(57)【要約】【課題】より機能性に富んだタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料の製造方法、粒状物の使用を提供する。【解決手段】５０〜８００ｎｍの粒径を有するものとリポソームのうち少なくとも一方を分散相たる粒状物として、分散媒たるタイヤ用ゴム中に分散等させることでより機能性の富んだタイヤ用ゴム材料を提供できる。またタイヤ用ゴム材料の製造方法およびこれに用いる粒状物の使用を提供する。これによってより機能性に優れたタイヤを提供できる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
５０〜８００ｎｍの粒径を有する粒状物が分散させられたゴム層を含むタイヤ用ゴム材料製品。
【請求項２】
請求項１に記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであるタイヤ用ゴム材料。
【請求項３】
請求項２に記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記外殻物質は、
前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であるタイヤ用ゴム材料。
【請求項４】
粒状物としてリポソームが分散させられたゴム層を含むタイヤ用ゴム材料。
【請求項５】
請求項４に記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記リポソームの粒径は５０〜８００ｎｍであるタイヤ用ゴム材料。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記粒状物は、機能性材料を含むタイヤ用ゴム材料。
【請求項７】
請求項１から４のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子のうち少なくとも一方を含むタイヤ用ゴム材料。
【請求項８】
請求項７に記載のタイヤ用ゴム材料であって、
前記金属ポルフィリン錯体と前記レドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されているタイヤ用ゴム材料。
【請求項９】
分散媒たるゴム層に分散相たる粒状物として５０〜８００ｎｍの粒径を有するものとリポソームのうち少なくとも一方を分散させる分散工程を含むタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１０】
請求項９に記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであるタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記外殻物質は、
前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であるタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１２】
請求項９から１１のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記粒状物は、機能性材料を含むタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１３】
請求項９から１１のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記粒状物を担持体に担持させる担持工程と、
前記粒状物が担持させられた担持体を分散させることで前記分散工程を行うタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１４】
請求項９から１３のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記粒状物またはこれが担持された担持体を錠剤とする錠剤化工程と、
前記錠剤化工程後に、前記錠剤を前記樹脂中に分散させることで前記分散工程を行うタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１５】
請求項９から１４のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子のうち少なくとも一方を含むタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１６】
請求項９から１４のいずれか１つに記載のタイヤ用ゴム材料の製造方法であって、
前記金属ポルフィリン錯体と前記レドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されているタイヤ用ゴム材料の製造方法。
【請求項１７】
タイヤ用ゴム材料の製造について、５０〜８００ｎｍの粒径を有するものとリポソームのうち少なくとも一方を粒状物として使用する粒状物の使用。
【請求項１８】
請求項１７に記載の粒状物の使用であって、
前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルである粒状物の使用。
【請求項１９】
請求項１８に記載の粒状物の使用であって、
前記外殻物質は、
前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質である粒状物の使用。
【請求項２０】
請求項１７から１９のいずれか１つに記載の粒状物の使用であって、
前記粒状物は、機能性材料を含む粒状物の使用。
【請求項２１】
請求項１７から２０のいずれか１つに記載の粒状物の使用であって、
前記粒状物を担持体に担持させる粒状物の使用。
【請求項２２】
請求項１７から２１のいずれか１つに記載の粒状物の使用であって、
前記粒状物を錠剤とする粒状物の使用。
【請求項２３】
請求項１７から２２のいずれか１つに記載の粒状物の使用であって、
前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子とのうち少なくとも一方を含む粒状物の使用。
【請求項２４】
請求項１７から２３のいずれか１つに記載の粒状物の使用であって、
前記金属ポルフィリン錯体と前記レドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されている粒状物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、より機能性に富んだタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料の製造方法、粒状物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤ用ゴム材料としては様々なゴム材料が用いられている。一例としてタイヤのインナーライナーには、空気を透過しにくいブチルゴムが用いられており、これによって、内圧保持性を維持しながらゴムゲージを薄くすることができ、タイヤの軽量化が図られているのが一般的である。また、カーカストッピングゴムとの共加硫性を得るために、ブチルゴム に対する天然ゴムのブレンド、あるいはハロゲン化ブチルゴムの使用などブレンドや他のゴムの使用の工夫もなされている。
【０００３】
タイヤ用ゴム材料は、ベース練りと仕上げ練りの２段階の混練がなされるのが通常であるが、通常、仕上げ練りにおいて加硫促進剤などを配合されるのが一般的である。
【０００４】
加硫については様々な課題が報告されている。加硫中において昇温されることにより、ゴムの粘度が低下し、カーカスコードの熱収縮によるタイヤインナーライナー側へのコードの侵入を防ぎきれず、その結果、カーカスコード断面下端から、インナーライナー表面へのゴムゲージを薄く保つことができないという問題があることが報告されている。また、通常のジエン系ゴムであれば、コードの侵入を防止するために、ゴムの圧延加工後、電子線照射することにより、ゴムを半加硫状態にするという方法がよく用いられているが、ブチル系ゴムは、電子線照射によって半加硫状態を得ることはできず、逆に粘度が下がってしまうという性質を有しているため、加硫前からある程度のゴムゲージを設けておく必要があり、タイヤを軽量化することはできない問題が生じたりする。
【０００５】
例えば、ホワイトサイドウォールを有する空気入りタイヤにおいて、そのホワイトゴムをカバーする黒ゴムたるホワイトカバーゴムとして、汚染性の薬品（アロマチックオイル、汚染性老化防止剤など）を含有しないこと、加硫前に貼り付けられたホワイトカバーゴムが加硫後においてもホワイトゴムを完全にカバーしていること、ならびに、加硫後、タイヤの使用に供される際には充分な耐オゾン性や耐屈曲亀裂成長性を有することが要求される。これらの要求を満足させるために、ホワイトカバーゴムには、もともと二重結合の少ないブチルゴムや、主鎖に二重結合を有しないエチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）を配合したり、ポリブタジエンゴム を従来配合したりする方法が従来行われてきたりしている。
【０００６】
このようにタイヤ用ゴム材料に関しては様々な研究、開発およびそれに伴う課題が報告されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、さらに次世代の地球環境や産業などに著しく貢献できる機能性に富んだタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料の製造方法が望まれている。
【０００８】
本発明は、上記課題を少なくとも１つを解決することに鑑みてなされたものであり、次世代の地球環境や産業などに貢献できる機能性に富んだタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料を製造する製造方法、粒状物の使用を提供することをその主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、５０〜８００ｎｍの粒径を有する粒状物が分散させられたゴム層を含むタイヤ用ゴム材料であることを特徴とする。
【００１０】
