１、警報解除スイッチＳＷ２、増幅部３５ａ，３５ｂ、エコーキャンセル部３５ｃ，３５ｄを備える。
【００４０】
また、スピーカＳＰ、マイクロホンＭ１に対向するモジュール本体１０Ａの前面には複数の音孔１０Ｂや、通話スイッチＳＷ１，警報解除スイッチＳＷ２を前面に露出させる挿通孔１０Ｃ，１０Ｃが穿設されている（図３参照）。
【００４１】
そして、他の部屋等から情報線Ｌ２を介して送信された音声信号は、エコーキャンセル部３５ｄを介して増幅部３５ａで増幅された後、スピーカＳＰから出力される。また、通話スイッチＳＷ１を操作することで通話可能状態となり、マイクロホンＭ１から出力された音声信号は増幅部３５ｂで増幅された後、エコーキャンセル部３５ｃを通過し、情報線Ｌ２を介して他の部屋等へ送信される。すなわち、部屋間で双方向の通話が可能なインターホンとしても機能するものである。
【００４２】
また、本実施形態では、スピーカＳＰの近傍にマイクロホンＭ１が配置されており、スピーカＳＰの音声出力をマイクロホンＭ１が拾うことで発生するハウリングを防止するために、以下の処理を行う。まず、エコーキャンセル部３５ｃは、エコーキャンセル部３５ｄの出力を参照信号として取り込み、増幅部３５ｂの出力に対して演算を施すことにより、スピーカＳＰからマイクロホンＭ１に回り込んだ音声情報信号をキャンセリングするものである。さらにエコーキャンセル部３５ｄは、エコーキャンセル部３５ｃの出力を参照信号として取り込み、Ｉ／Ｏインターフェース３４の出力に対して演算を施すことにより、通話先の相手側でのスピーカからマイクロホンへの音声情報信号の回り込みをもキャンセリングするものである。
【００４３】
なお、マイクロホンの数は１つに限定されるものではなく、状況に応じた複数のマイクロホンを配置して上記同様の処理を行えばよい。
【００４４】
次に、図５は、基本機能モジュール８の１つの形態である本実施形態の音響装置８ａを示しており、モジュール本体８Ａ内には基本機能モジュール８と同様に、ＡＣ／ＤＣコンバータ２１、通信伝送部２２、演算処理部２３、Ｉ／Ｏインターフェース２４、機能部２５が収納されている。
【００４５】
そして基本機能モジュール８の機能部２５として、図６に示すように、スピーカＳＰ、マイクロホンＭ１、通話スイッチＳＷ１、警報解除スイッチＳＷ２、増幅部３５ａ，３５ｂ、エコーキャンセル部３５ｃ，３５ｄを備え、音響装置１０ａと同様の機能を有する音響装置８ａを構成する。なお、音響装置１０ａと同様の構成には同一の符号を付して説明は省略する。
【００４６】
また、スピーカＳＰ、マイクロホンＭ１に対向するモジュール本体８Ａの前面には複数の音孔８Ｃや、通話スイッチＳＷ１，警報解除スイッチＳＷ２を前面に露出させる挿通孔８Ｄが穿設され、化粧カバー８Ｂの前面に露出させている。
【００４７】
次に、拡張機能モジュール１０の１つの形態である本実施形態のタイマ装置１０ｂについて、以下説明する。タイマ装置１０ｂも、拡張機能モジュール１０と同様に、ＡＣ／ＤＣコンバータ３１、通信伝送部３２、演算処理部３３、Ｉ／Ｏインターフェース３４、機能部３５がモジュール本体１０Ａ内に収納され、モジュール本体１０Ａの両側側面の一方側は雄型の電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂを、他方側には雌型の電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’を設けている（図１６，図１７参照）。
【００４８】
タイマ装置１０ｂのモジュール本体１０Ａ内には図７に示すように、機能部３５として、ＣＰＵ部３５ｍ、タイマ部３５ｎ、表示部３５ｐ、時刻設定スイッチＳＷ４、タイマ時間設定スイッチＳＷ５、ＵＰボタンＳＷ６、ＤＯＷＮボタンＳＷ７を備える。
【００４９】
また、タイマ装置１０ｂのモジュール本体１０Ａの前面には、表示部３５ｐ、時刻設定スイッチＳＷ４、タイマ時間設定スイッチＳＷ５、ＵＰボタンＳＷ６、ＤＯＷＮボタンＳＷ７が露出している（図２参照）。
【００５０】
