(57)【要約】【課題】ロータの高速回転時に誘起電圧が過大になるのを抑制することができるとともに、ティース部に対してコイルを容易に組み付けることができる回転電機を提供する。【解決手段】複数の永久磁石１４を有するロータ１３の外周側にティース部材１６が配置されている。ティース部材１６は複数のティース部１５が周方向に一定間隔をおいて放射方向に延び、かつ内側で連結された状態に形成されている。ティース部１５の外側には環状のヨーク部１８がティース部材１６と相対回動可能に設けられている。ヨーク部１８は磁束が流れ易い部分１８ａと流れ難い部分１８ｂとをティース部１５の周方向の間隔に対応して交互に備えている。ヨーク部１８は外周に歯部２２を有し、歯車２５を有する回転軸２６を介してモータ２４により回転される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の永久磁石を有するロータを備えた回転電機であって、
前記ロータの外周側に配置されるとともに、複数のティース部が周方向に一定間隔をおいて放射方向に延び、かつ内側で連結された状態に形成されたティース部材と、
前記ティース部材を支持する支持部材と、
前記ティース部に巻かれたコイルと、
前記ティース部の外側において前記ティース部材と相対回動可能に設けられ、環状でかつ前記ティース部との間で磁束が流れ易い部分と流れ難い部分とを前記ティース部の周方向の間隔に対応して交互に備えたヨーク部と、
前記ティース部材及び前記ヨーク部を相対回動させる駆動手段と
を備えていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記ティース部材は所定位置に固定され、前記ヨーク部が前記駆動手段により回動可能である請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記ティース部材は前記ティース部の軸方向両端部において前記支持部材によって支持されている請求項１又は請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ティース部は内側の幅が外側の幅より広く形成されている請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記磁束が流れ易い部分は、前記ティース部側に向かって突出する凸部で構成されている請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機に係り、詳しくはロータに永久磁石を有する回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
ロータに永久磁石を埋め込んだ電動機は、損失が少なく効率が良い、出力が大きい等の理由により数多く使用されている。この電動機は、ロータからの磁束が一定である。そのため、高速回転時において誘起電圧が過大になるのを抑制するため、高速回転時には弱め界磁電流を流して運転している。しかし、弱め界磁電流を流すことにより高速回転時の効率は悪化する。
【０００３】
高速回転時に誘起電圧が過大になるのを抑制することが可能な永久磁石式電動機の磁束制御装置が提案されている（特許文献１参照。）。この永久磁石式電動機の磁束制御装置は、ハウジングに回転可能に支持され、かつ永久磁石を備えたロータと、該ロータの外周側で前記ハウジングに固定された櫛部（ティース部）、該櫛部間にスロット部を備えたステータコア及び前記スロット部に巻き上げられた巻線（コイル）から構成されたステータとを有している。また、前記ステータの外周側で前記ステータに対して相対回転可能に配置された内周面が断面円形の筒部材と、該筒部材を前記ステータに対して相対移動させる駆動装置とを有している。前記筒部材には、内周面が切り欠かれた長手方向に延びる磁路制御用凹溝が周方向に等間隔に配置して形成され、前記凹溝間の凸部の内周面が前記ステータの外周面に密接して摺動移動する面を形成する。この装置では、凹溝がステータコアの櫛部に径方向で対応する時に磁束の流れが絞られ、凸部が櫛部に径方向で対応する時に磁束の流れが増大する。従って、ロータの高速回転時に、凹溝をステータコアの櫛部に径方向で対応させることにより、誘起電圧が過大になるのを抑制することができる。