前記タイヤ用ゴム材料であって、前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであると好適である。
【００１１】
前記タイヤ用ゴム材料であって、前記外殻物質は、前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であると好適である。
【００１２】
本発明は、粒状物としてリポソームが分散させられたゴム層を含むタイヤ用ゴム材料であることを特徴とする。
【００１３】
前記タイヤ用ゴム材料であって、前記リポソームの粒径は５０〜８００ｎｍであると好適である。
【００１４】
前記タイヤ用ゴム材料であって、前記粒状物は、機能性材料を含むと好適である。
【００１５】
前記タイヤ用ゴム材料であって、前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子のうち少なくとも一方を含むと好適である。
【００１６】
前記タイヤ用ゴム材料であって、金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されていると好適である。
【００１７】
また、本発明は、分散媒たるゴム層に分散相たる粒状物として５０〜８００ｎｍの粒径を有するものとリポソームのうち少なくとも一方を分散させる分散工程を含むことを特徴とする。
【００１８】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであると好適である。
【００１９】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記外殻物質は、前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であると好適である。
【００２０】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記粒状物は、機能性材料を含むと好適である。
【００２１】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記粒状物を担持体に担持させる担持工程と、前記粒状物が担持させられた担持体を分散させることで前記分散工程を行うと好適である。
【００２２】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記粒状物またはこれが担持された担持体を錠剤とする錠剤化工程と、前記錠剤化工程後に、前記錠剤を前記樹脂中に分散させることで前記分散工程を行うと好適である。
【００２３】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子のうち少なくとも一方を含むと好適である。
【００２４】
前記タイヤ用ゴム材料の製造方法であって、前記金属ポルフィリン錯体と前記レドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されていると好適である。
【００２５】
また、本発明は、タイヤ用ゴム材料の製造について、５０〜８００ｎｍの粒径を有するものとリポソームのうち少なくとも一方を粒状物として使用する粒状物の使用を特徴とする。
【００２６】
前記粒状物の使用であって、前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであると好適である。
【００２７】
前記粒状物の使用であって、前記外殻物質は、前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であると好適である。
【００２８】
前記粒状物の使用であって、前記粒状物は、機能性材料を含むと好適である。
【００２９】
前記粒状物の使用であって、前記粒状物を担持体に担持させると好適である。
【００３０】
前記粒状物の使用であって、前記粒状物を錠剤とすると好適である。
【００３１】
前記粒状物の使用であって、前記粒状物は金属ポルフィリン錯体とレドックス性高分子とのうち少なくとも一方を含むと好適である。
【００３２】
前記粒状物の使用であって、前記金属ポルフィリン錯体と前記レドックス性高分子のうち少なくとも一方は、核物質として含有されていると好適である。
【発明の効果】
【００３３】
より機能性に富んだタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料の製造方法、粒状物の使用を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下本実施形態に係るタイヤ用ゴム材料およびこのタイヤ用ゴム材料の製造方法、粒状物の使用について説明する。なお、本実施形態は、本発明を実施するための一形態に過ぎず、本発明は本実施形態によって限定されるものではない。
【００３５】
「タイヤ用ゴム材料」
本発明者は、リポソームと５０〜８００ｎｍの粒径を有する粒状物とのうち少なくとも一方の粒状物を分散相とし、分散媒となるタイヤ用ゴム層中に分散させると、その分散相となる粒状物によって様々な機能性を有するタイヤ用ゴム材料を実現できることを見いだした。このサイズの大きさの粒子が分散しているのであればそれぞれの粒状物の特性を顕著にタイヤ用ゴム材料に付与することができる。これは理由を一考するに均一分散性などの向上ではないかとも考えられる。
【００３６】
なお、タイヤ用ゴム材料の製造における使用とは、含まれるタイヤ用ゴムと一般的にみなせるゴムとなる前段階での分散等への使用、固体となったタイヤ用ゴムへの分散を含むものである。すなわち、タイヤ用ゴム重合前に混入するなど、すなわちタイヤ用ゴムとなる以前の段階でも分散等使用してもよく、また、流動状態から固体となった後に粒状物を分散等に使用してもよいことを含むものである。また、加硫前、加硫後を問うことはない。タイヤ用ゴム材料がタイヤ用ゴム以外の樹脂などを含む場合にはこの樹脂などに粒状物を使用してもよく、同様にタイヤ用ゴムとなる以前の段階でも分散等使用してもよく、また、流動状態から固体となった後に粒状物を分散等に使用してもよいことを含むものである。
【００３７】
このような粒状物が分散させられたタイヤ用ゴム材料は引張強度や破断伸度などに優れた強力なタイヤ用ゴム材料とすることができる。この理由は一例として一考するに樹脂の結晶性などに何らかの影響を与えた可能性もあるとも考えられなくもないが、別の理由も否定できないとも考えられる。
【００３８】
分散媒に対する粒状物の分散手法は、分散媒が流動状態である場合に限られない。分散媒が固体であってもよい。５０〜８００ｎｍの粒径またはリポソームである粒状物であれば樹脂が流動状態ではなく、固体であっても浸潤する場合が多い。
【００３９】
さらには粒状物としてその粒状物自体の化学的な作用を得ることができるように、粒状物の材料を選択すると好適である。
【００４０】
さらに、粒状物の材料として、一例として結晶化促進剤、帯電防止剤、二酸化炭素減少剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、導電剤、着色剤、金属光沢剤、滑剤、離型剤、光重合開始剤、光増感剤、光安定剤、充填剤、発泡剤、難燃剤、滑剤、可塑剤、安定剤、界面活性剤、熱安定剤、レベリング剤、消泡剤、粘度調製剤、分子量調節剤、重合鎖逓伝体、ラジカル形成重合開始剤、カップリング剤、光触媒等の添加剤、改質剤などの機能を有する樹脂に機能を付加する機能性材料を含むと好適である。
【００４１】
一例として、本実施形態の粒状物が樹脂に合わせた結晶化促進剤を含むと、結晶化促進剤による化学的な結晶促進効果によって結晶化に応じたタイヤ用ゴム材料を提供することができる。
【００４２】
本実施形態の粒状物に二酸化炭素減少剤が含まれるものを添加したタイヤ用ゴム材料では、タイヤ用ゴム材料の焼却時に二酸化炭素の排出量を減少させることができる。二酸化炭素の排出量は、京都議定書（１９９７年１２月、気候変動枠組条約の目的を達成するため、京都で開かれた第３回締約国会議（ＣＯＰ３）にて採択された議定書）により、６％の削減が急務とされている。タイヤ用ゴム材料の焼却時に二酸化炭素の排出量が抑制されれば二酸化炭素の削減に大きく貢献できる。
【００４３】
二酸化炭素減少剤としては、金属ポルフィリン錯体、レドックス性高分子が挙げられる。これらは炭素と酸素の結合を阻害して、あるいは、生成した二酸化炭素を還元して炭素と酸素に分解することで二酸化炭素が減少するものであるとも考えられる。
【００４４】
金属ポルフィリン錯体とは下記化学式（Ｉ）、（ＩＩ）で示される物質である。
【００４５】
【化１】
2007106909.tif 000002
【００４６】
【化２】
2007106909.tif 000003
金属ポルフィリン錯体を形成するポルフィリン化合物は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−チオフリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−チオフリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−ピロリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−ピロリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−フリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−フリル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−メルカプトフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−メルカプトフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（４−メルカプトフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−アミノフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−アミノフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（４−アミノフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（２−ヒドロキシフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（３−ヒドロキシフェニル）ポルフィリン、５，１０，１５，２０−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）ポルフィリン、［５，１０，１５−トリス（２−チオフリル）−２０−モノ（フェニル）］ポルフィリン、［５，１０，１５−トリス（３−チオフリル）−２０−モノ（フェニル）］ポルフィリン、［５，１０−ビス（２−チオフリル）−１５，２０−ジ（フェニル）］ポルフィリン、［５，１０−ビス（３−チオフリル）−１５，２０−ジ（フェニル）］ポルフィリン、［５，１５−ビス（２−チオフリル）−１５，２０−ジ（フェニル）］ポルフィリン、［５，１５−ビス（３−チオフリル）−１５，２０−ジ（フェニル）］ポルフィリン、［５−モノ（２−チオフリル）−１０，１５，２０−トリ（フェニル）］ポルフィリン、［５−モノ（３−チオフリル）−１０，１５，２０−トリ（フェニル）］ポルフィリンなどを好適例として挙げることができる。
