(57)【要約】【課題】電力線通信における通信の通信品質を向上させる。【解決手段】単相３線式の引込線１３に複数の分岐線１４が分岐点を介して接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法において、引込線１３及び分岐線１４（１），１４（２）によって構成される第１の通信機器３１と第２の通信機器４１とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路３０を、第１の分岐線１４（１）又は第２の分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ設け、分岐線１４の分岐点の近傍に、円環状のコアに２本の導線をキャンセル巻きしてなるインダクタ、及び前記２本の導線の間に接続されるコンデンサを含むフィルタ回路１７を設ける。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
単相３線式の引込線に複数の分岐線が分岐点を介して接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、
第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、
前記引込線に前記第１の分岐線と同相に接続している第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、
前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設け、
少なくともいずれかの前記分岐線の前記分岐点の近傍に、円環状のコアに２本の導線をキャンセル巻きしてなるインダクタ、及び前記２本の導線の間に接続されるコンデンサを含むフィルタ回路を設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項２】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線及び前記第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項３】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線または前記第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項４】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路を、前記第１の分岐線の前記第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路は、前記コンセントに接続される２つの端子、これら２つの端子間に直列に接続される抵抗素子、及び前記抵抗素子に直列に接続されるコンデンサを含んで構成されること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項６】
請求項１乃至４のいずれか記載の電力線通信方法であって、
前記終端回路は、電力線通信に用いられる周波数帯において前記通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを有すること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項７】
請求項１に記載の電力線通信方法であって、
前記分岐線のうち電力線通信を行う通信機器が接続されていない前記分岐線にのみ、前記フィルタ回路を設けること
を特徴とする電力線通信方法。
【請求項８】
請求項２に記載の電力線通信方法であって、
前記第１の通信機器が接続する前記分岐線、及び前記第２の通信機器が接続している分岐線は、隣接相接続されていること
を特徴とする電力線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電力線通信方法に関し、とくに終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
屋内に配線された電力線（電灯線）を利用して通信を行う電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）が知られている。図７に電力線通信が行われる屋内配電設備の一例を示している。同図において、分電盤１１にはその一端が柱上変圧器１２に接続される単相３線式の引込線１３が収容されている。引込線１３には、屋内の各所に設けられているコンセントや電灯などに電力を供給する分岐線１４が接続している。また分電盤１１には、引込線１３を通じて供給される電力をオンオフする主幹ブレーカ１５、分岐線１４ごとに設けられる分岐ブレーカ１６が収容されている。電力線通信を行うパーソナルコンピュータなどの通信機器３１，４１は、分岐線１４に設けられるコンセント５１にＰＬＣモデム２１を介して接続され、分岐線１４及び引込線１３を通信路として通信を行う。
【０００３】
ここで上記通信路に存在するコンセント５１は、上記通信路において開放端を構成し、これにより通信信号の反射や減衰が生じて電力線通信の通信品質が低下する。このため、例えば、特許文献１には、電力線搬送通信の使用周波数帯域における屋内電力線間の特性インピーダンスと等価な終端抵抗と静電容量の直列回路とからなるインピーダンスがケースに収容された終端回路を、屋内電力線のコンセントに差し込むことで、インピーダンスを整合させる技術が開示されている。
【特許文献１】特開２００３−２６４４８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、電力線通信が行われる屋内には多数のコンセントが存在し、電気製品が接続されていない全てのコンセントに終端回路を接続することは、経済性、利便性の観点から必ずしも現実的ではない。