【特許文献１】特開２００２−２０４５５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、特許文献１に記載の装置では、櫛部が外側で連結されることによりステータコアは全体として円環状に形成されている。櫛部は一定幅であって櫛部間の間隔は内側ほど狭くなるため、櫛部（ティース部）に巻線を巻く作業がし難くなる。また、ロータに永久磁石を埋設した所謂ＩＰＭ（interior Permanent Magnetic ）モータでは、トルクリプルを低減させるために、櫛部の内側部分の幅を広く、即ち隣接する櫛部の間隔を狭くすることが望ましいが、特許文献１の構成では、その場合、櫛部に巻線を巻く作業がより難しくなる。  
【０００５】
本発明は、前記従来の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、ロータの高速回転時に誘起電圧が過大になるのを抑制することができるとともに、ティース部に対してコイルを容易に組み付けることができる回転電機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記の目的を達成するため請求項１に記載の発明は、複数の永久磁石を有するロータを備えた回転電機であって、前記ロータの外周側に配置されるとともに、複数のティース部が周方向に一定間隔をおいて放射方向に延び、かつ内側で連結された状態に形成されたティース部材と、前記ティース部材を支持する支持部材と、前記ティース部に巻かれたコイルと、前記ティース部の外側において前記ティース部材と相対回動可能に設けられ、環状でかつ前記ティース部との間で磁束が流れ易い部分と流れ難い部分とを前記ティース部の周方向の間隔に対応して交互に備えたヨーク部と、前記ティース部材及び前記ヨーク部を相対回動させる駆動手段とを備えている。
【０００７】
この発明では、駆動手段の動作により、ティース部材とヨーク部とが相対回動される。ティース部材とヨーク部との基準位置からの相対回動量を変更することにより、ティース部と、ヨーク部の磁束が流れ難い部分との位置関係が変化する。ティース部と、ヨーク部の磁束が流れ難い部分との対向する面積が大きいほど、ティース部とヨーク部との間で磁束が流れ難くなる。従って、高速回転時にティース部とヨーク部の磁束が流れ難い部分との対向する面積が大きくなる状態にティース部材とヨーク部との相対回動量を調整することにより、ロータの高速回転時に弱め界磁電流を小さくしても誘起電圧が過大になるのを抑制することができる。また、各ティース部は内側において連結され、つまり外側において開放されているため、ティース部に対してコイルを組み付ける作業、即ち直接巻線をティース部に巻き付けてコイルとしたり、予め別の場所で巻かれたコイルをティース部に嵌めて組み付けたりする作業を容易に行うことができる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記ティース部材は所定位置に固定され、前記ヨーク部が前記駆動手段により回動可能である。従って、この発明では、ティース部材を回動させてティース部と、ヨーク部の磁束が流れ難い部分との位置関係を変更する構成に比較して、構造が簡単になる。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の発明において、前記ティース部材は前記ティース部の軸方向両端部において前記支持部材によって支持されている。この発明では、片持ち状態でティース部材を保持する構成に比較してティース部材を安定した状態で保持することが容易になる。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の発明において、前記ティース部は内側の幅が外側の幅より広く形成されている。従って、この発明では、ティース部の幅が一定の場合に比較してトルクリプルを低減することができる。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の発明において、前記磁束が流れ易い部分は、前記ティース部側に向かって突出する凸部で構成されている。この発明では、ティース部が凸部と対向する状態でティース部とヨーク部との距離が近くなるため、当該部分においてティース部とヨーク部との間で磁束が流れ易くなり、凸部の両側は磁束が流れ難くなる。