(57)【要約】【課題】  軽量かつ反応の良さを失わずに、損傷に強い穂先竿を提供する点にある。【解決手段】  竿先側に位置する中実棒状の小径竿体１とその小径竿体１に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体２とからなる。小径竿体１の竿尻端部を大径竿体２の竿先端部内に内嵌合した状態で、大径竿体２の竿先端の厚みによって小径竿体の竿尻端部の外周面との間に形成されている段差ａを均す傾斜繋ぎ部Ｂを設ける。小径竿体１を超合金製の棒材で構成し、大径竿体２をプリプレグシートを巻回して構成する。傾斜繋ぎ部Ｂをプリプレグシートを巻回した状態で表面を均し処理を施して構成してある。【選択図】        図２
2007289067.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体の竿尻端部に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成し、前記小径竿体と前記大径竿体との連結部位に、プリプレグ製の繋ぎ部を設けてある穂先竿。
【請求項２】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を前記大径竿体の竿先端部内に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端の厚みによって前記小径竿体の竿尻端部の外周面との間に形成されている段差を均すプリプレグ製の傾斜繋ぎ部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある穂先竿。
【請求項３】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する大径竿体とを、連結パイプ材で連結して構成し、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグで構成してある穂先竿。
【請求項４】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部内に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端部から前記小径竿体の竿先端部に至る範囲に亘って被覆する被覆部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある穂先竿。
【請求項５】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を竿尻端側ほど小径化する小径テーパ外周面に形成するとともに、前記大径竿体の竿先端部内周面を前記小径テーパ外周面に接する大径テーパ内周面に形成し、前記大径竿体の竿先端部外周面を前記大径テーパ内周面に沿った大径テーパ外周面に形成し、前記小径竿体の竿尻端部の小径テーパ外周面を、前記大径竿体の竿先端部の大径テーパ内周面に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端部と前記小径竿体の竿尻端部とを被覆する被覆部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある穂先竿。
【請求項６】
前記小径竿体の竿尻端部を、前記大径竿体の竿先端部内に連結する状態で、前記小径竿体の竿尻端部から前記大径竿体の竿尻端部に掛けての部位に、連結状態を固定する線状体を巻回し、前記線状体の上から前記被覆部を施してある請求項４又は５記載の穂先竿。
【請求項７】
前記金属棒材が超合金または形状記憶合金である請求項１から６のうちのいずれか一つに記載の穂先竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小径竿体の竿尻端部に大径竿体を連結固定して構成される穂先竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
