(57)【要約】【課題】スピニングリールのロータ制動装置において、釣人が制動力を任意に変更できるようにする。【解決手段】制動部材６５は、本体部材６５ｅと、装着溝２ｆと本体部材６５ｅとの間に着脱可能に設けられた第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂとを有している。ここでは、装着溝２ｆに形成された第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２を第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂの内周側に接触するように着脱することによって、制動部材６５の制動力を変更できるようになっている。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転自在に装着されたロータを、糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに揺動するベールアームの揺動に応じて制動するスピニングリールのロータ制動装置であって、
前記ベールアームに連動して糸巻取姿勢に対応する第１位置と前記糸開放姿勢に対応する第２位置とに移動自在に前記ロータに設けられた移動部材と、
前記リール本体の前端部外周に装着される環状の本体部と、前記本体部の内周側に形成され前記リール本体に対して相対回転可能に摩擦係合する摩擦部と、前記本体部の外周側に形成され前記第２位置に移動した前記移動部材が係合する複数の係合部とを有し、前記移動部材が前記係合部に係合したとき、前記摩擦部を前記リール本体に対して摩擦摺動させる制動部材と、
前記リール本体と前記制動部材との間に設けられ、前記摩擦部が前記リール本体に対して摩擦摺動したときに生じる摩擦力の大きさを変更する摩擦力変更手段と、
を備えたスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項２】
前記制動部材は、弾性を有する環状の合成樹脂製部材により形成され、前記弾性力によって前記摩擦部が前記リール本体に圧接されるようにして装着されている、請求項１に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項３】
前記制動部材は、略半円形状の２つの合成樹脂製部材により形成され、前記本体部の外周側に形成された環状溝に装着されるばね部材によって前記摩擦部が前記リール本体に圧接されるようにして装着されている、請求項１に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項４】
前記摩擦力変更手段は、前記リール本体と前記制動部材との相対位置を変化させることにより、前記摩擦部を前記リール本体に対して摩擦摺動させたときに生じる摩擦力の大きさを変更する、請求項１から３のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項５】
前記摩擦力変更手段は、前記リール本体の前端部外周に凹んで形成された凹部と、前記凹部に先端部が外方に突出するように装着され前記先端部が前記制動部材の内周側に接触して前記摩擦部を前記リール本体に対して摩擦摺動させたときに生じる摩擦力を変更する突出部材とを有している、請求項４に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項６】
前記突出部材は、前記凹部に着脱可能に装着されている、請求項５に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項７】
前記突出部材は、前記凹部に形成された雌ねじ部に螺合可能な雄ねじ部を有している、請求項５又は６に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項８】
前記摩擦力変更手段は、前記突出部材を前記制動部材の内周側に押圧する押圧部材をさらに有している、請求項５又は６に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項９】
前記摩擦力変更手段は、前記リール本体の前端部外周の複数個所に凹んで形成され、複数の前記突出部材が装着可能な複数の前記凹部を有している、請求項５から８のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１０】
前記摩擦力変更手段は、前記先端部の前記凹部からの突出量が異なる複数の前記突出部材を有している、請求項５から９のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１１】
前記制動部材は、前記リール本体と前記本体部との間に着脱可能に設けられ、略円筒状の摩擦抵抗が小さい合成樹脂製の介装部材をさらに有している、請求項１から１０のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１２】
前記介装部材は、略半円筒状の２つの合成樹脂製部材により形成されている、請求項１１に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１３】
前記移動部材は金属により形成されている、請求項１から１２のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１４】
前記移動部材は、前記第２位置にあるとき、前記リール本体に向けて一部が突出し、前記制動部材の前記係合部に係合する突出部を有している、請求項１から１３のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１５】
前記移動部材は、先端が前記ベールアームの揺動中心の近傍に向けて揺動軸芯に沿うように屈曲して前記ベールアームに回動自在に係止され、後端が前記ロータの回転軸芯に向けて屈曲して前記ロータに前後移動自在に係止され、その間が前記ロータの回転軸芯に沿って配置された棒状部材である、請求項１から１４のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１６】
前記制動部材は、前記本体部が弾性体製の環状部材であり、前記複数の係合部を前記移動部材の進入側と逆側で連結する連結部をさらに有する、請求項２に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【請求項１７】
前記リール本体は、内部に空間を有するリールボディと、前記リールボディの前記空間を塞ぐために前記リールボディに着脱自在に装着される蓋部材とを有し、
前記凹部には、前記蓋部材の前記ロータに近接する側に設けられ前記蓋部材を前記リールボディにねじ止め固定するための板状部が配置され、
前記突出部材は、前記板状部に接触して配置されている、請求項５から１６のいずれか１項に記載のスピニングリールのロータ制動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータ制動装置、特に、リール本体に回転自在に装着されたロータを糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに揺動するベールアームの揺動に応じて制動するスピニングリールのロータ制動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、スピニングリールのロータには、釣り糸をスプールに案内するためのベールアームが設けられている。ベールアームは、釣り糸を巻き取る際に釣り糸をスプール外周に導く糸巻取姿勢と、スプールから釣り糸を繰り出す際に邪魔にならないように糸巻取姿勢から倒された糸開放姿勢とを取り得る。ベールアームを糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに維持するとともに、ロータの糸巻取方向の回転に連動して糸開放姿勢から糸巻取姿勢に戻すために、ロータにはベール反転装置が設けられている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