ヨーク部に凸部を設けるのは、ヨーク部の一部を別の材質で形成したりあるいは改質したりすることにより磁束が流れ難くして、磁束が流れ難い部分に隣接する部分を相対的に磁束が流れ易くなる部分とする構成より簡単にできる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ロータの高速回転時に誘起電圧が過大になるのを抑制することができるとともに、ティース部に対してコイルを容易に組み付けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を電動機に具体化した一実施形態を図１〜図９にしたがって説明する。
図１に示すように、電動機１０のハウジング１１には、回転軸１２に固定されたロータ１３が図示しない軸受けを介して回転可能に支持されている。ロータ１３には４個の永久磁石１４が周方向に一定間隔をおいて埋設されている。即ち、ロータ１３は複数の永久磁石１４を有する。
【００１４】
ロータ１３の外周側には、複数のティース部１５が周方向に一定間隔をおいて放射方向に延び、かつ内側で連結された状態に形成されたティース部材１６が配置されている。各ティース部１５は内側（ロータ１３に近い側）の幅が外側の幅より広く形成されている。詳述すると、各ティース部１５は、外側から内側に向かって次第に幅が広くなるのではなく、大部分（例えば、９割）は一定幅で、内側に近い部分のみ次第に幅が広くなるように形成されている。各ティース部１５にはコイル１７が集中巻で巻かれている。なお、図においてロータ１３の部分のハッチングを省略するとともに、ティース部１５及びコイル１７は破断をせずに図示している。
【００１５】
ティース部１５の外側には、ヨーク部１８がティース部材１６と相対回動可能に設けられている。この実施形態ではティース部材１６が固定され、ヨーク部１８が回動可能に構成されている。ヨーク部１８は、円環状に形成されるとともに、ハウジング１１に回動可能に支持されている。ヨーク部１８は、ティース部１５との間で磁束が流れ易い部分１８ａと、流れ難い部分１８ｂとをティース部１５の周方向の間隔に対応して交互に備えている。磁束が流れ易い部分１８ａ及び流れ難い部分１８ｂはそれぞれ６個ずつ設けられている。この実施形態では、磁束が流れ易い部分１８ａは、ティース部１５側に向かって突出する凸部で構成され、ティース部１５の外側端部と対向する部分の周方向の長さ、即ち凸部の先端の周方向の長さがティース部１５の外側端部の幅と同じに形成されている。
【００１６】
次にティース部材１６及びヨーク部１８の支持状態を詳述する。図３に示すように、ティース部材１６は、円筒部１６ａを有し、その外側に凸部１６ｂが一定間隔で放射方向に突設されることにより、ティース部１５及び被支持部１９が形成されている。被支持部１９は、各凸部１６ｂの中央部に設けられており、ティース部１５と一体に形成されるとともに、径方向の長さがティース部１５より長く形成されている。なお、コイル１７がティース部１５に巻かれた状態で、支持部材２０、ヨーク部１８と組み立てられるが、図３及び後述の図１０にはコイル１７の図示を省略している。
【００１７】
ティース部材１６を支持する支持部材２０は、被支持部１９のティース部材１６の軸方向における長さと同じ厚さで円環状に形成されるとともに、内側に各被支持部１９と嵌合する嵌合部２０ａが形成されている。図２に示すように、支持部材２０は、ハウジング１１に設けられた断面ほぼ円形の収容部２３ａに収容されるとともに、外周部においてボルト２１を介してハウジング１１に固定されている。支持部材２０は、嵌合部２０ａが被支持部１９と嵌合する状態でティース部材１６を支持する。即ち、ティース部材１６は中央部において支持部材２０に支持されている。
【００１８】
図３に示すように、ヨーク部１８は２個設けられるとともに、各ヨーク部１８は、ティース部材１６を支持する支持部材２０を挟んで両側に配置される。ヨーク部１８は、外周の一部に歯部２２が形成されている。歯部２２はヨーク部１８の最大回動量に対応する角度の範囲より広い範囲にわたって形成されている。そして、図１に示すように、ヨーク部１８は、歯部２２の一部が露出する状態で、その外周面においてハウジング１１に設けられた断面ほぼ円形の収容部２３ｂに回動可能に収容されている。収容部２３ｂはティース部材１６の収容部２３ａと同軸上に形成されるとともに、この実施形態では両収容部２３ａ，２３ｂは同径に形成されている。
