(57)【要約】【課題】  本発明は、１つの伝送路を複数の通信方式又は通信端末で共有するにあたり、各通信方式等の通信環境が略均等に確保され得る伝送路共有方法及び通信方法を提供する。【解決手段】  本発明に係る、互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行うＡ、Ｂ及びＣの複数の通信方式が１つの伝送路を共有して通信を行う伝送路共有方法において、伝送路の通信に使用される周波数帯域Ｂ１を複数の第１周波数帯域I１〜IV１に分割し、この分割した各第１周波数帯域I１〜IV１をさらに複数の第２周波数帯域（１）〜（１２）に分割し、Ａ、Ｂ及びＣの複数の通信方式が通信に使用する周波数帯域として複数の第２周波数帯域（１）〜（１２）の何れかをＡ、Ｂ及びＣの複数の通信方式にそれぞれ割り当てると共に１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（１）〜（１２）が複数の第１周波数帯域I１〜IV１のうちの少なくとも２つにあることを特徴とする。【選択図】      図１
2007060513.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行う複数の通信方式が１つの伝送路を共有して通信を行う伝送路共有方法において、
前記伝送路の通信に使用される周波数帯域を複数の第１周波数帯域に分割し、該分割した各第１周波数帯域をさらに複数の第２周波数帯域に分割し、前記複数の通信方式が通信に使用する周波数帯域として前記複数の第２周波数帯域の何れかを前記複数の通信方式にそれぞれ割り当てると共に１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域が前記複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにあること
を特徴とする伝送路共有方法。
【請求項２】
１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域は、前記複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項３】
１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域は、前記複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいてランダムに割り当てられること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項４】
前記各第１周波数帯域は、前記複数の第２周波数帯域に均等に分割されていること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項５】
前記各第１周波数帯域は、前記複数の第２周波数帯域に不均等に分割されていること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項６】
前記伝送路の通信に使用される周波数帯域は、前記各第１周波数帯域に均等に分割されていること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項７】
前記伝送路の通信に使用される周波数帯域は、前記各第１周波数帯域に不均等に分割されていること
を特徴とする請求項１に記載の伝送路共有方法。
【請求項８】
互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行う複数の通信端末が１つの伝送路を共有して通信を行う伝送路共有方法において、
前記伝送路の通信に使用される周波数帯域を複数の第１周波数帯域に分割し、該分割した各第１周波数帯域をさらに複数の第２周波数帯域に分割し、前記複数の通信端末が通信に使用する周波数帯域として前記複数の第２周波数帯域の何れかを前記複数の通信端末にそれぞれ割り当てると共に１つの前記通信端末に割り当てられる前記第２周波数帯域が前記複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにあること
を特徴とする伝送路共有方法。
【請求項９】
通信に使用される周波数帯域が予め複数の第１周波数帯域に設定され該設定された第１周波数帯域がさらに複数の第２周波数帯域に設定されている伝送路の、異なる前記第１周波数帯域における前記第２周波数帯域を少なくとも２つ用いて通信を行う通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行う複数の通信方式又は通信端末が１つの伝送路を共有して通信を行う特に電力線搬送通信に好適な伝送路共有方法に関する。そして、共有されている伝送路を用いて通信を行う通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
１つの伝送路を複数で利用する場合、混信により円滑な通信ができない等の弊害が生じることから、通常、通信に使用される周波数帯域全体を複数の帯域に分割し各帯域に個別のチャンネルを割り当てて複数が同時に通信を行う周波数分割多元接続（Frequency Division Multiple Access）が利用される。
【０００３】
一方、近年、通信技術の進展により様々な技術分野でネットワーク化が進んでおり、建物内の様々な機器がネットワークに接続されつつある。このネットワーク化に際し、既設の配線を利用することから新たな伝送路を布設する必要がないという利点や、そのために導入に伴う初期費用がその分低廉であり、建物の美観も損ねないという利点等から、これら機器に電力を供給する電力線を伝送路に利用した電力線搬送通信が盛んに研究、開発されている。
【０００４】