このベール反転装置は、ベールアームの揺動中心の近傍に先端が係止され、ロータに装着されたトグルばねと、ベールアームの揺動中心の近傍に先端が係止され、基端がリール本体に向けて前後移動する棒状の移動部材と、移動部材に接触するようにリール本体に設けられた切換突起とを有している。トグルばねは、ベールアームを２つの姿勢に振り分けて付勢し、ベールアームを２つの姿勢で保持する。移動部材は、糸開放姿勢にベールアームが揺動すると、切換突起に接触する位置に後退する。そして、ロータが糸巻取方向に回転すると、切換突起に接触して前進する、この前進によりトグルばねが収縮し、トグルばねによってベールアームが糸巻取姿勢に戻る。
【０００４】
回転伝達効率を高めたスピニングリールでは糸巻取方向に簡単に回転しやすい。ロータが回転すると、キャスティングやサミングのそれぞれに適した回転位相にロータを回転させても回転位相が容易にずれることがある。
【０００５】
前記従来の構成では、糸開放姿勢でのロータの回転を防止するために、リール本体に接触してロータを制動する制動部材が移動部材に装着されている。制動部材は、移動部材が接触位置に移動すると、リール本体の前面に接触して圧縮されロータを制動する。このようにベール反転時にロータを弾性的に制動すると、ロータの回転を防止できるとともに、必要に応じてロータの糸巻取方向へ回転させることができる。
【０００６】
このような構成では、移動部材に装着された制動部材がリール本体に接触して圧縮されることによりロータを制動している。このため、製作誤差や取付誤差等により移動部材の接触位置が前後に変動すると、制動部材の圧縮量が変動する。圧縮量が変動すると、ロータの制動力が変動し、ロータを安定して制動できなくなる。そこで、弾性樹脂製の環状の制動部材をリール本体に装着するとともに、移動部材を制動部材の押圧方向と交差する方向に制動部材の端部から外側面に向けて移動させて制動部材に接触させたものが知られている（たとえば、特許文献２参照）。
【０００７】
しかし、このような構成にすると、移動部材が制動部材に接触する一部分でのみ制動することになるので、制動力にばらつきが生じ、制動力が不安定になるおそれがある。このように制動力が不安定になると、常に所定の制動力が発揮されず、操作性の低下を招くおそれが生じる。
【０００８】
そこで、リール本体に対して相対回転可能に摩擦係合する弾性樹脂製の環状の摩擦部と、移動部材の突出部分が係合する複数の係合部とを有する制動部材を設け、移動部材の突出部分が係合部に係合したとき摩擦部をリール本体に対して摩擦摺動させるものが知られている（たとえば、特許文献３参照）。
【０００９】
この種の制動部材は、たとえば略半円形状の２つの部材により構成された弾性樹脂製の環状部材であって、摩擦部がリール本体に対して摩擦摺動するように、たとえばリール本体の前端部外周に形成された装着溝に摩擦部の全内周面が接触するように側部外周に形成された環状溝に装着されたばね部材により圧接されている。このような構成にすることにより、摩擦部の全体部分によって均等に制動するので、制動力を安定させることができる。
【特許文献１】特開平１０−４８３９号公報
【特許文献２】特開２００３−１８９７６７号公報
【特許文献３】特開２００４−１４１１４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
前記従来のリール本体に対して相対回転可能に摩擦係合するロータ制動装置では、摩擦部の全体部分によって均等に制動するので、制動力を安定させることができる。このような摩擦部の制動力は、弾性樹脂の種類やばね部材の圧接力によって決定されるが、従来の構成では、ロータ制動装置を組み立てるときに予め弾性樹脂の種類やばね部材の圧接力が設定されるようになっている。このため、制動力を変更するには構成部品をまるごと交換するしかないので、制動力を容易に変更することが困難である。
【００１１】
本発明の課題は、スピニングリールのロータ制動装置において、制動力を容易に変更できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
発明１に係るスピニングリールのロータ制動装置は、リール本体に回転自在に装着されたロータを、糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに揺動するベールアームの揺動に応じて制動するスピニングリールのロータ制動装置であって、移動部材と、制動部材と、摩擦力変更手段とを備えている。移動部材は、ベールアームに連動して糸巻取姿勢に対応する第１位置と糸開放姿勢に対応する第２位置とに移動自在にロータに設けられている。制動部材は、リール本体の前端部外周に装着される環状の本体部と、本体部の内周側に形成されリール本体に対して相対回転可能に摩擦係合する摩擦部と、本体部の外周側に形成され第２位置に移動した移動部材が係合する複数の係合部とを有している。制動部材は、移動部材が係合部に係合したとき、摩擦部をリール本体に対して摩擦摺動させる部材である。摩擦力変更手段は、リール本体と制動部材との間に設けられ、摩擦部がリール本体に対して摩擦摺動したときに生じる摩擦力の大きさを変更する手段である。
【００１３】
このロータ制動装置では、リール本体と制動部材との間に設けられ、摩擦部がリール本体に対して摩擦摺動したときに生じる摩擦力の大きさを変更する摩擦力変更手段を有しているので、従来のように制動力を変更するために構成部品をまるごと交換する必要がなくなるので、制動力を容易に変更することができる。
【００１４】
発明２に係るロータ制動装置は、発明１のロータ制動装置において、制動部材は、弾性を有する環状の合成樹脂製部材により形成され、弾性力によって摩擦部がリール本体に圧接されるようにして装着されている。この場合、制動部材の着脱が容易になるとともに、弾性部材の弾性力により容易に制動力を得ることができる。
【００１５】
発明３に係るロータ制動装置は、発明１のロータ制動装置において、制動部材は、略半円形状の２つの合成樹脂製部材により形成され、本体部の外周側に形成された環状溝に装着されるばね部材によって摩擦部がリール本体に圧接されるようにして装着されている。この場合、制動部材の外周に形成された溝部にばね部材を挿入して制動部材をリール本体に圧接することにより、制動力を容易に得ることができる。
【００１６】
発明４に係るロータ制動装置は、発明１から３のいずれかのロータ制動装置において、摩擦力変更手段は、リール本体と制動部材との相対位置を変化させることにより、摩擦部をリール本体に対して摩擦摺動させたときに生じる摩擦力の大きさを変更する。この場合、制動部材のリール本体に対する相対位置を変化させるだけで、制動力を容易に変更できる。
【００１７】
発明５に係るロータ制動装置は、発明４のロータ制動装置において、摩擦力変更手段は、リール本体の前端部外周に凹んで形成された凹部と、凹部に先端部が外方に突出するように装着され先端部が制動部材の内周側に接触して摩擦部を前記リール本体に対して摩擦摺動させたときに生じる摩擦力を変更する突出部材とを有している。この場合、突出量の異なる突出部材を交換したり、あるいは突出部材を着脱することにより、制動力を容易に変更できる。
【００１８】
発明６に係るロータ制動装置は、発明５のロータ制動装置において、突出部材は、凹部に着脱可能に装着されている。この場合、製造業者だけでなく、リールを使用する釣人が突出部材の着脱を行うことができるので、釣人が制動力を容易に変更できる。
【００１９】
発明７に係るロータ制動装置は、発明５又は６のロータ制動装置において、突出部材は、凹部に形成された雌ねじ部に螺合可能な雄ねじ部を有している。この場合、雄ねじを雌ねじ部に螺合させることによって、突出部材の突出量を簡単に変更できる。
【００２０】
発明８に係るロータ制動装置は、発明５又は６のロータ制動装置において、摩擦力変更手段は、突出部材を制動部材の内周側に押圧する押圧部材をさらに有している。この場合、たとえば先端部が突出部材の基端部に接触可能に設けられ、かつ凹部に形成された雌ねじ部に螺合可能な雄ねじ部を有するねじ部材であって、雄ねじを雌ねじ部に螺合させることによって、押圧部材が突出部材を押圧する押圧力を容易に変更でき、このため突出部材の突出量を簡単に変更できる。