【０００５】
また単相３線式の引込線は、活線Ｌ１（以下、赤相Ｌ１）、活線Ｌ２（以下、黒相Ｌ２）、及び中性線Ｎ（以下、白相Ｎ）を有しているが、上記通信路には、図８Ａに示すように、各通信機器３１，４１が、引込線１３を構成する３つの線のうち、同じ相の線に接続する分岐線１４に接続している場合（以下、同相接続という）と、図８Ｂに示すように、各通信機器３１，４１が、引込線１３を構成する３つの線のうち、異なる相（隣接相）の線に接続している場合（以下、隣接相接続という）とがあり、電力線通信の通信品質の向上を図る場合には、このような通信路の形態の違いを考慮する必要もある。
【０００６】
また、ある分岐線１４を用いて通信が行われる場合、引込線１３を介して結合している他の分岐線１４から混入するノイズや、これら分岐線１４に接続している電気機器が生じるノイズの影響が問題となる。また通信路のインピーダンスが、分電盤１１において結合される他の分岐線１４や、これら分岐線１４に接続している電気機器の種類や動作状態の違いに影響されて不安定となる。さらに伝送信号が通信路以外の分岐線１４にも伝搬することによる伝送損失も問題となる。
【０００７】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させることが可能な電力線通信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための本発明のうちの第１の請求項に記載の発明は、単相３線式の引込線に複数の分岐線が分岐点を介して接続される屋内配線を用いて行われる電力線通信方法であって、第１の前記分岐線に第１の通信機器を接続し、前記引込線に前記第１の分岐線と同相に接続している第２の前記分岐線に第２の通信機器を接続し、前記第１の通信機器と前記第２の通信機器とを結ぶ通信路のインピーダンスを整合させるための終端回路を、前記第１の分岐線又は前記第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設け、少なくともいずれかの前記分岐線の前記分岐点の近傍に、円環状のコアに２本の導線をキャンセル巻きしてなるインダクタ、及び前記２本の導線の間に接続されるコンデンサを含むフィルタ回路を設けることとする。
【０００９】
第１の通信機器が接続する第１の分岐線と、第２の通信機器が接続する第２の分岐線とが同相の関係でる場合には、後述するように、終端回路を第１の分岐線又は第２の分岐線に設けられているコンセントにのみ設けるだけでも、電力線通信の通信品質を向上させることができる。例えば一般家庭用の屋内配線の場合のように部屋ごとに１本の分岐線が割り当てられている場合には、通信機器が置かれている部屋のコンセントにのみ終端回路を設けるだけで通信品質を向上させることができる。
【００１０】
また上記構造からなるフィルタ回路を分岐線の分岐点の近傍に設けることで、電力線通信において障害となる差動信号成分及び同相信号成分の双方を有効に除去することができる。またコンデンサの作用によって、電力線通信の伝送信号の周波数帯の全域にわたって通信路のインピーダンスをフラットな値に保つことができる。また１つのコアを用いて構成したインダクタによって差動信号成分及び同相信号成分の双方を有効に除去できるフィルタ回路を構成できるため、小型化が可能であり、分電盤のような狭いスペースに設置できるフィルタ回路を容易に実現することができる。とくに引込線が単相３線式である場合において、隣接相接続の関係にある分岐線を用いて通信する場合には、差動信号成分及び同相信号成分の双方が問題となるが、上記構成からなるフィルタ回路を設けることで、差動信号成分及び同相信号成分の双方を除去することができる。
【００１１】
また本発明によれば、電力線通信に用いられる分岐線以外の他の分岐線や、これら他の分岐線に接続している電気機器によるノイズやインピーダンスの影響を防ぐことができる。さらにフィルタ回路によって電力線通信における通信信号が、当該通信に用いられている分岐線以外の分岐線に伝搬してしまうのを防ぐことができ、伝送信号の伝送損失を減らすことができる。
【００１２】
さらに後述するように、フィルタ回路を設けても、同相接続されている通信機器間の通信速度に影響を与えない。従って、本発明によれば、同相接続及び隣接相接続の双方の通信品質を確保することができる。
【００１３】
また本発明のうち第２の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線及び前記第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに設けることとする。  
このように、第１の分岐線及び第２の分岐線に設けられている全てのコンセントに終端回路を設けることで、通信品質を確実に向上させることができる。
【００１４】
また本発明のうち第３の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線または前記第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ設けることとする。  
このように、第１の分岐線または第２の分岐線のいずれか一方に設けられているコンセントにのみ終端回路を設けることによっても、通信品質を確実に向上させることができる。
【００１５】
また本発明のうち第４の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の電力線通信方法であって、前記終端回路を、前記第１の分岐線の前記第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ設けることとする。  