この電力線搬送通信でも上記周波数分割多元接続を採用することができる。例えば、特許文献１には、電力線ネットワークによって双方向通信で通信を行う複数のユーザ装置と１つのヘッドエンド装置とを備え、上記電力線ネットワークを介したデータのポイント・ツー・マルチポイントディジタル伝送のマルチユーザシステムのためのデータの多重アクセス及び多重伝送の方法が開示されており、この方法では、アップストリームチャンネルにおいてデータは、上記複数のユーザ装置から上記ヘッドエンド装置に伝送され、ダウンストリームチャンネルにおいてデータは、上記ヘッドエンド装置から上記複数のユーザ装置に伝送され、上記ユーザ装置のそれぞれは、上記複数のユーザ装置が伝送可能な情報量を最大化しかつこれらのユーザ装置における待ち時間を最小化するための媒体アクセスコントローラ（ＭＡＣ）を含み、上記電力線ネットワークは、周波数分割二重化（ＦＤＤ）及び／又は時分割二重化（ＴＤＤ）により上記アップストリーム及び上記ダウンストリームに分割されている。
【特許文献１】特表２００４−５３１９４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、電力線は、もともと電力供給用の配線であるため通信用に特性が最適化されているものではなく、例えば、図８に示すように、周波数が高くなるに従って信号減衰量が増加する傾向にある。
【０００６】
また、通信を行う通信装置間における電力線ごとに、基本的な傾向としては上記の如きであるが信号減衰量の周波数特性が異なる。そして、電力線には、通常、複数の機器が接続されているため、これら機器の接続形態や稼動状態により、通信を行う通信装置間における電力線ごとに、電力線のインピーダンス、伝送路の損失、雑音レベルが大きく変動し、かつ、これら機器が発生するノイズや飛来ノイズ等のノイズＮ１、Ｎ２、・・・、Ｎ８が例えば図９に示すように比較的狭帯域で生じその発生する周波数ｆ１、ｆ２、・・・ｆ８もランダムで異なっている。
【０００７】
一方、上記理由により基本的には周波数が高くなるに従って信号減衰量が増加する傾向にあるものの、接続される機器や配線の分岐等の影響によりＬＣ共振が起こるため、逆に高周波の信号減衰量が少なくなる周波数帯域も存在し得る。
【０００８】
このため、通常の周波数分割多元接続のように単に周波数帯域を分割して割り当てると、例えば図１０に示すように、伝送環境が悪い周波数帯域を割り当てられた方（図１０の例では通信方式１）は、電力線搬送通信が困難になる場合が生じ得る。そして、このような事情は、通信方式に代えて通信端末としても同様である。
【０００９】
本発明は、上記事情に鑑みて為された発明であり、本発明の目的は、１つの伝送路を複数の通信方式又は通信端末で共有するにあたり、伝送路の周波数特性が一様ではない場合であっても、各通信方式又は各通信端末の通信環境が略均等に確保され得る伝送路共有方法を提供することである。そして、本発明の目的は、共有されている伝送路を用いて通信を行う通信方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、種々検討した結果、上記目的は、以下の本発明により達成されることを見出した。即ち、本発明に係る一態様では、互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行う複数の通信方式が１つの伝送路を共有して通信を行う伝送路共有方法において、前記伝送路の通信に使用される周波数帯域を複数の第１周波数帯域に分割し、該分割した各第１周波数帯域をさらに複数の第２周波数帯域に分割し、前記複数の通信方式が通信に使用する周波数帯域として前記複数の第２周波数帯域の何れかを前記複数の通信方式にそれぞれ割り当てると共に１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域が前記複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにあることを特徴とする。
【００１１】
そして、上述の伝送路共有方法において、１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域は、前記複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられることを特徴とする。
【００１２】
また、上述の伝送路共有方法において、１つの前記通信方式に割り当てられる前記第２周波数帯域は、前記複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいてランダム（無作為）に割り当てられることを特徴とする。
【００１３】
さらに、上述の伝送路共有方法において、前記各第１周波数帯域は、前記複数の第２周波数帯域に均等に分割されていることを特徴とする。
【００１４】
そして、上述の伝送路共有方法において、前記各第１周波数帯域は、前記複数の第２周波数帯域に不均等に分割されていることを特徴とする。
【００１５】
また、上述の伝送路共有方法において、前記伝送路の通信に使用される周波数帯域は、前記各第１周波数帯域に均等に分割されていることを特徴とする。
【００１６】
さらに、上述の伝送路共有方法において、前記伝送路の通信に使用される周波数帯域は、前記各第１周波数帯域に不均等に分割されていることを特徴とする。
【００１７】
そして、本発明に係る他の一態様の伝送路共有方法は、互いに異なる周波数帯域を用いて通信を行う複数の通信端末が１つの伝送路を共有して通信を行う伝送路共有方法において、前記伝送路の通信に使用される周波数帯域を複数の第１周波数帯域に分割し、該分割した各第１周波数帯域をさらに複数の第２周波数帯域に分割し、前記複数の通信端末が通信に使用する周波数帯域として前記複数の第２周波数帯域の何れかを前記複数の通信端末にそれぞれ割り当てると共に１つの前記通信端末に割り当てられる前記第２周波数帯域が前記複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにあることを特徴とする。
【００１８】
また、本発明に係る他の一態様の通信方法は、通信に使用される周波数帯域が予め複数の第１周波数帯域に設定され該設定された第１周波数帯域がさらに複数の第２周波数帯域に設定されている伝送路の、異なる前記第１周波数帯域における前記第２周波数帯域を少なくとも２つ用いて通信を行う。
【発明の効果】
【００１９】
このような上記構成の伝送路共有方法は、周波数帯域を２段階で分割し、第１段階で分割された異なる周波数帯域であって第２段階で分割された周波数帯域を複数、１つの通信方式又は１つの通信端末に割り当てるので、伝送路の周波数特性が一様である場合はもちろん、伝送路の周波数特性が一様ではない場合であっても、各通信方式又は各通信端末の通信環境が略均等に確保され得る。