【００２１】
発明９に係るロータ制動装置は、発明５から８のいずれかのロータ制動装置において、摩擦力変更手段は、リール本体の前端部外周の複数個所に凹んで形成され、複数の突出部材が装着可能な複数の凹部を有している。この場合、制動部材の圧接力をさらに細かく変更できる。
【００２２】
発明１０に係るロータ制動装置は、発明５から９のいずれかのロータ制動装置において、摩擦力変更手段は、先端部の凹部からの突出量が異なる複数の突出部材を有している。この場合、突出部材の突出量に応じて制動部材の圧接力を変更できる。
【００２３】
発明１１に係るロータ制動装置は、発明１から１０のいずれかのロータ制動装置において、制動部材は、リール本体と本体部との間に着脱可能に設けられ、略円筒状の摩擦抵抗が小さい合成樹脂製の介装部材をさらに有している。この場合、たとえば本体部を摩擦抵抗が大きいウレタン等の合成樹脂によって形成したとき、摩擦抵抗が大きいウレタン等の合成樹脂に比して摩擦抵抗が小さいポリアミド系合成樹脂やポリアセタール（ＰＯＭ）等の合成樹脂からなる介装部材を装着することにより、適切な摩擦力を得ることができる。
【００２４】
発明１２に係るロータ制動装置は、発明１１のロータ制動装置において、介装部材は、略半円筒状の２つの合成樹脂製部材により形成されている。この場合、介装部材の着脱が容易になる。
【００２５】
発明１３に係るロータ制動装置は、発明１から１２のいずれかのロータ制動装置において、移動部材は金属により形成されている。この場合、たとえばステンレス合金等の金属からなる移動部材を用いることにより、移動部材の変形を防止できる。
【００２６】
発明１４に係るロータ制動装置は、発明１から１３のいずれかのロータ制動装置において、移動部材は、第２位置にあるとき、リール本体に向けて一部が突出し、制動部材の係合部に係合する突出部を有している。この場合、移動部材を突出させることにより、係合部との係合が簡単になる。
【００２７】
発明１５に係るロータ制動装置は、発明１から１４のいずれかのロータ制動装置において、移動部材は、先端がベールアームの揺動中心の近傍に向けて揺動軸芯に沿うように屈曲してベールアームに回動自在に係止され、後端がロータの回転軸芯に向けて屈曲してロータに前後移動自在に係止され、その間がロータの回転軸芯に沿って配置された棒状部材である。この場合、ベールアームの揺動運動を移動部材の突出部分の前後直線運動に簡素な構成で簡単に変換できる。
【００２８】
発明１６に係るロータ制動装置は、発明２のロータ制動装置において、制動部材は、本体部が弾性体製の環状部材であり、複数の係合部を前記移動部材の進入側と逆側で連結する連結部をさらに有する。この場合には、係合部に移動部材５１が係止される制動時に弾性体製の制動部材が変形しにくくなる。
【００２９】
発明７に係るロータ制動装置は、発明５から１６のいずれかに記載のロータ制動装置において、リール本体は、内部に空間を有するリールボディと、リールボディの空間を塞ぐためにリールボディに着脱自在に装着される蓋部材とを有し、凹部には、蓋部材のロータに近接する側に設けられ蓋部材をリールボディにねじ止め固定するための板状部が配置され、突出部材は、板状部に接触して配置されている。この場合には、蓋部材を固定するために凹部を利用でき、その凹部に突出部材が配置されるので、蓋部材のロータに近接する前側の固定部分が突出部材の外周側に配置される制動部材でカバーされ外部に露出しなくなる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、スピニングリールのロータ制動装置において、リール本体と制動部材との間に設けられ、摩擦部がリール本体に対して摩擦摺動したときに生じる摩擦力の大きさを変更する摩擦力変更手段を有しているので、制動力を容易に変更することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
＜第１実施形態＞
本発明の第１実施形態を採用したスピニングリールは、図１及び図２に示すように、ハンドル１と、ハンドル１を回転自在に支持するリール本体２と、ロータ３と、スプール４とを備えている。ロータ３は、リール本体２の前部に回転自在に支持されている。スプール４は、釣り糸を外周面に巻き取るものであり、ロータ３の前部に前後移動自在に配置されている。図１及び図２ではハンドル１がリール本体２の右側に装着している。なお、ハンドル１はリール本体２の左右いずれにも装着可能である。
【００３２】
リール本体２は、内部に空間を有するリールボディ２ａと、リールボディ２ａの空間を塞ぐためにリールボディ２ａに着脱自在に装着される蓋部材２ｂとを有している。
【００３３】
リールボディ２ａは、たとえばアルミニウム合金製であり、上部に前後に延びるＴ字形の竿取付脚２ｃが一体形成されている。図２に示すように、リールボディ２ａの空間内には、ロータ３をハンドル１の回転に連動して回転させるロータ駆動機構５と、スプール４を前後に移動させて釣り糸を均一に巻き取るためのオシレーティング機構６とが設けられている。リールボディ２ａ及び蓋部材２ｂの前端には、円形のフランジ部２ｄと、フランジ部２ｄより小径で先端が開口する円筒部２ｅとが形成されている。円筒部２ｅには、図５に示すように、断面が円形状に切り欠かれた装着溝２ｆが形成されている。また、装着溝２ｆには、図５に示すように、同一側が開口するように凹んだ第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈが形成されている。第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈは、フランジ部２ｄの中心線と交差する直線を挟んで互いに対称となるように配置されている。
【００３４】
蓋部材２ｂは、たとえばアルミニウム合金製の部材であり、たとえば３箇所でリールボディ２ａにボルト止めされている。フランジ部２ｄにおいて、リールボディ２ａと蓋部材２ｂとの分割部分には、図５及び図６に示すように、後述する切換部材５２が着脱自在に装着されている。
【００３５】
ロータ駆動機構５は、図２に示すように、ハンドル１が回転不能に装着されたハンドル軸１０と、ハンドル軸１０とともに回転するフェースギア１１と、このフェースギア１１に噛み合うピニオンギア１２とを有している。ピニオンギア１２は筒状に形成されており、その前部１２ａはロータ３の中心部を貫通しており、ナット１３によりロータ３と固定されている。ピニオンギア１２は、その軸方向の中間部と後端部とが、それぞれ軸受１４ａ、１４ｂを介してリール本体２に回転自在に支持されている。
【００３６】
オシレーティング機構６は、スプール４の中心部にドラグ機構７１を介して連結されたスプール軸１５を前後方向に移動させてスプール４を同方向に移動させるための機構である。
【００３７】
ロータ３は、図２に示すように、ロータ本体１６と、ロータ本体１６の先端に糸開放姿勢と糸巻取姿勢とに揺動自在に装着されたベールアーム１７と、ベールアーム１７を糸開放姿勢から糸巻取姿勢に戻すためにロータ本体１６に装着されたベール反転機構１８とを有している。
【００３８】
ロータ本体１６は、リールボディ２ａにスプール軸１５回りに回転自在に装着された円筒部３０と、円筒部３０の側方に互いに対向して設けられた第１及び第２ロータアーム３１、３２とを有している。円筒部３０と両ロータアーム３１、３２とは、たとえばアルミニウム合金製であり一体成形されている。
【００３９】
円筒部３０の前部には前壁３３が形成されており、前壁３３の中央部にはボス部３３ａが形成されている。ボス部３３ａの中心部には貫通孔が形成されており、この貫通孔をピニオンギアの前部１２ａ及びスプール軸１５が貫通している。
前壁３３の前部にロータ３の固定用のナット１３が配置されている。円筒部３０の後面は第３カバー部材３０ａにより覆われている。
【００４０】