【００４７】
また、上記化学式（ＩＩ）で示された化合物Ｌで表示される配位子は適宜選択して用いることができるが一例として、イミダゾール誘導体、ピリジン誘導体、アニリン誘導体、ヒスチジン誘導体、トリメチルアミン誘導体、チオフェノール誘導体、システィン誘導体、メチオニン誘導体、安息香酸誘導体、酢酸誘導体、フェノール誘導体、脂肪族アルコール誘導体が一例として挙げられる。
【００４８】
イミダゾール誘導体は、特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、メチルイミダゾール、エチルイミダゾール、プロピオイミダゾール、ジメチルイミダゾール、ベンズイミダゾールなどが一例として挙げられる。
【００４９】
ピリジン誘導体は、特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、メチルピリジン、メチルピリジンアセテート、ニコチンアミド、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、トリアジンなどが一例として挙げられる。
【００５０】
アニリン誘導体は、特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、アミノフェノール、ジアミノベンゼンなどが一例として挙げられる。
【００５１】
ヒスチジン誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、ヒスチジンメチルエステル、ヒスタミン、ヒップリル−ヒスチジン−ロイシンなどが一例として挙げられる。
【００５２】
トリメチルアミン誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、トリエチルアミン、トリプロピルアミンなどが一例として挙げられる。
【００５３】
チオフェノール誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、チオクレゾール、メルカプト安息香酸、アミノチオフェノール、ベンゼンジチオール、メチルベンゼンジチオールなどが一例として挙げられる。
【００５４】
システィン誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが一例としてシスティンメチルエステル、システィンエチルエステルなどが一例として挙げられる。
【００５５】
メチオニン誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例としてメチオニンメチルエステル、メチオニンエチルエステルなどが一例として挙げられる。
【００５６】
安息香酸誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、サリチル酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸などが一例として挙げられる。
【００５７】
酢酸誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、トリフルオロ酢酸、メルカプト酢酸、プロピオン酸、絡酸などが一例として挙げられる。
【００５８】
フェノール誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、クレゾール、ジヒドロキシベンゼンなどが一例として挙げられる。
【００５９】
脂肪族アルコール誘導体は特に限られることなく、適宜選択して用いることができるが、一例として、エチルアルコール、プロピルアルコールなどが一例として挙げられる。
【００６０】
ポルフィリン化合物の入手方法は、市場からの購入、合成により得る方法など、特に限られることなく適宜選択すればよいが、一例として、一例としてＷＯ２００３／０５４５３６号に記載される合成方法などで得ることもできる。
【００６１】
上記金属ポルフィリンとしては金属に鉄を選択したものが好ましく、さらに好ましくは二価の鉄を選択したものである場合が多い。
【００６２】
また、界面活性剤は適宜選択して用いることができるが、エマルジョン化することに対して好適であるものが好ましく、一例として、燐酸モノエステル、燐酸ジエステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエイト、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリエチレングリコールモノラウリレート、４級アンモニウム塩などを一例として挙げることができる。ポリ乳酸、ライスワックス、大豆レシチン、リン脂質であると好適である。コストダウンの面からはライスワックスであると好適である。
【００６３】
一例としてオレイン酸、脂肪酸多価アルコールエステルタイプの非イオン性界面活性剤、一例としてソルビタンモノラウレート、モノオレエート、モノステアレートもしくはモノパルミテート、ソルビタントリステアレートもしくはトリオレート、脂肪酸多価アルコールエステルのポリオキシエチレン付加物、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリアクリル酸とポリメタクリル酸とからなる共重合体、スルホン酸基含有の水溶性重合体、一例としてスルホエチルアクリレート、スルホエチルメタクリレートもしくはスルホプロピルメタクリレートによる重合体、ならびにＮ−（スルホエチル）−マレインイミド、２−アクリルアミド−２−アルキルスルホン酸、スチロールスルホン酸およびビニルスルホン酸の重合体、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、モノオレエート、モノステアレート、モノパルミテート、トリステアレートもしくはトリオレエート、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、一例としてポリオキシエチルステアレート、ポリエチレングリコール４００ステアレート、ポリエチレングリコール２０００ステアレート、Ｄ−α−トコフェロール、ＤＬ−α−トコフェロール、Ｄ−α−トコフェロール酢酸エステル、ＤＬ−α−トコフェロール酢酸エステル、パルミチン酸アスコルビル、ビタミンＦのグリセリド；ビタミンＤ類、特にビタミンＤ２及びビタミンＤ３；レチノール、レチノールエステル（パルミチン酸レチノールエステル及びプロピオン酸レチノールエステル）、β−カロチン、Ｄ−パンテノール、ファルネソール、酢酸ファルネシル；必須脂肪酸に富んだ油、特にジョジョバ油及び黒すぐり（ｃａｓｓｉｓ）油；５−ｎ−オクタノイルサリチル酸、サリチル酸；α−ヒドロキシ酸、一例としてクエン酸、乳酸及びグリコール酸のアルキルエステル；アジア酸、マダガスカル酸（ａｃｉｄｅ  ｍａｄｅｃａｓｓｉｑｕｅ）、アジアチコシド、ツボクサ（Ｃｅｎｔｅｌｌａａｓｉａｔｉｃａ）の全抽出物、β−グリシレチン酸、α−ビサボロール；セラミド類、特に２−オレオイルアミノ−１，３−オクタデカン；フィタントリオール（ｐｈｙｔａｎｅｔｒｉｏｌ）、乳からのスフィンゴミエリン、ポリ不飽和必須脂肪酸に富む海産物由来のリン脂質、エトキシキン、マンネンロウ抽出物、香油抽出物、ケルセチンなど、短鎖（Ｃ１〜Ｃ６）アルコール一例としてエタノール；ポリオール一例としてグリコール、特に１，３−ブチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、イソプレングリコール又はヘキシレングリコール、グリセリン、ポリグリセリン及びソルビトールなどを例示することができる。
【００６４】
親油性界面活性剤の一例は、ショ糖ジステアリン酸エステル、ジステアリン酸ジグリセリン、トリステアリン酸テトラグリセリン、デカステアリン酸デカグリセリン、モノステアリン酸ジグリセリン、トリステアリン酸ヘキサグリセリン、ペンタステアリン酸デカグリセリン、モノステアリン酸ソルビタン、トリステアリン酸ソルビタン、モノステアリン酸ジエチレングリコール、グリセリンとパルミチン酸とステアリン酸とのエステル、モノステアリン酸ポリオキシエチレン２ＥＯ（すなわちエチレンオキシド単位を２個含有するもの）、モノ−及びジベヘン酸グリセリン並びにテトラステアリン酸ペンタエリトリトールである。
【００６５】
親水性界面活性剤は一例としては、次の化合物：すなわちモノステアリン酸ポリオキシエチレンソルビタン４ＥＯ、トリステアリン酸ポリオキシエチレンソルビタン２０ＥＯ、モノステアリン酸ポリオキシエチレン８ＥＯ、モノステアリン酸ヘキサグリセリン、モノステアリン酸ポリオキシエチレン１０ＥＯ、ジステアリン酸ポリオキシエチレン１２ＥＯ及びジステアリン酸ポリオキシエチレンメチルグルコース２０ＥＯを挙げ得る。
【００６６】
