(57)【要約】【課題】電力線通信における通信の通信品質を向上させる。【解決手段】単相３線式の引込線１３に複数の分岐線１４が接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法において、第１の分岐線１４（１）に第１の通信機器３１を接続し、引込線１３に第１の分岐線１４（１）と同相に接続されている第２の分岐線１４（３）に第２の通信機器４１を接続し、引込線１３及び分岐線１４（１），１４（２）によって構成される第１の通信機器３１と第２の通信機器４１とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路３０を、第１の分岐線１４（１）又は第２の分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ設ける。【選択図】図１Ａ
2007174546.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
単相３線式の引込線に複数の分岐線が接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、
第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、
前記引込線に前記第１の分岐線と同相に接続している第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、
前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項２】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線及び前記第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項３】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線または前記第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項４】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線の前記第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路は、前記コンセントに接続される２つの端子、これら２つの端子間に直列に接続される抵抗素子、及び前記抵抗素子に直列に接続されるコンデンサを含んで構成されること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路は、電力線通信に用いられる周波数帯において前記通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを有すること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項７】
単相３線式の引込線に複数の分岐線が接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、
第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、
前記引込線に前記第１の分岐線と異相に接続されている第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、
前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設け、
前記引込線の赤相と黒相との間にさらに容量素子を接続すること
を特徴とする電力線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電力線通信方法に関し、とくに終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
屋内に配線された電力線（電灯線）を利用して通信を行う電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）が知られている。図５に電力線通信が行われる屋内配電設備１の一例を示している。同図において、分電盤１１には、その一端が柱上変圧器１２に接続される単相３線式の引込線１３（赤相Ｌ１，白相Ｎ，黒相Ｌ２）が収容されている。引込線１３には、屋内の各所に設けられているコンセントや電灯などに電力を供給する分岐線１４（１）〜（４）が接続している。また、分電盤１１には、引込線１３を通じて供給される電力をオンオフする主幹ブレーカ１５、分岐線１４（１）〜（４）ごとに設けられる分岐ブレーカ１６が収容されている。電力線通信を行うパーソナルコンピュータなどの第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１は、分岐線１４（１）〜（４）に設けられるコンセント５１（１）〜（１１）にＰＬＣモデム２１を介して接続され、分岐線１４（１）〜（４）及び引込線１３を通信路として通信を行う。
【０００３】
ここで電気機器が未接続のコンセント５１は、上記通信路において開放端を構成するため、通信信号の反射や減衰を生じて電力線通信の通信品質を低下させる要因となる。このため、例えば、特許文献１には、電力線搬送通信の使用周波数帯域における屋内電力線間の特性インピーダンスと等価な終端抵抗と静電容量の直列回路とからなるインピーダンスがケースに収容された終端回路を、屋内電力線のコンセントに差し込むことで、インピーダンスを整合させる技術が開示されている。
【特許文献１】特開２００３−２６４４８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、通常は電力線通信が行われる屋内には多数のコンセントが存在するため、電気製品が接続されていない全てのコンセントに終端回路を接続することは、経済性、利便性の観点から必ずしも現実的であるとはいえない。
【０００５】
また、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１とが夫々異なる分岐線１４に接続されている場合、これら２つの分岐線１４の関係には、同相接続の関係と隣接相接続の関係とがある。ここで同相接続の関係とは、図６Ａに示すように、各通信機器３１，４１が、引込線１３を構成する３つの線のうち、同じ相の線に接続する分岐線１４に接続している場合（以下、同相接続という）であり、隣接相接続の関係とは、図６Ｂに示すように、各通信機器３１，４１が、引込線１３を構成する３つの線のうち、異なる相（隣接相）の線に接続している場合（以下、隣接相接続という）である。従って、電力線通信の通信品質の向上を図る場合には、このような２つの分岐線１４の接続関係の違いを考慮する必要もある。
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させることが可能な電力線通信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するための本発明のうちの第１の請求項に記載の発明は、単相３線式の引込線に複数の分岐線が接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、前記引込線に前記第１の分岐線と同相に接続されている第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設けることとする。
【０００８】
第１の通信機器が接続する第１の分岐線と、第２の通信機器が接続する第２の分岐線とが同相の関係でる場合には、後述するように、終端回路を第１の分岐線又は第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設けるだけでも、電力線通信の通信品質を向上させることができる。例えば一般家庭用の屋内配線の場合のように部屋ごとに１本の分岐線が割り当てられている場合には、通信機器が置かれている部屋のコンセントにのみ終端回路を設けるだけで通信品質を向上させることができる。