【００１９】
図１に示すように、ハウジング１１には、ティース部材１６及びヨーク部１８を相対回動させる駆動手段を構成する正逆回転駆動可能なモータ２４が固定されている。また、ハウジング１１には、モータ２４により回転されるとともに各ヨーク部１８の歯部２２と噛合する歯車２５を備えた回転軸２６が設けられている。そして、モータ２４により回転軸２６が回転されることで、ヨーク部１８が回動される。歯部２２、モータ２４、歯車２５及び回転軸２６によりティース部材１６及びヨーク部１８を相対回動させる駆動手段が構成されている。
【００２０】
前記のように構成されたティース部材１６及びヨーク部１８により電動機１０のステータが構成されている。即ち、ステータは、ロータ１３の永久磁石１４で発生してティース部１５を経てヨーク部１８に流れ込む磁束の経路と、ヨーク部１８から別のティース部１５に流れ込む磁束の経路とを、ヨーク部１８をティース部材１６に対して回動させることにより、磁束が流れ易い状態と流れ難い状態とに調整可能に構成されている。
【００２１】
次に前記のように構成された電動機１０を制御する電気的構成を図４にしたがって説明する。電動機１０は、インバータ３０に接続されている。インバータ３０を制御するコントローラ３１は、ＣＰＵ（中央処理装置）３２及びメモリ３３を備えている。コントローラ３１は、ロータの回転数を検出する回転センサ３４、インバータ３０から電動機１０に供給される電流の電流値を検出する電流センサ３５及び電動機１０の端子電圧を検出する電圧センサ３６に電気的に接続され、各センサの検出信号が入力される。コントローラ３１のＣＰＵ３２は、各センサ３４，３５，３６の検出信号に基づいて電動機１０を目標出力となるように制御する。
【００２２】
コントローラ３１は、低速域では最大トルクを確保するように、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａがティース部１５と全面で対向する位置、即ち図１に示す状態になるようにモータ２４を駆動制御してヨーク部１８の位置を設定する。コントローラ３１は、図１の状態における位置をヨーク部１８の基準位置として、モータ２４に正転指令又は逆転指令を出力して、ヨーク部１８を回動させ、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａと、ティース部１５の外側端面との対向面積を変更させる。コントローラ３１は、中速域及び高速域では誘起電圧が過大になるのを防止するため、ヨーク部１８を基準位置から回動させて、磁束が流れ難い部分１８ｂがティース部１５と一部で対向する位置に配置させる。そして、高速域では必要に応じて公知の弱め界磁制御で電動機１０を制御する。
【００２３】
ロータ１３の回転に伴って電動機１０の端子に誘起電圧が発生し、回転速度が増大すると誘起電圧も増大する。また、誘起電圧は、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａと、ティース部１５の外側端面との対向面積が大きい方が大きくなる。それらの関係は、例えば、図５（ａ）に示すようになる。即ち、誘起電圧は回転速度に比例するとともに、ヨーク部１８の基準位置からのずらし角度を大きくするにつれて誘起電圧が低減する。
【００２４】
また、ハイブリッド自動車の走行用モータでは、例えば、図５（ｂ）に示すような回転速度−トルクの要求特性がある。即ち、低速域では最大トルクを確保し、中速域及び高速域では定出力となるようにトルクは回転速度に反比例して減少する。図５（ｃ）は、中速域及び高速域で弱め界磁制御を行い、電動機１０の端子電圧を上限値以下に制御する場合の回転速度に対する電動機１０の端子電圧の一例を示す。上限値はインバータ３０のＤＣリンク電圧により決まる。
【００２５】