非イオン性、アニオン性、カチオン性および両性の界面活性剤が挙げられる。非イオン性界面活性剤としては、一例としてＥＯ付加型非イオン性界面活性剤［一例として高級アルコール（Ｃ８〜１８、以下同じ）、高級脂肪酸（Ｃ８〜２４、以下同じ）または高級アルキルアミン（Ｃ８〜２４）のＥＯ付加物（分子量１５８〜Ｍｎ２００，０００）；グリコールのＥＯ付加物であるポリアルキレングリコール（分子量１５０〜Ｍｎ６，０００）の高級脂肪酸エステル；多価アルコール（Ｃ２〜１８の２価〜８価またはそれ以上、一例としてエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、ペンタエリスリトールおよびソルビタン）高級脂肪酸エステルのＥＯ付加物（分子量２５０〜Ｍｎ３０，０００）；高級脂肪酸アミドのＥＯ付加物（分子量２００〜Ｍｎ３０，０００）；および多価アルコール（前記のもの）アルキル（Ｃ３〜６０）エーテルのＥＯ付加物（分子量１２０〜Ｍｎ３０，０００）］、および多価アルコ−ル（Ｃ３〜６０）型非イオン性界面活性剤［一例として多価アルコールの脂肪酸（Ｃ３〜６０）エステル、多価アルコールのアルキル（Ｃ３〜６０）エーテルおよび脂肪酸（Ｃ３〜６０）アルカノールアミド］が挙げられる。
【００６７】
なお界面活性剤は、アニオン性、カチオン性、両性いずれであってもよい。アニオン性界面活性剤としては、前記（Ｃ１）を除く化合物、一例としてカルボン酸（一例としてＣ８〜２２の飽和または不飽和脂肪酸およびエーテルカルボン酸）またはその塩；硫酸エステル塩〔一例として高級アルコール硫酸エステル塩（一例としてＣ８〜１８の脂肪族アルコールの硫酸エステル塩）および高級アルキルエーテル硫酸エステル塩［一例としてＣ８〜１８の脂肪族アルコールのＥＯ（１〜１０モル）付加物の硫酸エステル塩］〕；スルホン酸塩［Ｃ１０〜２０、一例としてアルキルベンゼンスルホン酸塩（一例としてドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム）、アルキルスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、スルホコハク酸ジアルキルエステル型、ハイドロカーボン（一例としてアルカン、α−オレフィン）スルホン酸塩およびイゲポンＴ型］；およびリン酸エステル塩［一例として高級アルコール（Ｃ８〜６０）ＥＯ付加物リン酸エステル塩およびアルキル（Ｃ４〜６０）フェノールＥＯ付加物リン酸エステル塩］が挙げられる。上記の塩としては、一例としてアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、アルキルアミン（Ｃ１〜２０）塩およびアルカノールアミン（Ｃ２〜１２、一例としてモノ−、ジ−およびトリエタノールアミン）塩が挙げられる。
【００６８】
カチオン性界面活性剤としては、第４級アンモニウム塩型［一例としてテトラアルキル（Ｃ４〜１００）アンモニウム塩（一例としてラウリルトリメチルアンモニウムクロライド、ジデシルジメチルアンモニウムクロライド、ジオクチルジメチルアンモニウムブロマイドおよびステアリルトリメチルアンモニウムブロマイド）、トリアルキル（Ｃ３〜８０）ベンジルアンモニウム塩（一例としてラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド（塩化ベンザルコニウム）、アルキル（Ｃ２〜６０）ピリジニウム塩（一例としてセチルピリジニウムクロライド）、ポリオキシアルキレン（Ｃ２〜４）トリアルキルアンモニウム塩（一例としてポリオキシエチレントリメチルアンモニウムクロライド）およびサパミン型第４級アンモニウム塩（一例としてステアラミドエチルジエチルメチルアンモニウムメトサルフェート）］；およびアミン塩型［一例として高級脂肪族アミン（Ｃ１２〜６０、一例としてラウリルアミン、ステアリルアミン、セチルアミン、硬化牛脂アミンおよびロジンアミン）の無機酸（一例として塩酸、硫酸、硝酸およびリン酸）塩または有機酸（Ｃ２〜２２、一例として酢酸、プロピオン酸、ラウリル酸、オレイン酸、安息香酸、コハク酸、アジピン酸およびアゼライン酸）塩、脂肪族アミン（Ｃ１〜３０）のＥＯ付加物などの無機酸（上記のもの）塩または有機酸（上記のもの）塩および３級アミン（Ｃ３〜３０、一例としてトリエタノールアミンモノステアレートおよびステアラミドエチルジエチルメチルエタノールアミン）の無機酸（上記のもの）塩または有機酸（上記のもの）塩］が挙げられる。
【００６９】
両性界面活性剤としては、アミノ酸型両性界面活性剤［一例として高級アルキルアミン（Ｃ８〜２４）のプロピオン酸ナトリウム］、ベタイン型両性界面活性剤［一例としてアルキル（Ｃ１２〜１８）ジメチルベタイン］、硫酸エステル塩型両性界面活性剤［一例として高級アルキルアミン（Ｃ８〜２４）の硫酸エステルナトリウム塩およびヒドロキシエチルイミダゾリン硫酸エステルナトリウム塩］、スルホン酸塩型両性界面活性剤（一例としてペンタデシルスルホタウリンおよびイミダゾリンスルホン酸）およびリン酸エステル塩型両性界面活性剤［一例としてグリセリン高級脂肪酸（Ｃ８〜２４）エステル化物のリン酸エステルアミン塩］が挙げられる。
【００７０】
分子量調節剤または重合鎖逓伝体は、適宜選択して用いることができるが、一例として、メルカプタン、メルカプトエタノール、メルカプトプロパノール、メルカプトブタノール、ｎ−ドデシルメルカプタン、メルカプト琥珀酸、メルカプトプロピオン酸、メルカプトグリセリン、メルカプト酢酸、チオグリコール酸エステル、一例としてヘキシルチオグリコレート、メルカプトグリコールシラン、一例として３−メルカプトプロピルトリメトキシシランおよび３−メルカプトプロピル−メチルジメトキシシラン、エーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロフルフリルアルコール、酢酸テトラヒドロフルフリルエステル、アルコール、一例としてイソプロパノール、ｎ−ブタノールおよびｎ−デカノールならびに芳香族炭化水素、一例としてイソプロピルベンゾールを一例として挙げることができる。
【００７１】
ラジカル形成重合開始剤は、適宜選択して用いることができるが、一例として、ｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート、ｔ−アミルペルオキシピバレート、ジラウロイルペルオキシド、ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、２，２´−アゾビス−（２，４−ジメチル）バレロニトリル、２，２´−アゾビス−（２−メトキシブチロニトリル）、ジベンゾイルペルオキシド、ｔ−ブチルペル−２−エチルヘキサノエート、ジ−ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサンおよびクモールヒドロペルオキシドである。有利に使用されるラジカル開始剤は、ジ（３，５，５−トリメチルヘキサノイル）−ペルオキシド、４，４´−アゾビスイソブチロニトリル、ｔ−ブチルペルピバレートおよびジメチル−２，２´−アゾビスイソブチレートなどを一例として挙げることができる。
【００７２】
また、前記粒状物は、核物質とこれを包含する外殻物質とからなるカプセルであると好適である。このようにすることで、前記粒状物は均一にタイヤ用ゴム材料中に分散する場合が多くなる。ここでより好適に分散させるには前記外殻物質は、前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質であると均一分散に寄与して好適である。
【００７３】
均一分散性が向上すると、同様の効果を得るために使用する粒状物の使用量を削減することができる。したがって、粒状物の使用量の著しい減少により大幅なコストダウンを実現できることとなり、大きな経済的貢献効果を得ることができる。また、粒状物が環境に何らかの影響を与える場合などできるだけ使用を差し控えたい場合には、使用量の削減に大幅に寄与することになり、ひいては地球環境問題解決への大きな貢献とすることもできる。
【００７４】
このような物質は上記界面活性剤や両親媒性脂質が挙げられる。両親媒性脂質は、中和された陰イオン性脂質、両性脂質及びアルキルスルホン酸誘導体からなる群から選択されたり、後述のリン脂質、糖脂質などが挙げられる。
【００７５】
中和された陰イオン性脂質は、一例としてリン酸ジセチルのアルカリ金属塩、特にナトリウム塩及びカリウム塩；リン酸ジミリスチルのアルカリ金属塩、特にナトリウム塩及びカリウム塩；スルホン酸コレステロールのアルカリ金属塩、特にナトリウム塩；リン酸コレステロールのアルカリ金属塩、特にナトリウム塩；アシルグルタミン酸のモノナトリウム塩又はジナトリウム塩、特にＮ−ステアロイルグルタミン酸のモノナトリウム塩又はジナトリウム塩；及びホスファチジン酸ナトリウム塩の中から選ばれるものなどが挙げられる。上述の機能性材料が核物質として含有されているカプセルであると機能性材料がカプセルによって均一分散されるので、同様の機能を得るのに必要な機能性材料の使用量を削減することができ、大きな経済的貢献効果や地球環境問題解決への大きな貢献を提供できることになる。
【００７６】
また、金属ポルフィリン錯体、レドックス性高分子を機能性材料としてこれらが核物質として含有されているカプセルを分散させたタイヤ用ゴム材料であれば、このタイヤ用ゴム材料を燃焼させたときに発生する二酸化炭素を減少させるのにカプセル化しない場合に比べ少量の金属ポルフィリン錯体、レドックス性高分子の使用量で済むことになる。これら機能性材料は高価であることが通常であり、使用量を少なくして低価格化をはかることが至上の命題である。このように使用量を少なくして低価格化をはかることができるので、このカプセル分散したタイヤ用ゴム材料は低価格で提供できることとなる。これにより、市場のタイヤ用ゴム材料がこのタイヤ用ゴム材料に置換されるので二酸化炭素の削減効果に大きく貢献し、二酸化炭素の減少による環境的、経済的効果は著しい。
【００７７】