【００２０】
そして、このような上記構成の通信方法は、周波数帯域が２段階で分割されている伝送路を用いて通信を行う際に、第１段階で分割された異なる周波数帯域であって第２段階で分割された周波数帯域を複数用いて通信を行うので、所定の通信環境を確保し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明に係る実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、その説明を省略する。
【００２２】
また、以下の説明では、通信方式の場合について説明しているが、通信方式に代えて通信端末でも同様に説明できる。
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係る伝送路共有方法における各通信方式に対する周波数割当てを説明するための図である。図１（Ａ）は、時間経過に対し各通信方式が使用する周波数帯域を説明するための図であり、図１（Ｂ）は、周波数軸上において各通信方法に対する周波数割当てを説明するための図である。図１（Ａ）の横軸は、時間であり、その縦軸は、周波数である。図１（Ｂ）の横軸は、周波数である。図２は、第１の実施形態に係る伝送路共有方法における作用効果を説明するための図である。図２の横軸は、周波数であり、その縦軸は、横軸を境界に上半分が電力線内ノイズのノイズレベルであり、下半分が電力線の信号減衰量である。なお、後述の図３乃至図７においても同様である。
【００２３】
図１及び図２において、伝送路の通信に使用される周波数帯域は、複数の第１周波数帯域に分割され、この分割された第１周波数帯域がさらに複数の第２周波数帯域に分割される。図１及び図２に示す例では、伝送路の通信に使用される周波数Ｆ１から周波数Ｆ１３までの周波数帯域Ｂ１は、周波数Ｆ１から周波数Ｆ４までの第１周波数帯域I１、周波数Ｆ４から周波数Ｆ７までの第１周波数帯域II１、周波数Ｆ７から周波数Ｆ１０までの第１周波数帯域III１、及び、周波数Ｆ１０から周波数Ｆ１３までの第１周波数帯域IV１の４個に分割される。そして、この分割された第１周波数帯域I１は、周波数Ｆ１から周波数Ｆ２までの第２周波数帯域（１）、周波数Ｆ２から周波数Ｆ３までの第２周波数帯域（２）、及び、周波数Ｆ３から周波数Ｆ４までの第２周波数帯域（３）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域II１は、周波数Ｆ４から周波数Ｆ５までの第２周波数帯域（４）、周波数Ｆ５から周波数Ｆ６までの第２周波数帯域（５）、及び、周波数Ｆ６から周波数Ｆ７までの第２周波数帯域（６）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域III１は、周波数Ｆ７から周波数Ｆ８までの第２周波数帯域（７）、周波数Ｆ８から周波数Ｆ９までの第２周波数帯域（８）、及び、周波数Ｆ９から周波数Ｆ１０までの第２周波数帯域（９）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域IV１は、周波数Ｆ１０から周波数Ｆ１１までの第２周波数帯域（１０）、周波数Ｆ１１から周波数Ｆ１２までの第２周波数帯域（１１）、及び、周波数Ｆ１２から周波数Ｆ１３までの第２周波数帯域（１２）の３個にさらに分割される。
【００２４】
分割された各第１周波数帯域I１〜IV１の帯域幅は、第１の実施形態では、図１及び図２に示すように、均等である。
【００２５】
第１周波数帯域が複数の第２周波数帯域に分割される分割数、即ち、１個の第１周波数帯域における第２周波数帯域の個数は、割り当てるべき通信方式の個数に応じた個数に設定される。図１及び図２に示す例では、Ａ通信方式、Ｂ通信方式及びＣ通信方式の３個の通信方式に第２周波数帯域（１）〜（１２）を割り当てるので、その数は、３個である。
【００２６】
分割された各第２周波数帯域（１）〜（１２）の帯域幅は、第１の実施形態では、均等であり、さらに、各第１周波数帯域I１〜IV１間においても各第２周波数帯域（１）〜（１２）は、均等である。
【００２７】
そして、複数の通信方式は、複数の第２周波数帯域の何れかにそれぞれ割り当てられると共に、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにある。即ち、異なる第１周波数帯域であって複数の第２周波数帯域が１つの通信方式に割当てられる。
【００２８】
１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、第１の実施形態では、複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられる。図１及び図２に示す例では、各第１周波数帯域I１；II１；III１；IV１において、３個の第２周波数帯域（１）、（２）、（３）；（４）、（５）、（６）；（７）、（８）、（９）；（１０）、（１１）、（１２）は、低周波数側の第２周波数帯域（１）；（４）；（７）；（１０）から高周波数側の第２周波数帯域（３）；（６）；（９）；（１２）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てられる。例えば、第１周波数帯域II１では、低周波数側の第２周波数帯域（４）がＡ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（４）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（５）がＢ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（６）がＣ通信方式に割り当てられる。
【００２９】
このように複数の第２周波数帯域が複数の通信方式に割り当てられると、各通信方式は、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行う。図１及び図２に示す例では、Ａ通信方式は、何れの時間においても第２周波数帯域（１）、（４）、（７）、（１０）を用いて通信を行い、Ｂ通信方式は、何れの時間においても第２周波数帯域（２）、（５）、（８）、（１１）を用いて通信を行い、そして、Ｃ通信方式は、何れの時間においても第２周波数帯域（３）、（６）、（９）、（１２）を用いて通信を行う。
