(57)【要約】【課題】発明は、音声聴取時以外のときにもリスナにとって邪魔になることなく、音声聴取時にはリスナにとって十分な重低音が出力されていることを感じさせ得るようにする。【解決手段】本発明は、フロントスピーカ１３の筐体内部に生じた音をリスナの耳近傍まで到達させるために延長された管状ダクト１２と、当該管状ダクト１２を回転可能に支持することにより管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に近付けさせる支持台１５とを設けることにより、使用時には管状ダクト１２を回転させた状態で支持することによりフロントスピーカ１３の筐体内部に生じた音を当該管状ダクト１２の開口部１５Ｄを介してリスナＬＮＲの耳近傍まで近付けさせて重低音をリスナＬＮＲに聴取させ得ると共に、未使用時には管状ダクト１２の回転状態を戻して支持することにより管状ダクト１２がリスナＬＮＲに対して邪魔になるような事態を回避することができる。【選択図】図２
2007221484.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカと、
上記スピーカの筐体内部に生じた音をリスナの耳近傍まで到達させるために延長された管状ダクトと、
上記管状ダクトを回転可能に支持することにより当該管状ダクトの先端開口部を上記リスナの耳近傍に近付けさせる支持機構と
を具えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項２】
上記管状ダクトは、
バスレフ型スピーカのダクトとして作用する
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ装置。
【請求項３】
上記管状ダクトは、その先端に中高音域用スピーカが取り付けられている
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ装置。
【請求項４】
本体部筐体の左右両側に設けられたスピーカと、
上記スピーカの筐体内部に生じた音をリスナの耳近傍まで到達させるために延長された管状ダクトと、
上記管状ダクトを回転可能に支持することにより、使用時には当該管状ダクトの先端開口部を上記リスナの耳近傍に近付けさせ、未使用時には当該管状ダクトを上記本体部筐体に収納させる支持機構と
を具えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項５】
上記本体部筐体は、表示装置である
ことを特徴とする請求項４に記載のスピーカ装置。
【請求項６】
上記本体部筐体は、持ち運び可能なオーディオ装置である
ことを特徴とする請求項４に記載のスピーカ装置。
【請求項７】
上記本体部筐体は、所定の電子機器を載置するためのクレードル装置である
ことを特徴とする請求項４に記載のスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカ装置に関し、例えば室内空間等に設置される据え置き型のスピーカ装置に適用して好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、据え置き型のスピーカ装置においては、十分な重低音を出力するために、バッフル板の前面側へバスレフダクトが突出して設けられたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平2-57095号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところでかかる構成のスピーカ装置においては、バスレフダクトがバッフル板の前面側へ突出した構造であるため、音声聴取時以外のときにはリスナにとって邪魔になるという問題があった。
【０００４】
本発明は以上の点を考慮してなされたもので、音声聴取時以外のときにもリスナにとって邪魔になることなく、音声聴取時にはリスナにとって十分な重低音が出力されていることを感じさせ得ることが可能なスピーカ装置を提案しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
かかる課題を解決するため本発明においては、スピーカと、当該スピーカの筐体内部に生じた音をリスナの耳近傍まで到達させるために延長された管状ダクトと、当該管状ダクトを回転可能に支持することにより管状ダクトの先端開口部をリスナの耳近傍に近付けさせる支持機構とを設けることにより、使用時には管状ダクトを回転させた状態で支持することによりスピーカの筐体内部に生じた音を当該管状ダクトの先端開口部を介してリスナの耳近傍まで近付けさせて十分な重低音をリスナに聴取させることが出来ると共に、未使用時には管状ダクトの回転状態を戻して支持することにより管状ダクトがリスナの耳近傍から離れて位置することになり、リスナに対して邪魔になるような事態を回避することができる。
【０００６】
また本発明においては、本体部筐体の左右両側に設けられたスピーカと、当該スピーカの筐体内部に生じた音をリスナの耳近傍まで到達させるために延長された管状ダクトと、当該管状ダクトを回転可能に支持することにより、使用時には当該管状ダクトの先端開口部をリスナの耳近傍に近付けさせ、未使用時には当該管状ダクトを本体部筐体に収納させる支持機構とを設けることにより、使用時には管状ダクトを回転させた状態で支持することによりスピーカの筐体内部に生じた音を当該管状ダクトの先端開口部を介してリスナの耳近傍まで近付けさせて十分な重低音をリスナに聴取させることが出来ると共に、未使用時には管状ダクトの回転状態を戻して支持することにより管状ダクトを本体部筐体に収納してリスナの耳近傍から離れて位置させることになり、リスナに対して邪魔になるような事態を回避することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、使用時には管状ダクトを回転させた状態で支持することによりスピーカの筐体内部に生じた音を当該管状ダクトの先端開口部を介してリスナの耳近傍まで近付けさせて十分な重低音をリスナに聴取させることが出来ると共に、未使用時には管状ダクトの回転状態を戻して支持することにより管状ダクトがリスナの耳近傍から離れて位置することになり、リスナに対して邪魔になるような事態を回避することができ、かくして音声聴取時以外のときにもリスナにとって邪魔になることなく、音声聴取時にはリスナにとって十分な重低音が出力されていることを感じさせ得ることが可能なスピーカ装置を実現することができる。
【０００８】
また本発明によれば、使用時には管状ダクトを回転させた状態で支持することによりスピーカの筐体内部に生じた音を当該管状ダクトの先端開口部を介してリスナの耳近傍まで近付けさせて十分な重低音をリスナに聴取させることが出来ると共に、未使用時には管状ダクトの回転状態を戻して支持することにより管状ダクトを本体部筐体に収納してリスナの耳近傍から離れて位置させることになり、リスナに対して邪魔になるような事態を回避することができ、かくして音声聴取時以外のときにもリスナにとって邪魔になることなく、音声聴取時にはリスナにとって十分な重低音が出力されていることを感じさせ得ることが可能なスピーカ装置を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面について、本発明の一実施の形態を詳述する。
【００１０】
（１）第１の実施の形態
図１において、１は全体として第１の実施の形態におけるスピーカシステムを示し、ディスプレイ装置２の両側に配置された左チャンネル用のスピーカ装置３及び右チャンネル用のスピーカ装置４によって構成されており、ディスプレイ装置２から左チャンネル用のスピーカ装置３及び右チャンネル用のスピーカ装置４に供給される電気信号を音に変換し、ディスプレイ装置２の正面に位置するリスナＬＮＲに対して聴取させるようになされている。