このようなカプセルはリポソームであると好適である。リポソームであればその粒径は限定されない。さらに均一分散などに貢献でき、環境的、経済的、物性的効果をさらに高めることができる。リポソームの内部には上記機能性材料が核物質として包含されていると好適である。より好適にはリポソーム内部に二酸化炭素減少剤たる金属ポルフィリン錯体、レドックス性高分子が包含されていると好適である。この中でも特に鉄ポルフィリン錯体であると好適である。このようなリポソームによる分散性の確保によってさらに機能性材料の使用量を少なくして低価格化をはかることができるので、このリポソームが分散したタイヤ用ゴム材料は低価格で提供可能となり、流通市場をさらに席巻することとなる。これにより、さらに市場のタイヤ用ゴム材料がこのタイヤ用ゴム材料に置換されるので二酸化炭素の削減効果に大きく貢献し、二酸化炭素の減少による環境的、経済的利益はさらに著しい。また、リポソームは化粧品や食品として用いられるもので、健康面や環境面への影響も少なく次世代の環境社会へ貢献できるタイヤ用ゴム材料を提供することができる。
【００７８】
本実施形態において、分散媒となるゴム成分としては、市場購入、製造などで得ればよく特に限られることがないが、その一例を示す。本実施形態に係る粒状物はこれらゴムの重合後に拘わらず、重合前・重合中、加硫前、加硫後に加えてもよい。
【００７９】
ゴム成分としては、特に限られることがないが、一例として、天然ゴム、各種ブタジエンゴム、各種スチレン−ブタジエン共重合体ゴム、イソプレンゴム、ブチルゴム、イソブチレンとｐ−メチルスチレンの共重合体の臭化物、ハロゲン化ブチルゴム、アクリロニトリロブタジエンゴム、クロロプレンゴム、エチレン−プロピレン共重合体ゴム、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体ゴム、スチレン−イソプレン共重合体ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合体ゴム、イソプレン−ブタジエン共重合体ゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、アクリルゴム、エピクロルヒドリンゴム、多硫化ゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、ウレタンゴムなどがあげられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００８０】
配合される加硫促進剤としては、特に限定はないが、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、ジベンゾチアゾリルジスルファイドなどがあげられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。一例として天然ゴムポリマー系配合に用いられる場合に使用される代表的促進剤の点で、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドが好ましい。
【００８１】
加硫促進剤の配合量は、特に限られることはないが、一例としてゴム成分１００重量部に対して、下限として０．５重量部が好ましく、１重量部がより好ましい。また、上限としては、３重量部が好ましい。加硫促進剤の配合量が０．５重量部未満である場合、加硫促進剤をベース練りに投入しても、仕上げ練りでのスリップを抑制することができず、その結果、練り時間を短縮することができない傾向がある場合がある。
【００８２】
加硫促進剤の融点は、特に限定はないが、一例として下限として９０℃が好ましく、１２０℃がより好ましい。また、上限として２００℃が好ましく、１７０℃がより好ましい。加硫促進剤の融点が９０℃未満であると、混練工程初期での溶融が早く発生し、また加工工程において表面析出する傾向がある。
【００８３】
一例として、加硫促進剤としてＮ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドを用いた場合、仕上げ練りの時間を大幅に短くすることができる場合があるが、ベース練り時には高温（１５０℃以上）になるため、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドが熱分解してジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィドとなって、スコーチタイムが極端に短くなり、キュラストが低くなってしまう場合などがある。しかし、ここで早期加硫防止剤をベース練りに配合することで、スコーチタイムおよびキュラストの物性を保つことができるので好適な場合がある。
【００８４】
早期加硫防止剤としては、特に限定はないが、一例として、サントガードＰＶＩ（Ｎ−シクロヘキシルチオフタルイミド）、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−トリフェニル・フォスフォリックトリアミド、などがあげられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。なかでもスコーチ性が少なく、ゴム物性の影響が少ないものを用い、ベース練りの段階において、加硫促進剤とともに早期加硫防止剤をあわせて投入することで、架橋反応を抑制、スコーチタイムが短くなることを防止させることもできる。
【００８５】
早期加硫防止剤の配合量は、特に限られることがないが、一例として、ゴム成分１００重量部に対して、下限として０．０１重量部が好ましく、０．０２重量部がより好ましい。また、上限として０．５重量部が好ましく、０．３重量部がより好ましい。加硫促進剤の配合量が０．０１重量部未満であると、充分に加硫促進剤の熱分解を抑制することができず、スコーチタイムが短くなる傾向がある場合がある。また、０．５重量部をこえると、ゴム加工工程中、あるいは製品での表面析出（ブルーミング）を起こす可能性が高くなる傾向がある場合がある。
【００８６】
本実施形態においては、前記ゴム成分、加硫促進剤、早期加硫防止剤のほかに、通常ゴム 配合に使用される配合剤、一例として、充填剤、プロセスオイル、軟化剤、老化防止剤などを適宜配合することができる。
【００８７】
充填剤としては、特に限定はないが、一例として、カーボンブラック、シリカ、水酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタンなどの無機充填剤などがあげられる。補強性の点で、カーボンブラック、シリカ、水酸化アルミニウムおよびクレーからなる群から選ばれた少なくとも１種類の無機充填剤であることが好ましい。なかでも、ベース練りの段階で配合すると、スリップが発生しにくくなる点などから、充填剤としてカーボンブラックを用いることがより好ましい。
【００８８】
カーボンブラックの配合量は、特に限定はないが、一例として、ゴム成分１００重量部に対して、下限として１０重量部が好ましく、２０重量部がより好ましい。また、上限として１００重量部が好ましく、７０重量部がより好ましい。配合量が１０重量部未満であると、ベース練工程でのカーボン混入が難しく、加硫促進剤投入でスリップ現象が生じる傾向がある。また、１００重量部をこえると、短時間で混練時にカーボンブラックとゴムとがうまく混合できない傾向がある。
【００８９】
本実施形態におけるベース練りの温度は、特に限定はないが、一例として、下限として１３０℃が好ましく、１４０℃がより好ましい。また、上限として１８０℃が好ましく、１７０℃がより好ましい。ベース練りの温度が１３０℃未満であると、天然ゴムを充分可塑化できず、充填剤（カーボン等）の混入・分散が不充分となる傾向がある。また、１８０℃をこえると、混練機内での工程中、配合ゴムの発火のおそれ、あるいは天然ゴム・カーボンゲルが生じ好ましくない傾向がある。
【００９０】
ベース練りの時間は、特に限定はないが、一例として、下限として５０秒が好ましく、６０秒がより好ましい。また、上限として２４０秒が好ましく、２００秒がより好ましい。ベース練りの時間が５０秒未満であると、充填剤（カーボン等）が、配合ポリマー中へ充分に混入する時間が不足し分散不良となる傾向がある。また、２４０秒をこえると、熱履歴により、加硫促進剤が分解する割合が増え、好ましくない傾向がある。
【００９１】
ベース練りの後の工程で仕上げ練りが行われるのが通常であるが、特に限定はないが、一例として、仕上げ練りの温度は、下限として７０℃が好ましく、８０℃がより好ましい。また、上限として１３０℃が好ましく、１１０℃がより好ましい。仕上げ練りの温度が７０℃未満であると、ゴム配合が充分可塑化せず、ゴムシート生地が悪くなる傾向がある場合がある。また、１３０℃をこえると、加硫反応が進行し、いわゆる「ヤケ」が発生する傾向がある場合がある。
【００９２】
仕上げ練りの時間は、特に限定はないが、一例として、下限として５０秒が好ましく、６０秒がより好ましい。また、上限として１８０秒が好ましく、１３０秒がより好ましい。仕上げ練りの時間が５０秒未満であると、ゴム配合が充分可塑化・流動化せず、ゴムシート生地が悪くなる傾向がある場合がある。また、１８０秒をこえると、加硫反応が進行し、いわゆる「ヤケ」が発生する傾向がある場合がある。
【００９３】
老化防止剤には、汚染性老化防止剤と非汚染性老化防止剤、耐オゾン性老化防止剤、アミン系老化防止剤、ワックスなどを用いることができる。
【００９４】
混練り装置としては、通常の加工装置、一例として、ロール、バンバリーミキサー、ニーダーなどを使用することができる。
【００９５】
上記分散媒たるタイヤ用ゴム、または本実施形態に係る粒状物が分散させられた樹脂材料には更に必要に応じ、各種添加剤を添加する事もできる。これらの添加剤としては、一例として、上記機能性材料などが挙げられる。
【００９６】
本実施形態において、分散相たる粒状物およびその内容物に用いるものは、上記機能性材料、樹脂一般およびその誘導体、それらの組み合わせ、高分子体、無機物、炭素類（グラファイト、カーボンブラック、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン、フラーレンなど）、高分子液晶、高分子医薬品、ＤＮＡ、タンパク質、層状粘土鉱物、金属およびその酸化物、無機顔料などを含むことが挙げられる。その態は、液体、固体それらの中間体などあらゆる態を採用することができる。
【００９７】
分散媒たるタイヤ用ゴムに分散させる分散相たる粒状物およびその内容物に用いる樹脂としては適宜選択することができるが、一例として熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、電子線硬化性樹脂、紫外線硬化性樹脂などいずれに拘わらず採用することができる。また、これら樹脂は各種を単独であるいは複数種組み合わせて用いてもよい。