第１及び第２ロータアーム３１、３２は、図２から図４に示すように、円筒部３０の後部外周面にそれぞれ配置された第１及び第２接続部３１ａ、３２ａと、第１及び第２接続部３１ａ、３２ａからそれぞれ外方に凸に湾曲しつつ前方に延びる第１及び第２アーム部３１ｂ、３２ｂと、両接続部３１ａ、３１ｂと両アーム部３１ｂ、３２ｂとの両外方部分をそれぞれ覆う第１及び第２カバー部材３１ｃ、３２ｃとを有している。第１及び第２接続部３１ａ、３２ａは、円筒部３０と周方向に滑らかにそれぞれ連続して形成されている。
【００４１】
第１及び第２アーム部３１ｂ、３２ｂは、第１及び第２接続部３１ａ、３２ａと滑らかに連続して形成され円筒部３０と間隔をあけて前方に延びている。第１及び第２アーム部３１ｂ、３２ｂは、先端部から円筒部３０との接続部分に向けて滑らかに湾曲している。両接続部３１ａ、３１ｂと両アーム部３１ｂ、３２ｂとの両外方部分には、開口３１ｄ、３２ｄがそれぞれ形成されており、第１及び第２カバー部材３１ｃ、３２ｃは、開口３１ｄ、３２ｄをそれぞれ外周側から塞いでいる。この第１カバー部材３１ｃと第１接続部３１ａ及び第１アーム部３１ｂとの間には、収納空間４８が形成されている。
【００４２】
第１アーム部３１ｂの先端の外周側には、第１ベール支持部材４０が揺動自在に装着されている。第１アーム部３１ｂには、図３及び図４に示すように、ベール反転機構１８の後述する移動部材５１を前後に案内するための細長いガイド溝３６と、ベールアーム１７に抵抗を付与するための規制機構７５（図８参照）が装着される装着穴３７と、第１ベール支持部材４０を揺動自在に装着するためのねじ孔付きのボス部３８とが形成されている。第２アーム部３２ｂの先端内周側には、第２ベール支持部材４２が揺動自在に装着されている。
【００４３】
第１ベール支持部材４０は、第１アーム部３１ｂのボス部３８にねじ込まれた取付ピン３９により第１ロータアーム３１に取り付けられる。この取付ピン３９は引っ掛かりが少ない六角孔付きボルトからなり、その頭部に釣り糸が引っ掛かりにくくなっている。
【００４４】
第１ベール支持部材４０の先端には、図３に示すように、釣り糸をスプール４に案内するためのラインローラ４１と、ラインローラ４１を挟んで第１ベール支持部材４０に固定された固定軸カバー４７とが装着されている。ラインローラ４１は、第１ベール支持部材４０の先端に回転自在に装着されている。固定軸カバー４７は、先端がとがった変形円錐形状である。固定軸カバー４７の先端部と第２ベール支持部材４２との間には線材を略Ｕ字状に湾曲させた形状のベール４３が固定されている。これらの第１及び第２ベール支持部材４０、４２、ラインローラ４１、ベール４３及び固定軸カバー４７により、釣り糸をスプール４に案内するベールアーム１７が構成される。ベールアーム１７は、図３（ａ）に示す糸巻取姿勢と、図３（ｂ）に示す糸巻取姿勢から反転した糸開放姿勢との間で揺動自在である。
【００４５】
ベール反転機構１８は、第１ロータアーム３１の収納空間４８内に配置されている。ベール反転機構１８は、ベールアーム１７を糸開放姿勢から糸巻取姿勢にロータ３の回転に連動して復帰させるとともに、両姿勢でその状態を保持するために設けられている。
【００４６】
ベール反転機構１８は、図３から図６に示すように、収納空間４８内で第１アーム部３１ｂに揺動自在に装着されたトグルばね機構５０と、収納空間４８内に略前後移動自在に装着された移動部材５１と、移動部材５１に接触可能にフランジ部２ｄに着脱自在に装着された切換部材５２と、ロータ３を制動するための制動部材６５を有するロータ制動機構５４と、糸開放姿勢にあるベールアーム１７の糸巻取姿勢への復帰を規制する規制機構７５を有している。
【００４７】
トグルばね機構５０は、図３に示すように、ベールアーム１７が糸巻取姿勢となる第１位置と糸開放姿勢となる第２位置とを取り得るように第１ロータアーム３１内に配置され、ベールアーム１７を糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに保持するための機構である。トグルばね機構５０は、一端が第１ベール支持部材４０に係止され、他端が第１アーム部３１ｂに沿って延びるロッド５５と、ロッド５５を進出側に付勢するコイルばね５７とを有している。
【００４８】
ロッド５５は、図４に示すように、先端に第１ベール支持部材４０の係合穴４０ａに係止されるように第１ベール支持部材４０に向けて折れ曲がった係止部５５ａを有している。また、ロッド５５は、中間部にコイルばね５７の先端部を係止するための係止突起５５ｂを有し、後端部に僅かに湾曲した湾曲部５５ｃを有している。係止突起５５ｂには、コイルばね５７の先端が当接するワッシャ５６が装着されており、これにより、コイルばね５７の先端部からロッド５５に力が均一に伝達される。
【００４９】
コイルばね５７は、アーム部３１ｂに装着された、たとえばポリアミド系合成樹脂などの合成樹脂製の案内シート３４に接触して案内される。案内シート３４は、コイルばね５７の一側面を案内するとともに基端部を係止するように折れ曲がった壁面部３４ａを有している。壁面部３４ａは、コイルばね５７の側部及び基端部に接触し得る高さを有している。これにより、コイルばね５７が伸縮しやすくなるとともに、コイルばね５７が伸縮する際にアーム部３１ｂが傷つかなくなる。
【００５０】
コイルばね５７のワッシャ５６に係止される先端部は他の部分より巻径が小さくなっている。これにより先端部以外でコイルばね５７とロッド５５との間で大きな隙間が生じ、コイルばね５７の内部でロッド５５が姿勢を変えてもコイルばね５７が変形しにくくなる。なお、コイルばね５７の基端部内周面に接触するボス部や基端部外周面を覆うカバー部等を設けてコイルばね５７の基端部を係止するようにしてもよい。また、これらのボス部やカバー部を第１ベール支持部材４０の揺動軸と平行な軸回りに揺動するようにアーム部３１ｂに装着してもよい。たとえば、ボス部の基端面に円弧凸部を形成するとともにアーム部３１ｂ内に円弧凸部に係合する円弧凹部を形成し、これによりボス部を揺動自在に構成することが考えられる。
【００５１】
このような構成のトグルばね機構５０は、揺動軸の軸芯であるコイルばね５７と基端の中心位置と第１ベール支持部材４０の揺動軸芯Ｏ（取付ピン３９の軸芯）とを結ぶ線分に対して、糸巻取姿勢と糸開放姿勢とでロッド５５の第１ベール支持部材４０に対する係止位置が異なる方向に位置するように配置されている。この線分に重なる位置がトグルばね機構５０の死点（コイルばね５７が最も圧縮する位置）である。これにより、トグルばね機構５０は、ベールアーム１７を死点を挟んで両姿勢に振り分けて付勢しかつ両姿勢で保持できる。このトグルばね機構５０の死点は、糸開放姿勢側に偏倚している。
【００５２】
移動部材５１は、たとえば、ステンレス合金などの金属製の線材の両端を９０度異なる方向に折り曲げて形成された部材である。移動部材５１は、図３（ａ）に示す第１位置（離反位置）と図３（ｂ）に示す第２位置（接触位置）とに、第１アーム部３１ｂに略前後移動自在に装着されている。移動部材５１は、図３から図６に示すように、その先端部５１ａが外周側に折り曲げられ、第１ベール支持部材４０に形成された略扇形の係合凹溝４０ｂに係止されている。中間部５１ｂは、ロッド５５より径方向内側で第１アーム部３１ｂに沿って延びている。
【００５３】
後端部５１ｃは、ガイド溝３６を貫通し、ロータ制動機構５４を構成する制動部材６５に僅かに重なり合う位置まで内方に突出している。ガイド溝３６の幅は、移動部材５１の直径とほぼ同じ寸法である。このため、移動部材５１の中間部５１ｂの径方向内側は、ベールアーム１７の揺動に連動してガイド溝３６に沿って前後に案内される。中間部５１ｂと後端部５１ｃとの屈曲部分の外周側は、案内部材６７により前後方向及び径方向に案内されている。案内部材６７は第１カバー部材３１ｃに固定されており、後端部５１ｃがはまりこむように湾曲した凹溝６７ａが内部に形成されている。
【００５４】