図５（ａ）〜（ｃ）に基づいて作成された回転速度とステータのずらし角度、即ちヨーク部１８の基準位置からの回動角度と回転速度との関係を示すマップ、例えば、図６（ａ）に示すマップがメモリ３３に記憶されている。コントローラ３１は、そのマップに基づいて、要求回転速度に対応する低速域、中速域及び高速域のステータずらし角度を決定し、そのずらし角度になるようにモータ２４に制御指令を出力するようになっている。また、コントローラ３１は、電動機１０が連れ回りを行う場合には、ロータ１３の回転速度に拘わらず、部分１８ａがティース部１５と対向しない位置に配置されるステータのずらし角度となるようにモータ２４に制御指令を出力する。電動機１０が連れ回りを行う場合とは、例えば、電動機１０がハイブリッド自動車の走行用モータとして使用された場合で、電動機１０にインバータ３０から電流を供給せずに、ロータ１３が自動車の走行により回転される場合がある。
【００２６】
次に前記のように構成された電動機１０の作用を説明する。
電動機１０は、基本的にステータのずらし角度が０度の状態から、即ちティース部１５とヨーク部１８が図１に示す配置の状態から運転が開始される。この状態では、ティース部１５の端面と、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａとが全面で対向しており、磁束はティース部材１６とヨーク部１８とが相対回動しない構成の従来のＩＰＭモータと同様に、ティース部１５の端面全体を通過するように流れる。
【００２７】
コントローラ３１は、回転センサ３４の検出信号からロータ１３の回転速度を確認し、中速域まで回転速度が上昇すると、図６（ａ）に示すマップに基づいて、回転速度に対応するステータずらし角度となるように、モータ２４に制御指令を出力する。そして、モータ２４が駆動されると、回転軸２６と共に歯車２５が回転されるとともに、歯車２５の回転がヨーク部１８の歯部２２に伝達されて両ヨーク部１８が同方向に回動される。そして、ステータずらし角度が所定の値に設定された状態で電動機１０が運転される。即ち、中速域及び高速域ではずらし角度が回転速度に比例して大きくなるように制御されて、弱め界磁が行われる。
【００２８】
中速域では、磁束が流れ易い部分１８ａと、ティース部１５の外側端面との配置が、例えば、図７に示す状態となる。この状態では、ステータのずらし角度がほぼ１２度となり、ティース部１５の端面と、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａとが対向する面積は、ずらし角度が０度の場合のおよそ半分となり、磁束の流れが制限されることになる。その結果、ロータ１３とステータのギャップを拡げたときと同様に界磁を弱めることができ、誘起電圧の上昇が抑えられて弱め界磁電流を低減あるいは零にすることができる。
【００２９】
高速域では図８に示すように、磁束が流れ易い部分１８ａと、ティース部１５の外側端面とが僅かに対応する状態に配置される。この状態では、ティース部１５の端面と、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａとが対向する面積は、ずらし角度が１２度の場合よりさらに小さくなって磁束の流れがより制限されることになる。その結果、誘起電圧の上昇がより抑えられて、弱め界磁電流をより低減することができる。
【００３０】
ロータ１３の回転速度と、ずらし角度と、電動機１０への入力電流との関係を示すと、図６（ｂ）に示すようになる。図６（ｂ）から分かるように、ずらし角度を一定の状態で低速域から高速域まで運転を行うと、中速域の所定回転速度未満の時はずらし角度が小さいほど入力電流が小さくなるが、中速域の所定回転速度を超えると、ずらし角度が小さいほど入力電流が大きくなる。しかし、回転速度に対応してステータずらし角度を大きくしていくことにより、電動機１０は、回転速度の増加に伴って入力電流が図６（ｂ）の太線で示すようになるように動作するため、ずらし角度０度の場合に比べて弱め界磁電流分が小さくなる。その結果、電動機１０に供給される電流量を低減することができ、銅損を低減することができる。
【００３１】
電動機１０が連れ回り状態になった場合は、コントローラ３１は、電動機１０への電流供給を停止するとともに、ステータのずらし角度を、ロータ１３の回転速度に拘わらず、図９に示すように、部分１８ａがティース部１５と対向しない位置に配置されるステータのずらし角度（例えば、３０度）となるようにモータ２４に制御指令を出力する。
【００３２】
この実施形態によれば、以下に示す効果を得ることができる。