【００９８】
熱可塑性樹脂は、特に限られるものではなく適宜選択して採用することができるが水性エマルジョン樹脂（各種のエマルジョンが使用できるが、一例としてはエチレン−酢ビ、アクリル系樹脂の単体又はブレンド、共重合体などが挙げられる）、ポリエチレン樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル、樹脂合成ゴム等が用いることができる。一例としてポリエチレン樹脂は廃棄物とし燃焼させた時にダイオキシンを発生させにくく、環境面に与える害が少ないなどの利点を有し、好適であるなどの利点がある。ポリエチレン、ポリブタジエンなど一般的なポリオレフィン系樹脂が挙げられる。ポリプロピレン樹脂としては、プロピレンの単独重合体であるホモポリマーとコポリマータイプのいずれでもよく、さらに、コポリマーのランダムコポリマーとブロックコポリマーのいずれでもよい。常温での耐衝撃性・透明性に優れるランダムコポリマーを用いると好適である。また、上記成分にエラストマー成分を混合させてもよい。エラストマー成分としては特に限定されないが、一例としてオレフィン系エラストマー、スチレン系エラストマー、ポリスチレン樹脂、ポリアクリル樹脂、ビニル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアセタール樹脂、変性ポリフェニレンエーテル樹脂、生分解性樹脂、などが一例として挙げられる。
【００９９】
生分解性樹脂としては、完全分解型、部分分解型いずれであってもよく、生分解性成分としてはポリ乳酸、微生物産出系樹脂、天然高分子系樹脂、化学合成系樹脂を用いることができる。
【０１００】
微生物産出系樹脂は一例として、バイオポール、ビオファン、ビオグリーンなどを例示することができる。
【０１０１】
天然高分子系樹脂は一例として、ノボン、マタービー、ドロンなどを例示することができる。
【０１０２】
化学合成系樹脂は一例として、セルグリーン、ビオノーレ、ＰＣＬ、ラクティ、ルナーレ、レイシアなどを例示することができる。
【０１０３】
熱硬化性樹脂としては、適宜選択してもちいることができるが、一例として、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、シアネート樹脂などを例示することができる。
【０１０４】
紫外線硬化性樹脂としては、適宜選択してもちいることができるが、一例として、アクリレート化合物、エポキシ樹脂、オキセタン化合物などを挙げることができる。
【０１０５】
電子線硬化性樹脂としては、適宜選択して用いることができる。具体的には、分子中にラジカル重合性不飽和結合、又はカチオン重合性官能基を有する、プレポリマー（所謂オリゴマーも包含する）及び／又はモノマーを適宜混合した電子線により硬化可能な組成物が好ましくは用いられる。これらプレポリマー又はモノマーは単体又は複数種を混合して用いてもよい。また、硬化は通常は架橋硬化であり、また耐摩耗性等の耐久性の点からも架橋硬化が好ましい。上記プレポリマー又はモノマーは、具体的には、分子中に（メタ）アクリロイル基、（メタ）アクリロイルオキシ基等のラジカル重合性不飽和基、エポキシ基等のカチオン重合性官能基等を有する化合物からなる。また、ポリエンとポリチオールとの組み合わせによるポリエン／チオール系のプレポリマーも好ましくは用いてもよい。
【０１０６】
その他にも分散相たる粒状物およびその内容物に用いる樹脂は、一例として、ポリ乳酸、ポリエチレンテレフタレート、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリアミド、ポリスルフォン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリオキシメチレン、ポリイミド、ポリウレタン、ポリサッカライド、デンプン質、ポリ（Ｎ−ビニルピロリドン）、およびそれらの共重合体、アクリル系樹脂、セルロース系樹脂、メラミン系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、ポリアミド、エチレンー酢酸ビニル共重合体、塩化ビニルー酢酸ビニル共重合体、スチレン−ブタジエンゴム等の熱可塑性エラストマーなどを用いてもよい。ウレタン系樹脂を用いる場合は、一例としてポリオキシアルキル化ジオール又はポリオール、軟化点４０℃〜１４０℃の粘着付与剤、脂肪族あるいは芳香族ジイソシアネートあるいはポリイソシアネート等があげられる。また、ビニル系樹脂としては、一例として塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、酢酸ビニル重合体、ポリビニルブチラ−ル及びポリアルキルビニルエーテル等のビニルエーテル系からなる樹脂があげられる。さらにシリコーン系樹脂としては，一例としてゴム状ポリシロキサン及び樹脂状ポリシロキサン等があげられる。本実施形態で記載した樹脂は、単独またはこれら２種類以上から成る共重合体及びこれらの混合物としても使用できる。
【０１０７】
また分散相たる粒状物およびその内容物に用いるものは、低分子有機化合物、一例としてフタロシアニン系、アゾ系、アントラキノン系、キナクリドン系もしくはペリレン系顔料もしくは染料、長鎖エステルなどの可塑剤、リン酸エステルなどの離型剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、医薬品、アミノ酸、ＤＮＡ・タンパク質およびそれらの断片などを含んでいてもよい。
【０１０８】
また分散相となる粒状物は、無機層状化合物を用いることができる。これらの中でも膨潤性を持つ粘土鉱物が好ましく、粘土系鉱物はシリカの四面体層の上部に、アルミニウムやマグネシウム等を中心金属にした８面体層を有する２層構造よりなるタイプと、シリカの４面体層が、アルミニウムやマグネシウム等を中心金属にした８面体層を両側から挟んだ３層構造よりなるタイプに分類される。前者としてはカオリナイト族、アンチゴライト族等を挙げることができ、後者としては層間カチオンの数によってスメクタイト族、バーミキュライト族、マイカ族等を挙げることができる。具体的には、カオリナイト、ディッカイト、ナクライト、ハロイサイト、アンチゴライト、クリソタイル、パイロフィライト、モンモリロナイト、ヘクトライト、テトラシリリックマイカ、ナトリウムテニオライト、白雲母、マーガライト、タルク、バーミキュライト、金雲母、ザンソフィライト、緑泥石等をあげることができる。さらには本無機層状化合物を膨潤させた粒状物とすると好適である。膨潤に用いる溶媒は、特に限定されないが、一例として天然の膨潤性粘土鉱物の場合、水、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、等のアルコール類、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、アセトン等が挙げられ、水やメタノール等のアルコール類が好ましい。
【０１０９】
分散相となる粒状物は、一例として、Ｐｔ、Ａｕ、Ｗ、Ｒｕ、Ｉｒ、Ａｌ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｌｎ、Ｓｎ、Ｔａ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ等の金属単体もしくは積層もしくはその化合物を採用することもできる。
【０１１０】
また、分散相となる粒状物には金属酸化物も採用できる。金属酸化物としては、ＬｉＯｘ、ＬｉＮｘ、ＮａＯｘ、ＫＯｘ、ＲｂＯｘ、ＣｓＯｘ、ＢｅＯｘ、ＭｇＯｘ、ＭｇＮｘ、ＣａＯｘ、ＣａＮｘ、ＳｒＯｘ、ＢａＯｘ、ＳｃＯｘ、ＹＯｘ、ＹＮｘ、ＬａＯｘ、ＬａＮｘ、ＣｅＯｘ、ＰｒＯｘ、ＮｄＯｘ、ＳｍＯｘ、ＥｕＯｘ、ＧｄＯｘ、ＴｂＯｘ、ＤｙＯｘ、ＨｏＯｘ、ＥｒＯｘ、ＴｍＯｘ、ＹｂＯｘ、ＬｕＯｘ、ＴｉＯｘ、ＴｉＮｘ、ＺｒＯｘ、ＺｒＮｘ、ＨｆＯｘ、ＨｆＮｘ、ＴｈＯｘ、ＶＯｘ、ＶＮｘ、ＮｂＯｘ、ＴａＯｘ、ＴａＮｘ、ＣｒＯｘ、ＣｒＮｘ、ＭｏＯｘ、ＭｏＮｘ、ＷＯｘ、ＷＮｘ、ＭｎＯｘ、ＲｅＯｘ、ＦｅＯｘ、ＦｅＮｘ、ＲｕＯｘ、ＯｓＯｘ、ＣｏＯｘ、ＲｈＯｘ、ＩｒＯｘ、ＮｉＯｘ、ＰｄＯｘ、ＰｔＯｘ、ＣｕＯｘ、ＣｕＮｘ、ＡｇＯｘ、ＡｕＯｘ、ＺｎＯｘ、ＣｄＯｘ、ＨｇＯｘ、ＢＯｘ、ＢＮｘ、ＡｌＯｘ、ＡｌＮｘ、ＧａＯｘ、ＧａＮｘ、ＩｎＯｘ、ＴｉＯｘ、ＴｉＮｘ、ＳｉＮｘ、ＧｅＯｘ、ＳｎＯｘ、ＰｂＯｘ、ＰＯｘ、ＰＮｘ、ＡｓＯｘ、ＳｂＯｘ、ＳｅＯｘ、ＴｅＯｘなどの金属酸化物や、ＬｉＡｌＯ２、Ｌｉ２ＳｉＯ３、Ｌｉ２ＴｉＯ３、Ｎａ２Ａｌ２２Ｏ３４、ＮａＦｅＯ２、Ｎａ４ＳｉＯ４、Ｋ２ＳｉＯ３、Ｋ２ＴｉＯ３、Ｋ２ＷＯ４、Ｒｂ２ＣｒＯ４、Ｃｓ２ＣｒＯ４、ＭｇＡｌ２Ｏ４、ＭｇＦｅ２Ｏ４、ＭｇＴｉＯ３、ＣａＴｉＯ３、ＣａＷＯ４、ＣａＺｒＯ３、ＳｒＦｅ１２Ｏ１９、ＳｒＴｉＯ３、ＳｒＺｒＯ３、ＢａＡｌ２Ｏ４、ＢａＦｅ１２Ｏ１９、ＢａＴｉＯ３、Ｙ３Ａｌ５Ｏ１２、Ｙ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＬａＦｅＯ３、Ｌａ３Ｆｅ５Ｏ１２、Ｌａ２Ｔｉ２Ｏ７、ＣｅＳｎＯ４、ＣｅＴｉＯ４、Ｓｍ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＥｕＦｅＯ３、Ｅｕ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＧｄＦｅＯ３、Ｇｄ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＤｙＦｅＯ３、Ｄｙ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＨｏＦｅＯ３、Ｈｏ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＥｒＦｅＯ３、Ｅｒ３Ｆｅ５Ｏ１２、Ｔｍ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＬｕＦｅＯ３、Ｌｕ３Ｆｅ５Ｏ１２、ＮｉＴｉＯ３、Ａｌ２ＴｉＯ３、ＦｅＴｉＯ３、ＢａＺｒＯ３、ＬｉＺｒＯ３、ＭｇＺｒＯ３、ＨｆＴｉＯ４、ＮＨ４ＶＯ３、ＡｇＶＯ３、ＬｉＶＯ３、ＢａＮｂ２Ｏ６、ＮａＮｂＯ３、ＳｒＮｂ２Ｏ６、ＫＴａＯ３、ＮａＴａＯ３、ＳｒＴａ２Ｏ６、ＣｕＣｒ２Ｏ４、Ａｇ２ＣｒＯ４、ＢａＣｒＯ４、Ｋ２ＭｏＯ４、Ｎａ２ＭｏＯ４、ＮｉＭｏＯ４、ＢａＷＯ４、Ｎａ２ＷＯ４、ＳｒＷＯ４、ＭｎＣｒ２Ｏ４、ＭｎＦｅ２Ｏ４、ＭｎＴｉＯ３、ＭｎＷＯ４、ＣｏＦｅ２Ｏ４、ＺｎＦｅ２Ｏ４、ＦｅＷＯ４、ＣｏＭｏＯ４、ＣｕＴｉＯ３、ＣｕＷＯ４、Ａｇ２ＭｏＯ４、Ａｇ２ＷＯ４、ＺｎＡｌ２Ｏ４、ＺｎＭｏＯ４、ＺｎＷＯ４、ＣｄＳｎＯ３、ＣｄＴｉＯ３、ＣｄＭｏＯ４、ＣｄＷＯ４、ＮａＡｌＯ２、ＭｇＡｌ２Ｏ４、ＳｒＡｌ２Ｏ４、Ｇｄ３Ｇａ５Ｏ１２、ＩｎＦｅＯ３、ＭｇＩｎ２Ｏ４、Ａｌ２ＴｉＯ５、ＦｅＴｉＯ３、ＭｇＴｉＯ３、Ｎａ２ＳｉＯ３、ＣａＳｉＯ３、ＺｒＳｉＯ４、Ｋ２ＧｅＯ３、Ｌｉ２ＧｅＯ３、Ｎａ２ＧｅＯ３、Ｂｉ２Ｓｎ３Ｏ９、ＭｇＳｎＯ３、ＳｒＳｎＯ３、ＰｂＳｉＯ３、ＰｂＭｏＯ４、ＰｂＴｉＯ３、ＳｎＯ２−Ｓｂ２Ｏ３、ＣｕＳｅＯ４、Ｎａ２ＳｅＯ３、ＺｎＳｅＯ３、Ｋ２ＴｅＯ３、Ｋ２ＴｅＯ４、Ｎａ２ＴｅＯ３、Ｎａ２ＴｅＯ４などの金属複合酸化物などを挙げることもできる。