案内部材６７には、コイルばねからなる押圧ばね６８を装着可能なたとえば円柱状の装着穴６７ｂが凹溝６７ａに開口して形成されている。押圧ばね６８は、圧縮状態で凹溝６７ａに装着されており、移動部材５１の中間部５１ｂを押圧することで後端部５１ｃを制動部材６５に向けて付勢している。押圧ばね６８の先端には、移動部材５１の中間部５１ｂの外周面に係合するように半円弧状の凹部６９ａが形成された押圧部材６９が装着されている。押圧部材６９は、移動部材５１の中間部５１ｂを前後移動自在にし、かつ押圧ばね６８の付勢力を中間部５１ｂに効率よく伝達するために設けられている。
【００５５】
移動部材５１の係合凹溝４０ｂでの係止端は、ベールアーム１７が糸開放姿勢にあるとき、後端部５１ｃとベールアーム１７の揺動中心とを結ぶ線分より糸巻取姿勢側に位置している。つまり、移動部材５１は、接触位置（図３（ｂ））にあるときの後端部５１ｃの軸芯と第１ベール支持部材４０の揺動軸芯とを結ぶ線分から同じ方向に第１位置（離反位置）と第２位置（接触位置）とで第１ベール支持部材４０への係止位置が存在するように配置されている。これにより、移動部材５１の後端部５１ｃが切換部材５２により押圧されたとき、第１ベール支持部材４０を糸巻取姿勢側に復帰させることができる。この第２位置（接触位置）にあるとき、後端部５１ｃの端面は、制動部材６５の前端面より奥側で外周面よりやや内方に食い込んでいる。このため、移動部材５１の移動量が僅かに変動しても常に同じ制動力が得られる。
【００５６】
切換部材５２は、たとえばポリアミド系合成樹脂やポリアセタール等の合成樹脂製の部材であり、図５及び図６に示すように、リールボディ２ａと蓋部材２ｂとの分割部分でフランジ部２ｄに着脱自在に装着されている。リールボディ２ａと蓋部材２ｂとの分割部分には、矩形の切り欠き５３が形成されている。切換部材５２は、２つの傾斜面６０ａ、６０ｂを有する山形のカム部６０と、カム部６０と一体形成されたくびれ部６１と、鍔部６２とを有している。傾斜面６０ａは、図６に矢印で示すロータ３の糸巻取回転方向の下流側が上流側によりロータ３に向けて前方に突出する傾斜面である。傾斜面６０ｂは、傾斜面６０ａの突出部分から糸巻取回転方向下流側に向けて突出量が減少する傾斜面である。傾斜面６０ａ、６０ｂの最も突出した突出端６０ｃの突出量は、傾斜面６０ａに後端部５１ｃが接触した移動部材５１がベールアーム１７を糸巻取姿勢に向けて押圧したときにトグルばね機構５０の死点を超えるように設定されている。
【００５７】
くびれ部６１は、切り欠き５３に嵌め込まれる大きさを有しており、フランジ部２ｄの肉厚と略同じ寸法の隙間をカム部６０と鍔部６２との間に形成している。鍔部６２は、くびれ部６１より大きな断面を有しており、フランジ部２ｄの裏面に接触する。この傾斜面６０ｂを設けると、ベールアーム１７が糸開放姿勢にあるとき、無理に逆転（糸繰り出し方向の回転）が加わって移動部材５１が切換部材５２に接触しても、ベール反転機構１８の移動部材５１が傾斜面６０ｂで切換部材５２に滑らかに案内される。
【００５８】
ロータ制動機構５４は、糸開放姿勢にベールアーム１７が揺動したときロータ３を制動するものであり、移動部材５１と、円筒部２ｅの基端部側に形成された装着溝２ｆに装着された制動部材６５とを有している。すなわち、移動部材５１は、ベール反転機構１８を構成するとともに、ロータ制動機構５４も構成する。
【００５９】
制動部材６５は、ベールアーム１７が糸開放姿勢にあるとき、ロータ３の回転を制動するために設けられている。制動部材６５は、図５及び図６に示すように、環状の本体部材６５ｅと、装着溝２ｆと本体部材６５ｅとの間に着脱可能に設けられた２つの略半円筒状部材からなる第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂとを有している。
【００６０】
本体部材６５ｅは、摩擦抵抗が大きいウレタン等の合成樹脂によって形成された環状部材であって、弾性により第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂの外周部を圧接して固定されている。本体部材６５ｅの外周部には、移動部材５１の後端部５１ｃが係合する複数の係合部６５ｄが設けられている。係合部６５ｄは、制動部材６５の外周に間隔をあけて配置され、後端部５１ｃが係合する係合溝である。また、本体部材６５ｅには、係合部６５ｄに向けて傾斜するテーパ部６５ｆが複数箇所に山型に形成されている。テーパ部６５ｆは、後端部５１ｃを係合部６５ｄに案内するために形成された傾斜面である。
【００６１】
第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂは、摩擦抵抗が大きいウレタン等の合成樹脂に比して摩擦抵抗が小さいポリアミド系合成樹脂やポリアセタール等の合成樹脂製からなる略半円筒状の２つの合成樹脂製部材により形成されている。第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂの内周部には、装着溝２ｆに回転可能に摩擦係合する摩擦部６５ｃが設けられている。摩擦部６５ｃは、本体部材６５ｅの弾性力によって第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂが装着溝２ｆに圧接されることにより摩擦力が生成される。
【００６２】
このようなロータ制動機構５４では、図５、図１１及び図１３に示すように、装着溝２ｆに形成された第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２を第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂの内周側に接触するように着脱することによって、制動部材６５の制動力を変更できるようになっている。
【００６３】
まず、図５及び図１０では、第１凹部２ｇに第１突出部材８１が１つ装着されている。第１突出部材８１は、図１０に示すように、第１凹部２ｇに先端部８１ａが外方に突出するように装着されている。このため、第１突出部材８１装着部分近傍の装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成される。すると、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは第１突出部材８１の突出量だけ外方に伸張されるので、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が増加し、制動部材６５の制動力が増加する。
【００６４】
これに対して、図１１及び図１２では、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２が１つも装着されていない。ここでは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成されることがないので、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは、外方に伸張されることがない。したがって、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が、図５及び図１０の場合に比して小さくなるので、制動部材６５の制動力が減少する。
【００６５】
また、図１３では、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２の２つが装着されている。ここでは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には、図５及び図１０の場合に比して広い隙間２ｉが生成される。すると、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは第１突出部材８１及び第２突出部材８２の突出量だけ外方に大きく伸張されるので、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が大きく増加し、制動部材６５の制動力が図５及び図１０の場合に比して増加する。
【００６６】