【００３０】
このように本実施形態では、各通信方式は、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行うので、伝送路の周波数特性が一様である場合はもちろん、伝送路の周波数特性が一様ではない場合であっても、各通信方式の通信環境が略均等に確保され得る。また、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００３１】
図２に示す例では、周波数分割多元接続により、例えば、Ａ通信方式に周波数Ｆ１から周波数Ｆ５までの周波数帯域を割り当て、Ｂ通信方式に周波数Ｆ５から周波数Ｆ９までの周波数帯域を割り当て、そして、Ｃ通信方式に周波数Ｆ９から周波数Ｆ１３までの周波数帯域を割り当てると、Ａ通信方式及びＣ通信方式の通信環境が悪く、場合によっては、通信不可能な状態となるが、本実施形態のようにＡ、Ｂ及びＣの各通信方式に第２周波数帯域（１）〜（１２）を割り当てると、各通信方式の通信環境が略均等に確保され、Ａ通信方式では例えば比較的通信環境が良好な第２周波数帯域（７）や第２周波数帯域（１０）が割り当てられており、Ｂ通信方式では例えば比較的通信環境が良好な第２周波数帯域（５）や第２周波数帯域（８）が割り当てられており、そして、Ｃ通信方式では例えば比較的通信環境が良好な第２周波数帯域（６）や第２周波数帯域（１２）が割り当てられている。このため、各通信方式は、これらの第２周波数帯域（１）〜（１２）を用いてそれぞれ通信を行うことができる。
【００３２】
ここで、通信の変調方式は、不連続な複数の周波数帯域を用いて通信を行うことが可能な公知の種々の方式を採用することができるが、容易に適用可能であることから、複数のサブキャリアで信号伝送するマルチキャリア伝送方式が好適であり、特に直交周波数分割多重方式（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）が好適である。
【００３３】
ＯＦＤＭは、直交化された多数の狭帯域サブキャリアで信号伝送を行う方式であり、周波数利用効率が高く、高速伝送に適している。直交周波数分割多重方式の送信機では、一般に、まず、送信すべきデータがシリアルパラレル変換器で直並列変換（Ｓ／Ｐ）されることによって、複数の送信データが生成される。次に、各送信データは、それぞれ、変調器で同相成分Ｉ、直交成分Ｑに複素変調されることによって、複数のサブキャリア信号が生成される。次に、各複数のサブキャリア信号は、逆フーリエ変換器で時刻Ｔｓごとに逆フーリエ変換される。次に、そので逆フーリエ変換された出力信号にガードインターバル付与器でガードインターバル（ＧＩ）が付与され、周波数変換器でＲＦ信号に周波数変換された後に、アンテナから送信される。一方、直交周波数分割多重方式の受信機では、送信側と逆のプロセスが実行され受信される。即ち、アンテナで受信された入力信号からガードインターバルが削除され、高速フーリエ変換により複数のサブキャリア信号が再生され、復調により受信データが復調され、並直列変換によりデータが得られる。
【００３４】
なお、上述では、各通信方式に各第１周波数帯域I１；II１；III１；IV１において第２周波数帯域（１）〜（１２）を割り当てる所定の規則として、低周波数側の第２周波数帯域（１）；（４）；（７）；（１０）から高周波数側の第２周波数帯域（３）；（６）；（９）；（１２）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てたが、図２で括弧書きで示すように、奇数番目の各第１周波数帯域I１；III１では、低周波数側の第２周波数帯域（１）；（７）から高周波数側の第２周波数帯域（３）；（９）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で、Ａ通信方式、Ｂ通信方式及びＣ通信方式にそれぞれ割り当て、偶数番目の各第１周波数帯域II１；IV１では、低周波数側の第２周波数帯域（４）；（１０）から高周波数側の第２周波数帯域（６）；（１２）へＣ通信方式、Ｂ通信方式、Ａ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当ててもよい。
【００３５】
例えば、奇数番目の第１周波数帯域I１では、低周波数側の第２周波数帯域（１）がＡ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（１）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（２）がＢ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（３）がＣ通信方式に割り当てられ、偶数番目の第１周波数帯域II１では、低周波数側の第２周波数帯域（４）がＣ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（４）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（５）がＢ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（６）がＡ通信方式に割り当てられる。
【００３６】
このように割り当てても各通信方式の通信環境が略均等に確保され得、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００３７】
次に、別の実施形態について説明する。
（第２の実施形態）
図３は、第２の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【００３８】
第２の実施形態において、伝送路の通信に使用される周波数帯域を２段階で分割する仕方は、第１の実施形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００３９】