【０００９】
また、本発明のうち第２の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線及び前記第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに設けることとする。  
このように、終端回路を第１の分岐線及び第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに設けるようにすることで、通信品質を確実に向上させることができる。
【００１０】
また、本発明のうち第３の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線または前記第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ設けることとする。  
このように、終端回路を第１の分岐線または第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ設けるだけでも、通信品質を向上させることができる。
【００１１】
また、本発明のうち第４の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線の前記第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けることとする。  
このように、終端回路を第１の分岐線の第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けた場合でも、電力線通信の通信品質を向上させることができる。なお、この事情は終端回路を第２の分岐線の第２の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けた場合も同様である。
【００１２】
また、本発明のうち第５の請求項に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれかに記載の電力線通信方法であって、前記終端回路は、前記コンセントに接続される２つの端子と、これら前記２つの端子間に直列に接続される抵抗素子と、前記抵抗素子に直列に接続されるコンデンサと、を含んで構成されることとする。  
このような構成とすることで、終端回路に所望のインピーダンスを持たせることができる。また、抵抗素子に直列に接続されるコンデンサによって、商用電源のＡＣ１００Ｖ（６０Ｈｚ）を確実に遮断することができる。
【００１３】
また、本発明のうち第６の請求項に記載の発明は、請求項１乃至５のいずれか記載の電力線通信方法であって、前記終端回路は、電力線通信に用いられる周波数帯域において、前記通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを有することとする。  
このように、終端回路が電力線通信に用いられる周波数帯域において通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを有することで、通信信号の反射や減衰が抑えられ、電力線通信の通信品質を向上させることができる。
【００１４】
また、本発明のうち第７の請求項に記載の発明は、単相３線式の引込線に複数の分岐線が接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、前記引込線に前記第１の分岐線と異相に接続されている第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設け、前記引込線の赤相と黒相との間にさらに容量素子を接続することとする。  
このように、引込線の赤相と黒相との間に容量素子を接続することで、第１の分岐線と第２の分岐線が異相（隣接相）の関係にある場合でも、通信品質を向上させることができる。また終端回路によって同相の関係にある分岐線を用いた通信の通信品質も同時に確保することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の電力線通信方法によれば、終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。本発明者らは、終端回路を設けることによる屋内配電設備１を用いて行われる電力線通信の通信品質を評価すべく、次の図１Ａ乃至図１Ｆに示す各形態の夫々について、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１との間の通信速度を測定した。なお、図１Ａ乃至図１Ｆにおいて、分電盤１１、柱状変圧器１２、引込線１３、分岐線１４、主幹ブレーカ１５、分岐ブレーカ１６、コンセント５１、及び通信機器３１，４１の具体的な構成は、図５と同様であるのでここでは説明を省略する。
【００１７】
上記形態のうち図１Ａは、コンセント５１（３）に第１の通信機器３１を、コンセント５１（９）に第２の通信機器４１を夫々接続した場合である。同図に示すように、コンセント５１（３）が設けられている分岐線１４（１）は、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続しており、コンセント５１（９）が設けられている分岐線１４（３）も、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続している。従って、分岐線１４（１）と分岐線１４（３）とは同相接続の関係にある。そして、図１Ａは分岐線１４（１）及び分岐線１４（３）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ、終端回路３０を接続した場合であり、コンセント５１（１）には終端回路３０（１）が、コンセント５１（２）には終端回路３０（２）が、コンセント５１（７）には終端回路３０（３）が、コンセント５１（８）には終端回路３０（４）が、夫々接続されている。
【００１８】
図１Ｂは、コンセント５１（３）に第１の通信機器３１を、コンセント５１（６）に第２の通信機器４１を夫々接続した場合である。同図に示すように、コンセント５１（３）が設けられている分岐線１４（１）は、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続しており、コンセント５１（６）が設けられている分岐線１４（２）は、赤相Ｌ１と白相Ｎに接続している。従って、分岐線１４（１）と分岐線１４（２）とは隣接相接続の関係にある。そして、図１Ｂは、分岐線１４（１）及び分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（４），（５）にのみ、終端回路３０を接続した場合であり、コンセント５１（１）には終端回路３０（１）が、コンセント５１（２）には終端回路３０（２）が、コンセント５１（４）には終端回路３０（３）が、コンセント５１（５）には終端回路３０（４）が、夫々接続されている。
【００１９】
図１Ｃは、同相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（３）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、また、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合である。
【００２０】
図１Ｄは、隣接相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（２）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、また、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合である。
【００２１】
