(57)【要約】【課題】容易に多層化が可能な有機エレクトロニクス用材料および薄膜を提供することを目的とする。さらに、本発明は、従来よりも優れた発光効率、発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機ＥＬ素子を提供することを目的とするものである。【解決手段】下記一般式（１）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料、該有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された薄膜、有機エレクトロニクス素子並びに有機エレクトロルミネセンス素子。【化１】2007308691.tif 000038（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａはエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化１】
2007308691.tif 000030
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａはエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【請求項２】
下記一般式（２）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化２】
2007308691.tif 000031
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｌ＋ｍ≧１である。）
【請求項３】
下記一般式（３）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化３】
2007308691.tif 000032
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａ、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【請求項４】
前記一般式（１）、（２）、（３）における官能基Ｖａ、Ｖｂ、Ｖｃがそれぞれヒドロキシル基、アミノ基、チオール基、アルキルアミノ基、カルボキシル基もしくはイミダゾール基のいずれかである、請求項１〜３のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【請求項５】
下記一般式（４）で表されるエポキシ基を有する化合物または下記一般式（５）で表されるオキセタン基を有する化合物をさらに含む、請求項１〜４のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化４】
2007308691.tif 000033
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｐは１〜８の整数を表す。）
【化５】
2007308691.tif 000034
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｑは１〜８の整数を表す。）
【請求項６】
下記一般式（６）で表されるポリマーをさらに含む、請求項１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化６】
2007308691.tif 000035
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ３は単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ３は置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【請求項７】
下記一般式（７）で表される化合物をさらに含む、請求項１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化７】
2007308691.tif 000036
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表す。）
【請求項８】
下記一般式（８）で表される化合物をさらに含む、請求項１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化８】
2007308691.tif 000037
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｚ３、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された厚さ０．５ｎｍ〜１ｍｍの薄膜。
【請求項１０】
請求項１〜８のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された有機エレクトロニクス素子。
【請求項１１】
請求項１〜８のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された有機エレクトロルミネセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロニクス用材料、ならびにこれを用いた薄膜、有機エレクトロニクス素子および有機エレクトロルミネセンス素子（以下、有機ＥＬ素子という）に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロニクス素子は、有機物を用いて電気的な動作を行う素子であり、省エネルギー、低価格、柔軟性といった特長を発揮できると期待され、従来のシリコンを主体とした無機半導体に替わる技術として注目されている。
【０００３】
有機エレクトロニクス素子の中でも有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ、ガス充填ランプの代替えとして、大面積ソリッドステート光源用途に注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。
【０００４】
有機ＥＬ素子は、用いる材料及び製膜方法から低分子型有機ＥＬ素子、高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。高分子型有機ＥＬ素子は、有機材料が高分子材料により構成されており、真空系での成膜が必要な低分子型有機ＥＬ素子と比較して、印刷やインクジェットなどの簡易成膜が可能なため、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な素子である。
【０００５】
低分子型有機ＥＬ素子、高分子型有機ＥＬ素子とも、これまで精力的に研究が行われてきたが、未だに発光効率の低さ、素子寿命の短さが大きな問題となっている。この問題を解決する一つの手段として、低分子型有機ＥＬ素子では多層化が行われている。
【０００６】