そして、ＣＰＵ部３５ｍは、タイマ部３５ｎ、表示部３５ｐ、時刻設定スイッチＳＷ４、タイマ時間設定スイッチＳＷ５、ＵＰボタンＳＷ６、ＤＯＷＮボタンＳＷ７が接続されており、表示部３５ｐには図８（ａ）（ｂ）に示すように各種表示がなされる。通常は、タイマ部３５ｎで生成された時刻データに基づいて、年、月、日、時刻を現在時刻３５１として表示部３５ｐに表示させる。
【００５１】
ここで、電力線Ｌ１，情報線Ｌ２には、上記基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０以外に、主装置１１０が接続されており（図９参照）、主装置１１０は各機能装置からの情報信号を中継し、該情報信号に含まれるＩＤ等を参照して対応する機能装置へ情報信号を送信する動作を行う。具体的には、主装置１１０において、複数の機能装置からの情報信号を複数チャネル制御（時分割多重制御等）することで、通信効率の向上を図っている。また主装置１１０は、複数の音声情報（音声メッセージ、報知音、音楽等）を格納した音声格納手段を構成する音声ＩＣ１１１を内蔵している。
【００５２】
以下、一例として図１に概略を示す配線システムの動作について説明する。まず、電力線Ｌ１，情報線Ｌ２は建物２００内の壁面内に先行配線されており、各部屋Ｒ１，Ｒ２において上記音響装置８ａ，１０ａ、タイマ装置１０ｂを含む機能装置が設置されている。
【００５３】
まず、部屋Ｒ１においては、天井面のようなハイポジションＨＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３に（図９参照）、引掛栓刃接続部６０を備えた基本機能モジュール８ｄに人感センサ機能を有する拡張機能モジュール１０ｃ（以後、人感センサ装置１０ｃと称す）が連結され、基本機能モジュール８ｄには照明器具１２０を接続する。
【００５４】
さらに、壁スイッチ等で推奨される室内の壁面のような高さ位置（ミドルポジションＭＰ）に設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には（図９参照）、照明器具１２０をオン／オフする壁スイッチを構成する基本機能モジュール８ｂに、タイマ装置１０ｂや、音響装置１０ａが連結される。
【００５５】
ここで、照明器具をオン／オフする壁スイッチを構成する基本機能モジュール８ｂの機能部２５は、図１８に示すように操作スイッチＳＷ３と、操作スイッチＳＷ３の操作データを生成して送るデータ生成機能を有するＣＰＵ部２５ａとで構成され、化粧カバー８Ｂの前面には図２に示すように操作スイッチＳＷ３の操作部を露出させている。
【００５６】
また、部屋Ｒ２においては、ハイポジションＨＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３に（図９参照）、引掛栓刃接続部６０を備えた基本機能モジュール８ｄに人感センサ装置１０ｃが連結され、基本機能モジュール８ｄには照明器具１２０を接続する。
【００５７】
さらに、ミドルポジションＭＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には（図９参照）、音響装置８ａが接続される。
【００５８】
そして、タイマ装置１０ｂの時刻設定スイッチＳＷ４を操作した後、ＵＰボタンＳＷ６、ＤＯＷＮボタンＳＷ７を操作して任意の設定時刻３５２をセットした場合（図８（ａ）参照、ここでは７：００にセット）、ＣＰＵ部３５ｍは、タイマ部３５ｎで生成される時刻データが設定時刻３５２に一致すると、所定の報知制御を行う情報信号を出力し、情報線Ｌ２に伝送する。
【００５９】
上記報知制御を行う情報信号をタイマ装置１０ｂから情報線Ｌ２を介して受けた主装置１１０は、例えば設定時刻３５２が朝の時間帯であれば、音声ＩＣ１１１に格納している複数の音声情報から「ピーピーピー、朝です」という音声情報を選択し、該音声情報を情報線Ｌ２を介して音響装置１０ａへ伝送し、音響装置１０ａは、スピーカＳＰから「ピーピーピー、朝です」という音声を出力する。すなわち、目覚ましアラームとして機能する。なお、設定時刻３５２の時間帯、ユーザの生活パターン等に応じて、選択する音声情報は変えればよい。
【００６０】