小径竿体としては、プリプレグで構成される中実棒状の竿素材を使用するものがある（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実開平５−２６７０号公報（公報段落番号〔０００９〕、図３〜図６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したように、中実棒状の小径竿体を採用するのは、魚が掛かった場合の反応の良さと軽量化とを両立させるためである。
しかし、小径竿体は、材料として、強化繊維に樹脂を含浸させたものを使用しているために、次ぎのような問題があった。
つまり、小径竿体にトップガイドが設けてあるが、仕掛けを巻き上げ過ぎてその仕掛けがトップガイドに衝突するようなことがあると、小径竿体自体が損傷する等の不都合な事態が発生することがあった。
このような事態を回避する為に、中実棒状の径を大きくすることも考えられるが、そうすると、小径竿体のみならず、大径竿体の径も大きくなり、穂先竿全体が重くなるとともに、反応の良さが失われる虞があった。
【０００５】
本発明の目的は、軽量かつ反応の良さを失わずに、損傷に強い穂先竿を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体の竿尻端部に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成し、前記小径竿体と前記大径竿体との連結部位に、プリプレグ製の繋ぎ部を設けてある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
小径竿体を金属棒材で構成することによって、従来のように、強化繊維に樹脂を含浸させて構成した棒状材に比べて、弾性に富みかつ曲げ強度等の機械的強度を高めたものにできるので、外力を受けた場合の弾性撓みを大きくできて衝撃吸収力を高め、自己の受ける荷重を減少させて、小径竿体が損傷することを抑制できる。除荷されると自己復帰力が高く元の状態に戻り易い。
しかも、小径竿体と大径竿体との連結部位には、プリプレグ製の繋ぎ部が設けてあるので、小径竿体の大径竿体との連結部が繋ぎ部との合体した曲げ特性を示すので、小径竿体が金属棒材だけで構成されているものに比べて弾性変形度合いが抑制される。これによって、プリプレグ製の大径竿体の連結部での弾性変形度合いに近いものにでき、小径竿体と大径竿体との連結部位において弾性変形度合いを大きく変化しないものにでき、応力集中等の緩和を図ることができる。
【０００８】
〔効果〕
このように、金属棒材を小径竿体として採用することによって、反応性の良さを失なわず、軽量化を維持しながら、損傷に対しても強い穂先竿を提供できるに至った。
しかも、小径竿体と大径竿体との連結部位にプリプレグ製の繋ぎ部を配置することによって、小径竿体から大径竿体への弾性変形度に連続性を持たせることができ、金属棒材を採用することによる応力集中を回避することができる。
【０００９】
〔構成〕
請求項２に係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を前記大径竿体の竿先端部内に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端の厚みによって前記小径竿体の竿尻端部の外周面との間に形成されている段差を均すプリプレグ製の傾斜繋ぎ部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
小径竿体としては金属棒材を採用することによって、従来のように、強化繊維に樹脂を含浸させて構成した棒状材に比べて、弾性に富みかつ曲げ強度等の機械的強度を高めたものにできるので、外力を受けた場合の弾性撓みを大きくできて衝撃吸収力を高め、自己の受ける荷重を減少させて、小径竿体が損傷することを抑制できる。除荷されると自己復帰力が高く元の状態に戻り易い。
しかも、小径竿体と大径竿体との連結部位には、プリプレグ製の傾斜繋ぎ部が設けてあるので、小径竿体の大径竿体との連結部が傾斜繋ぎ部との合体した曲げ特性を示すので、小径竿体が金属棒材だけで構成されているものに比べて弾性変形度合いが抑制される。これによって、プリプレグ製の大径竿体の連結部での弾性変形度合いに近いものにでき、小径竿体と大径竿体との連結部位において弾性変形度合いを大きく変化しないものにでき。