【００１１】
この左チャンネル用のスピーカ装置３及び右チャンネル用のスピーカ装置４は、基本的に同一構造でなり、通常のスピーカ装置に比べて十分な重低音を出力し、高音質な音響効果をリスナに対して提供し得るような構造を有している。
【００１２】
次に、この左チャンネル用のスピーカ装置３及び右チャンネル用のスピーカ装置４における具体的な構成について説明するが、両者ともに同一構造であるため、便宜上、左チャンネル用のスピーカ装置３についてのみ説明し、右チャンネル用のスピーカ装置４についてはその説明を省略する。
【００１３】
図２（Ａ）及び（Ｂ）に示すようにスピーカ装置３は、筐体１０のバッフル板１０Ａに対して、電気信号を音に変換する電気音響変換器としてのスピーカユニット１１が取り付けられると共に、筐体１０の下面から所定径及び所定長さでなる管状ダクト１２が取り付けられた構造のフロントスピーカ１３と、当該フロントスピーカ１３の管状ダクト１２を支持する支持台１５とによって構成されている。
【００１４】
フロントスピーカ１３の管状ダクト１２は、当該フロントスピーカ１３のバスレフ効果を上げるためのものであり、先端に向かうに連れて弓なり状に沿った形状を有していると共に、その先端部分から重低音を出力するための開口部１５Ｄが形成されている。
【００１５】
支持台１５は、矩形状の台座１５Ａのほぼ中央部分から上方向に垂設された棒状の支柱１５Ｂを有し、その先端には、管状ダクト１２を所定位置で保持すると共に、軸Ｐを中心に左右約９０度まで回転可能な回転保持部１５Ｃが設けられている。
【００１６】
このような構成のスピーカ装置３では、回転保持部１５Ｃにより軸Ｐを中心に時計回り方向へ管状ダクト１２を回転させれば、左チャンネル用のスピーカ装置３として用いることが可能になり、軸Ｐを中心に反時計回り方向へ管状ダクト１２を回転させれば、右チャンネル用のスピーカ装置４として用いることが可能な構造を有している。
【００１７】
ところでフロントスピーカ１３は、その管状ダクト１２が所定径及び所定長さに設定されており、当該筐体１０及び管状ダクト１２によりスピーカユニット１１に対して共振回路を形成すると共に、当該管状ダクト１２が所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【００１８】
すなわち図１に示したように第１の実施の形態におけるスピーカシステム１では、使用時に、スピーカ装置３及び４の管状ダクト１２が軸Ｐを中心に左右それぞれ約９０度まで回転された状態で用いられることにより、左チャンネル用のスピーカ装置３における管状ダクト１２の開口部１５ＤがリスナＬＮＲの左耳に近づき、右チャンネル用のスピーカ装置４における管状ダクト１２の開口部１５ＤがリスナＬＮＲの右耳に近づくようになされている。
【００１９】
このようにスピーカシステム１では、スピーカ装置３及び４の管状ダクト１２が弓なり形状に形成されていることにより、使用時には当該管状ダクト１２の先端に設けられた開口部１５ＤがリスナＬＮＲの左右の耳に向くようになされている。
【００２０】
またスピーカ装置３及び４は、管状ダクト１２が弓なり形状に形成されているものの、未使用時には管状ダクト１２の開口部１５Ｄが、支持台１５における台座１５Ａの端面よりも外側に飛び出ることがなく（図２（Ｂ））、リスナＬＮＲに対して邪魔になるような印象を抱かせることがないように考慮されている。
【００２１】
次に、図３（Ａ）に示すような一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳと、図３（Ｂ）に示すような第１の実施の形態における管状ダクト１２が設けられたスピーカ装置３とにおける周波数特性の違いについて考察する。ここで一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳでは、ダクトＤＫ１が筐体内部のみに設けられ、外部へは延長されない構造であり、そのポートＰＴがスピーカユニットＵＮと同一面上に設けられている。
【００２２】
この場合、一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳ及び本発明のスピーカ装置３の双方共に、最低共振周波数ｆ0：２５０[Hz]、スピーカ用振動板における有効振動半径Ａ：１．５[cm]、振動系の等価質量Ｍｄ：０．８[g]、共振の先鋭度Ｑ0：０．８、筐体の容積Ｖ：０．０８Ｌとした条件の下で、管状ダクト１２の口径φ：９[mm]、長さＬｄ：３００[mm]のスピーカ装置３を用いて実際に周波数特性を測定した。
【００２３】
また一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳでは、スピーカユニットＵＮから測定用マイクロフォンＭＦ１までの距離Ｌを４５０[mm]とした場合、ポートＰＴから測定用マイクロフォンＭＦ１までの距離ＥＬ２についても４５０[mm]となるのに対し、本発明のスピーカ装置３では、スピーカユニット１１から測定用マイクロフォンＭＦ１までの距離Ｌをバスレフ型スピーカ装置ＤＳと同じ４５０[mm]としているが、管状ダクト１２が上述したように３００[mm]の長さＬｄを有しているため、当該管状ダクト１２の開口部１５Ｄから測定用マイクロフォンＭＦ１までの距離ＥＬ１を１５０[mm]とした状態で音の測定が行われる。
【００２４】
その結果、一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳにより出力される音の測定結果としては、図４に示すような周波数特性が得られ、本発明のスピーカ装置３により出力される音の測定結果としては図５に示すような周波数特性が得られる。
【００２５】
図４に示したように、一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳでは、スピーカユニットＵＮから放射される特性曲線ＳＭに示すような周波数特性でなる中高音と、バスレフ用のポートＰＴから放射される特性曲線ＳＬ２に示すような周波数特性でなる低音とを合わせた音をリスナＬＮＲの耳に到達させることになる。
【００２６】
これによりバスレフ型スピーカ装置ＤＳでは、特性曲線ＳＭと特性曲線ＳＬ２とが合成された特性曲線ＳＧ２の周波数特性に示すように、特性曲線ＳＭにおける低音域の音圧レベルがある程度上昇された出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させることができる。
【００２７】
一方、図５に示したように本発明のスピーカ装置３では、スピーカユニット１１から放射される特性曲線ＳＭに示すような周波数特性でなる中高音と、管状ダクト１２の開口部１５Ｄから放射される特性曲線ＳＬ１に示すような周波数特性でなる低音とを合わせた音をリスナＬＮＲの耳に到達させることになる。
【００２８】
すなわち本発明のスピーカ装置３では、特性曲線ＳＭと特性曲線ＳＬ１とが合成された特性曲線ＳＧ１の周波数特性に示すように、特性曲線ＳＭにおける低音域の音圧レベルがバスレフ型スピーカ装置ＤＳの特性曲線ＳＧ２よりも一段と上昇され、かつ低周波数帯にまで拡げられた出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させることができる。
【００２９】
ところで、一般に音源からの距離と音圧レベルとは反比例の関係にある。ここでバスレフ型スピーカ装置ＤＳにおけるバスレフ用のポートＰＴから測定用マイクロフォンＭＦ１までの経路長ＥＬ２と、本発明におけるスピーカ装置３の管状ダクト１２から測定用マイクロフォンＭＦ１までの経路長ＥＬ１とでは、経路ＥＬ１＜経路長ＥＬ２の関係にある。