あるいは、タイマ装置１０ｂのタイマ時間設定スイッチＳＷ５を操作した後、ＵＰボタンＳＷ６、ＤＯＷＮボタンＳＷ７を操作して所望のタイマ時間３５３をセットした場合（図８（ｂ）参照、ここでは３００秒にセット）、ＣＰＵ部３５ｍは、タイマ部３５ｎで生成される時刻データに基づいて計時動作を開始し、計時時間がタイマ時間３５３に一致すると、所定の報知制御を行う情報信号を出力し、情報線Ｌ２に伝送する。
【００６１】
上記報知制御を行う情報信号をタイマ装置１０ｂから情報線Ｌ２を介して受けた主装置１１０は、音声ＩＣ１１１に格納している複数の音声情報から「時間です」という音声情報を選択し、該音声情報を情報線Ｌ２を介して音響装置１０ａへ伝送し、音響装置１０ａは、スピーカＳＰから「時間です」という音声を出力する。すなわち、キッチンタイマ機能等として用いることができる。なお、ユーザの生活パターン等に応じて、選択する音声情報は変えればよい。
【００６２】
そして、上記タイマ時間３５３をセットしたユーザが部屋Ｒ１から部屋Ｒ２へ移動した場合、主装置１１０は、各部屋Ｒ１，Ｒ２に設置した人感センサ装置１０ｃによってユーザの移動を検知し、上記音声情報を部屋Ｒ２の音響装置８ａへ伝送し、音響装置８ａのスピーカＳＰから「時間です」という音声を出力させる。
【００６３】
また、主装置１１０は、音響装置８ａまたは１０ａへ上記音声情報を伝送するとともに、部屋Ｒ１，Ｒ２のうちユーザが在室している部屋に設置した照明器具１２０を例えば点滅制御する情報信号を情報線Ｌ２を介して伝送しており、聴覚だけでなく、光を用いた視覚によっても設定時間に達したことを報知できる。
【００６４】
さらに、図１に示すように、ミドルポジションＭＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３に（図９参照）、文字をテキスト表示する表示手段を備えた基本機能モジュール８ｅを接続し、主装置１１０は上記音声情報を伝送するとともに、基本機能モジュール８ｅへメッセージ情報を含む情報信号を情報線Ｌ２を介して伝送しており、基本機能モジュール８ｅは伝送されたメッセージ情報をテキスト表示して、聴覚だけでなく、テキストを用いた視覚でも設定時間に達したことを報知している。
【００６５】
また、上記主装置１１０は、情報線Ｌ２、ゲートウェイＧＷ、インターネット網ＮＴを介して外部のホストコンピュータＨＣに接続されており、ホストコンピュータＨＣにアクセスして、データをダウンロードすることで、主装置１１０の音声ＩＣ１１１内に格納する音声情報を変更する。すなわち、音声ＩＣを取り出すことなく、音声情報の追加、変更、更新、削除を容易に行うことができる。
【００６６】
このように本配線システムでは、音響装置１０ａ，８ａ、タイマ装置１０ｂを配線システムに接続するだけで、屋内のどこであってもタイマ機能と連動した最適な音声情報を出力することができる。
【００６７】
なお、タイマ装置１０ｂと同様の機能を有する基本機能モジュール８に音響装置１０ａを連結しても、上記同様の配線システムを構成できる。
【００６８】
また、本配線システムにおいては、例えば図２に示すように、照明器具のオン／オフする壁スイッチを構成する基本機能モジュール８ｂをゲート装置３に接続し、基本機能モジュール８ｂの右側部には上記タイマ装置１０ｂを接続し、拡張機能モジュール１０ｂの右側部には上記音響装置１０ａを接続することで、壁スイッチ機能、タイマ機能等の様々な機能装置に音声情報出力機能を追加することができる。あるいは、予め設置している音響装置１０ａに新たなタイマ装置１０ｂを接続することができる。
【００６９】
この場合、タイマ装置１０ｂの電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’が、屋内の天井面、壁面、床面に設置されて電力及び情報信号を伝送する少なくとも１系統の配線に電気的に接続された第１の接続部に相当し、音響装置１０ａの電源用コネクタ１１Ａ、情報用コネクタ１１Ｂが、第１の接続部から電力供給を受け、第１の接続部との間で情報信号を授受するための第２の接続部に相当する。さらに音響装置１０ａの右側部に所定機能を有する拡張機能モジュール（図示無し）を接続すれば、音響装置１０ａの電源用コネクタ１１Ａ’、情報用コネクタ１１Ｂ’が、拡張機能モジュールに電力を供給し、拡張機能モジュールとの間で情報信号を授受するための第３の接続部に相当する。