このように、第１の分岐線の第１の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ終端回路を設けることによっても、電力線通信の通信品質を向上させることができる。なお、この事情は、第２の分岐線の第２の通信機器が接続しているコンセントに最も近い位置に設けられているコンセントにのみ終端回路を設けた場合でも同様である。
【００１６】
また本発明のうち第５の請求項に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれかに記載の電力線通信方法であって、前記終端回路は、前記コンセントに接続される２つの端子、これら２つの端子間に直列に接続される抵抗素子、及び前記抵抗素子に直列に接続されるコンデンサを含んで構成されることとする。  
終端回路をこのような構成とすることで、所望のインピーダンスを有する終端回路を構成することができる。また抵抗素子に直列に接続されるコンデンサによって商用電源のＡＣ１００Ｖ（６０Ｈｚ）を確実に遮断することができる。
【００１７】
また本発明のうち第６の請求項に記載の発明は、請求項１乃至５のいずれか記載の電力線通信方法であって、前記終端回路は、電力線通信に用いられる周波数帯において、前記通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを有することとする。  
このように、終端回路に電力線通信に用いられる周波数帯域において通信路の特性インピーダンスに等しいインピーダンスを持たせることで、通信信号の反射や減衰を確実に抑えることができる。
【００１８】
また本発明のうち第７の請求項に記載の発明は、請求項１に記載の配電設備であって、前記分岐線のうち電力線通信を行う通信機器が接続されていない前記分岐線にのみ、前記フィルタ回路を設けることとする。  
このように、電力線通信を行う通信機器が接続されていない分岐線にのみフィルタ回路を設けることで、電力線通信に用いられる分岐線以外の他の分岐線や、これら他の分岐線に接続している電気機器によるノイズやインピーダンスの影響を防ぐことができ、通信機器を結ぶ通信路の通信品質を向上することができる。
【００１９】
また本発明のうち第８の請求項に記載の発明は、前記第１の通信機器が接続する前記分岐線、及び前記第２の通信機器が接続している分岐線は、隣接相接続されていることとする。  
引込線が単相３線式である場合において、隣接相接続の関係にある分岐線を用いて通信する場合には、差動信号成分及び同相信号成分の双方が問題となるが、上記構成からなるフィルタ回路を設けることで、差動信号成分及び同相信号成分の双方を除去することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の電力線通信方法によれば、終端回路を適所に効率よく設置して電力線通信の通信品質を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。本発明者らは、終端回路を設けることによる屋内配電設備１を用いて行われる電力線通信の通信品質を評価すべく、次の図１Ａ乃至図１Ｆに示す各形態の夫々について、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１との間の通信速度を測定した。なお、図１Ａ乃至図１Ｆにおいて、分電盤１１、柱状変圧器１２、引込線１３、分岐線１４、主幹ブレーカ１５、分岐ブレーカ１６、コンセント５１、及び通信機器３１，４１の具体的な構成は、図５と同様であるのでここでは説明を省略する。
【００２２】
上記形態のうち図１Ａは、コンセント５１（３）に第１の通信機器３１を、コンセント５１（９）に第２の通信機器４１を夫々接続した場合である。同図に示すように、コンセント５１（３）が設けられている分岐線１４（１）は、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続しており、コンセント５１（９）が設けられている分岐線１４（３）も、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続している。従って、分岐線１４（１）と分岐線１４（３）とは同相接続の関係にある。そして、図１Ａは分岐線１４（１）及び分岐線１４（３）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ、終端回路３０を接続した場合であり、コンセント５１（１）には終端回路３０（１）が、コンセント５１（２）には終端回路３０（２）が、コンセント５１（７）には終端回路３０（３）が、コンセント５１（８）には終端回路３０（４）が、夫々接続されている。
【００２３】
図１Ｂは、コンセント５１（３）に第１の通信機器３１を、コンセント５１（６）に第２の通信機器４１を夫々接続した場合である。同図に示すように、コンセント５１（３）が設けられている分岐線１４（１）は、黒相Ｌ２と白相Ｎとに接続しており、コンセント５１（６）が設けられている分岐線１４（２）は、赤相Ｌ１と白相Ｎに接続している。従って、分岐線１４（１）と分岐線１４（２）とは隣接相接続の関係にある。そして、図１Ｂは、分岐線１４（１）及び分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（４），（５）にのみ、終端回路３０を接続した場合であり、コンセント５１（１）には終端回路３０（１）が、コンセント５１（２）には終端回路３０（２）が、コンセント５１（４）には終端回路３０（３）が、コンセント５１（５）には終端回路３０（４）が、夫々接続されている。
【００２４】
図１Ｃは、同相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（３）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、また、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合である。