【０１１１】
また、ＦｅＳ、Ａｌ２Ｓ３、ＭｇＳ、ＺｎＳなどの硫化物、ＬｉＦ、ＭｇＦ２、ＳｍＦ３などのフッ化物、ＨｇＣｌ、ＦｅＣｌ２、ＣｒＣｌ３などの塩化物、ＡｇＢｒ、ＣｕＢｒ、ＭｎＢｒ２などの臭化物、ＰｂＩ２、ＣｕＩ、ＦｅＩ２などのヨウ化物、またはＳｉＡｌＯＮなどの金属酸化窒化物であってもよく特に限定されない。また、金属や金属化合物に限られず、ポリイミド、ポリアミド、ポリエステル、ポリアクリレート、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリビニルアルコールなどポリマー系材料などの有機材料、高分子、樹脂ＩＴＯ、ＩＺＯのような金属酸化物類、ポリアニリン類、ポリチオフェン類、ポリピロール類などの共役性高分子化合物を含む有機導電材料も採用できる。
【０１１２】
半導体特性を用いる有機材料でもよく、一例として、フタロシアニン系誘導体、ナフタロシアニン系誘導体、アゾ化合物系誘導体、ペリレン系誘導体、インジゴ系誘導体、キナクリドン系誘導体、アントラキノン類などの多環キノン系誘導体、シアニン系誘導体、フラーレン類誘導体、あるいはインドール、カルバゾール、オキサゾール、インオキサゾール、チアゾール、イミダゾール、ピラゾール、オキサアジアゾール、ピラゾリン、チアチアゾール、トリアゾールなどの含窒素環式化合物誘導体、ヒドラジン誘導体、トリフェニルアミン誘導体、トリフェニルメタン誘導体、スチルベン類、アントラキノンジフェノキノン等のキノン化合物誘導体、アントラセン、ビレン、フェナントレン、コロネンなどの多環芳香族化合物誘導体などでその構造がポリエチレン鎖、ポリシロキサン鎖、ポリエーテル鎖、ポリエステル鎖、ポリアミド鎖、ポリイミド鎖等の高分子の主鎖中に用いられた物あるいは側鎖としてペンダント状に結合したもの、もしくはポリパラフェニレン等の芳香族系共役性高分子、ポリアセチレン等の脂肪族系共役性高分子、ポリピノールやポリチオフェン率の複素環式共役性高分子、ポリアニリン類やポリフェニレンサルファイド等の含ヘテロ原子共役性高分子、ポリ（フェニレンビニレン）やポリ（アニーレンビニレン）やポリ（チェニレンビニレン）等の共役性高分子の構成単位が交互に結合した構造を有する複合型共役系高分子等の炭素系共役高分子が用いられる。また、ポリシラン類やジシラニレンアリレンポリマー類、（ジシラニレン）エテニレンポリマー類、（ジシラニレン）エチニレンポリマー類のようなジシラニレン炭素系共役性ポリマー構造などのオリゴシラン類と炭素系共役性構造が交互に連鎖した高分子類などが用いられる。他にもリン系、窒素系等の無機元素からなる高分子鎖でも良く、さらにフタロシアナートポリシロキサンのような高分子鎖の芳香族系配位子が配位した高分子類、ペリレンテトラカルボン酸のようなペリレン類を熱処理して縮環させた高分子類、ポリアクリロニトリルなどのシアノ基を有するポリエチレン誘導体を熱処理して得られるラダー型高分子類、さらにペロブスカイト類に有機化合物がインターカレートした複合材料などを用いることもできる。
【０１１３】
「タイヤ用ゴム材料の製造方法」
次に、粒状物たる機能性材料の一例として金属ポルフィリン錯体を核物質とした５０〜８００ｎｍの粒径を有するリポソームをカプセルとして、これをゴム中に分散させる方法を例示してタイヤ用ゴム材料の製造方法を説明する。すなわち、本実施形態では好適であることから下記超臨界二酸化炭素法によって、核物質たる封入物質として金属ポルフィリン錯体、外殻物質として脂質からなるカプセルたるリポソームを用いてこれをタイヤ用ゴム中に分散させる。
【０１１４】
（リポソームの準備）
第一に水溶液たる水相中に分散した５０〜８００ｎｍの粒径を有するリポソームを用意する。リポソームの外殻物質は脂質、脂肪であり、これらのうちから適宜選択して用いることができるがリン脂質または糖脂質であると好適である。リン脂質または糖脂質は脂質２分子膜を形成しうる化合物であるとさらに好適である。脂質は核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質である。親和性物質の代表例として上述の界面活性剤、乳化剤等の界面活性物質が挙げられる。
【０１１５】
リン脂質は、ホスファチドともいわれ、複合脂質のうちリン酸エステルおよびＣ−Ｐ結合を持つ一群の物質の総称であることが一応の定義として考えられる。リン脂質としては、一例として一例としてホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、ホスファチジン酸、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジルイノシトール、カルジオピン、卵黄レシチン、水添卵黄レシチン、大豆レシチン、水添大豆レシチン等のグリセロリン脂質、スフィンゴミエリン、セラミドホスホリルエタノールアミン、セラミドホスホリルグリセロール等のスフィンゴリン脂質などを挙げることができる。
【０１１６】
糖脂質としては、一例として一例としてジガラクトシルジグリセリド、ガラクトシルジグリセリド硫酸エステル等のグリセロ脂質、ガラクトシルセラミド、ガラクトシルセラミド硫酸エステル、ラクトシルセラミド、ガングリオシドＧ７、ガングリオシドＧ６、ガングリオシドＧ４等のスフィンゴ糖脂質などを挙げることができる。
【０１１７】
他にも外殻物質としては、一例として例示すると、ポリ乳酸、ライスワックスなどを用いることもできる。ライスワックスであるとコスト面から好適である。
【０１１８】
リポソームの核物質たる封入物質は親油性または親水性の物質であると好適である。本実施形態では、または親油性または親水性の封入物質としては金属ポルフィリン錯体が好適であるので例示しているがその他の機能性材料などその他の物質を封入物質として用いることも可能である。封入物質の態は気体、液体、固体いずれであってもよい。
【０１１９】
封入物質としては上記機能性材料に加えて、一例として、薬理活性成分などを加えてもよい。
【０１２０】
リポソームの製造方法は適宜選択してもちいることができるが一例として、一例として以下の方法を採用することができる。
（１）脂質のサスペンションを超音波で処理する超音波処理法。
（２）脂質と界面活性剤の混合ミセルを形成し界面活性剤を除去する界面活性剤除去法。
（３）有機溶媒に溶かした脂質を水槽に注入して、水と有機溶媒の界面でリポソームを形成させる有機溶媒注入法。
（４）脂質を懸濁した水溶液を凍結した後、溶融して脂質二重膜を形成し、これをさらに凍結溶融してリポソームを形成させる凍結融解法。
（５）水に溶解しない有機溶媒に、少量の水系溶媒を加え、超音波をあててＷ／Ｏエマルジョン（逆ミセル）を形成し、有機溶媒を減圧下で除去する逆相蒸発法。
（６）超臨界流体を利用した方法。超臨界流体としては特に限られることがないが、一例として、二酸化炭素、水、エタン、エチレン、プロパン、亜酸化窒素などが挙げられる。二酸化炭素とエタノールの混合流体に脂質を溶解し、減圧過程で保持対象水溶液を攪拌注入する超臨界二酸化炭素法は好適である。
【０１２１】
超臨界二酸化炭素法は様々な態様を取りうるが本法のうち一例を挙げて説明すると、超臨界二酸化炭素と必要に応じて助溶媒などをそれぞれポンプで送り、リン脂質を充填したカラムへ通す。リン脂質は二酸化炭素と助溶媒などの混合流体に溶解した状態で減圧弁まで運ばれ、減圧される。減圧過程でリン脂質は析出するが、このとき保持対象となる物質（本実施形態では金属ポルフィリン錯体、助溶媒を加えて水溶性としてもよい）を含む水相をポンプを介して流入させ、ミキサーで攪拌することにより、リポソームをミキサー内で形成させる方法などが挙げられる。
【０１２２】
また、超臨界状態または臨界点以上の温度もしくは圧力条件下の二酸化炭素とリン脂質または糖脂質の均一混合流体中に、封入物質（本実施形態では金属ポルフィリン錯体）を含む水相を加えることを特徴とする封入物質を内包した超臨界二酸化炭素法によってこのリポソームを製造する方法であると好適である。この方法であると超臨界状態または臨界点以上の温度もしくは圧力条件下の二酸化炭素にリン脂質を均一に溶解させた混合物中に、水溶性または親水性の封入物質を含む水相を加えて、一段で封入物質を内包するリポソームを製造することにある。本方法により製造したリポソームは、保持効率が高いので、従来のリポソームに比べて、より多量に封入物質を内包させることができる。なお、超臨界状態の二酸化炭素とは、臨界温度（３０．９８℃）および臨界圧力（７．３７７３±０．００３０ＭＰａ）以上の超臨界状態にある二酸化炭素を意味し、臨界点以上の温度もしくは圧力条件下の二酸化炭素とは、臨界温度だけ、あるいは臨界圧力だけが臨界条件を超えた条件下の二酸化炭素を意味する（ただし、もう片方が臨界条件をこえていないものである）。以下、超臨界状態または臨界点以上の温度もしくは圧力条件下の二酸化炭素を「超臨界二酸化炭素」と総称するのが一応の定義として考えられる。
【０１２３】
当初透明であった均一混合流体は水相の導入とともに徐々に白濁し（逆ミセルが形成されていると考えられる）、さらに水相を導入すると超臨界二酸化炭素（および逆ミセル）への水の溶解限界を越えた時点で反応容器底部に白濁した水相が形成される。所定水相を注入した後、減圧することにより均一なリポソームが得られることになる。