【００３０】
すなわち本発明のスピーカ装置３では、管状ダクト１２の開口部１５Ｄがバスレフ型スピーカ装置ＤＳのポートＰＴよりもリスナＬＮＲの耳近傍に位置しているため、管状ダクト１２内を伝わり開口部１５Ｄから放射される低音を、バスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも高い音圧レベルでリスナＬＮＲの耳にまで到達させ得るようになされている。
【００３１】
従って、図６に示すように従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳにおける周波数特性と、本発明のスピーカ装置３における周波数特性とを重ねた場合、スピーカ装置３の管状ダクト１２による低音の特性曲線ＳＬ１は、経路長ＥＬ１＜経路長ＥＬ２の関係によって、バスレフ型スピーカ装置ＤＳのポートＰＴによる低音の特性曲線ＳＬ２よりも全体的に音圧レベルが高くなる。
【００３２】
この結果、本発明のスピーカ装置３は、特性曲線ＳＭ及び特性曲線ＳＬ１が合成された特性曲線ＳＧ１に示すように、特性曲線ＳＭにおける低音域の音圧レベルが従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳの特性曲線ＳＧ２よりも上昇し、かつ比較的低い周波数帯まで十分な音圧レベルを保持する出力音をリスナＬＮＲに聴取させ得るようになされている。
【００３３】
ここで特性曲線ＳＧ１と特性曲線ＳＧ２とを比較すると、特性曲線ＳＧ２では低音域側へ進むに連れて比較的急峻に音圧レベルが低下しているのに対し、特性曲線ＳＧ１では低音域側へ進むに連れて音圧レベルの低下度合いが緩やかになっていることが分かる。
【００３４】
すなわち本発明のスピーカ装置３は、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳと比較して、広い周波数帯域に渡って高い音圧レベルでなる、すなわち十分な低音域が含まれる良好な出力音を管状ダクト１２の開口部１５ＤからリスナＬＮＲに伝達して聴取させることができるようになされている。
【００３５】
実際上、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳからの出力音と、本発明のスピーカ装置２からの出力音についてそれぞれ測定した結果、図７及び図８に示すような周波数特性を示す特性曲線ＳＧ１２（バスレフ型スピーカ装置ＤＳの場合）及び特性曲線ＳＧ１１（スピーカ装置３の場合）が得られた。
【００３６】
この場合、図６で示した理論的な周波数特性と同様、およそ１００[Hz]以下の低音域において、本発明のスピーカ装置３の特性曲線ＳＧ１１が従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳの特性曲線ＳＧ１２よりも十分に高い音圧レベルを保持している。すなわち、バスレフ型スピーカ装置ＤＳよりもスピーカ装置３の方が、リスナＬＮＲに対して十分な低音を含む出力音を実際に聴取させ得ることが示されている。
【００３７】
このように本発明のスピーカシステム１では、図１に示したように左チャンネル用のスピーカ装置３におけるスピーカユニット１１及び右チャンネル用のスピーカ装置４におけるスピーカユニット１１から中高音を放射すると共に、スピーカ装置３における管状ダクト１２の開口部１５Ｄ及びスピーカ装置４における管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳に近付けた状態で低音を放射することにより、立体感がありかつ十分な低音を含む高音質な出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させ得るようになされている。
【００３８】
以上の構成において、スピーカシステム１のスピーカ装置３は、支柱１５Ｂの所定位置に設けられた回転保持部１５Ｃを介して管状ダクト１２を回転可能な状態で保持するようにしたことにより、未使用時には管状ダクト１２をフロントスピーカ１３の下方に位置させ、使用時にはスピーカユニット１１をリスナＬＮＲから遠ざけると共に、管状ダクト１２をリスナＬＮＲの耳近傍に近付けることができる。
【００３９】
これによりスピーカ装置３は、音声聴取時以外の未使用時には管状ダクト１２がフロントスピーカ１３の台座１５Ａよりも前に突出することがなく、音声聴取時以外のときに管状ダクト１２がリスナＬＮＲにとって邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【００４０】
またスピーカシステム１では、使用時にはスピーカ装置３及び４のフロントスピーカ１３をリスナＬＮＲから遠ざけると共に、管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に近付けることが出来るので、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳのようにスピーカユニットＵＮとバスレフダクトＤＫ１のポートＰＴとが同一平面上に位置している場合に比べて、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させることができる。
【００４１】
さらにスピーカ装置３では、仮に低音域の音圧レベルを従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳと同等で良いのであれば、管状ダクト１２の径及び長さを調整することにより、一段と低い周波数帯に共振周波数を変化させることができるので、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも、広い周波数帯域にまで渡って音圧レベルの低下することがない高音質な出力音をリスナＬＮＲに聴取させることができる。
【００４２】
なおスピーカシステム１では、スピーカ装置３及び４の管状ダクト１２をリスナＬＮＲの耳近傍に位置させて重低音を伝達することができるので、全体の音量レベルを特別上げることなく、十分な音圧レベルの低音をリスナＬＮＲに聴取させることができる分だけ、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【００４３】
因みにスピーカシステム１では、スピーカ装置３及び４の管状ダクト１２から遠ざかれば遠ざかるほど、フロントスピーカ１３から聴取者までの距離と、管状ダクト１２の開口部１５Ｄから聴取者までの距離との差が近似的に等しくなり、バスレフ効果が得られる共振周波数以下における低周波数帯域の重低音が聴取者に届くまでに打ち消されるため、リスナＬＮＲの後方に存在する聴取者に対し、重低音が音漏れすることによる騒音を減少させることができる。
【００４４】
以上の構成によれば、スピーカシステム１では、未使用時にはスピーカ装置３及び４の管状ダクト１２をフロントスピーカ１３の下方に位置させ、使用時にはスピーカ装置３及び４のフロントスピーカ１３をリスナＬＮＲから遠ざけると共に、管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に位置させることにより、スピーカ装置３及び４の管状ダクト１２が音声聴取時以外のときにリスナＬＮＲにとって邪魔になることがなく、かつ音声聴取時にはリスナＬＮＲにとって十分な重低音を聴取させることができる。
【００４５】
（２）第２の実施の形態