注目すべきは、第１の実施形態では、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（１）〜（１２）は、複数の第１周波数帯域I１〜IV１のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられたが、第２の実施形態では、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（１）〜（１２）は、複数の第１周波数帯域I１〜IV１のそれぞれにおいてランダム（無作為）に割り当てられる。
【００４０】
図３に示す例では、各第１周波数帯域I１；II１；III１；IV１において、３個の第２周波数帯域（１）、（２）、（３）；（４）、（５）、（６）；（７）、（８）、（９）；（１０）、（１１）、（１２）は、Ａ通信方式、Ｂ通信方式及びＣ通信方式にそれぞれランダムに割り当てられている。即ち、第１周波数帯域I１では、低周波数側の第２周波数帯域（１）がＡ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（１）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（２）がＢ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（３）がＣ通信方式に割り当てられる。第１周波数帯域II１では、低周波数側の第２周波数帯域（４）がＣ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（４）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（５）がＡ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（６）がＢ通信方式に割り当てられる。第１周波数帯域III１では、低周波数側の第２周波数帯域（７）がＣ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（７）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（８）がＢ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（９）がＡ通信方式に割り当てられる。第１周波数帯域IV１では、低周波数側の第２周波数帯域（１０）がＡ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（１０）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（１１）がＣ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（１２）がＢ通信方式に割り当てられる。
【００４１】
このように割り当てても各通信方式の通信環境が略均等に確保され得、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００４２】
ここで、第１及び第２の実施形態では、各第１周波数帯域I１〜IV１における第２周波数帯域（１）〜（１２）のそれぞれに通信方式の何れかを割り当てたが、異なる第１周波数帯域I１〜IV１であって第２周波数帯域（１）〜（１２）を複数、１つの通信方式に割り当てる限り、各第１周波数帯域I１〜IV１における第２周波数帯域（１）〜（１２）のそれぞれに通信方式の何れかを必ずしも割り当てる必要はない。通信方式に必要な帯域に応じて複数の第１周波数帯域I１〜IV１において第２周波数帯域（１）〜（１２）を割り当てればよい。
【００４３】
図４は、通信方式が割り当てられていない第２周波数帯域が存在する場合の伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【００４４】
例えば、図４に示す例では、第１周波数帯域I１及び第２周波数帯域II１では、第１の実施形態と同様に、３個の第２周波数帯域（１）、（２）、（３）；（４）、（５）、（６）は、低周波数側の第２周波数帯域（１）；（４）から高周波数側の第２周波数帯域（３）；（６）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てられる。第１周波数帯域III１では、低周波数側の第２周波数帯域（７）がＢ通信方式に割り当てられ、第２周波数帯域（７）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（８）がＣ通信方式に割り当てられ、そして、高周波数側の第２周波数帯域（９）には何れの通信方式も割り当てられていない。第１周波数帯域IV１では、低周波数側の第２周波数帯域（１０）がＣ通信方式に割り当てられ、そして、第２周波数帯域（１０）より次に高周波数側にある第２周波数帯域（１１）、及び、高周波数側の第２周波数帯域（１２）には何れの通信方式も割り当てられていない。
【００４５】
このように割り当てても各通信方式の通信環境が略均等に確保され得、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００４６】
次に、別の実施形態について説明する。
（第３の実施形態）
図５は、第３の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【００４７】
第１の実施形態では、第２周波数帯域（１）〜（１２）は、第１周波数帯域I１〜IV１がそれぞれ均等に分割されて生成されたものであるが、第３の実施形態では、第２周波数帯域（２１）〜（３２）は、第１周波数帯域I２〜IV２がそれぞれ不均等に分割されて生成されたものである。
【００４８】