図１Ｅは、同相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（３）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、通信機器や電気機器が何も接続されていない屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合である。
【００２２】
図１Ｆは、隣接相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（２）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合である。
【００２３】
以上に説明した図１Ａ乃至図１Ｆに示す各形態についての通信速度の測定では、測定箇所、通信機器３１，４１の接続位置、ＰＬＣモデム２１の機種を変えた夫々の場合について通信速度を測定し、それらの平均値を測定結果として求めた。また、電気機器の接続有無や電気機器の電源のオンオフの状態の影響を見るために、電気機器の接続有無や電気機器の電源のオンオフの状態を変えた夫々の場合について測定を行った。ＰＬＣモデム２１には、変調方式がＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）、使用周波数帯域は２〜３０ＭＨｚ、最大通信速度は２００Ｍｂｐｓ、最大出力が８５ｄＢμＶ／１０ｋＨｚ、ＬＡＮインタフェースの規格が１００／１０ＢＡＳＥのものを用いた。また、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１としては、ＣＰＵ、メモリ、及びハードディスクを有するパーソナルコンピュータを用いた。
【００２４】
図２に上記通信速度の測定に用いた終端回路３０の回路図を示す。図２に示す終端回路３０は、コンセント５１に接続される２つの端子１８１（１），１８１（２）と、これら２つの端子１８１（１），１８１（２）の間に直列に接続される、商用電源のＡＣ１００Ｖ（６０Ｈｚ）を遮断するための２つのコンデンサ１８２（１），１８２（２）と、これら２つのコンデンサ１８２（１），１８２（２）の間に直列に接続される抵抗素子１８３、及び終端回路３０の一部を収容するケース１８４とからなる。
【００２５】
図２に示す終端回路３０において、コンデンサ１８２（１），１８２（２）には、静電容量が０．１μＦであるものを用いた。また終端回路３０のインピーダンスを電力線通信に用いられる周波数帯（２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）における通信路の特性インピーダンスに整合させるため、抵抗素子１８３には抵抗値が５０〜１００Ωであるものを用いた。
【００２６】
＝＝測定結果＝＝
まず、いずれのコンセント５１にも電気機器を接続しない場合（無負荷の場合）における通信速度の測定結果を表１に示す。表１において、通信速度の単位はＭｂｐｓである。また、表１及び以下に示す各表において、第１のケースとは、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を接続しない場合（図１Ｃ、図１Ｄに対応）であり、第２のケースとは、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１の通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続した場合（図１Ａ、図１Ｂに対応）であり、第３のケースとは、屋内の全てのコンセント５１（通信機器や電気製品が接続されているコンセントを除く）に終端回路３０を接続した場合（図１Ｅ、図１Ｆに対応）である。
【表１】
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【００２７】
表１に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．５倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００２８】
表２は所定のコンセントに電気機器を接続し、且つ、接続した電気機器の電源をオンにした場合の測定結果である。
【表２】
2007174546.tif 000004
【００２９】
表２に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線に設けられているコンセント５１に終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．６倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００３０】
表３は所定のコンセント５１に電気機器を接続し、且つ、電気機器の電源をオフにした場合の測定結果である。
【表３】
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【００３１】
表３に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．７倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００３２】
以上、表１乃至表３から明らかなように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合と遜色なく通信品質を改善できることがわかる。
【００３３】
なお、表１乃至表３に示すいずれの測定結果についても、隣接相接続の場合は終端回路３０を接続しても通信速度は向上していない。これは、隣接相接続の場合は白相Ｎのみを介して通信が行われるからだと考えられる。ここでこの問題は、赤相Ｌ１と黒相Ｌ２との間で信号が伝達されるように、例えば、図３に示すように分電盤１１に収容されている引込線１３の赤相Ｌ１と黒相Ｌ２との間にコンデンサ（０．０１μＦ、２ｋＶ耐圧）（以下、バイパスコンデンサ１９という）を接続することにより解決できる。
【００３４】
表４はバイパスコンデンサ１９を接続し、所定のコンセント５１に電気機器を接続し、且つ、電気機器の電源をオンにした場合の通信速度の測定結果である。
【表４】
2007174546.tif 000006
【００３５】
表４に示すように、バイパスコンデンサ１９を接続することで、隣接相接続の場合の通信速度が、第２のケースに比べて約１．３倍にアップしている。またバイパスコンデンサ１９を接続しても（第３のケース）、同相接続の通信速度には殆ど影響を与えない。この結果は通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続し、また赤相Ｌ１と黒相Ｌ２の間にバイパスコンデンサ１９を接続する構成により、同相接続及び隣接相接続のいずれについても通信速度を向上させることができることを示している。
【００３６】
以上により、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで通信速度が向上することがわかったが、終端回路３０の好適な設置位置を調べるため、次に、終端回路３０を設ける位置を変えた複数のケースについてシミュレーションを行い、通信路のインピーダンスを求めた。シミュレーションの結果を図４Ａ〜図４Ｆに示す。なお、図４Ａは、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を設けない場合であり、図４Ｂは、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を設けた場合、図４Ｃは、通信路を構成している分岐線１４のコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合、図４Ｄは、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上の全てのコンセント５１に終端回路３０を設け、もう一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上のコンセント５１には終端回路３０を設けないようにした場合である。また、図４Ｅは、２台の通信機器のうち一方の通信機器が接続している分岐線上の当該通信機器に最も近い位置にあるコンセントにのみ終端回路を設けた場合であり、図４Ｆは、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上の当該通信機器３１，４１から２番目に近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合である。