小径竿体と大径竿体との接続部位に、均し処理を施して構成した傾斜繋ぎ部を設けてあるので、小径竿体から大径竿体への急激な断面変化を抑制することができる。これによって、前記接続部位での応力集中を抑制できる。
【００１１】
〔構成〕
請求項３に係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する大径竿体とを、連結パイプ材で連結して構成し、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグで構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
小径竿体としては金属棒材を使用しているので、従来のように、強化繊維に樹脂を含浸させたプリプレグで構成した棒状材に比べて、弾性に富みかつ曲げ強度等の機械的強度を高めたものにできるので、外力を受けた場合の弾性撓みを大きくできて衝撃吸収力を高め、自己の受ける荷重を減少させて、小径竿体が損傷することを抑制できる。
しかも、除荷されると自己復帰力が高く元の状態に戻り易い。それらに加えて、当りに対する反応性の良さ、及び、軽量化を維持できる。
小径竿体と大径竿体とを連結するのに、連結パイプを採用しているので、小径竿体と大径竿体とを直接連結する場合に比べて、前記小径竿体の竿尻端部の外径と大径竿体の竿先端部との外径を、制約少なく選定でき、連結構造がより容易になる。
【００１３】
〔構成〕
請求項４係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部内に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端部から前記小径竿体の竿先端部に至る範囲に亘って被覆する被覆部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１４】
〔作用効果〕
小径竿体としては金属棒材を使用しているので、従来のように、強化繊維に樹脂を含浸させて構成した棒状材に比べて、弾性に富みかつ曲げ強度等の機械的強度を高めたものにできるので、外力を受けた場合の弾性撓みを大きくできて衝撃吸収力を高め、自己の受ける荷重を減少させて、小径竿体が損傷することを抑制できる。除荷されると自己復帰力が高く元の状態に戻り易い。
しかも、単に小径竿体として金属棒材を設けるだけでなく、その金属棒材の大径竿体との連結部位から竿先端部に亘って被覆部を施してあるので、芯材として金属棒材を採用して強度を十分なものに確保しながら、金属棒材単独のものに比べて、外力を受けた場合の弾性変形の度合いを抑えて撓み過ぎを阻止し、小径竿体が他物と接触して損傷することを阻止する等の複合材的機能を発揮させることができる。
また、被覆部によって、小径竿体と大径竿体との連結部位を覆っているので、連結状態に緩みが生じたり、連結部位が直接他物に接触することがないので、連結状態が安定する。
【００１５】
〔構成〕
請求項５係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記小径竿体の竿尻端部を竿尻端側ほど小径化する小径テーパ外周面に形成するとともに、前記大径竿体の竿先端部内周面を前記小径テーパ外周面に接する大径テーパ内周面に形成し、前記大径竿体の竿先端部外周面を前記大径テーパ内周面に沿った大径テーパ外周面に形成し、前記小径竿体の竿尻端部の小径テーパ外周面を、前記大径竿体の竿先端部の大径テーパ内周面に内嵌合した状態で、前記大径竿体の竿先端部と前記小径竿体の竿尻端部とを被覆する被覆部を設け、前記小径竿体を金属棒材で構成するとともに前記大径竿体をプリプレグ製の筒状体で構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１６】
〔作用効果〕
小径竿体としては金属棒材を使用しているので、従来のように、強化繊維に樹脂を含浸させて構成した棒状材に比べて、弾性に富みかつ曲げ強度等の機械的強度を高めたものにできるので、外力を受けた場合の弾性撓みを大きくできて衝撃吸収力を高め、自己の受ける荷重を減少させて、小径竿体が損傷することを抑制できる。除荷されると自己復帰力が高く元の状態に戻り易い。それらに加えて、当りに対する反応性の良さ、及び、軽量化を維持できる。