即ち、図５において、伝送路の通信に使用される周波数帯域Ｂ２は、複数の第１周波数帯域I２〜IV２に分割され、この分割された第１周波数帯域I２〜IV２がさらに複数の第２周波数帯域（２１）〜（３２）に分割される。図５に示す例では、伝送路の通信に使用される周波数Ｆ２１から周波数Ｆ３３までの周波数帯域Ｂ２は、周波数Ｆ２１から周波数Ｆ２４までの第１周波数帯域I２、周波数Ｆ２４から周波数Ｆ２７までの第１周波数帯域II２、周波数Ｆ２７から周波数Ｆ３０までの第１周波数帯域III２、及び、周波数Ｆ３０から周波数Ｆ３３までの第１周波数帯域IV２の４個に分割される。そして、この分割された第１周波数帯域I２は、周波数Ｆ２１から周波数Ｆ２２までの第２周波数帯域（２１）、周波数Ｆ２２から周波数Ｆ２３までの第２周波数帯域（２２）、及び、周波数Ｆ２３から周波数Ｆ２４までの第２周波数帯域（２３）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域II２は、周波数Ｆ２４から周波数Ｆ２５までの第２周波数帯域（２４）、周波数Ｆ２５から周波数Ｆ２６までの第２周波数帯域（２５）、及び、周波数Ｆ２６から周波数Ｆ２７までの第２周波数帯域（２６）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域III２は、周波数Ｆ２７から周波数Ｆ２８までの第２周波数帯域（２７）、周波数Ｆ２８から周波数Ｆ２９までの第２周波数帯域（２８）、及び、周波数Ｆ２９から周波数Ｆ３０までの第２周波数帯域（２９）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域IV２は、周波数Ｆ３０から周波数Ｆ３１までの第２周波数帯域（３０）、周波数Ｆ３１から周波数Ｆ３２までの第２周波数帯域（３１）、及び、周波数Ｆ３２から周波数Ｆ３３までの第２周波数帯域（３２）の３個にさらに分割される。
【００４９】
分割された各第１周波数帯域I２〜IV２の帯域幅は、第３の実施形態では、図５に示すように均等である。
【００５０】
第１周波数帯域が複数の第２周波数帯域に分割される分割数、即ち、１個の第１周波数帯域における第２周波数帯域の個数は、第１及び第２の実施形態と同様に、割り当てるべき通信方式の個数に応じた個数に設定される。図５に示す例では、Ａ通信方式、Ｂ通信方式及びＣ通信方式の３個の通信方式に周波数帯域を割り当てるので、その数は、３個である。
【００５１】
分割された各第２周波数帯域（２１）〜（３２）の帯域幅は、第３の実施形態では図５に示すように、第１周波数帯域I２において第２周波数帯域（２１）＜（２２）＜（２３）であり、第１周波数帯域II２において第２周波数帯域（２４）＜（２５）＜（２６）であり、第１周波数帯域III２において第２周波数帯域（２７）＜（２８）＜（２９）であり、そして、第１周波数帯域IV２において第２周波数（３０）＜（３１）＜（３２）である。また、各第１周波数帯域I２〜IV２間では、第２周波数帯域（２１）、（２４）、（２７）及び（３０）の各帯域幅は、同一であり、第２周波数帯域（２２）、（２５）、（２８）及び（３１）の各帯域幅は、同一であり、第２周波数帯域（２３）、（２６）、（２９）及び（３２）の各帯域幅は、同一である。
【００５２】
複数の通信方式は、第１及び第２の実施形態と同様に、複数の第２周波数帯域の何れかにそれぞれ割り当てられると共に、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにある。即ち、異なる第１周波数帯域であって複数の第２周波数帯域が１つの通信方式に割当てられる。
【００５３】
１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、第３の実施形態では、複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられる。図５に示す例では、各第１周波数帯域I２；II２；III２；IV２において、３個の第２周波数帯域（２１）、（２２）、（２３）；（２４）、（２５）、（２６）；（２７）、（２８）、（２９）；（３０）、（３１）、（３２）は、低周波数側の第２周波数帯域（２１）；（２４）；（２７）；（３０）から高周波数側の第２周波数帯域（２３）；（２６）；（２９）；（３２）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てられる。
【００５４】
このように複数の第２周波数帯域が複数の通信方式に割り当てられると、各通信方式は、第１及び第２の実施形態と同様に、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行う。
【００５５】
このように本実施形態では、各通信方式は、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行うので、伝送路の周波数特性が一様である場合はもちろん、伝送路の周波数特性が一様ではない場合であっても、各通信方式の通信環境が略均等に確保され得る。また、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００５６】
ここで、図５に示す例では、各第１周波数帯域I２；II２；III２；IV２の中で各第２周波数帯域（２１）、（２２）、（２３）；（２４）、（２５）、（２６）；（２７）、（２８）、（２９）；（３０）、（３１）、（３２）は、不均等であるけれども、Ａ、Ｂ、Ｃの各通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（２１）〜（３２）の帯域幅は、各第１周波数帯域I２〜IV２において同一である。第３の実施形態において、例えば、図６に示す例のように、Ａ、Ｂ、Ｃの各通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（２１）〜（３２）の帯域幅を各第１周波数帯域I２〜IV２において不均一としてもよい。
【００５７】
即ち、図６に示す例では、第１周波数帯域I２〜IV２の帯域幅は、均等である。但し、図５及び図６において、周波数Ｆ４１＝周波数Ｆ２１であり、周波数Ｆ４４＝周波数Ｆ２４であり、周波数Ｆ４７＝周波数Ｆ２７であり、周波数Ｆ５０＝周波数Ｆ３０であり、そして、周波数Ｆ５３＝周波数Ｆ３３である。
【００５８】
そして、この分割された第１周波数帯域I２は、周波数Ｆ４１から周波数Ｆ４２までの第２周波数帯域（４１）、周波数Ｆ４２から周波数Ｆ４３までの第２周波数帯域（４２）、及び、周波数Ｆ４３から周波数Ｆ４４までの第２周波数帯域（４３）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域II２は、周波数Ｆ４４から周波数Ｆ４５までの第２周波数帯域（４４）、周波数Ｆ４５から周波数Ｆ４６までの第２周波数帯域（４５）、及び、周波数Ｆ４６から周波数Ｆ４７までの第２周波数帯域（４６）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域III２は、周波数Ｆ４７から周波数Ｆ４８までの第２周波数帯域（４７）、周波数Ｆ４８から周波数Ｆ４９までの第２周波数帯域（４８）、及び、周波数Ｆ４９から周波数Ｆ５０までの第２周波数帯域（４９）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域IV２は、周波数Ｆ５０から周波数Ｆ５１までの第２周波数帯域（５０）、周波数Ｆ５１から周波数Ｆ５２までの第２周波数帯域（５１）、及び、周波数Ｆ５２から周波数Ｆ５３までの第２周波数帯域（５２）の３個にさらに分割される。