（１）モータ２４の動作により、ティース部材１６とヨーク部１８とが相対回動され、ヨーク部１８の基準位置からの相対回動量を変更することにより、ティース部１５と、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａとの位置関係が変化する。従って、高速回転時にティース部１５と、ヨーク部１８の磁束が流れ難い部分１８ｂとの対向する面積が大きくなる状態にティース部材１６とヨーク部１８との相対回動量を調整することにより、ロータ１３の高速回転時に弱め界磁電流を小さくしても誘起電圧が過大になるのを抑制することができる。その結果、電動機１０に供給する電流量が低減されて銅損が減り、電動機１０の効率が向上する。
【００３３】
（２）各ティース部１５は内側において連結されているため、ティース部１５に対してコイル１７を組み付ける作業、即ち直接巻線をティース部１５に巻き付けてコイル１７としたり、予め別の場所で巻かれたコイル１７をティース部１５に嵌めて組み付けたりする作業を容易に行うことができる。
【００３４】
（３）ティース部材１６は所定位置に固定され、ヨーク部１８がモータ２４により回動可能である。従って、ティース部材１６を回動させてティース部１５と、ヨーク部１８の磁束が流れ易い部分１８ａとの位置関係を変更する構成に比較して、構造が簡単になる。
【００３５】
（４）ティース部材１６はその中央部において支持部材２０によって支持されている。従って、片持ち状態でティース部材１６を保持する構成に比較してティース部材１６を安定した状態で保持することが容易になる。
【００３６】
（５）ティース部１５は内側の幅が外側の幅より広く形成されている。従って、ティース部１５の幅が一定の場合に比較してトルクリプルを低減することができる。
（６）ヨーク部１８に形成された磁束が流れ易い部分１８ａは、ティース部１５側に向かって突出する凸部で構成されている。従って、ティース部１５が凸部と対向する状態でティース部１５とヨーク部１８との距離が近くなるため、ティース部１５とヨーク部１８との間で磁束が流れ易くなる。ヨーク部１８に凸部を設けるのは、ヨーク部１８の一部を別の材質で形成したりあるいは改質したりすることにより磁束が流れ難くして、磁束が流れ難い部分１８ｂに隣接する部分を相対的に磁束が流れ易くすることにより、磁束が流れ易い部分１８ａと、磁束が流れ難い部分１８ｂとを交互に設ける構成に比較して簡単にできる。
【００３７】
（７）磁束が流れ易い部分１８ａは、ティース部１５の外側端部と対向する部分の周方向の長さがティース部１５の外側端部の幅と同じに形成されている。従って、ヨーク部１８の基準位置からの回動量、即ちステータずらし角度に比例して磁束の通り易さを変更できる。
【００３８】
（８）ティース部材１６は、被支持部１９がティース部１５より外側に突出するように形成されるとともに、突出部において支持部材２０の嵌合部２０ａに嵌合されて支持されている。従って、支持部材２０がコイル１７と干渉しない構成になる。
【００３９】
（９）ティース部材１６は、被支持部１９がティース部１５と同じ厚さで各ティース部１５とそれぞれ同一直線状に位置するように形成されている。従って、円筒部材を加工してティース部１５と被支持部１９とを形成する際に、被支持部１９とティース部１５とが同一直線状に位置しない場合に比較して加工が容易になる。
【００４０】
（１０）電動機１０が連れ回り状態になると、ヨーク部１８は磁束が流れ難い部分１８ｂがティース部１５と対向する位置に配置される。従って、特に高速領域での鉄損による発熱を抑制することができる。
【００４１】
実施形態は前記に限定されるものではなく、例えば、次のように具体化してもよい。
○  ティース部材１６は、中央部において支持部材２０に支持される構造に限らず、片持ち状態で支持される構造や両側において支持される構造としてもよい。また、それに対応してヨーク部１８は１個になる。ティース部材１６が片持ち状態で支持される構造としては、例えば、前記実施形態において被支持部１９の一方の側に設けられたティース部１５をなくした構造がある。
【００４２】