しかも、小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部に連結するのに、小径竿体の竿尻端部の外周面には、竿尻側程小径化する小径テーパ外周面を設ける。これに対して大径竿体の竿先端部には前記小径テーパ外周面に接触する小径テーパ内周面を形成し、さらに、大径竿体の竿先端部の外周面も小径テーパ内周面に平行な大径テーパ外周面を設けてある。
このように、竿尻側程小径化するテーパ面とすることによって、断面径が一律に拡大することを抑制でき、小径竿体の竿尻端部と大径竿体の竿先端部とが嵌合する場合にも大径化せず、断面形数が急激に拡大することを抑えることができる。
単に小径竿体として金属棒材を設けるだけでなく、その金属棒材の大径竿体との連結部位から竿先端部に亘って被覆部を施してあるので、芯材として金属棒材を採用して強度を十分なものに確保しながら、金属棒材単独のものに比べて、外力を受けた場合の弾性変形の度合いを抑えて撓み過ぎを阻止し、小径竿体が他物と接触して損傷することを阻止する等の複合材的機能を発揮させることができる。
また、被覆部によって、小径竿体と大径竿体との連結部位を覆っているので、連結状態に緩みが生じたり、連結部位が直接他物に接触することがないので、連結状態が安定する。
【００１７】
〔構成〕
請求項６係る発明の特徴構成は、前記小径竿体の竿尻端部を、前記大径竿体の竿先端部内に連結する状態で、前記小径竿体の竿尻端部から前記大径竿体の竿尻端部に掛けての部位に、連結状態を固定する線状体を巻回し、前記線状体の上から前記被覆部を施してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１８】
〔作用効果〕
小径竿体の竿尻端部と大径竿体の竿先端部との連結部位に線状体を巻回してあるので、連結構造をいっそう強化でき、線状体の巻回状態を被覆部で固定することによって、線状体の保護も図ることができる。
【００１９】
〔構成〕
請求項７係る発明の特徴構成は、前記金属棒材が超合金または形状記憶合金である点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００２０】
〔作用効果〕
超合金製の金属棒材又は形状記憶合金製の金属棒材を使用することによって、仕掛けがトップガイドに衝突する等の外力を受けても金属棒材が撓みを生じて、自己の受ける荷重を減少させる。これによって、小径竿体が損傷することを抑制できる。このように、金属棒材の採用によって、小径竿体を大径化する必要はなく、反応性の良さを失なわず、軽量化を維持できる。
しかも、両合金は耐食性等が高い金属であるので、長期に亘って安定した使用が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
〔第1実施形態〕
並継式または振出式の釣り竿における穂先竿Ａについて説明する。図１に示すように、穂先竿Ａは、中実棒状の小径竿体１とその小径竿体１に連結固定される中空状の大径竿体２とからなる。ここでは、小径竿体１と大径竿体２とに外付けの釣り糸ガイド３を備えたもので説明する。
小径竿体１は大径竿体２の長さの３分の１か４分の１の長さに設定され、小径竿体１を大径竿体２に比べて反応性に優れるものにしてある。
【００２２】
中実棒状の小径竿体１について説明する。小径竿体１は、超合金の棒材を、円錐棒状に形成して構成される。棒材の外径は、０．１ｍｍ〜０．５ｍｍのものが利用される。棒材の材質は、プリプレグより硬質でかつ弾性に富む超合金である。ここに、超合金材としては、ＩＮＣＯＮＥＬ６２５等のＮｉ―Ｃｒ合金を使用する。その他、使用可能であれば、チタニュウム、Ｎｉ基合金、Ｃｒ基合金等を使用できる。
超合金の代わりに形状記憶合金を使用できる。この金属を使用すると、弾性変形後の復帰力が大きく、小径竿体１が損傷する度合いが少ない。形状記憶合金としては、Ａｕ―Ｃｄ、Ｃｕ―ＡＬ−Ｎｉ、Ａｕ―Ｃｄ等が使用される。
また、以上のような超合金等の代わりに、チタン、又は、ステンレスを使用してもよい。
【００２３】