図１との対応部分に同一符号を付した図９において、２１は全体として第２の実施の形態におけるスピーカシステムを示し、ディスプレイ装置２の両側に配置された左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３によって構成されており、ディスプレイ装置２から左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３に供給される電気信号を音に変換し、リスナＬＮＲに聴取させるようになされている。
【００４６】
この左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３は、基本的に同一構造でなり、通常のスピーカ装置に比べて十分な重低音を出力し、高音質な音響効果をリスナに対して提供し得るような構造を有している。
【００４７】
次に、この左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３における具体的な構成について説明するが、両者ともに同一構造であるため、便宜上、左チャンネル用のスピーカ装置２２についてのみ説明し、右チャンネル用のスピーカ装置２３についてはその説明を省略する。
【００４８】
図１０（Ａ）及び（Ｂ）に示すようにスピーカ装置２２は、筐体１０のバッフル板１０Ａに対して、電気信号を音に変換する電気音響変換器としてのスピーカユニット１１が取り付けられると共に、筐体１０の下面から所定径及び所定長さでなる管状ダクト１２が取り付けられた構造のフロントスピーカ１３と、当該フロントスピーカ１３における管状ダクト１２の先端部外周側に取り付けられたリアスピーカ２６と、当該管状ダクト１２を支持する支持台１５とによって構成されている。
【００４９】
この管状ダクト１２は、フロントスピーカ１３のバスレフ効果を上げるためのものであり、先端に向かうに連れて弓なり状に沿った形状を有していると共に、その先端部分から重低音を出力するための開口部１５Ｄが設けられている。
【００５０】
また管状ダクト１２の先端部外周側に取り付けられたリアスピーカ２６は、そのスピーカユニット２７がフロントスピーカ１３のスピーカユニット１１と同一方向へ向けられている。因みに、リアスピーカ２６のスピーカユニット２７は、フロントスピーカ１３のスピーカユニット１１に比べて小径であり、主に中高音を出力するために用いられる。
【００５１】
一方、支持台１５は、矩形状でなる台座１５Ａのほぼ中央部分から上方向に垂設された棒状の支柱１５Ｂを有し、その先端には、管状ダクト１２を所定位置で保持すると共に、軸Ｐを中心に左右約９０度まで回転可能な回転保持部１５Ｃが設けられている。
【００５２】
このような構成のスピーカ装置２２では、軸Ｐを中心に時計回り方向へ管状ダクト１２を回転させれば、左チャンネル用のスピーカ装置３として用いることが可能になり、軸Ｐを中心に反時計回り方向へ管状ダクト１２を回転させれば、右チャンネル用のスピーカ装置４として用いることが可能な構造を有している。
【００５３】
ところでフロントスピーカ１３は、その管状ダクト１２が所定径及び所定長さに設定されており、当該筐体１０及び管状ダクト１２によりスピーカユニット１１に対して共振回路を形成すると共に、当該管状ダクト１２が所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【００５４】
すなわち図９に示したように第２の実施の形態におけるスピーカシステム２１では、スピーカ装置２２及び２３のフロントスピーカ１３の管状ダクト１２が軸Ｐを中心に左右それぞれ約９０度まで回転された状態で用いられることにより、左チャンネル用のスピーカ装置２２におけるフロントスピーカ１３がリスナＬＮＲから離れたディスプレイ装置２寄りに位置すると共に、右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるフロントスピーカ１３がリスナＬＮＲから離れたディスプレイ装置２寄りに位置し、その一方で左チャンネル用のスピーカ装置２２における管状ダクト１２の開口部１５ＤがリスナＬＮＲの左耳近傍に位置すると共に、右チャンネル用のスピーカ装置２３における管状ダクト１２の開口部１５ＤがリスナＬＮＲの右耳近傍に位置するようになされている。
【００５５】
なおスピーカシステム２１は、左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるそれぞれの管状ダクト１２の先端にリアスピーカ２６が取り付けられているため、当該左チャンネル用のスピーカ装置２２のリアスピーカ２６がリスナＬＮＲの左耳近傍に位置すると共に、右チャンネル用のスピーカ装置２３のリアスピーカ２６がリスナＬＮＲの右耳近傍に位置することになる。
【００５６】
従ってスピーカシステム２１は、左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３によってフロント２チャンネル及びリア２チャンネルからなる計４チャンネルのスピーカシステムを構築し得るようになされている。
【００５７】
このようなスピーカシステム２１におけるスピーカ装置２２と、一般的なバスレフ型スピーカ装置ＤＳ（図３（Ａ））とにおける周波数特性の違いについては、第１の実施の形態と同条件で測定した結果、第１の実施の形態におけるスピーカ装置３とほぼ同じ周波数特性がスピーカ装置２２でも得られた。
【００５８】
すなわち本発明のスピーカ装置２２では、低音域の音圧レベルがバスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも一段と上昇され、かつ低周波数帯にまで拡げられた出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させることができるようになされている。
【００５９】
この場合も本発明のスピーカ装置２２では、管状ダクト１２の開口部１５Ｄがバスレフ型スピーカ装置ＤＳのポートＰＴ（図３（Ａ））よりもリスナＬＮＲの耳近傍に位置しているため、管状ダクト１２内を伝わり開口部１５Ｄから放射される低音を、バスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも高い音圧レベルでリスナＬＮＲの耳にまで到達させ得るようになされている。
【００６０】
この結果、本発明のスピーカ装置２２は、低音域の音圧レベルが従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも上昇し、かつ比較的低い周波数帯まで十分な音圧レベルを保持する出力音をリスナＬＮＲに聴取させることができる。
【００６１】
このように本発明のスピーカシステム２１では、図９に示したように左チャンネル用のスピーカ装置２２における管状ダクト１２の両側先端に取り付けられたフロントスピーカ１３及びリアスピーカ２６と、右チャンネル用のスピーカ装置２３における管状ダクト１２の両側先端に取り付けられたフロントスピーカ１３及びリアスピーカ２６とから中高音をそれぞれ放射すると共に、スピーカ装置２２における管状ダクト１２の開口部１５Ｄ及びスピーカ装置２３における管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に位置させた状態で低音を放射することにより、第１の実施の形態におけるスピーカシステム１よりも一段とサラウンド感がありかつ十分な低音を含む高音質な出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させ得るようになされている。
【００６２】