○  ティース部材１６が両側において支持される構造としては、例えば、図１０（ａ）に示すように、ティース部材１６の中央部にティース部１５が配置され、その両側に被支持部１９が連続して形成された構造とする。そして、両被支持部１９を環状の支持部材２０で支持する。また、ヨーク部１８の外径を支持部材２０の外径より若干大きく形成し、ヨーク部１８はハウジング１１に回動可能に支持し、支持部材２０はハウジング１１にボルト２１で固定する。ティース部材１６等をハウジング１１に組み付ける際は、ヨーク部１８をティース部１５の外側に配置し、ヨーク部１８を挟むようにして支持部材２０を被支持部１９に嵌合させた状態で、その組立品をハウジング１１に組み付ける。ヨーク部１８内にティース部材１６を挿入する際は、被支持部１９が磁束が流れ易い部分１８ａに干渉しないように、被支持部１９が磁束が流れ難い部分１８ｂに対応させた位置で挿入すると良い。その後、回転軸２６及びモータ２４をハウジング１１に組み付ける。ティース部材１６はティース部１５の軸方向両端部において支持部材２０によって支持される。この場合も、片持ち状態でティース部材１６を保持する構成に比較してティース部材１６を安定した状態で保持することができ、ティース部材１６を中央部で支持する場合より、安定した状態で保持することができる。
【００４３】
○  被支持部１９は、ティース部１５と同じ厚さで各ティース部１５とそれぞれ連続する構成に限らない。例えば、図１０（ｂ），（ｃ）に示すように、各ティース部１５との間に隙間が存在する状態に形成してもよい。各ティース部１５と被支持部１９との間に隙間が存在する構成の場合は、コイル１７を被支持部１９に巻き掛けずにティース部１５にのみ巻き掛けるようにしてもよい。各ティース部１５と被支持部１９とがティース部材１６の軸方向と平行に延びる同一直線状に位置しない形状でもよい。しかし、同一直線状に位置する形状の方が加工が容易になる。
【００４４】
○  支持部材２０は環状に限らず、複数に分割された支持部材２０で被支持部１９を保持してもよい。  
○  支持部材２０は嵌合部２０ａを嵌合させることでティース部材１６を支持する構成に限らず、接着、溶接、螺合などで支持しても良い。この場合、被支持部１９を突出させなくても良い。
【００４５】
○  ヨーク部１８が所定位置に固定され、ティース部材１６が駆動手段により回動可能な構成としてもよい。例えば、前記各実施形態において、ヨーク部１８をボルト２１でハウジング１１に固定し、支持部材２０をハウジング１１に回動可能に支持するとともにその外周面の一部に歯部を形成する。そして、前記歯部と噛合する歯車２５を有する回転軸２６をモータ２４で駆動する。
【００４６】
○  ２個のヨーク部１８は、同じ方向に回動される構成に限らず、異なる方向に回動される構成としてもよい。各ヨーク部１８毎にモータ２４を設けてもよいが、１本の回転軸２６により両ヨーク部１８を回動させる構成が好ましい。例えば、回転軸２６と歯部２２との間に異なる数の歯車を設ける。この場合、各ヨーク部１８が同期して反対方向に回動されるため、ヨーク部１８が回動される際に磁束流れが曲げられることによって発生するヨーク部１８を戻す方向への力が互いに相殺されるため、２個のヨーク部１８が同方向に回動される場合に比較して、モータ２４がヨーク部１８を回動させるのに必要な力が小さくてよい。
【００４７】
○  ヨーク部１８の内側に設けられるとともに磁束が流れ易い部分１８ａは、凸部で形成されたものに限らない。例えば、ヨーク部１８の内面を中心軸からの距離が一定な曲面で形成し、所定間隔で他の部分より透磁率の低い材料を表面が露出する状態で埋設することにより磁束が流れ難い部分１８ｂを形成し、透磁率の低い材料と隣接する部分を磁束が流れ易い部分１８ａとしてもよい。透磁率の低い材料としては非磁性体が好ましく、非磁性体の金属がより好ましい。従って、例えば、アルミニウム等を磁束が流れ難い部分１８ｂの材料として使用するのが好ましい。
【００４８】
○  ヨーク部１８は、内側部に磁束が流れ易い部分１８ａと流れ難い部分１８ｂとをティース部１５の周方向の間隔に対応して交互に備えていればよく、磁束が流れ易い部分１８ａの周方向の長さはティース部１５の外側端部の幅と同じに限らず、前記幅より長くても短くてもよい。しかし、前記長さが前記幅と同じ方が、ティース部材１６とヨーク部１８とを相対回動させて、ティース部１５の端面が部分１８ａと対向する面積を変更する際に、無駄にティース部材１６とヨーク部１８とを相対回動させる必要がなく、制御が簡単になる。
【００４９】