一方、中空状の大径竿体２について説明する。図１に示すように、大径竿体２は、通常の竿体として構成されるものであり、その製作方法は図示はしていないが、次ぎのようなものである。つまり、炭素繊維等の強化繊維を竿軸線方向等に引き揃えたものに、エポキシ等の熱硬化性樹脂を含浸させて構成したプリプレグシートを複数枚重ねて芯金に巻回し、焼成後脱芯して大径竿体２を構成する。
中空状の大径竿体２に使用される強化繊維として２０〜２４トン/平方ミリメートルの弾性率を持つ繊維が選ばれる。この弾性率は一般的にみれば、中弾性系に属するものであり、強化繊維としてはＰＡＮ系炭素繊維やアラミド繊維、ボロン繊維等が使用できる。
【００２４】
上記した小径竿体１と大径竿体２に連結するには、図２に示すように、小径竿体１の竿尻端部を大径竿体２の竿先端部内に挿入して、接着剤等で固定連結する。そして、小径竿体１の外周面と大径竿体２の先端部の外周面との間には、大径竿体２の先端の厚み分だけの段差ａが形成されている。この段差ａを埋めるために、プリプレグシートを巻付けてある。複数層にプリプレグシートを巻回した後に、研磨仕上げを行い、小径竿体１の外周面から大径竿体２の竿先端の外径までを直線的に繋ぐ傾斜面を形成して、傾斜繋ぎ部Ｂを構成する。
この傾斜繋ぎ部Ｂの構成によって、小径竿体１の外周面から大径竿体２の先端までの断面変化を穏かなものにでき、応力集中を回避できる。
【００２５】
〔第２実施形態〕
小径竿体１としては、第１実施形態と同様の金属棒材による中実棒状の竿体を使用するが、大径竿体２としては、中空状のものか、又は、中実棒状の竿体を使用する。また、図３に示すように、小径竿体１と大径竿体２とを連結パイプ材４で連結して、穂先竿Ａを構成する。
【００２６】
ここでは、中実棒状の大径竿体２を使用するものについて説明する。図示はしていなが、軸線に沿って束ねたガラス強化繊維の束（５００本〜１０００本）を熱硬化性樹脂液内に潜らせてその樹脂を含浸させた後ダイスより引き抜き所定長さに裁断して中実棒状の部材を形成する。
中実棒状の大径竿体２に使用される強化繊維としては、炭素繊維等も使用できるが、炭素繊維等に比して弾性率が低く柔軟性の高いガラス繊維を採用し、５〜１０トン/平方ミリメートルの弾性率を持つ繊維が選ばれる。この弾性率は一般的にみれば、低弾性系に属するものであり、強化繊維としてはガラス繊維等が使用できる。
このように穂先竿に使用する部材を中実棒状としているのは、魚が掛かった場合に、竿が鋭敏に反応すべく構成する必要があるとともに、竿の先端に設けるものであるために、中実棒状の方が中空状のものに比べて軽量でありながら細径化できるからである。
【００２７】
ただし、剛性が高すぎると急激な魚の引き等に対応できずに折れや割れが発生する虞があるので、靭性を保持する為にガラス繊維を採用する方がよい。
以上のように形成した中実棒状の大径竿体２の竿先端部に、小径の連結部２Ａを形成し、連結パイプ材４の竿尻端部内に挿入して固着する。このように、大径竿体２の竿先端部に小径の連結部２Ａを形成することによって、連結パイプ材４と大径竿体２との連結部位における外周面同士は段差無く繋がることとなる。
【００２８】
一方、図３に示すように、小径竿体１は連結パイプ材４に対して竿尻端部を小径化せずに内嵌させているので、小径竿体１を連結パイプ材４に連結した状態で、小径竿体１の竿先端部の外周面と連結パイプ材４の竿先端の厚みに起因する段差ａができている。この段差ａに対しては、前記したように、傾斜繋ぎ部Ｂを設けて、断面変化を抑える構成を採る。
連結パイプ４としては、プリプレグシートを巻回して構成したものか、又は、軽量金属パイプを使用する。
以上のように、連結パイプ材４を使用することによって、小径竿体１と大径竿体２とを中実棒状に形成することができ、前記したように、中空状に形成する場合に比べて小径化が達成できる。
【００２９】
〔第２実施形態の別実施形態〕
（１）  大径竿体２として、図３においては、中実棒状のものを採用しているが、中空状のものを採用してもよい。この場合には、第１実施形態で示した大径竿体２と同様に、プリプレグシートを巻回して製作される。尚、中空状の大径竿体２を採用する場合には、連結パイプ材４の後端部と大径竿体２の竿先端部とを連結する為に、連結パイプ材４の後端部と大径竿体２の竿先端部とに夫々内嵌される連結ピン部材が必要となる。