【００２５】
図１Ｄは、隣接相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（２）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、また、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合である。
【００２６】
図１Ｅは、同相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（３）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、通信機器や電気機器が何も接続されていない屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合である。
【００２７】
図１Ｆは、隣接相接続の関係にある、分岐線１４（１）と分岐線（２）に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合である。
【００２８】
以上に説明した図１Ａ乃至図１Ｆに示す各形態についての通信速度の測定では、測定箇所、通信機器３１，４１の接続位置、ＰＬＣモデム２１の機種を変えた夫々の場合について通信速度を測定し、それらの平均値を測定結果として求めた。また、電気機器の接続有無や電気機器の電源のオンオフの状態の影響を見るために、電気機器の接続有無や電気機器の電源のオンオフの状態を変えた夫々の場合について測定を行った。ＰＬＣモデム２１には、変調方式がＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）、使用周波数帯域は２〜３０ＭＨｚ、最大通信速度は２００Ｍｂｐｓ、最大出力が８５ｄＢμＶ／１０ｋＨｚ、ＬＡＮインタフェースの規格が１００／１０ＢＡＳＥのものを用いた。また、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１としては、ＣＰＵ、メモリ、及びハードディスクを有するパーソナルコンピュータを用いた。
【００２９】
図２に上記通信速度の測定に用いた終端回路３０の回路図を示す。図２に示す終端回路３０は、コンセント５１に接続される２つの端子１８１（１），１８１（２）と、これら２つの端子１８１（１），１８１（２）の間に直列に接続される、商用電源のＡＣ１００Ｖ（６０Ｈｚ）を遮断するための２つのコンデンサ１８２（１），１８２（２）と、これら２つのコンデンサ１８２（１），１８２（２）の間に直列に接続される抵抗素子１８３、及び終端回路３０の一部を収容するケース１８４とからなる。
【００３０】
図２に示す終端回路３０において、コンデンサ１８２（１），１８２（２）には、静電容量が０．１μＦであるものを用いた。また終端回路３０のインピーダンスを電力線通信に用いられる周波数帯（２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）における通信路の特性インピーダンスに整合させるため、抵抗素子１８３には抵抗値が５０〜１００Ωであるものを用いた。
【００３１】
＝＝測定結果＝＝
まず、いずれのコンセント５１にも電気機器を接続しない場合（無負荷の場合）における通信速度の測定結果を表１に示す。表１において、通信速度の単位はＭｂｐｓである。また、表１及び以下に示す各表において、第１のケースとは、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を接続しない場合（図１Ｃ、図１Ｄに対応）であり、第２のケースとは、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１の通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続した場合（図１Ａ、図１Ｂに対応）であり、第３のケースとは、屋内の全てのコンセント５１（通信機器や電気製品が接続されているコンセントを除く）に終端回路３０を接続した場合（図１Ｅ、図１Ｆに対応）である。
【表１】
2007174547.tif 000003
【００３２】
表１に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．５倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００３３】
表２は所定のコンセントに電気機器を接続し、且つ、接続した電気機器の電源をオンにした場合の測定結果である。
【表２】
2007174547.tif 000004
【００３４】
表２に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線に設けられているコンセント５１に終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．６倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００３５】
表３は所定のコンセント５１に電気機器を接続し、且つ、電気機器の電源をオフにした場合の測定結果である。
【表３】
2007174547.tif 000005
【００３６】
表３に示すように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、通信速度が約１．７倍にアップしている。またその改善効果は、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合（第３のケース）と殆ど変わらない。一方、隣接相接続については、終端回路３０を接続しても通信速度は向上しない。