【００７０】
したがって、音響装置１０ａは、予め同一に配線されている電力線Ｌ１、情報線Ｌ２にゲート装置３、基本機能モジュール８、他の拡張機能モジュール１０を介して接続することで、電力路と情報路とを同時に確保でき、新たに配線工事を行う必要がなく、施工性に優れている。また、基本機能モジュール８、他の拡張機能モジュール１０と同一の情報線Ｌ２を用いることで、音響装置１０ａと基本機能モジュール８、他の拡張機能モジュール１０との間の連動制御を容易に行なうことができ、拡張性に優れたものとなる。
【００７１】
また、音響装置８ａを用いる場合には、基本機能モジュールとして音響装置８ａ単体で用いることができ、さらには必要に応じて、電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’を介して側部に拡張機能モジュール１０を連結すればよい。この場合、ゲート装置３の電力路接続口６Ａ、情報路接続口６Ｂからなる接続口６が、屋内の天井面、壁面、床面に設置されて電力及び情報信号を伝送する少なくとも１系統の配線に電気的に接続された第１の接続部に相当し、音響装置８ａの被接続部７Ａ、被接続部７Ｂからなるコネクタ７が、第１の接続部から電力供給を受け、第１の接続部との間で情報信号を授受するための第２の接続部に相当する。
【００７２】
さらに音響装置８ａの右側部あるいは左側部に所定機能を有する拡張機能モジュール（図示無し）を接続すれば、音響装置８ａの電源用コネクタ９Ａ，９Ａ’、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’が、拡張機能モジュールに電力を供給し、拡張機能モジュールとの間で情報信号を授受する。
【００７３】
したがって、音響装置８ａは、予め同一に配線されている電力線Ｌ１、情報線Ｌ２にゲート装置３を介して接続することで、電力路と情報路とを同時に確保でき、新たに配線工事を行う必要がなく、施工性に優れている。また、他の基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０と同一の情報線Ｌ２を用いることで、音響装置８ａと他の基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０との間の連動制御を容易に行なうことができ、拡張性に優れたものとなる。
【００７４】
基本機能モジュール８としては上記以外に、コンセント機能を有するものや、モニタ機能を有するもの等がある。
【００７５】
拡張機能モジュール１０としては上記以外に、空調機器の運転操作器や、空調機器の温度設定器や、電力供給を利用した電気カミソリ、電動歯ブラシ、携帯オーディオプレーヤ等の充電器、照明器具や空調機器等のリモコン赤外線を有するもの等がある。また音声情報だけでなく、監視カメラ等で撮像した映像の伝送機能や、映像のモニタ機能を有するインターホンの親機，子機もある。
【００７６】
なお、本発明の機能装置を用いる配線システムの情報信号の伝送方式としては、ベースバンド伝送またはブロードバンド伝送の何れを採用しても良く、またプロトコルも何れでも良いが、音声、映像などを用いるインターホンの親機、子機との間にはＪＴ−Ｈ２３２パケットを基づいて音声・映像を相互に送るようし、また制御系においては操作側からの操作データにより１乃至複数を操作できるような１対１または１対Ｎの対応が可能なユニキャスト、ブロードキャストに対応する経路制御プロトコルを採用すれば良く、特に限定されるものではないので、説明は省略する。またゲート装置３間の使用プロトコルと、ゲート装置３に連なる機能モジュール８，１０での使用プロトコルを異ならせ、例えばゲート装置３でプロトコル変換を行うようにしても良い。
【００７７】
而して機能装置を構成する基本機能モジュール８を使用するに当たっては、まず、ゲート装置３を予め建物の適所の壁面に埋設してあるスイッチボックス２に取付枠４を介して取り付け、先行配線されている電力線Ｌ１，情報線Ｌ２の接続を行う。その後、ゲート装置３の前面部に設けられた電線路接続口６Ａ，６Ｂに対して基本機能モジュール８のコネクタ７の対応する被接続部７Ａ，７Ｂを接続するとともに、基本機能モジュール８をゲート装置３の前面部を覆うように取付枠４に取り付ける。この基本機能モジュール８はこの取り付けた状態において壁面よりも前面部が突出し、両側面が室内側に露出することになる。