因みに、スピーカシステム２１とパーソナルコンピュータのサウンドカードとが実際に接続される場合の例を図１１に示す。この場合、パーソナルコンピュータのサウンドカード３０が、５．１ｃｈサラウンドに対応しており、左チャンネル用のスピーカ装置２２におけるフロントスピーカ１３及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるフロントスピーカ１３に対するフロントＬＲオーディオ信号出力端子３１と、左チャンネル用のスピーカ装置２２におけるリアスピーカ２６及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるリアスピーカ２６に対するリアＬＲオーディオ信号出力端子３２とに対して、右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるフロント用入力端子４１とリア用入力端子４２とが接続される。
【００６３】
右チャンネル用のスピーカ装置２３は、２本のフロント用入力端子４１及びリア用入力端子４２を介してパーソナルコンピュータのサウンドカード３０から供給されるフロントＬＲオーディオ信号及びリアＬＲオーディオ信号を内蔵アンプに入力し、このフロントＬＲオーディオ信号及びリアＬＲオーディオ信号のうち、フロントＬオーディオ信号及びリアＬオーディオ信号を接続ケーブル４３を介して左チャンネル用のスピーカ装置２２へ出力するようになされている。
【００６４】
これによりスピーカシステム２１では、右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるフロントスピーカ１３からフロントＲオーディオ信号に応じた音を出力し、リアスピーカ２６からリアＲオーディオ信号に応じた音を出力すると共に、フロントスピーカ１３の管状ダクト１２の開口部１５ＤからフロントＲオーディオ信号に応じた重低音を出力する。
【００６５】
またスピーカシステム２１では、左チャンネル用のスピーカ装置２２におけるフロントスピーカ１３からフロントＬオーディオ信号に応じた音を出力し、リアスピーカ２６からリアＬオーディオ信号に応じた音を出力すると共に、フロントスピーカ１３の管状ダクト１２の開口部１５ＤからフロントＬオーディオ信号に応じた重低音を出力する。
【００６６】
従ってスピーカシステム２１は、左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるそれぞれの管状ダクト１２から出力する重低音が５．１チャンネルサラウンド効果を提供するためのサブウーファー（図示せず）から出力する重低音の代わりとすることができる。
【００６７】
またスピーカシステム２１は、左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるそれぞれのフロントスピーカ１３から出力する中高音を左右のフロントスピーカ１３のほぼ真中に定位させるように音圧レベルを調整することにより、５．１チャンネルサラウンド効果を提供するためのセンタースピーカから本来出力する中高音の代わりとすることができる。
【００６８】
従ってスピーカシステム２１は、５．１ｃｈサラウンドを４ｃｈにダウンミックスしたときでも、左チャンネル用のスピーカ装置２２及び右チャンネル用のスピーカ装置２３におけるそれぞれの管状ダクト１２から音圧レベルの高い重低音をリスナＬＮＲに聴取させることができるので、擬似的ではありながらも本来の５．１ｃｈサラウンド効果に近い音響効果を提供し得るようになされている。
【００６９】
以上の構成において、スピーカシステム２１のスピーカ装置２２は、支柱１５Ｂの所定位置に設けられた回転保持部１５Ｃを介して管状ダクト１２を回転可能な状態で保持するようにしたことにより、未使用時には管状ダクト１２をフロントスピーカ１３の下方に位置させ、使用時にはフロントスピーカ１３をリスナＬＮＲから遠ざけ、リアスピーカ２６をリスナＬＮＲ側に近付けると共に、管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に位置させることができる。
【００７０】
これによりスピーカ装置２２は、未使用時には管状ダクト１２がフロントスピーカ１３の支持台１５における台座１５Ａよりも前に突出することがなく、音声聴取時以外のときにリスナＬＮＲにとって管状ダクト１２が邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【００７１】
またスピーカシステム２１では、使用時にはスピーカ装置２２のフロントスピーカ１３をリスナＬＮＲから遠ざけると共に、管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に位置させることにより、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳに比べて、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナＬＮＲに対して聴取させることができる。
【００７２】
さらにスピーカ装置２２では、仮に低音域の音圧レベルを従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳと同等で良いのであれば、管状ダクト１２の径及び長さを調整することにより、一段と低い周波数帯に共振周波数を変化させることができるので、従来のバスレフ型スピーカ装置ＤＳよりも、広い周波数帯域に渡って高い音圧レベルでなる高音質な出力音をリスナＬＮＲに聴取させることができる。
【００７３】
なおスピーカシステム２１では、スピーカ装置２２及び２３の管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に近付けて低音を出力することができるので、全体の音量レベルを特別上げることなく、十分な音圧レベルの低音をリスナＬＮＲに聴取させることができる分だけ、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【００７４】
因みにスピーカシステム２１では、スピーカ装置２２及び２３の管状ダクト１２から遠ざかれば遠ざかるほど、スピーカ装置２２及び２３のスピーカユニット１１から聴取者までの距離と、スピーカ装置２２及び２３の管状ダクト１２の開口部１５Ｄから聴取者までの距離との差が近似的に等しくなり、バスレフ効果が得られる共振周波数以下における低周波数帯域の重低音が聴取者に届くまでに打ち消されるため、リスナＬＮＲの後方に存在する聴取者に対し、重低音が音漏れすることによる騒音を減少させることができる。
【００７５】
以上の構成によれば、スピーカシステム２１では、未使用時にはスピーカ装置２２及び２３の管状ダクト１２をフロントスピーカ１３の下方に位置させ、使用時にはスピーカ装置２２及び２３のフロントスピーカ１３をリスナＬＮＲから遠ざけ、リアスピーカ２６をリスナＬＮＲに近付けると共に、管状ダクト１２の開口部１５ＤをリスナＬＮＲの耳近傍に位置させることにより、スピーカ装置２２及び２３の管状ダクト１２が音声聴取時以外のときにリスナＬＮＲにとって邪魔になることがなく、かつ音声聴取時にはリスナＬＮＲにとって十分な重低音を聴取させることができる。
【００７６】
（３）その他の構成例
（３−１）液晶ディスプレイ
図１２（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、５０は全体として液晶ディスプレイ装置を示し、本体部筐体５０Ａに取り付けられた液晶ディスプレイ５１の左右両側上方にスピーカ装置５２及び５３が嵌め込まれており、そのスピーカ装置５２及び５３における筐体の下方から所定径及び所定長でなる略直方体形状でなる管状ダクト５２Ａ及び５３Ａがそれぞれ取り付けられている。なお、この管状ダクト５２Ａ及び５３Ａは、上述した第１の実施の形態におけるバスレフダクト１２と同様に、所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【００７７】