（２）  傾斜繋ぎ部Ｂは特に設けなくてもよい。
（３）  連結パイプ材４としては、形状記憶合金を採用してもよい。このように形状記憶合金を連結パイプ材４として採用した場合には、トップガイド３に仕掛け等が衝突した場合であっても、この連結パイプ材４において曲がりが生じ、衝撃を吸収できるので、小径竿体1等が損傷することはない。
【００３０】
〔第３実施形態〕
この実施形態では、被覆部Ｃを設ける点について説明する。図４に示すように、小径竿体１を金属棒材で構成し、大径竿体２を中空状の部材で構成する点は第1実施形態と同様であるが、小径竿体１の竿尻端部を大径竿体２の竿先端部内に内嵌した状態で、小径竿体１の竿尻端部の外周面と大径竿体２の竿先端部の外周面との間に厚みに相当する段差ａを埋める被覆部Ｃを設けてある。
【００３１】
図４に示すように、被覆部Ｃは、段差ａを埋めるだけでなく大径竿体２の外周面の竿先端部から小径竿体１の外周面の竿先端部までの広い範囲に亘って施されている。被覆部Ｃは、プリプレグシートを巻回して、研磨加工して表面の形態を円錐状のものに形成してある。小径竿体１の竿先端部から大径竿体２の竿先端までにおいては、竿尻側程径が拡大する円錐状の表面に形成してある。ここの円錐状の表面の傾斜度は、小径竿体１の緩円錐状の表面の傾斜度に比べて大きくなっている。
【００３２】
このように、被覆部Ｃの外周面形状として、小径竿体１の竿先部から段差ａに至る範囲において断面形状が徐々に大きくなっているので、応力集中を生じ易い段差ａでの強度を被覆部Ｃの大径化によって補強する構成を採っている。
一方、大径竿体２の竿先端から竿元側に向けて一定範囲に亘って被覆部Ｃが延長されており、この延長部分においては、被覆部Ｃは竿先側から竿尻側程縮小するように構成されている。
【００３３】
上記のように、連結部位に掛かる荷重負担を小径竿体１の竿尻端部と大径竿体２の竿先端部との嵌合部だけで負担するのではなく、被覆部Ｃにおける荷重負担割合を大きくして、全体として安定した連結構造を構成する。しかも、小径竿体１の竿先端部だけを残して竿尻端部までの略全長に亘って被覆部Ｃを設けてあるので、金属棒材を芯材とし、その外側を被覆部Ｃで覆った複合材に構成することができ、撓み易さを表す弾性等が中間の性質を示すこととなる。
【００３４】
〔第３実施形態の別実施形態〕
第３実施形態では、小径竿体１の竿尻端部と大径竿体２の竿先端部との連結部位に、被覆部Ｃを施す前に、線状体としての組付け糸ｂを施して連結状態を固定する構成を採ってもよい。この場合には、組付け糸ｂで連結状態を強化することとなるので、被覆部Ｃとしては、プリプレグではなく、単に、樹脂塗料を塗布して固めたものであってもよい。
【００３５】
〔第４実施形態〕
この実施形態では、小径竿体１を金属棒材で構成し、大径竿体２をプリプレグの中空状の部材で構成する点は第1実施形態と同様であるが、小径竿体１と大径竿体２との連結部位に、竿尻側に傾斜するテーパ面を導入した状態を示す。つまり、図５に示すように、小径竿体１の竿尻端部を竿尻端側ほど小径化する小径テーパ外周面１Ａに形成するとともに、大径竿体２の竿先端部内周面を小径テーパ外周面１Ａに接する大径テーパ内周面２Ａに形成し、大径竿体２の竿先端部外周面をテーパ内周面２Ａに沿った大径テーパ外周面２Ｂに形成してある。
【００３６】
図５に示すように、小径竿体１の竿尻端部の小径テーパ外周面１Ａを、大径竿体２の竿先端部の大径テーパ内周面２Ａに内嵌合した状態で、大径竿体２の竿先端部から小径竿体１の竿尻端部にわたる範囲を被覆する被覆部Ｄを設けてある。
この被覆部Ｄを構成するには、プリプレグシートを複数層に亘って形成し、研磨加工して表面の形態を円錐状のものに形成してある。
【００３７】
図５に示すように、小径竿体１の竿尻端部に形成した小径テーパ外周面１Ａと大径竿体２の竿先端部に形成されている大径テーパ内周面２Ａとによって、小径竿体１と大径竿体２との連結部位を小径化することによって、断面が急激に変化する度合いを軽減することになる。
小径竿体１の竿尻端部に小径テーパ外周面１Ａと大径竿体２の大径テーパ内周面２Ａとの連結部位に被覆部Ｄを施す前に、線状材としての組付け糸ｂで連結状態を固定する。これによって、連結状態を強固にできる。