【００７８】
そして、拡張機能モジュール１０は基本機能モジュール８の露出した両側側面の一方に片側の側面を面接させてコネクタ接続し、この状態で連結体１００を用いて拡張機能モジュール１０と基本機能モジュール８とを機械的に連結する。これによって基本機能モジュール８と拡張機能モジュール１０とで機能装置が構成されることになる。このとき拡張機能モジュール１０の背面はスイッチボックス２の側方の壁面に沿うことになり、例えば壁面にクロス貼り等が施されている場合、拡張機能モジュール１０の背面の位置が多少のずれていてもそれを吸収して背面を壁部に密接させた状態に配設することができ、拡張機能モジュール１０の前面部から操作力等が加わっても連結部位に加わる荷重を軽減することができる。
【００７９】
さらに先に連結した拡張機能モジュール１０に別の拡張機能モジュール１０を連結する場合には、対向側面を面接させてコネクタ接続した状態で連結体１００により互いに機械的に連結する。このようにして図２に示すように順次拡張機能モジュール１０（１０ａ，１０ｂ．．．）を側方に連結することができる。
【００８０】
なお、基本機能モジュール８は両側に拡張機能モジュール１０を連結することができるため、基本機能モジュール８の両側方向に拡張機能モジュール１０を連結しても良い。このようにして拡張機能モジュール１０を連結した後、両端に位置する拡張機能モジュール１０または基本機能モジュール８の連結部位の側部に着脱自在にエンドカバー１０１を被着することで、拡張機能モジュール１０の連結施工が完了することになる。なお、基本機能モジュール８に拡張機能モジュール９を連結しない状態、つまり未使用のまま置いておく場合にはエンドカバー１０１を基本機能モジュール８の両側部に被着する。
【００８１】
そして、基本機能モジュール８の化粧カバー８Ｂの上辺，下辺、拡張機能モジュール１０の上辺，下辺に設けた蓋部８３、エンドカバー１０１で構成される枠体は、ＪＩＳで規格化されたワイドハンドル形スイッチプレート（ＪＩＳ８３１６）と略同様の形状を有するもので、既に設置されているワイドハンドル形スイッチ等との見た目の統一感が得られる。なお、この枠体の形状は上記ワイドハンドル形スイッチプレートの形状に限定されるものではなく、ＪＩＳで規格化された大角形連用配線器具に用いるプレートと略同様の形状であれば、既設のコンセント等の埋込形配線器具との見た目の統一感を得ることができる。
【００８２】
また、基本機能モジュール８，拡張機能モジュール１０の横幅方向、高さ方向の寸法は、両側部にエンドカバー１０１を被着した状態で、ＪＩＳで規格化された大角形連用配線器具に用いるプレートと同一寸法となるように形成されており、さらに基本機能モジュール８，拡張機能モジュール１０の厚さ寸法は同一寸法で各々形成されているので、施工後に別の基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０に容易に交換できる。
【００８３】
また、基本機能モジュール８に連結できる拡張機能モジュール１０の数は連結部位に加わる荷重の大きさにより制限があり、また基本機能モジュール８の電力供給能力によっても制限される。
【００８４】
ここで例えば図９に示すように建物内の適所において埋め込み配設している１乃至複数のスイッチボックス２の内、室内の天井面のようなハイポジションＨＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には引掛栓刃接続部６０を備えた基本機能モジュール８ｄが接続され、基本機能モジュール８ｄには例えば人感センサ６１が設けられた拡張機能モジュール１０ｃなどが連結される。あるいは、ゲート装置３にスピーカＳＰのみを備えた基本機能モジュール８ｃが接続される。
【００８５】