このスピーカ装置５２及び５３は、管状ダクト５２Ａ及び５３Ａが下方から上方へ起き上がるように回動自在に取り付けられており、未使用時には管状ダクト５２Ａ及び５３Ａが液晶ディスプレイ５１の前面から突出することがないように収納され、使用時にのみ液晶ディスプレイ５１の前側へ突出するようになされている。
【００７８】
これにより液晶ディスプレイ装置５０では、スピーカ装置５２及び５３が液晶ディスプレイ５１と同一平面上に配置されたままなのに対し、管状ダクト５２Ａ及び５３Ａが液晶ディスプレイ５１よりも手前側に突出することにより、当該管状ダクト５２Ａ及び５３Ａの開口部５２Ｂ及び５３Ｂがリスナ（図示せず）の耳近傍に位置することになり、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【００７９】
従って液晶ディスプレイ装置５０は、スピーカ装置５２及び５３の管状ダクト５２Ａ及び５３Ａから重低音を出力することができる分だけ、必要以上に音量レベルを上げることなくリスナにとって十分な重低音を出力することができるので、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【００８０】
また、この液晶ディスプレイ装置５０は、液晶ディスプレイ５１とスピーカ装置５２及び５３が一体化された構造を有し、未使用時には管状ダクト５２Ａ及び５３Ａが液晶ディスプレイ５１の前面側へ突出することがないので、リスナに対して管状ダクト５２Ａ及び５２Ｂが邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【００８１】
（３−２）ポータブルＤＶＤラジオプレーヤ
また図１３（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、６０は全体としてポータブルＤＶＤ(Digital Versatile Disc)ラジオプレーヤを示し、本体部筐体６０Ａの正面中央に液晶ディスプレイ６１と、ＤＶＤの挿入口６２とが設けられ、左右両側にスピーカ装置６３及び６４が設けられた構造を有する。
【００８２】
またポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０は、スピーカ装置６３及び６４を構成する筐体の下方に１８０度の範囲内で水平方向に回動自在な管状ダクト６３Ａ及び６４Ａがそれぞれ取り付けられており、当該管状ダクト６３Ａ及び６４Ａが上述した第１の実施の形態におけるバスレフダクト１２と同様に、所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【００８３】
このポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０は、スピーカ装置６３及び６４の管状ダクト６３Ａ及び６４Ａが本体部６０Ａの側面から１８０度回転しながら液晶ディスプレイ６１の正面側へ回り込むように回動自在に取り付けられており、未使用時には管状ダクト６３Ａ及び６４Ａが本体部６０Ａの側面から突出することがないように収納され、使用時にのみ液晶ディスプレイ６１の正面よりも手前側に突出するようになされている。
【００８４】
このときポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０は、スピーカ装置６３及び６４の管状ダクト６３Ａ及び６４Ａにおける開口部６３Ｂ及び６４Ｂが正面に存在するリスナ（図示せず）の耳近傍に位置することになり、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【００８５】
従ってポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０は、スピーカ装置６３及び６４の管状ダクト６３Ａ及び６４Ａから重低音を出力することができる分だけ、必要以上に音量レベルを上げることなくリスナにとって十分な重低音を出力することができるので、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【００８６】
また、このポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０は、液晶ディスプレイ６１、ＤＶＤの挿入口６２及びスピーカ装置６３及び６４が一体化された構造を有し、未使用時には管状ダクト６３Ａ及び６４Ａが液晶ディスプレイ６１の前面側へ突出することがなく、本体部筐体６０Ａの側面から突出することがないように収納されるので、リスナに対して管状ダクト６３Ａ及び６４Ｂが邪魔になるという事態を回避することができる。
【００８７】
さらに、図１３との対応部分に同一符号を付した図１４（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、７０は全体としてポータブルＤＶＤラジオプレーヤを示し、本体部筐体７０Ａの正面中央に液晶ディスプレイ６１と、ＤＶＤの挿入口６２とが設けられ、左右両側にスピーカ装置６３及び６４が設けられた基本構造についてはポータブルＤＶＤラジオプレーヤ６０と同一であり、当該スピーカ装置６３及び６４の管状ダクト６３Ａ及び６４Ａにおける先端部分にサラウンド用スピーカ６５がそれぞれ設けられている点だけが異なる。
【００８８】
この場合、ポータブルＤＶＤラジオプレーヤ７０は、使用時には、スピーカ装置６３及び６４の管状ダクト６３Ａ及び６４Ａによる上述と同様のバスレフ効果を生じさせることが出来るうえ、管状ダクト６３Ａ及び６４Ａの先端部分に設けられた計２個のサラウンド用スピーカ６５にリスナ（図示せず）が挟まれることになるため、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させ得ると共に、一段とサラウンド感のある音場空間をリスナに提供することができる。
【００８９】
（３−３）クレードル装置
図１５（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）に示すように、８０は全体としてクレードル装置を示し、本体部筐体８１のほぼ中央から上方に置台８２が突設されており、当該置台８２に例えばポータブルゲーム機、ディジタルミュージックプレーヤ、或いは携帯電話機等のオーディオ信号出力可能な電子機器８９を載置し得るようになされている。
【００９０】
このクレードル装置８０は、本体部筐体８１の左右両側所定位置に左チャンネル用のスピーカ装置８３及び右チャンネル用のスピーカ装置８４が設けられており、置台８２に載置された電子機器８９と本体部筐体８１とを例えばＵＳＢ(Universal Serial Bus)ケーブル８８で接続し、電子機器８９からのオーディオ信号をＵＳＢケーブル８８を介して本体部筐体８１内のアンプ等に入力し、スピーカ装置８３及び８４からオーディオ信号に応じた音を出力するようになされている。
【００９１】
またクレードル装置８０では、スピーカ装置８３及び８４における筐体の下方に約９０度の範囲内で水平方向（矢印方向）へ回動自在な管状ダクト８３Ａ及び８４Ａがそれぞれ取り付けられており、当該管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが上述した第１の実施の形態におけるバスレフダクト１２と同様に、所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【００９２】