【００５９】
分割された各第２周波数帯域（４１）〜（５２）の帯域幅は、図６に示すように、第１周波数帯域I２において第２周波数帯域（４１）＜（４２）＜（４３）であり、第１周波数帯域II２において第２周波数帯域（４５）＜（４６）＜（４４）であり、第１周波数帯域III２において第２周波数帯域（４７）＜（４９）＜（４８）であり、そして、第１周波数帯域IV２において第２周波数（５２）＜（５０）＜（５１）である。また、各第１周波数帯域I２〜IV２間では、第２周波数帯域（４１）、（４５）、（４７）及び（５２）の各帯域幅は、同一であり、第２周波数帯域（４２）、（４６）、（４９）及び（５０）の各帯域幅は、同一であり、第２周波数帯域（４３）、（４４）、（４８）及び（５１）の各帯域幅は、同一である。
【００６０】
１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられており、図６に示す例では、各第１周波数帯域I２；II２；III２；IV２において、３個の第２周波数帯域（４１）、（４２）、（４３）；（４４）、（４５）、（４６）；（４７）、（４８）、（４９）；（５０）、（５１）、（５２）は、低周波数側の第２周波数帯域（４１）；（４４）；（４７）；（５０）から高周波数側の第２周波数帯域（４３）；（４６）；（４９）；（５２）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てられる。
【００６１】
そのため、各通信方式に割り当てられる第２周波数帯域（４１）〜（５２）の帯域幅は、各第１周波数帯域I２〜IV２において不均等となっている。即ち、Ａ通信方式に割り当てられている第２周波数帯域（４１）、（４４）、（４７）、（５０）は、その帯域幅が第２周波数帯域（４１）の帯域幅＝第２周波数帯域（４７）の帯域幅＜第２周波数帯域（５０）の帯域幅＜第２周波数帯域（４４）の帯域幅となっている。Ｂ通信方式に割り当てられている第２周波数帯域（４２）、（４５）、（４８）、（５１）は、その帯域幅が第２周波数帯域（４５）の帯域幅＜第２周波数帯域（４２）の帯域幅＜第２周波数帯域（４８）の帯域幅＝第２周波数帯域（５１）の帯域幅となっている。そして、Ｃ通信方式に割り当てられている第２周波数帯域（４３）、（４６）、（４９）、（５２）は、その帯域幅が第２周波数帯域（５２）の帯域幅＜第２周波数帯域（４６）の帯域幅＝第２周波数帯域（４９）の帯域幅＜第２周波数帯域（４３）の帯域幅となっている。
【００６２】
このように割り当てても各通信方式の通信環境が略均等に確保され得、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００６３】
次に、別の実施形態について説明する。
（第４の実施形態）
図７は、第４の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【００６４】
第１の実施形態では、第１周波数帯域I１〜IV１は、伝送路の通信に使用される周波数帯域Ｂ１が均等に分割されて生成されたものであり、第２周波数帯域（１）〜（１２）は、第１周波数帯域I１〜IV１がそれぞれ均等に分割されて生成されたものであるが、第４の実施形態では、第１周波数帯域I３〜III３は、伝送路の通信に使用される周波数帯域Ｂ３が不均等に分割されて生成されたものであり、第２周波数帯域（６１）〜（６９）は、第１周波数帯域I３〜III３がそれぞれ均等に分割されて生成されたものである。
【００６５】
即ち、図７において、伝送路の通信に使用される周波数帯域は、複数の第１周波数帯域に分割され、この分割された第１周波数帯域がさらに複数の第２周波数帯域に分割される。図７に示す例では、伝送路の通信に使用される周波数Ｆ６１から周波数Ｆ７０までの周波数帯域Ｂ３は、周波数Ｆ６１から周波数Ｆ６４までの第１周波数帯域I３、周波数Ｆ６４から周波数Ｆ６７までの第１周波数帯域II３、及び、周波数Ｆ６７から周波数Ｆ７０までの第１周波数帯域III３の３個に分割される。そして、この分割された第１周波数帯域I３は、周波数Ｆ６１から周波数Ｆ６２までの第２周波数帯域（６１）、周波数Ｆ６２から周波数Ｆ６３までの第２周波数帯域（６２）、及び、周波数Ｆ６３から周波数Ｆ６４までの第２周波数帯域（６３）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域II３は、周波数Ｆ６４から周波数Ｆ６５までの第２周波数帯域（６４）、周波数Ｆ６５から周波数Ｆ６６までの第２周波数帯域（６５）、及び、周波数Ｆ６６から周波数Ｆ６７までの第２周波数帯域（６６）の３個にさらに分割され、この分割された第１周波数帯域III３は、周波数Ｆ６７から周波数Ｆ６８までの第２周波数帯域（６７）、周波数Ｆ６８から周波数Ｆ６９までの第２周波数帯域（６８）、及び、周波数Ｆ６９から周波数Ｆ７０までの第２周波数帯域（６９）の３個にさらに分割される。
【００６６】
分割された各第１周波数帯域I３〜III３の帯域幅は、第４の実施形態では図７に示すように、不均等であり、第１周波数帯域I３＜II３＜III３である。なお、第１周波数帯域I３〜III３の帯域幅は、第１周波数帯域I３＞II３＞III３でもよく、また、第１周波数帯域I３＞II３かつ第１周波数帯域II３＜III３のようにランダムであってもよい。
【００６７】
第１周波数帯域が複数の第２周波数帯域に分割される分割数、即ち、１個の第１周波数帯域における第２周波数帯域の個数は、第１乃至第３の実施形態と同様に、割り当てるべき通信方式の個数に応じた個数に設定される。図７に示す例では、Ａ通信方式、Ｂ通信方式及びＣ通信方式の３個の通信方式に周波数帯域を割り当てるので、その数は、３個である。