○  電動機１０は、ロータ１３の極数が４極で、ティース部１５の数が６の組合せ、即ち４極６スロットに限らない。その場合、ロータ１３の極数と、ティース部１５の数との関係は、２：３が一般的である。ティース部１５の数、即ちスロット数をＮＳとすると、ステータのずらし角度の最大値は、３６０／ＮＳ／２となる。
【００５０】
○  ヨーク部１８は、環状で内側がほぼ円形であればよく、外形は円形である必要はない。ヨーク部１８を固定してティース部材１６を回動可能とする構成の場合は、外形が円形以外の形状の方がヨーク部１８を所定の位置に固定するのが容易になる。
【００５１】
○  ティース部１５の形状を内側の幅が外側の幅より広く形成されている形状とする場合、外側から内側に向かって次第に広くなるように形成してもよい。
○  ティース部１５を外側から内側まで一定幅の形状としてもよい。
【００５２】
○  電動機１０の制御システムは、電流センサ３５及び電圧センサ３６の両者を設ける構成に限らず、いずれか一方のセンサを設けるとともに、他方のセンサで検出すべき値は、一方のセンサの検出信号に基づいて計算で求めるようにしてもよい。
【００５３】
○  回転センサ３４を設けずに、電流センサ３５又は電圧センサ３６の検出信号から回転速度を演算するようにしてもよい。
○  コイル１７を集中巻きではなく、分布巻としてもよい。この場合もコイル１７を組み付ける作業は、ティース部１５が外側で連結された従来の構成に比較して、簡単になる。
【００５４】
○  電動機１０は、永久磁石１４がロータ１３に埋設されたＩＰＭモータに限らない。例えば、永久磁石がロータの外周面に配置されたＳＰＭ（Surface Permanent Magnet）モータ、ロータに突極を有するＰＲＭ（Permanent Magnet Reluctance ）モータ等であってもよい。
【００５５】
○  電動機１０に限らず発電機に適用してもよい。
以下の技術的思想（発明）は前記実施形態から把握できる。
（１）請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の発明において、前記磁束が流れ易い部分は、前記ティース部の外側端部と対向する部分の周方向の長さが前記ティース部の外側端部の幅と同じに形成されている。
【００５６】
（２）請求項１〜請求項５及び前記技術的思想（１）のいずれか一項に記載の発明において、前記支持部材は、前記ティース部材を前記ティース部と同じ厚さで各ティース部とそれぞれ同一直線状に位置するように設けられた被支持部において支持している。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】一実施形態における電動機の断面図。
【図２】支持部材と対応する位置における電動機の断面図。
【図３】ティース部材、ヨーク部及び支持部材の関係を示す分解斜視図。
【図４】電動機の制御システムを示すブロック図。
【図５】（ａ）は回転速度と誘起電圧との関係を示すグラフ、（ｂ）はハイブリッド自動車用走行モータの要求特性を示すグラフ、（ｃ）は回転速度と端子電圧との関係を示すグラフ。
【図６】（ａ）は回転速度とステータずらし角度との関係を示すマップ、（ｂ）は回転速度、ステータずらし角度及び入力電流との関係を示すグラフ。
【図７】中速域におけるティース部とヨーク部との関係を示す電動機の断面図。
【図８】高速域におけるティース部とヨーク部との関係を示す電動機の断面図。
【図９】連れ回り時におけるティース部とヨーク部との関係を示す電動機の断面図。
【図１０】（ａ）は別の実施形態におけるティース部材、ヨーク部及び支持部材の関係を示す分解斜視図、（ｂ），（ｃ）は別の実施形態におけるティース部材の斜視図。
【符号の説明】
【００５８】
１０…回転電機としての電動機、１３…ロータ、１４…永久磁石、１５…ティース部、１６…ティース部材、１６ｂ…凸部、１７…コイル、１８…ヨーク部、１８ａ…磁束が流れ易い部分、１８ｂ…磁束が流れ難い部分、２０…支持部材、２２…駆動手段を構成する歯部、２４…同じくモータ、２５…同じく歯車、２６…同じく回転軸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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