またクレードル装置８０は、未使用時にはスピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体８１の前面から突出することがないように折り畳まれて収納され、使用時にのみ管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体８１の前面よりもリスナ側に突出するようになされている。
【００９３】
このときクレードル装置８０は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａにおける開口部８３Ｂ及び８４Ｂが正面に存在するリスナ（図示せず）の耳近傍に位置することになり、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【００９４】
従ってクレードル装置８０は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａから重低音を出力することができる分だけ、必要以上に音量レベルを上げることなくリスナにとって十分な重低音を出力することができるので、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【００９５】
また、このクレードル装置８０は、本体部筐体８１、置台８２及びスピーカ装置８３及び８４が一体化された構造を有し、未使用時には管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体８１の前面側へ突出することがなく、本体部筐体８１の前面から突出することがないように収納されるので、リスナに対して管状ダクト８３Ａ及び８４Ｂが邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【００９６】
さらに、図１５との対応部分に同一符号を付した図１６（Ａ）及び（Ｂ）に示すように９０は全体としてクレードル装置を示し、本体部筐体９１のほぼ中央から上方に背面保持台９２が突設され、かつ本体部筐体９１の上端面から信号入力端子９３及び直流電源供給端子９４が突設された構成を有している。
【００９７】
従ってクレードル装置９０は、本体部筐体９１の上端面に設けられた信号入力端子９３及び直流電源供給端子９４と、例えばポータブルゲーム機等の電子機器８９における音声信号出力ジャック及び直流電源入力ジャック（図示せず）とを接続し、背面保持台９２に電子機器８９の背面を保持させることにより、当該クレードル装置９０と電子機器８９とを機械的及び電気的に接続し、ドッキングステーションとして機能させ得るようになされている。
【００９８】
このクレードル装置９０は、本体部筐体９１の左右両側所定位置に左チャンネル用のスピーカ装置８３及び右チャンネル用のスピーカ装置８４が設けられており、信号入力端子９３及び直流電源供給端子９４を介して接続された電子機器８９から出力されるオーディオ信号を本体部筐体９１内のアンプ等に入力し、スピーカ装置８３及び８４からオーディオ信号に応じた音を出力するようになされている。
【００９９】
またクレードル装置９０では、スピーカ装置８３及び８４における筐体の下方に約９０度の範囲内で水平方向（矢印方向）へ回動自在な管状ダクト８３Ａ及び８４Ａがそれぞれ取り付けられており、当該管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが上述した第１の実施の形態におけるバスレフダクト１２と同様に、所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【０１００】
またクレードル装置９０は、未使用時にはスピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体８１の前面から突出することがないように折り畳まれて収納され、使用時にのみ管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体８１の前面よりもリスナ側に突出するようになされている。
【０１０１】
このときクレードル装置９０は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａにおける開口部８３Ｂ及び８４Ｂが正面に存在するリスナ（図示せず）の耳近傍に位置することになり、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【０１０２】
従ってクレードル装置９０は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａから重低音を出力することができる分だけ、必要以上に音量レベルを上げることなくリスナにとって十分な重低音を出力することができるので、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【０１０３】
また、このクレードル装置９０は、本体部筐体９１、背面保持台９２及びスピーカ装置８３及び８４が一体化された構造を有し、未使用時には管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体９１の前面側へ突出することがないように収納されるので、リスナに対して管状ダクト８３Ａ及び８４Ｂが邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【０１０４】
さらに、図１５との対応部分に同一符号を付した図１７（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、１００は全体としてクレードル装置を示し、本体部筐体１０１のほぼ中央から上方に背面保持台１０２が突設され、かつ本体部筐体１０１のほぼ中央の上端面からコネクタ端子１０３が突設されている。
【０１０５】
従ってクレードル装置１００は、本体部筐体１０１の上端面に設けられたコネクタ端子１０３と、携帯電話機やディジタルオーディオプレーヤ等の電子機器１０４の出力端子（図示せず）とを接続し、背面保持台１０２に電子機器１０４の背面を保持させることにより、当該クレードル装置１００と電子機器１０４とを機械的及び電気的に接続し、ドッキングステーションとして機能させ得るようになされている。
【０１０６】
このクレードル装置１００は、本体部筐体１０１の左右両側所定位置に左チャンネル用のスピーカ装置８３及び右チャンネル用のスピーカ装置８４が設けられており、コネクタ端子１０３を介して接続された電子機器１０４から出力されるオーディオ信号を本体部筐体１０１内のアンプ等に入力し、スピーカ装置８３及び８４からオーディオ信号に応じた音を出力するようになされている。
【０１０７】
またクレードル装置１００では、スピーカ装置８３及び８４における筐体の下方に約９０度の範囲内で矢印方向へ回動自在な管状ダクト８３Ａ及び８４Ａがそれぞれ取り付けられており、当該管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが上述した第１の実施の形態におけるバスレフダクト１２と同様に、所定の周波数で共振するバスレフダクトとして作用するようになされている。
【０１０８】
またクレードル装置１００は、未使用時にはスピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体１０１の前面から突出することがないように折り畳まれて収納され、使用時にのみ管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体１０１の前面よりもリスナ側に突出するようになされている。