【００３７】
以上、表１乃至表３から明らかなように、同相接続の場合には、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで（第２のケース）、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合と遜色なく通信品質を改善できることがわかる。
【００３８】
以上により、通信路を構成している分岐線１４に設けられているコンセント５１にのみ終端回路３０を接続するだけで通信速度が向上することがわかったが、終端回路３０の好適な設置位置を調べるため、次に、終端回路３０を設ける位置を変えた複数のケースについてシミュレーションを行い、通信路のインピーダンスを求めた。シミュレーションの結果を図３Ａ〜図３Ｆに示す。なお、図３Ａは、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を設けない場合であり、図３Ｂは、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を設けた場合、図３Ｃは、通信路を構成している分岐線１４のコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合、図３Ｄは、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上の全てのコンセント５１に終端回路３０を設け、もう一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上のコンセント５１には終端回路３０を設けないようにした場合である。また、図３Ｅは、２台の通信機器のうち一方の通信機器が接続している分岐線上の当該通信機器に最も近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合であり、図３Ｆは、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器３１，４１が接続している分岐線１４上の当該通信機器３１，４１から２番目に近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合である。
【００３９】
図３Ａと図３Ｂとを比較すると、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を設けることで、通信に用いられる周波数帯（０〜３０ＭＨｚ）において、インピーダンスのハンプ（跳ね上がり）が図３Ａに比べて減少していることがわかる。また、図３Ｃ，図３Ｄについても、図３Ｂと同様に、インピーダンスのハンプが図３Ａに比べて減少していることがわかる。また、図３Ｅでは、図３Ｄに比べてインピーダンスのハンプが多くなっているが、図３Ａに比べるとハンプが減少していることがわかる。なお、通信機器３１，４１を接続するコンセント５１を変えて、以上と同様のシミュレーションを行ったが、図３Ａ〜図３Ｆとほぼ同様の結果となった。
【００４０】
以上のシミュレーションの結果、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４上の当該通信機器に最も近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けるだけでも、通信速度を向上できることがわかった。
【００４１】
＝＝フィルタ回路＝＝
ところで、分岐線１４（１）〜（４）は、分電盤１１内で引込線１３を介して結合されている。このため、電力線通信においては、通信に関与しない分岐線１４や通信に関与しない分岐線１４に接続されている電気機器に由来するノイズや、通信路のインピーダンスの変化が少なからず通信品質に影響を及ぼす。また、隣接相接続されている通信機器３１，４１間で通信が行われる場合には、次の問題もある。
【００４２】
図４は、隣接相接続された通信機器３１，４１間で通信が行われる場合における問題を説明する図である。図４において、第１の通信機器３１は、赤相Ｌ１と白相Ｎに接続する分岐線１４（１）に接続しており、一方、第２の通信機器４１は、黒相Ｌ２と白相Ｎに接続する分岐線１４（２）に接続されている。ここで第１の通信機器３１から第２の通信機器４１に対して通信信号Ｓ１が送信されると、通信信号Ｓ１は、白相Ｎを介して第２の通信機器４１に到達する。また通信信号Ｓ１についての第２の通信機器４１からの還りの通信信号Ｓ２は、黒相Ｌ２に出力され、通信信号Ｓ２は、赤相Ｌ１と黒相Ｌ２の間の浮遊容量Ｃ１を介して赤相Ｌ１に伝わる。
【００４３】
ここで第２の通信機器４１が接続している分岐線１４（２）に開放端が存在すれば、第１の通信機器３１から白相Ｎに出力された通信信号Ｓ１については、赤相Ｌ１と白相Ｎの間の浮遊容量Ｃ２を介して赤相Ｌ１に還ってくる経路が存在し、赤相Ｌ１と白相Ｎの間に差動信号成分が生じる。また第２の通信機器４１の黒相Ｌ２に出力された通信信号Ｓ２については、赤相Ｌ１と黒相Ｌ２との間の浮遊容量Ｃ３を介して第１の通信機器３１の赤相Ｌ１に還ってくる経路が存在し、白相Ｎと黒相Ｌ２の間に同相信号成分が生じる。このように、隣接相接続されている２つの分岐線１４の夫々に接続されている２つの通信機器３１，４１の間で通信が行われる場合には、差動信号成分と同相信号成分の双方が問題となる。
【００４４】