【００３８】
〔第４実施形態の別実施形態〕
被覆部Ｄとして、プリプレグで構成するものを示したが、組付け糸ｂで連結状態が強化されているので、被覆部Ｄとしては、樹脂塗料で固めたものでよい。
【００３９】
〔第５実施形態〕
ここでは、第４実施形態の形態に更に変更を加えたものについて説明する。小径竿体１を金属棒材で構成し、大径竿体２をプリプレグの中空状の部材で構成する点は第４実施形態と同様であるが、小径竿体１と大径竿体２との連結部位に、竿尻側に向かって傾斜するテーパ面を導入するとともに、連結部位における小径竿体１の外周面と大径竿体２の竿先端の外周面とが段差なく繋がった構造を採用する。つまり、図６に示すように、小径竿体１の竿尻端部を竿尻端側ほど小径化する小径テーパ外周面１Ａに形成するとともに、大径竿体２の竿先端部内周面を小径テーパ外周面１Ａに接する大径テーパ内周面２Ａに形成する。一方、大径竿体２の竿先端は、その大径竿体２の先端厚みが略０ｍｍに相当する厚さとなるように、研磨加工を施す。
【００４０】
つまり、大径テーパ内周面２Ａを竿元側程小径化するものに構成するとともに、大径竿体２の外周面を竿先側に向かって徐々に小径化するものに構成し、その大径竿体２の竿先端ｃにおける厚みを０ｍｍ〜０．００１ｍｍ位に設定する。
そして、小径竿体１の竿尻端部から大径竿体２の竿先端部に亘って組付け糸ｂを巻付けて、連結状態を固定するとともに、組付け糸ｂの上から樹脂塗料を施して、連結状態を固定する。この樹脂塗料を施して組付け糸ｂを固定する被覆部としての固定部Ｅを構成する。図６（イ）に示すように、その固定部Ｅに対して研磨加工機５によって研磨加工を施して、固定部Ｅの表面を組付け糸ｂが露出しない状態まで削り取ることとする。
このことによって、組付け糸ｂによる連結構造の強化と、固定部Ｅによる組付け糸ｂの組付け状態の維持と、固定部Ｅを研削によって削減することによる軽量化を達成できる。
【００４１】
〔第５実施形態の別実施形態〕
固定部Ｅとして、プリプレグで構成するものを示したが、組付け糸ｂで連結状態が強化されているので、固定部Ｅとしては、樹脂塗料で固めたものでよい。
【００４２】
〔別の実施形態〕
（１）  第１実施形態及び第２実施形態においては、小径竿体１と大径竿体２との連結部位に組付け糸ｂを施してはいないが、第３実施形態のように、組付け糸ｂで連結状態を固定するようにしてもよい。
（２）  この種の穂先竿Ａを適用する竿としては、外面に釣り糸ガイド３を有していない鮎竿等に使用可能である。
（３）  線状体としては、組付け糸ｂではなく組付け用の針金を使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】穂先竿を示す側面図
【図２】穂先竿を構成する中実棒状の小径竿体と中空状の大径竿体とを連結した状態を示す縦断側面図
【図３】穂先竿を構成する中実棒状の小径竿体と中実棒状の大径竿体とを連結パイプで連結した状態を示す縦断側面図
【図４】小径竿体と大径竿体との連結部位を被覆部で覆った状態を示す縦断側面図
【図５】小径竿体と大径竿体との連結部位にテーパ部を導入した状態を示し、その連結部位を被覆部で覆った状態を示す縦断側面図
【図６】小径竿体と大径竿体との連結部位を固定部で覆った状態を示し、（イ）は研磨加工機で固定部を研削する状態を示す縦断側面図、（ロ）は研削後の状態を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００４４】
１            小径竿体
１Ａ          小径テーパ外周面
２            大径竿体
２Ａ          大径テーパ内周面
２Ｂ          大径テーパ外周面
４            連結パイプ材
Ｂ            傾斜繋ぎ部
Ｃ、Ｄ        被覆部
ａ            段差
ｂ            線状体（組付け糸）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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