ここでは、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２が１つも装着されていないときの制動部材６５の小さい制動力と（図１１及び図１２参照）、第１凹部２ｇに第１突出部材８１のみを装着したときの制動部材６５の大きい制動力（図５及び図１０参照）と、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２の２つが装着されているときの制動部材６５のさらに大きい制動力（図１３参照）とを製造業者や釣人が任意に変更できる。
【００６７】
なお、図５及び図１０において第１凹部２ｇに第１突出部材８１のみを装着したが、第１突出部材８１及び第２突出部材８２は互いに対称となる形状であるので、第２凹部２ｈに第２突出部材８２のみを装着しても図５及び図１０と同じ大きさの制動部材６５の制動力が得られる。
【００６８】
規制機構７５は、ベールアーム１７とロータ３の第１アーム部３１ｂとの間の対向部分に設けられ、ベールアーム１７が糸開放姿勢に配置されているとき、ベールアーム１７が糸巻取姿勢に戻るのを規制するとともに、ベールアーム１７が糸巻取姿勢に揺動するとき、移動部材５１の後端部５１ｃが傾斜面６０ａの突出端６０ｃに到達するまでに規制を解除する機構である。規制機構７５は、図７及び図８に示すように、第１アーム部３１ｂの装着穴３７に装着された規制ピン７６と、規制ピン７６をベールアーム１７側に付勢するコイルばね７７と、第１ベール支持部材４０に設けられた押圧部７８とを有している。
【００６９】
規制ピン７６は、大径の当接部７６ａと小径のばね装着部７６ｂとを有する金属製のピンである。この当接部７６ａとばね装着部７６ｂとの段差部分にコイルばね７７の先端が接触している。コイルばね７７は、ばね装着部７６ｂの外周側に配置されており、規制ピン７６を第１ベール支持部材４０に向けて付勢する。押圧部７８は、２つの傾斜面７８ａ、７８ｂを有し、第１アーム部３１ｂに向けて突出して形成されている。押圧部７８は、糸開放姿勢から糸巻取姿勢に揺動するとき、移動部材５１の後端部５１ｃが傾斜面６０ａの突出端６０ｃに到達するまでに規制ピン７６を通過して規制を解除できる位置に配置されている。具体的には、図９（ａ）に示すように、押圧部７８は、糸開放姿勢のとき規制ピン７６より矢印で示す糸巻取姿勢への揺動方向の上流側に位置し、図９（ｂ）に示すように、糸巻取姿勢への揺動中にトグルばね機構５０が死点に至るまでに規制ピン７６を通過するような位置に配置されている。
【００７０】
このような構成のベール反転機構１８では、トグルばね機構５０は、図３（ａ）に示すような第１位置と、図３（ｂ）に示すような第２位置とを取ることが可能である。第１位置は、ベールアーム１７の糸巻取姿勢に対応し、第２位置はベールアーム１７の糸開放姿勢に対応している。また、移動部材５１は、図３（ａ）に示す第１位置（離反位置）と、図３（ｂ）に示す第２位置（接触位置）とに後端部５１ｃがガイド溝３６に案内されて前後移動することができる。この第１位置（離反位置）が糸巻取姿勢に対応し、第２位置（接触位置）が糸開放姿勢に対応する。第２位置（接触位置）では、移動部材５１の後端部５１ｃが制動部材６５の係合部６５ｄに係合する。このとき、ロータ制動装置５４では、ロータ３とともに制動部材６５が回転すると、摩擦部６５ｃは装着溝２ｆと摩擦係合しているので、ロータ３が制動される。
【００７１】
また、第２位置（接触位置）でハンドル１の操作によりロータ３が糸巻取方向に回転すると、移動部材５１の後端部５１ｃが切換部材５２の傾斜面６０ａに衝突して回転し、移動部材５１は第１位置（離反位置）に向けて前方に押圧され、トグルばね機構５０の死点を超えた時点でベールアーム１７は、糸巻取姿勢に復帰する。このとき、規制機構７５の規制ピン７６による規制はトグルばね機構５０の死点を超えるまでに解除されている。
【００７２】
ロータ３の円筒部３０の内部には、図２に示すように、ロータ３の逆転を禁止、解除するための逆転防止機構７０が配置されている。逆転防止機構７０をローラ型のワンウェイクラッチを有しており、ワンウェイクラッチを作用状態と非作用状態とに切り換えることにより、ロータ３の逆転を禁止、解除する。
【００７３】
スプール４は、ロータ３の第１ロータアーム３１と第２ロータアーム３２との間に配置されており、スプール軸１５の先端にドラグ機構７１を介して装着されている。スプール４は、外周に釣り糸が巻かれる糸巻胴部４ａと、糸巻胴部４ａの後部に一体で形成されたスカート部４ｂと、糸巻胴部４ａの前端に一体で形成されたフランジ部４ｃとを有している。
【００７４】
次に、リールの操作及び動作について詳細に説明する。
【００７５】
キャスティング時には逆転防止機構７０によりロータ３を逆転禁止状態にして手でベールアームを持ってベールアーム１７を糸開放姿勢に反転させる。ベールアーム１７を糸開放姿勢に反転させると、第１ベール支持部材４０及び第２ベール支持部材４２は後方側に倒れ、ベール反転機構１８は、図３（ｂ）に示すような第２位置に配置される。このとき、規制機構７５では、トグルばね機構５０の死点を超えると押圧部７８が規制ピン７６を通過する。ベールアーム１７が糸開放姿勢に倒れた状態では、スプール４からの釣り糸を容易に繰り出すことが可能である。
【００７６】
この糸巻取姿勢から糸開放姿勢への揺動において、トグルばね機構５０では、第１ベール支持部材４０の回転によってロッド５５が図３（ａ）において徐々に退入しつつ反時計方向に揺動し、図３（ｂ）に示す第２位置にいたる。このとき、死点を超えるまでは退入する。死点を超えると、ロッド５５がコイルばね５７の付勢力により進出してベールアーム１７を糸開放姿勢側に切り換えるとともにその姿勢で保持する。この死点を超えると、規制機構７５の押圧部７８が規制ピン７６を乗り越えてベールアーム１７の糸巻取姿勢への揺動を規制するとともに、押圧部７８が規制ピン７６を通過した時点で規制ピン７６が急激に第１ベール支持部材４０に衝突して発音する。
【００７７】
ベールアーム１７が糸開放姿勢に揺動すると、この揺動にともなって移動部材５１の後端部５１ｃは制動部材６５の係合部６５ｄに係合する。そして、ロータ３とともに制動部材６５が回転すると、摩擦部６５ｃは装着溝２ｆと摩擦係合しているので、ロータ３が制動される。
【００７８】
この状態で釣竿を握る手の人差し指で釣り糸を引っ掛けながら釣竿をキャスティングする。すると釣り糸は仕掛けの重さにより勢いよく放出される。このとき、前述したようにベールアーム１７は、規制機構７５により規制され、糸開放姿勢から糸巻取姿勢に戻りにくくなっている。
【００７９】
キャスティング後に、ベールアーム１７を糸開放姿勢に維持したままの状態でハンドル１を糸巻取方向に回転させると、ロータ駆動機構５によりロータ３が糸巻取方向に回転する。ロータ３が糸巻取方向に回転すると、ベールアーム１７がベール反転機構１８により糸巻取姿勢に復帰する。
【００８０】
このようなロータ制動装置５４では、ベールアーム１７が糸巻取姿勢から糸開放姿勢に揺動すると、ロータ３に設けられた移動部材５１の後端部５１ｃが制動部材６５の係合部６５ｄに係合し、ロータ３とともに制動部材６５が回転すると、摩擦部６５ｃは装着溝２ｆと摩擦係合しているので、ロータ３が制動される。ここでは、摩擦部６５ｃは装着溝２ｆと回転可能に摩擦係合しているので、従来のように一部分でのみ制動するのではなく、全体部分によって均等に制動するので、制動力を安定させることができる。
【００８１】
さらに、このロータ制動装置５４では、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに装着可能な第１突出部材８１及び第２突出部材８２を有しているので、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２が１つも装着されていないときの制動部材６５の小さい制動力（図１１及び図１２参照）と、第１凹部２ｇに第１突出部材８１のみを装着したときの制動部材６５の大きい制動力（図５及び図１０参照）と、第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈに第１突出部材８１及び第２突出部材８２の２つが装着されているときの制動部材６５のさらに大きい制動力（図１３参照）とに、制動力を容易に変更することができる。