壁スイッチ等で推奨される室内の壁面のような高さ位置（ミドルポジションＭＰ）に設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には照明器具をオン／オフする壁スイッチを構成する基本機能モジュール８ｂに、タイマ装置１０ｂや、音響装置１０ａが連結される。あるいはミドルポジションＭＰのスイッチボックス２のゲート装置３にはモニタ装置６４を備えた基本機能モジュール８を接続している。
【００８６】
さらに床面を含む足元付近（ローポジションＬＰ）に設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には電源コンセント部６２を備えた基本機能モジュール８が接続され、更に足元灯６３を構成する拡張機能モジュール１０が連結され、あるいは、ゲート装置３にスピーカＳＰのみを備えた基本機能モジュール８ｃが接続されている。
【００８７】
以上のようにして配設施工が終了し、システムが完成した後は、対応する基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０間で情報信号の授受を行う。
【００８８】
また、本実施形態では拡張機能モジュール１０や基本機能モジュール８の追加や削除に特別な施工が不要となり、そのため一般ユーザーの好みに合わせて拡張機能モジュール１０を基本機能モジュール８に連結するだけで、拡張性が確保される。
【００８９】
なお、本実施形態に用いるゲート装置３は取付枠４でスイッチボックス２に取り付けているが、スイッチボックス２の奥壁に直接取り付け、基本機能モジュール８をスイッチボックス２に取り付ける構成としても勿論良い。
【００９０】
また、本実施形態の音響装置８ａ，１０ａはスピーカＳＰとマイクロホンＭ１との両方を具備してインターホン装置としても機能するものであるが、マイクロホンＭ１を省略してスピーカＳＰのみを具備した音声情報出力機能のみを備える構成としてもよい。
【００９１】
（実施形態２）
上記実施形態１では、ゲート装置３、基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０の間では、コネクタ接続による電力路、情報路が構築されている。
【００９２】
しかし、本実施形態では、コネクタ接続の代わりに磁気結合による非接触で電力を供給して電力路を構成する。具体的には、ゲート装置３、基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０がコネクタの代わりにコアにコイルを巻回した構成を各々備え、互いのコアが磁気結合することで相手側のコイルに低圧交流電源電圧を誘起させて電源供給を行う。ここで商用周波数よりも周波数が高い交流電源をコイルに印加することで、電磁結合部によるトランス構成の小型化を図ることができる。
【００９３】
さらに、ゲート装置３、基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０において、情報信号をＥ／Ｏ変換を経て送り出し、情報信号をＯ／Ｅ変換を経て取り込むことで、光信号からなる情報信号を発光素子、受光素子を用いて非接触で双方向に伝送することができる情報路が構築されることになる。
【００９４】
（実施形態３）
上記実施形態１，２では電力（電源）の送りと、情報信号の受け渡しは別系統で行っているが、本実施形態では、システム全体の情報信号の伝送方式を電力線搬送に行うことで、電力路と情報路との共通化を図ったものである。
【００９５】
つまり各スイッチボックス２での先行配線は電力線Ｌ１のみとし、これに対応してゲート装置３の接続口は図１０に示す接続口の電力路接続口６Ａのみとなり、これに対応する基本機能モジュール８のコネクタ７も電力路接続口６Ａに対応する被接続口７Ａのみとなり、情報用コネクタ９Ｂ，９Ｂ’も省略される。さらに、拡張機能モジュール１０も、情報用コネクタ１１Ｂ，１１Ｂ’が省略される。
【００９６】
そして、図１９に示すように音響装置１０ａ内では、電力線搬送による情報信号を受信し、また情報信号を送信するためのＰＬＣモデム部３６と、このＰＬＣモデム部３６を介して受信された情報信号のデータ処理を行うとともにＰＬＣモデム部３６を介して電力線搬送によって送信する情報信号のデータ生成を行う演算処理部３３と、機能部３５と、機能部３５と演算処理部３３との間に設けられるＩ／Ｏインターフェース３４とを設けている。この演算処理部３３、Ｉ／Ｏインターフェース３４、機能部３５は実施形態１におけるものと同じ機能を持つものである。