【００６８】
分割された各第２周波数帯域の帯域幅は、第４の実施形態では、当該第１周波数帯域において均等である。即ち、第１周波数帯域間において第２周波数帯域の帯域幅は、不均等である。図７に示す例では、第１周波数帯域I３内で第２周波数帯域（６１）〜（６３）の帯域幅は、均等であり、第１周波数帯域II３内で第２周波数帯域（６４）〜（６６）の帯域幅は、均等であり、第１周波数帯域III３内で第２周波数帯域（６７）〜（６９）の帯域幅は、均等である。そして、第１周波数帯域間I３〜III３間では、第２周波数帯域（６１）、（６４）、（６７）の帯域幅は、第２周波数帯域（６１）＜（６４）＜（６７）である。
【００６９】
複数の通信方式は、第１乃至第３の実施形態と同様に、複数の第２周波数帯域の何れかにそれぞれ割り当てられると共に、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、複数の第１周波数帯域のうちの少なくとも２つにある。即ち、異なる第１周波数帯域であって複数の第２周波数帯域が１つの通信方式に割当てられる。
【００７０】
１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、第４の実施形態では、複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいて所定の規則に従って割り当てられる。図７に示す例では、各第１周波数帯域I３；II３；III３において、３個の第２周波数帯域（６１）、（６２）、（６３）；（６４）、（６５）、（６６）；（６７）、（６８）、（６９）は、低周波数側の第２周波数帯域（６１）；（６４）；（６７）から高周波数側の第２周波数帯域（６３）；（６６）；（６９）へＡ通信方式、Ｂ通信方式、Ｃ通信方式の順番で各通信方式にそれぞれ割り当てられる。
【００７１】
このように複数の第２周波数帯域が複数の通信方式に割り当てられると、各通信方式は、第１乃至第３の実施形態と同様に、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行う。
【００７２】
このように本実施形態では、各通信方式は、予め自己に割り当てられた不連続な複数の第２周波数帯域を用いて通信を行うので、伝送路の周波数特性が一様である場合はもちろん、伝送路の周波数特性が一様ではない場合であっても、各通信方式の通信環境が略均等に確保され得る。また、このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、所定の通信環境を確保し得る。
【００７３】
ここで、上述の第１乃至第４の実施形態において、伝送路の通信に使用される周波数帯域Ｂ１；Ｂ２；Ｂ３が複数の第１周波数帯域I１〜IV１；I２〜IV２；I３〜III３に分割される分割数、即ち、第１周波数帯域I１〜IV１；I２〜IV２；I３〜III３の個数は、図１乃至図６に示す例では４個、図７に示す例では３個であるが、その数は、任意でよく、例えば、伝送路のノイズの周波数特性や信号減衰量等の通信環境に影響を与える要因を考慮の上、仕様により適宜に設定される。
【００７４】
なお、上述の第３及び第４の実施形態においても、第１の実施形態に対する第２の実施形態のように、１つの通信方式に割り当てられる第２周波数帯域は、複数の第１周波数帯域のそれぞれにおいてランダムに割り当てられてもよい。また、図４を用いて説明したように、上述の第３及び第４の実施形態においても通信方式が割り当てられていない第２周波数帯域があってもよい。
【００７５】
また、上述の第４の実施形態において、分割された各第２周波数帯域の帯域幅は、当該第１周波数帯域において不均等であってもよい。
【００７６】
そして、第１乃至第４の実施形態を示すことによって、伝送路の通信に使用される周波数帯域を複数の第１周波数帯域に分割する方法、第１周波数帯域を複数の第２周波数帯域に分割する方法、及び、複数の通信方式を第２周波数帯域に割り当てる方法を説明したが、例えば伝送路のノイズの周波数特性や信号減衰量等の通信環境に影響を与える要因を考慮の上、最適な方法が選択されることが好ましい。最適な方法を選択することによって、各通信方式は、その通信環境がより略均等に確保され得る。このような伝送路共有方式により通信を行う通信方法は、より所定の通信環境を確保し得る。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】第１の実施形態に係る伝送路共有方法における各通信方式に対する周波数割当てを説明するための図である。
【図２】第１の実施形態に係る伝送路共有方法における作用効果を説明するための図である。
【図３】第２の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【図４】通信方式が割り当てられていない第２周波数帯域が存在する場合の伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【図５】第３の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【図６】第２周波数帯域の帯域幅が不均一である、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【図７】第４の実施形態に係る伝送路共有方法における、各通信方式に対する周波数割当て及び作用効果を説明するための図である。
【図８】電力線における信号減衰量（ｄＢ）の周波数（ＭＨｚ）特性の一測定例を示す図である。
【図９】機器が発生するノイズや飛来ノイズ等のノイズを説明するための図である。
【図１０】周波数分割多元接続における２つの通信方式に対する周波数割当て及び通信環境を説明するための図である。
【符号の説明】
【００７８】
Ｂ１〜Ｂ３  伝送路の通信に使用される周波数帯域
I１〜IV１、I２〜IV２、I３〜III３  第１周波数帯域
（１）〜（１２）、（２１）〜（３２）、（４１）〜（５２）、（６１）〜（６９）  第２周波数帯域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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