この問題は、通信機器３１，４１が接続されていない分岐線１４の引込線１３との接続点（分岐点）の近傍に図５Ａ及び図５Ｂに示す構成からなるフィルタ回路を設けることにより改善することができる。なお、図５Ａはフィルタ回路の回路図であり、図５Ｂはフィルタ回路の外観図（インダクタ部分のみ）である。このフィルタ回路は、フェライト等からなる円環状のコア２１（トロイダルコア）に、エナメル線や銅線等の２本の導線２２をキャンセル巻きしてなるインダクタ２３と、２本の導線２２の間に接続されるコンデンサ２４とを含んで構成されている。導線２２は、差動信号成分に対してコア２１内の磁束が互いに打ち消されるようにコア２１に巻回されている。なお、コア２１への導線２２の巻き方は、コンベンショナルトランス的であるため漏洩インダクタンスが存在し、このフィルタ回路は差動信号成分を除去することもできる。また、磁束が打ち消されるため、磁気飽和の影響を考慮する必要もない。また、導線２２は、同相信号成分に対してコア２１内の磁束が互いに強め合うようにコア２１に巻回されており、同相信号成分に対しては、このフィルタ回路はコモンモードフィルタとして機能する。コンデンサ２４は、第１の通信機器３１と第２の通信機器４１との間の通信路のインピーダンスを電力線通信の伝送信号の周波数帯の全域にわたってフラットにするように作用する。
【００４５】
図６Ａ，図６Ｂは、図５Ａ，図５Ｂに示す構成からなるフィルタ回路を設けた配電設備１の一例であり、図６Ａは同相接続の場合、図６Ｂは隣接相接続の場合である。図６Ａに示す配電設備１では、第１の通信機器３１が接続されている分岐線１４（１）及び第２の通信機器４１が接続されている分岐線１４（３）に設けられているコンセント５１にのみ、終端回路３０を接続し、通信機器３１，４１が接続されていない分岐線１４（２）及び分岐線１４（４）の夫々の引込線１３との接続点の近傍にフィルタ回路１７を設けている。また図６Ｂに示す配電設備１では、第１の通信機器３１が接続されている分岐線１４（１）及び第２の通信機器４１が接続されている分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１にのみ、終端回路３０を接続し、通信機器３１，４１が接続されていない分岐線１４（３）及び分岐線１４（４）の夫々の引込線１３との接続点の近傍にフィルタ回路１７を設けている。
【００４６】
表４は、電気機器を接続し、且つ、接続した電気機器の電源をオンにした場合の通信速度の測定結果である。表４中、”第２のケース＋フィルタ回路”とは、第１の通信機器３１が接続されている分岐線１４（１）及び第２の通信機器４１が接続されている分岐線１４（２）にのみ、終端回路３０を接続し、通信機器３１，４１が接続されていない分岐線１４（３）及び分岐線１４（４）の夫々の引込線１３との接続点の近傍にフィルタ回路１７を設けた場合である。なお、表４において、”第２のケース＋フィルタ回路”以外の内容は表２と同じである。
【表４】
2007174547.tif 000006
【００４７】
表４に示すように、フィルタ回路１７を設けることにより（第４のケース）、隣接相接続の場合の通信速度が第２のケースに比べて約１．５倍にアップしていることがわかる。またフィルタ回路１７を設けても、同相接続されている通信機器間の通信速度に殆ど影響を与えないことがわかる。
【００４８】
表５は、電気機器を接続し、且つ、接続した電気機器の電源をオフにした場合の測定結果である。なお、表５において、第４のケース以外の内容は表３と同じである。
【表５】
2007174547.tif 000007
【００４９】
表５に示すように、この場合においても、フィルタ回路１７を設けることにより（第４のケース）、隣接相接続の場合の通信速度が第２のケースに比べて約１．５倍にアップしていることがわかる。またフィルタ回路１７を設けても、同相接続の場合の通信速度に殆ど影響を与えないことがわかる。
【００５０】
以上に説明したように、図５Ａ，図５Ｂに示すフィルタ回路１７によって、差動信号成分と同相信号成分の双方を除去することができる。従ってこのフィルタ回路１７を設けることで、隣接相接続の関係にある２つの分岐線１４の夫々に接続する２つの通信機器３１，４１間で通信が行われる場合に問題となる、上述した差動信号成分と同相信号成分の双方を除去することができる。また、コンデンサ２４によって、通信に用いられる周波数範囲の全域にわたってインピーダンスが一定に保たれる。そしてフィルタ回路１７を設けた場合でも、同相接続の場合の通信速度には殆ど影響しないため、フィルタ回路１７を終端回路３０とともに用いることができ、従って、同相接続及び隣接相接続の双方の通信品質を向上させることができる。さらに、図５Ａ，図５Ｂに示すフィルタ回路１７は、１つのトロイダルコアのみを用いて構成できるため、小型化が可能であり、分電盤１１内のような狭いスペースに設置することが可能なフィルタ回路を容易に実現することができる。
【００５１】
以上、本発明の一実施形態につき詳細に説明したが、以上の実施形態の説明は本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１Ａ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線１４（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、分岐線１４（１）及び分岐線１４（３）に設けられているコンセント５１（１），（２），（７），（８）にのみ、終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｂ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線１４（２）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、分岐線１４（１）及び分岐線１４（２）に設けられているコンセント５１（１），（２），（４），（５）にのみ、終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｃ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を夫々接続し、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合を示す図である。