【００３７】
図４Ａと図４Ｂとを比較すると、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を設けることで、通信に用いられる周波数帯（０〜３０ＭＨｚ）において、インピーダンスのハンプ（跳ね上がり）が図４Ａに比べて減少していることがわかる。また、図４Ｃ，図４Ｄについても、図４Ｂと同様に、インピーダンスのハンプが図４Ａに比べて減少していることがわかる。また、図４Ｅでは、図４Ｄに比べてインピーダンスのハンプが多くなっているが、図４Ａに比べるとハンプが減少していることがわかる。なお、通信機器３１，４１を接続するコンセント５１を変えて、以上と同様のシミュレーションを行ったが、図４Ａ〜図４Ｆとほぼ同様の結果となった。
【００３８】
以上のシミュレーションの結果、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４上の当該通信機器に最も近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けるだけでも、通信速度を向上できることがわかった。
【００３９】
以上、本発明の一実施形態につき詳細に説明したが、以上の実施形態の説明は本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１Ａ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線１４（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、分岐線１４（１）及び分岐線１４（３）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ、終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｂ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線１４（２）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、分岐線１４（１）及び分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（４），（５）にのみ、終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｃ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合を示す図である。
【図１Ｄ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（２）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合を示す図である。
【図１Ｅ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、通信機器や電気機器が何も接続されていない屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｆ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（２）の夫々に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態として説明する終端回路３０を示す図である。
【図３】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、引込線の赤相Ｌ１と黒相Ｌ２の間にバイパスコンデンサ１９を接続した様子を示す図である。
【図４Ａ】本発明の一実施形態として説明する、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を設けない場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４Ｂ】本発明の一実施形態として説明する、屋内の全てのコンセントに終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４Ｃ】本発明の一実施形態として説明する、通信路を構成している分岐線１４のコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４Ｄ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち、一方の通信機器が接続している分岐線１４に設けられている全てのコンセント５１に終端回路３０を設け、もう一方の通信機器が接続している分岐線１４上のコンセント５１に終端回路３０を設けない場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４Ｅ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４に設けられている、当該通信機器に最も近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４Ｆ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４上の当該通信機器から２番目に近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図５】電力線通信が行われる屋内配電設備の一例を示す図である。
【図６Ａ】２つの分岐線が同相接続の関係にある場合を説明する図である。
【図６Ｂ】２つの分岐線が隣接相接続の関係にある場合を説明する図である。
【符号の説明】
【００４１】
１  屋内配線設備
１１  分電盤
１２  柱状変圧器
１３  引込線
Ｌ１  赤相
Ｎ    白相
Ｌ２  黒相
１４  分岐線
１５  主幹ブレーカ
１６  分岐ブレーカ
１７  コンセント
２１  ＰＬＣモデム
３１  第１の通信機器
４１  第２の通信機器
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
2007174546.tif 000008
【図１Ｃ】
2007174546.tif 000009
【図１Ｄ】
2007174546.tif 000010
【図１Ｅ】
2007174546.tif 000011
【図１Ｆ】
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【図２】
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【図３】
2007174546.tif 000014
【図４Ａ】
2007174546.tif 000015
【図４Ｂ】
2007174546.tif 000016
【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
2007174546.tif 000019
【図４Ｆ】
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【図５】
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【図６Ａ】
2007174546.tif 000022
【図６Ｂ】
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