【００８２】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態を採用したスピニングリールは、図１９に示すように、ハンドル５０１と、ハンドル５０１を回転自在に支持するリール本体５０２と、ロータ５０３と、スプール５０４とを備えている。ロータ５０３は、リール本体５０２の前部に回転自在に支持されている。スプール５０４は、釣り糸を外周面に巻き取るものであり、ロータ５０３の前部に前後移動自在に配置されている。なお、ハンドル５０１はリール本体５０２の左右いずれにも装着可能である。
【００８３】
リール本体５０２は、内部に空間を有するリールボディ５０２ａと、リールボディ５０２ａの空間を塞ぐためにリールボディ５０２ａに着脱自在に装着される蓋部材５０２ｂとを有している。また、リール本体５０２は、リールボディ５０２ａ及び蓋部材５０２ｂの後部を覆うカバー部材５２６を有している。
【００８４】
リールボディ５０２ａは、たとえばアルミニウム合金製であり、上部に前後に延びるＴ字形の竿取付脚５０２ｃが一体形成されている。リールボディ５０２ａの空間内には、第１実施形態と同様なロータ駆動機構と、オシレーティング機構とが設けられている。リールボディ２ａの前端には、図２０に示すように、円形のフランジ部５０２ｄを構成する概ね半円形の第１フランジ５０２ｄ１と、フランジ部５０２ｄより小径で先端が開口する円筒部５０２ｅとが形成されている。第１フランジ５０２ｄの上部には、カバー部材５２６を固定する固定ボルト５２８が装着される装着孔５０２ｊが開口している。この装着孔５０２ｊは、固定ボルト５２８によりカバー部材５２６を取り付けた後にキャップ５２９により塞がれている。円筒部５０２ｅのフランジ部５０２ｄ側の基端部には、断面が円形状に切り欠かれた装着溝５０２ｆが形成されている。また、装着溝５０２ｆには、図２１から図２３に示すように、ロータ制動機構５５４の制動部材５６５が装着されている。
【００８５】
蓋部材５０２ｂは、たとえばアルミニウム合金製の部材であり、図２０に示すように、たとえば、ロータ５０３に接近する前側の２箇所で固定ボルト８０によりリールボディ５０２ａに固定されているとともに、ロータ５０３から離反する後側の１箇所で固定ボルト９０によりリールボディ５０２ａに固定されている。なお、固定ボルト９０は、カバー部材５２６によりカバーされる位置で蓋部材５０２ｂをリールボディ５０２ａに固定する。
【００８６】
蓋部材５０２ｂの前端には、第１フランジ５０２ｄ１とで円形のフランジ部５０２ｄを構成する概ね半円形の第２フランジ５０２ｄ２が形成されている。第２フランジ５０２ｄ２の前面には、固定ボルト８０が貫通する板状部５０２ｉが一体形成されている。板状部５０２ｉは、蓋部材５０２ｂの前部をリールボディ５０２ａに固定ボルト８０によりねじ止め固定するために設けられている。板状部５０２ｉは、シール部材２５を装着するための、概ねＣ字状のシール装着部５０２ｈの外側に前方に突出して形成されている。板状部５０２ｉは、上下に長い板状の部分であり、その両端に固定ボルト８０が貫通する１対の貫通孔５０２ｋが形成されている。貫通孔５０２ｋ形成部分の間は、貫通孔５０２ｋ形成部分より突出量が小さくなっている。すなわち、板状部５０２ｉは、両端が略半円形に同じ厚みで突出し、その間が貫通孔５０２ｋの中心位置より僅かに後方に凹むように第２フランジ５０２ｄ２から突出して形成されている。
【００８７】
シール部材２５は、合成樹脂製のＣ字状に形成された部材であり、蓋部材５０２ｄとリールボディ５０２ａのフランジ分割部分をシールするために設けられている。リールボディ５０２ａと蓋部材５０２ｂとの分割部分には、図２２及び図２３に示すように、第１実施形態と同様に切換部材５２が着脱自在に装着されている。
【００８８】
円筒部５０２ｅの装着溝５０２ｆ形成部分には、突出部材５８１が装着される凹部５０２ｇが凹んで形成されている。前記第１実施形態では、２つの凹部２ｇ，２ｈに２つの突出部材８１，８２を設けたが、第２実施形態では、１つの凹部５０２ｇに１つの突出部材５８１を設けている。凹部５０２ｇは、図２２及び図２３に示すように、７０度から１００度程度の中心角を有する円弧部分から中心側に向けて平坦に凹ませて形成されている。凹部５０２ｇは、板状部５０２ｉの輪郭に沿うように凹んで形成されており、上下方向の両端部が中間部分より前方に突出するように略半円形に凹んでいる。板状部５０２ｉは、２本の固定ボルト８０により、リールボディ５０２ａの凹部５０２ｇに固定されている。したがって、凹部５０２ｇには、固定ボルト８０が螺合するねじ孔５０２ｍが上下に間隔を隔てて配置されている。
【００８９】
突出部材５８１は、板状部５０２ｉに接触する形態で凹部５０２ｇを塞ぐように凹部５０２ｇに装着されている。突出部材５８１には、固定ボルト８０の頭部との干渉を避けるための逃がし部５８１ｅが両端部に形成されている。この突出部材５８１の先端部５８１ａの突出量を変更することでロータ制動機構５５４の制動力を調整できる。また、制動部材５６５が突出部材５８１の外周に接触するとともに、ロータ５０３が円筒部５０２ｅを覆うので、蓋部材５０２ｂの前側（ロータ５０３に近接する側）の固定部分が外部に露出しなくなる。
【００９０】
なお、第２実施形態では、図２４に示すように、制動部材５６５は、たとえば、ウレタンゴムやニトリルゴム等の弾性体製の環状部材であり、装着溝２ｆに装着されている。この制動部材５６５では、環状の本体部材５６５ｅの内周部に摩擦部５６５ｃが設けられている。また、制動部材５６５には、先端にテーパ部５６５ｆを有する複数の係合部５６５ｄを移動部材５１の進入側と逆側で連結する連結部５６５ｈが一体形成されている。これにより、係合部５６５ｄに移動部材５１が係止される制動時に弾性体製の制動部材５６５が変形しにくくなる。ロータ制動装置５５４のその他の構成は第１実施形態と同様なため説明を省略する。
【００９１】
カバー部材５２６は、図２０に示すように、姿合わせのためのパッキン５２７を介して竿取付脚５０２ｃを含むリールボディ５０２ａ及び蓋部材５０２ｂの後部に形成された凹み部５０２ｎに装着される。カバー部材５２６は、第１フランジ５０２ｄ１から挿入されたボルト５２８によりリールボディ５０２ａに固定される。
【００９２】
このリール本体５０２では、リールボディ５０２ａに蓋部材５０２ｂを固定する固定ボルト９０がカバー部材５２６によりカバーされ、固定ボルト８０が制動部材５６５によりカバーされ、さらにロータ５０３によりカバーされるので、ボルト類が外部から見えない。また、カバー部材５２６を取り付けるための固定ボルト５２８もキャップ５２９により覆われている。このため、ボルト類が外部に露出しないすっきりとした外観を得ることができる。
【００９３】
〔他の実施形態〕
（ａ）  前記実施形態では、フロントドラグ式のスピニングリールを例に説明したが、本発明は揺動するベールアームを糸巻取姿勢に復帰させる、リアドラグ式のスピニングリールやレバーブレーキ式のスピニングリールなどの全ての形式のスピニングリールのベール反転装置に適用できる。
【００９４】
（ｂ）  前記実施形態では、制動部材６５は、本体部材６５ｅと、第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂとで構成されていたが、図１４に示すように、制動部材１６５に第１介装部材６５ａ及び第２介装部材６５ｂを設けない構成にしてもよい。なお、この場合には、本体部材１６５ｅの内周部に摩擦部１６５ｃが設けられるので、ポリアミド系合成樹脂やポリアセタール等の合成樹脂によって本体部材１６５ｅを形成するようにしてもよい。
【００９５】
（ｃ）  前記実施形態では、制動部材６５の本体部材６５ｅは、１つの環状部材であったが、図２５に示すように、制動部材２６５が外周面に係合部２６５ｄを有する略半円形状の２つの合成樹脂製部材２６５ａ，２６５ｂであってもよい。なお、この場合には、２つの合成樹脂製部材２６５ａ，２６５ｂの外周側に形成された環状溝２６５ｇに装着されるばね部材２６６によって、摩擦部２６５ｃが装着溝２ｆに圧接されるようにしてもよい。
【００９６】