【００９７】
さらに、上記ＰＬＣモデム部３６と同様の構成をゲート装置３、基本機能モジュール８、拡張機能モジュール１０にも設けておく。
【００９８】
なお、本実施形態で採用する電力線搬送の変調方式としては広帯域スペクトラム拡散方式、マルチキャリア方式、ＯＦＤＭ方式等各種方式の何れでも良いので、ここでは特に説明はしない。
【００９９】
而して本実施形態では、電力路と情報路とが共通であるため、ゲート装置３での接続口が電力路接続口６Ａのみとなり、基本機能モジュール８のコネクタ７も一つの被接続部７Ａのみとなり、拡張機能モジュール１０のコネクタ１１も一つの被接続部１１Ａのみとなるため接続周りの構成のスペースが小さくなる。また基本機能モジュール８や拡張機能モジュール１０の内部回路に通信伝送部や、情報用コネクタの構成が不要となり、そのため薄型のモジュール本体８Ａ，１０Ａ内の配置スペースにゆとりができる。
【図面の簡単な説明】
【０１００】
【図１】実施形態１の配線システムを示す概略図である。
【図２】同上の配線システムの配設状態を示す斜視図である。
【図３】同上の音響装置（拡張機能モジュール）を示す斜視図である。
【図４】同上の音響装置（拡張機能モジュール）の回路構成図である。
【図５】同上の音響装置（基本機能モジュール）を用いた配線システムの配設状態を示す斜視図である。
【図６】同上の音響装置（基本機能モジュール）の機能部の回路構成図である。
【図７】同上のタイマ装置の機能部の回路構成図である。
【図８】（ａ）（ｂ）同上のタイマ装置の表示部の表示例を示す図である。
【図９】同上の配線システムの構成図である。
【図１０】同上のゲート装置を取付枠に取り付けた状態の正面図である。
【図１１】同上のゲート装置への配線形態を示す斜視図である。
【図１２】同上の基本機能モジュールをスイッチボックスから外した状態の斜視図である。
【図１３】（ａ）は同上の基本機能モジュールの化粧カバーを外した状態の斜視図、（ｂ）は連結体の斜視図である。
【図１４】同上の基本機能モジュールと拡張モジュールとの連結構成の説明図である。
【図１５】同上の基本機能モジュールの回路構成図である。
【図１６】同上の拡張機能モジュールの回路構成図である。
【図１７】同上の拡張機能モジュールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は蓋部を開き、連結体を外した状態の側面図である。
【図１８】同上の壁スイッチを構成する基本機能モジュールの機能部の回路構成図である。
【図１９】実施形態３の音響装置の回路構成図である。
【符号の説明】
【０１０１】
Ｌ１  電力線
Ｌ２  情報線
１０ａ  音響装置
ＳＰ  スピーカ
１０ｂ  タイマ装置
１１０  主装置
１１１  音声ＩＣ
【図１】
2007174428.tif 000003
【図２】
2007174428.tif 000004
【図３】
2007174428.tif 000005
【図４】
2007174428.tif 000006
【図５】
2007174428.tif 000007
【図６】
2007174428.tif 000008
【図７】
2007174428.tif 000009
【図８】
2007174428.tif 000010
【図９】
2007174428.tif 000011
【図１０】
2007174428.tif 000012
【図１１】
2007174428.tif 000013
【図１２】
2007174428.tif 000014
【図１３】
2007174428.tif 000015
【図１４】
2007174428.tif 000016
【図１５】
2007174428.tif 000017
【図１６】
2007174428.tif 000018
【図１７】
2007174428.tif 000019
【図１８】
2007174428.tif 000020
【図１９】
2007174428.tif 000021