【０１２４】
リン脂質と超臨界二酸化炭素との均一混合物を調製するに際し、助溶媒を用いることが好ましい。助溶媒を系に添加することにより、超臨界二酸化炭素に対する難溶性の封入物質の溶解度を増加させることができる。助溶媒としては、一例としてエチルアルコール、極性溶媒、ジクロロエタン、ジクロロメタン等を挙げることができるが特にジクロロエタン、ジクロロメタン等を用いると金属ポルフィリンを封入物質とする場合に溶解性などに好適である。
【０１２５】
水相の添加量は、水が流動性をもって流入できる範囲で、なおかつリポソームの形成が阻害されない範囲で適宜選択すればよい。
【０１２６】
封入物質（本実施形態では金属ポルフィリン錯体）が含まれる水相を構成する媒体としては、水、水道水、蒸留水、純水、海洋深層水、限外濾過水、濾過水、地下水、伏流水、脱塩水、精製水（ＲＯ水、膜処理水）、雨水、井戸水、中和水、電解水、水溶液などを挙げることができる。
【０１２７】
（リポソームと樹脂の混入）
本実施形態では、従来医療や化粧品などの分野に通常用いられていたリポソームをまったく別のタイヤ用ゴム材料中に分散させるという新規な試みによって、優れたタイヤ用ゴム材料を提供することができた。その分散による混入方法について説明する。
【０１２８】
準備されたリポソームは、乾燥させて固体のカプセルとしてもよいが、水相などの液体中に液中分散した態様で次工程に用いると工程の削減などにも好適である。
【０１２９】
乾燥させて固体のカプセルとする方法については適宜選択して用いることができるが、一例として、界面沈積法、界面反応法、相分離法、液中乾燥法、融解分散冷却法、スプレードライング法、パンコーティング法、凍結乾燥法、気中懸濁被覆法、粉床法、界面重合法、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法、液中硬化被覆法、オリフィス法、界面反応法などを利用することが挙げられる。
【０１３０】
本実施形態では固体のカプセルとせずに水相などの液体中にリポソームが液中分散した態様で説明する。水相中に上記機能性材料たる金属ポルフィリン錯体を核物質としたリポソームを分散させた分散液を用意する。
【０１３１】
リポソームが分散させられる液体は、特に限られる物ではないが、リポソームの生成過程において生じた液体であるとそのまま利用できるので好適である。また、液体は樹脂との分散、成形工程の加熱、減圧などの際に揮発したりして消失する揮発性液体やタイヤ用ゴム材料に機能性を付与する液体であると好適である。
【０１３２】
この分散液を直接、分散媒となる樹脂に混入し、成形してもよいが、混入前にリポソームを担持体に担持させ、このリポソームが担持させられた担持体を分散媒となる樹脂に混入し、成形すると好適である。または、混入前にリポソームまたはリポソームが担持された担持体を分散媒となる錠剤化し、この錠剤をペレットとして分散媒となる樹脂に混入し、成形すると好適である。錠剤化する材料は特に限られることがないが、一例として樹脂であれば分散媒となる樹脂とは異なる樹脂または同じ樹脂によって樹脂であると好適である。また、分散媒たる樹脂と分散性のよい樹脂、一例として分散媒たる樹脂と同じ樹脂または類似の樹脂を用いると好適である。このような錠剤化して形成されたペレットは単体で販売することもでき、大きな経済的利益を得ることもできる。なお、リポソームに代えて５０〜８００ｎｍの粒径を有する粒状物を用いてもよい。
【０１３３】
担持体としては適宜選択して用いることができるが、一例として、古紙、新聞紙、多孔質体、繊維物質、セルロース、ゼオライト、炭酸カルシウムなどを挙げることができる。
【０１３４】
樹脂との混入方法、成形方法については適宜選択して用いることができる。
【０１３５】
混入方法は、適宜選択して用いることができるが、一例として、ボールミル、サンドミル、三本ロール、アトライター、ニーダーなどを用いて分散溶媒中に分散、混合する方法。また、溶媒などを用いることなく、加熱型三本ロール、加熱加圧ニーダー、バンバリーミキサーなどで溶融、混合しても良い。ここで溶解、分散、混合などに用いられる分散溶媒は、一例として、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、トルエン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、アセトン、キシレン、メチルイソブチルケトン、イソプロピルアルコール、エタノールなどを用いることもできる。さらに、分散に際しては、分散性を向上する目的で、分散助剤を用いることができる。適当な分散助剤としては、ラウリル硫酸エステルナトリウム塩の様な高級アルコール硫酸エステル塩、ポリオキシエチレンラウリル硫酸エステルナトリウム塩の様なポリオキシアルキレンアルキル硫酸エステル塩、ｎ−ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムの様なアルキルアリルスルホン酸塩や、アニオン性界面活性剤、及びポリオキシエチレンモノラウリン酸エステルの様なポリオキシアルキレン高級脂肪酸エステルや、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテルの様なポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテルなどのノニオン性界面活性剤などを用いることが挙げられる。
【０１３６】
（タイヤ用ゴム材料を用いたタイヤの用途）
本実施形態に係るタイヤ用ゴム材料は様々なタイヤに適用でき、その用途は限られることがないが、特に限られることがなく適宜選択して用いることができあらゆるタイヤに適用できるが、一例として空気入りタイヤ、自動車用タイヤ（乗用車用、軽トラック用、小型トラック用、トラック・バス用など）、産業車両・建設車両用タイヤ、自転車用タイヤ、三輪車用タイヤ、二輪自動車用タイヤ（モーターサイクル用、スクーター用など）農業機械用タイヤ、農業機械用タイヤ、重荷重用タイヤ、冬季用タイヤ、チューブタイヤ、チューブレスタイヤ、バイアスタイヤ、ラジアルタイヤ、ＷＯ（Ｗｉｒｅｄ  Ｏｎ）ＴＩＲＥ、ＨＥ（Ｈｏｏｋｅｄ  Ｅｄｇｅ）ＴＩＲＥ、ＢＥ（Ｂｅａｄｅｄ  Ｅｄｇｅ）ＴＩＲＥなどに用いることができるがこれらに限られず、従来のタイヤ用ゴム材料の用途に変えてあらゆる用途に適用できる。
【０１３７】
（タイヤへの成形方法）
本実施形態に係る粒状物が分散させられたタイヤ用ゴム材料からのタイヤ製造方法は、特に限られることがなくそれぞれのタイヤに対して適宜選択して用いることができるが、一例として、通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて、未加硫の段階で各部材の形状に合わせて押出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧してタイヤを得る。
【０１３８】
また、一例として空気入りタイヤは、本実施形態に係る粒状物を分散させたゴム材料をフィルム状に圧延加工し、空気入りタイヤの最内層のインナーライナー、あるいは、ホワイトサイドウォールのカバーゴムに用いて製造されてもよい。
【実施例】
【０１３９】
以下、実施例によりさらに詳細に説明する。
【０１４０】
「実施例１」
分散相として上記実施形態において例示した５０〜８００ｎｍの粒径を有する粒状物またはリポソームを用意し、これらを上記実施形態において例示した分散媒たるタイヤ用ゴム中に分散させたゴム層を含むタイヤについてＪＩＳ  Ｚ  １７０２で規定される強度試験（引っ張り試験および破断伸度試験、以下強度試験はこれに準拠）を行った。
【０１４１】
その結果、それぞれの樹脂を用いたタイヤ用ゴム材料において、優れた強度のタイヤ用ゴム材料を得ることができた。
【０１４２】
「実施例２」
実施例１において、分散相たる前記粒状物を核物質とし、これを包含する外殻物質とからなるカプセルとした。
【０１４３】
その結果、それぞれの樹脂を用いたタイヤ用ゴム材料において、少なくともタイヤ用ゴム材料の強度が実施例１以上の強度となった。
【０１４４】
「実施例３」
実施例２において、前記外殻物質は、前記核物質よりも前記ゴムと親和性を有するゴム親和性物質と前記ゴムよりも前記核物質と親和性を有する核物質親和性物質とを含む親和性物質とした。親和性物質としては界面活性剤とした。
【０１４５】
その結果、それぞれの分散媒たるゴムを用いたタイヤ用ゴム材料において、少なくともタイヤ用ゴム材料の強度が実施例２以上の強度となった。
【０１４６】
「実施例４」
実施例３において、核物質として機能性材料を含ませた。機能性材料は帯電防止剤、二酸化炭素減少剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、導電剤、着色剤、金属光沢剤、滑剤、離型剤、光重合開始剤、光増感剤、光安定剤、充填剤、発泡剤、難燃剤、滑剤、可塑剤、安定剤、界面活性剤、熱安定剤、レベリング剤、消泡剤、粘度調製剤、分子量調節剤、重合鎖逓伝体、ラジカル形成重合開始剤を用いた。
【０１４７】
その結果、それぞれの機能特性が著しく向上したタイヤ用ゴム材料を提供することができた。
【０１４８】
「実施例５」
実施例４において、金属ポルフィリン錯体を核物質として、製造したタイヤ用ゴム材料をＪＩＳ  Ｋ  ７２１７で規定される方法で燃焼させ、ガスクロマトグラフ法（ＧＣ−ＴＣＤ）で測定した。
【０１４９】
その結果、実施例４と比較してさらに二酸化炭素減少効果が得られた。金属ポルフィリンとして鉄ポルフィリンを採用したものではその効果は大きく、さらに二価の鉄ポルフィリンではその効果はさらに大きかった。
【０１５０】
「実施例６」
実施例５において、リポソーム中に金属ポルフィリン錯体を含ませた系についてＪＩＳ  Ｋ  ７２１７で規定される方法で燃焼させ、ガスクロマトグラフ法（ＧＣ−ＴＣＤ）で測定した。
【０１５１】
その結果、実施例４と比較してさらに二酸化炭素減少効果が得られた。
【０１５２】
「実施例７」
実施例１〜６のタイヤ用ゴム材料からタイヤを製造した系についてＪＩＳ  Ｋ  ７２１７で規定される方法で燃焼させ、ガスクロマトグラフ法（ＧＣ−ＴＣＤ）で測定した。
【０１５３】
その結果、同様に二酸化炭素減少効果が得られた。