（ｄ）  前記実施形態では、２つの第１凹部２ｇ及び第２凹部２ｈと、２つの第１突出部材８１及び第２突出部材８２とを設けていたが、これらの個数や形状に限定されるものではない。
【００９７】
（ｅ）  前記実施形態では、第１突出部材８１及び第２突出部材８２を装着する個数に応じて制動部材６５の制動力を変更していたが、第１突出部材８１の先端部８１ａの突出量が異なる他の第１突出部材８１を装着することによって制動部材６５の制動力を変更するようにしてもよい。この場合には、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは第１突出部材８１の突出量だけ外方に伸張されるので、第１突出部材８１の先端部８１ａの突出量が大きいほど、制動部材６５の制動力が大きくなる。
【００９８】
（ｆ）  図１５及び図１６に示すように、ロータ制動装置３５４の第１突出部材３８１は、外周部に第１凹部３０２ｇに形成された雌ねじ部３０２ｊに螺合可能な雄ねじ部３８１ｂが形成され、基端部に六角穴３８１ｃが形成された六角穴付き止めねじであってもよい。ここでは、六角穴３８１ｃに先端部の外形が六角形状の治具を係止して第１突出部材３８１を回転させ、雌ねじ部３０２ｊに雄ねじ部３８１ｂを螺合させることによって、第１突出部材３８１を制動部材６５の内周部方向に進退させることができる。この場合、図１５に示すように、第１突出部材３８１の先端部３８１ａが、制動部材６５の内周部に接触していない状態であるときは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成されることがないので、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは、外方に伸張されることがない。したがって、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が小さくなるので、制動部材６５の制動力が減少する。また、図１６に示すように、第１突出部材３８１の先端部３８１ａが、制動部材６５の内周部に接触している状態であるときは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成され、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは、外方に伸張する。したがって、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が大きくなるので、制動部材６５の制動力が増大する。ここでは、第１突出部材３８１の先端部３８１ａが、制動部材６５の内周部に接触していないときの制動部材６５の小さい制動力（図１５参照）と、制動部材６５の内周部に接触しているときの制動部材６５の大きい制動力（図１６参照）とに、制動力を容易に変更することができる。
【００９９】
（ｇ）  図１７及び図１８に示すように、ロータ制動装置４５４の第１突出部材４８１を制動部材６５の内周側に押圧する押圧部材４８３を設ける構成にしてもよい。押圧部材４８３は、先端部４８３ａが第１突出部材４８１の基端部４８１ｄに接触可能に設けられ、第１凹部４０２ｇの基端側に連通する形成された雌ねじ部４０２ｋに螺合可能な雄ねじ部４８３ｂが外周部に形成され、かつ基端部に六角穴４８３ｃが形成された六角穴付き止めねじである。ここでは、六角穴４８３ｃに先端部の外形が六角形状の治具を係止して押圧部材４８３を回転させ、雌ねじ部４０２ｋに雄ねじ部４８３ｂを螺合させ押圧部材４８３を第１突出部材４８１の基端部４８１ｄ方向に進退させることによって、第１突出部材４８１を制動部材６５の内周部方向に進退させることができる。この場合、図１７に示すように、押圧部材４８３を第１突出部材４８１の基端部４８１ｄ方向に少しだけ移動させ、第１突出部材４８１の先端部４８１ａが制動部材６５の内周部に弱い押圧力で接触している状態であるときは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成されることがないので、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは、外方に伸張されることがない。したがって、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が小さくなるので、制動部材６５の制動力が減少する。また、図１８に示すように、押圧部材４８３を第１突出部材４８１の基端部４８１ｄ方向に多く移動させ、第１突出部材８１の先端部８１ａが制動部材６５の内周部に強い圧接力で接触している状態であるときは、装着溝２ｆと第１介装部材６５ａとの間には隙間２ｉが生成され、本体部材６５ｅ及び第１介装部材６５ａは、外方に伸張する。したがって、第１介装部材６５ａの装着溝２ｆに対する圧接力が大きくなるので、制動部材６５の制動力が増大する。ここでは、第１突出部材８１の先端部８１ａが、制動部材６５の内周部に弱い圧接力で接触しているときの制動部材６５の小さい制動力（図１７参照）と、制動部材６５の内周部に強い圧接力で接触しているときの制動部材６５の大きい制動力（図１８参照）とに、制動力を簡単に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１００】
【図１】本発明の一実施形態を採用したスピニングリールの左側面図。
【図２】前記スピニングリールの左側面断面図。
【図３】第１ロータアームの平面図。
【図４】前記第１ロータアームの断面拡大図。
【図５】第１突出部材のみを装着しているときにおけるベール反転機構を示すリールボディの正面図。
【図６】前記ベール反転機構を示す前記リールボディの底面部分図。
【図７】第１ベール支持部材の部品図。
【図８】図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図。
【図９】ベールアームの揺動時の規制状態の変化を示す模式図。
【図１０】前記第１突出部材のみを装着しているときにおける制動部材周辺の側面断面拡大図。
【図１１】前記第１突出部材及び第２突出部材をいずれも装着していないときにおける図５に相当する図。
【図１２】前記第１突出部材及び前記第２突出部材をいずれも装着していないときにおける図１０に相当する図。
【図１３】前記第１突出部材及び前記第２突出部材の２つを装着しているときにおける図５に相当する図。
【図１４】他の実施形態の図５に相当する図。
【図１５】他の実施形態の図１０に相当する図。
【図１６】他の実施形態の図１２に相当する図。
【図１７】他の実施形態の図１０に相当する図。
【図１８】他の実施形態の図１２に相当する図。
【図１９】第２実施形態の図１に相当する図。
【図２０】第２実施形態のリール本体の分解斜視図。
【図２１】第２実施形態のスプール及びロータを外した状態の側面図。
【図２２】第２実施形態の図２１のXXII断面図。
【図２３】第２実施形態の図２１のXXIII断面図。
【図２４】第２実施形態の制動部材の斜視図。
【図２５】他の実施形態の図５に相当する図。
【符号の説明】
【０１０１】
２，５０２  リール本体
２ａ，５０２ａ  リールボディ
２ｂ，５０２ｂ  蓋部材
２ｃ，５０２ｃ  竿取付脚
２ｄ，５０２ｄ  フランジ部
２ｅ，５０２ｅ  円筒部
２ｆ，５０２ｆ  装着溝
２ｇ，３０２ｇ，４０２ｇ  第１凹部
２ｈ  第２凹部
２ｉ  隙間
３  ロータ
１７  ベールアーム
５０  トグルばね機構
５１  移動部材
５４，２５４，４５４，５５４  ロータ制動装置
６５，１６５，２６５，５６５  制動部材
６５ａ  第１介装部材
６５ｂ  第２介装部材
６５ｃ，１６５ｃ，２６５ｃ，５６５ｃ  摩擦部
６５ｄ，５６５ｄ  係合部
６５ｅ  本体部材
６５ｆ  テーパ部
８１  第１突出部材
８１ａ  先端部
８１ｂ  雄ねじ部
８２  第２突出部材
８３  押圧部材
３０２ｊ  雌ねじ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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