【図１Ｄ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（２）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、屋内のいずれのコンセント５１にも終端回路３０を接続しない場合を示す図である。
【図１Ｅ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、同相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（３）の夫々に第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、通信機器や電気機器が何も接続されていない屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図１Ｆ】本発明の一実施形態として説明する、電力線通信に用いられる屋内配電設備１を示す図であり、隣接相接続の関係にある分岐線１４（１）と分岐線（２）の夫々に、第１の通信機器３１及び第２の通信機器４１を接続し、屋内の全てのコンセント５１に終端回路３０を接続した場合を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態として説明する終端回路３０を示す図である。
【図３Ａ】本発明の一実施形態として説明する、屋内のいずれのコンセントにも終端回路３０を設けない場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図３Ｂ】本発明の一実施形態として説明する、屋内の全てのコンセントに終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図３Ｃ】本発明の一実施形態として説明する、通信路を構成している分岐線１４のコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図３Ｄ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち、一方の通信機器が接続している分岐線１４に設けられている全てのコンセント５１に終端回路３０を設け、もう一方の通信機器が接続している分岐線１４上のコンセント５１に終端回路３０を設けない場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図３Ｅ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４に設けられている、当該通信機器に最も近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図３Ｆ】本発明の一実施形態として説明する、２台の通信機器３１，４１のうち一方の通信機器が接続している分岐線１４上の当該通信機器から２番目に近い位置にあるコンセント５１にのみ終端回路３０を設けた場合における、通信路のインピーダンスをシミュレーションした結果である。
【図４】隣接相接続された通信機器３１，４１間で通信が行われる場合における問題を説明する図である。
【図５Ａ】本発明の一実施形態によるフィルタ回路１７の回路図である。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態によるフィルタ回路１７の一部外観図である。
【図６Ａ】本発明の一実施形態による、同相接続の場合において、図５Ａ，図５Ｂに示す構成からなるフィルタ回路１７を設けた配電設備１の一例である。
【図６Ｂ】本発明の一実施形態による、隣接相接続の場合において、図５Ａ，図５Ｂに示す構成からなるフィルタ回路１７を設けた配電設備１の一例である。
【図７】電力線通信が行われる屋内配電設備の一例を示す図である。
【図８Ａ】２つの分岐線が同相接続の関係にある場合を説明する図である。
【図８Ｂ】２つの分岐線が隣接相接続の関係にある場合を説明する図である。
【符号の説明】
【００５３】
１  屋内配線設備
１１  分電盤
１２  柱状変圧器
１３  引込線
Ｌ１  赤相
Ｎ    白相
Ｌ２  黒相
１４  分岐線
１５  主幹ブレーカ
１６  分岐ブレーカ
１７  フィルタ回路
２１  ＰＬＣモデム
３０  終端回路
３１  第１の通信機器
４１  第２の通信機器
５１  コンセント
【図１Ａ】
2007174547.tif 000008
【図１Ｂ】
2007174547.tif 000009
【図１Ｃ】
2007174547.tif 000010
【図１Ｄ】
2007174547.tif 000011
【図１Ｅ】
2007174547.tif 000012
【図１Ｆ】
2007174547.tif 000013
【図２】
2007174547.tif 000014
【図３Ａ】
2007174547.tif 000015
【図３Ｂ】
2007174547.tif 000016
【図３Ｃ】
2007174547.tif 000017
【図３Ｄ】
2007174547.tif 000018
【図３Ｅ】
2007174547.tif 000019
【図３Ｆ】
2007174547.tif 000020
【図４】
2007174547.tif 000021
【図５Ａ】
2007174547.tif 000022
【図５Ｂ】
2007174547.tif 000023
【図６Ａ】
2007174547.tif 000024
【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８Ａ】
2007174547.tif 000027
【図８Ｂ】
2007174547.tif 000028