【０１０９】
このときクレードル装置１００は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａにおける開口部８３Ｂ及び８４Ｂが正面に存在するリスナ（図示せず）の耳近傍に位置することになり、低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【０１１０】
従ってクレードル装置１００は、スピーカ装置８３及び８４の管状ダクト８３Ａ及び８４Ａから重低音を出力することができる分だけ、必要以上に音量レベルを上げることなくリスナにとって十分な重低音を出力することができるので、外部に対する低音の騒音レベルを確実に低減することができる。
【０１１１】
また、このクレードル装置１００は、本体部筐体１０１、背面保持台１０２、コネクタ端子１０３及びスピーカ装置８３及び８４が一体化された構造を有し、未使用時には管状ダクト８３Ａ及び８４Ａが本体部筐体１０１の前面側へ突出することがないように収納されるので、リスナに対して管状ダクト８３Ａ及び８４Ｂが邪魔になるという事態を予め回避することができる。
【０１１２】
（４）他の実施の形態
なお上述の第１及び第２の実施の形態においては、支持台１５の支柱１５Ｂの先端に設けられた回転保持部１５Ｃによって管状ダクト１２を回転可能に保持する構造のスピーカ装置３及び２２を用いるようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、図１８（Ａ）及び（Ｂ）に示すように筐体部１１１のバッフル板１１１Ａに対してスピーカユニット１１２が取り付けられると共に、当該スピーカユニット１１２の下方に折曲収納式のバスレフダクト１１３が取り付けられたスピーカ装置１１０を用いるようにしても良く、また図１９（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、筐体部１２１のバッフル板１２１Ａに対してスピーカユニット１２２が取り付けられると共に、当該スピーカユニット１２２の下方に伸縮式のバスレフダクト１２３が取り付けられたスピーカ装置１２０を用いるようにしても良い。
【０１１３】
この場合、スピーカ装置１１０及び１２０においても、未使用時にはバスレフダクト１１３及び１２３がバッフル板１１１Ａ及び１２１Ａの前面から突出することがなく、視覚的な美しさについても向上することができる。
【０１１４】
また上述の第２の実施の形態においては、管状ダクト１２の先端部分にリアスピーカ２６を取り付けるようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、図２０に示すようにフロントスピーカ１３の近傍にリア用小型スピーカ１５１を設け、そのリア用小型スピーカ１５１の全面より突設された管状ダクト１５２及びフロントスピーカ１３の管状ダクト１２を双方共に回転保持部１５Ｃにより回転可能に保持するようにしても良い。
【０１１５】
さらに上述の第２の実施の形態においては、管状ダクト１２の先端部分にリアスピーカ２６を取り付けるようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、そのリアスピーカ２６の筐体下方から管状ダクトを突設するようにしても良い。
【０１１６】
さらに上述の液晶ディスプレイ装置５０においては、直方体形状でなる管状ダクト５２Ａ及び５３Ａを用いるようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、弓なり状に沿った形状でなる管状ダクトを用いるようにしても良い。この場合、管状ダクトの先端開口部がリスナＬＮＲの左右両側の耳に向くことになるので、重低音の効いた低音域の音圧レベルが高い出力音をリスナに対して聴取させることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１１７】
本発明のスピーカユニット及びスピーカ装置は、家庭内空間以外の映画館や劇場等に設置される据え置き型のスピーカ装置や、持ち運び可能なラジオカセットプレーヤ等のオーディオ装置に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】第１の実施の形態におけるスピーカシステムの全体構成を示す略線図である。
【図２】スピーカ装置の構成を示す略線図である。
【図３】測定条件の説明に供する略線図である。
【図４】従来のスピーカ装置における周波数特性を示す特性曲線図である。
【図５】本発明のスピーカ装置における周波数特性を示す特性曲線図である。
【図６】周波数特性の違いの説明に供する特性曲線図である。
【図７】従来のスピーカ装置における実際の計測結果を示す特性曲線図である。
【図８】本発明のスピーカ装置における実際の計測結果を示す特性曲線図である。
【図９】第２の実施の形態におけるスピーカシステムを示す略線図である。
【図１０】第２の実施の形態におけるスピーカ装置の構成を示す略線図である。
【図１１】接続例を示す略線図である。
【図１２】他の構成例としての液晶ディスプレイ装置を示す略線図である。
【図１３】他の構成例としてのＤＶＤラジオプレーヤ（１）を示す略線図である。
【図１４】他の構成例としてのＤＶＤラジオプレーヤ（２）を示す略線図である。
【図１５】他の構成例としてのクレードル装置（１）を示す略線図である。
【図１６】他の構成例としてのクレードル装置（２）を示す略線図である。
【図１７】他の構成例としてのクレードル装置（３）を示す略線図である。
【図１８】他の実施の形態におけるスピーカ装置（１）を示す略線図である。
【図１９】他の実施の形態におけるスピーカ装置（２）を示す略線図である。
【図２０】他の実施の形態におけるスピーカ装置（３）を示す略線図である。
【符号の説明】
【０１１９】
１、２１……スピーカシステム、２……ディスプレイ装置、３、４、２２、２３、５２、５３、６３、６４、８３、８４、１１０、１２０……スピーカ装置、１０……筐体、１１、２７……スピーカユニット、１２、５２Ａ、５３Ａ、６３Ａ、６４Ａ、８３Ａ、８４Ａ……管状ダクト、１３……フロントスピーカ、１５……支持台、２６……リアスピーカ、５０……液晶ディスプレイ装置、６０、７０……ＤＶＤラジオプレーヤ、８０、９０、１００……クレードル装置。
【図１】
2007221484.tif 000003
【図２】
2007221484.tif 000004
【図３】
2007221484.tif 000005
【図４】
2007221484.tif 000006
【図５】
2007221484.tif 000007
【図６】
2007221484.tif 000008
【図７】
2007221484.tif 000009
【図８】
2007221484.tif 000010
【図９】
2007221484.tif 000011
【図１０】
2007221484.tif 000012
【図１１】
2007221484.tif 000013
【図１２】
2007221484.tif 000014
【図１３】
2007221484.tif 000015
【図１４】
2007221484.tif 000016
【図１５】
2007221484.tif 000017
【図１６】
2007221484.tif 000018
【図１７】
2007221484.tif 000019
【図１８】
2007221484.tif 000020
【図１９】
2007221484.tif 000021
【図２０】
2007221484.tif 000022