図１に多層化された有機ＥＬ素子の一例を示す。図１において、発光を担う層を発光層１、それ以外の層を有する場合、陽極２に接する層を正孔注入層３、陰極４に接する層を電子注入層５と記述する。さらに、発光層１と正孔注入層３の間に異なる層が存在する場合、正孔輸送層６と記述、さらに発光層１と電子注入層５の間に異なる層が存在する場合、電子輸送層７と記述する。なお、図１において、８は基板である。
【０００７】
低分子型有機ＥＬ素子は蒸着法で製膜を行うため、用いる化合物を順次変更しながら蒸着を行うことで容易に多層化が達成できる。一方、高分子型有機ＥＬ素子は印刷やインクジェットといった湿式プロセスを用いて製膜を行うため、多層化するためには、新たな層を製膜する際に既に製膜した層が変化しないような方法が必要である。
【０００８】
実際、ほとんどの高分子型有機ＥＬ素子は、水分散液を用いて製膜を行うポリチオフェン：ポリスチレンスルホン酸（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）からなる正孔注入層、トルエン等の芳香族系有機溶媒を用いて製膜を行う発光層の２層構造からなる素子がほとんどである。この場合、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ層はトルエンに溶解しないため、２層構造を作製することが可能となっている。
【０００９】
高分子型有機ＥＬ素子でさらなる多層化が困難であったのは、類似溶媒で積層を行った場合に下層が溶解してしまうことが原因である。この問題に対処するために、溶解度の大きく異なる化合物を利用した３層構造の素子が提唱されている（例えば、非特許文献１参照）。他に、光硬化反応を利用した正孔輸送層を有する３層構造の素子（例えば、非特許文献２参照）及びシロキサン化合物の架橋反応を利用した正孔輸送層を有する３層構造の素子（例えば、非特許文献３参照）が報告されている。これらは重要な手法であるが、溶解度の観点から使用できる材料が制限されるたり、シロキサン化合物は空気中の水分に不安定といった問題点があり、またいずれも素子特性が十分ではなかった。
【非特許文献１】Ｙ．  Ｇｏｔｏ，  Ｔ．  Ｈａｙａｓｈｉｄａ，  Ｍ．  Ｎｏｔｏ，  ＩＤＷ  ’０４  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  Ｔｈｅ  １１ｔｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐ，  １３４３−１３４６（２００４）
【非特許文献２】熊木大介、廣瀬健吾、小池信明、栗山晃、時任静士、有機ＥＬ討論会（２００５年）第１回例会予稿集、Ｐ２７
【非特許文献３】Ｈ．  Ｙａｎ，  Ｐ．  Ｌｅｅ，  Ｎ．  Ｒ．  Ａｒｍｓｔｒｏｎｇ，  Ａ．  Ｇｒａｈａｍ，  Ｇ．  Ａ．  Ｅｖｍｅｎｅｎｋｏ，  Ｐ．  Ｄｕｔｔａ，  Ｔ．  Ｊ．  Ｍａｒｋｓ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  １２７，  ３１７２−４１８３（２００５）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
有機ＥＬ素子の高効率化、長寿命化のためには、有機層を多層化し、各々層の機能を分離することが望ましいが、高分子型有機ＥＬ素子を製造する場合において、大面積でも製膜が容易な湿式プロセスを用いて有機層を多層化するためには、下層が上層製膜時に溶解しないようにする必要があった。
【００１１】
本発明は、上記した問題に鑑み、容易に多層化が可能な有機エレクトロニクス用材料および薄膜を提供することを目的とする。さらに、本発明は、従来よりも優れた発光効率、発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機ＥＬ素子を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは鋭意検討した結果、エポキシ基又はオキセタン基を重合せしめる官能基を有するポリマーと、エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物との混合物が、安定的かつ容易に薄膜を形成でき、また、加熱によって溶解度が変化することを見出し、さらにこの混合物が有機エレクトロニクス用材料として機能することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
すなわち、本発明は、下記＜１＞〜＜１１＞の事項をその特徴とするものである。
【００１４】
＜１＞下記一般式（１）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化１】
2007308691.tif 000002
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａはエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【００１５】
＜２＞下記一般式（２）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化２】
2007308691.tif 000003
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｌ＋ｍ≧１である。）
【００１６】
＜３＞下記一般式（３）で表される高分子化合物を含む、有機エレクトロニクス用材料。
【化３】
2007308691.tif 000004
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａ、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【００１７】
＜４＞前記一般式（１）、（２）、（３）における官能基Ｖａ、Ｖｂ、Ｖｃがそれぞれヒドロキシル基、アミノ基、チオール基、アルキルアミノ基、カルボキシル基もしくはイミダゾール基のいずれかである、上記＜１＞〜＜３＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【００１８】
＜５＞下記一般式（４）で表されるエポキシ基を有する化合物または下記一般式（５）で表されるオキセタン基を有する化合物をさらに含む、上記＜１＞〜＜４＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化４】
2007308691.tif 000005
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｐは１〜８の整数を表す。）
【化５】
2007308691.tif 000006
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｑは１〜８の整数を表す。）
【００１９】
＜６＞下記一般式（６）で表されるポリマーをさらに含む、上記＜１＞〜＜５＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化６】
2007308691.tif 000007
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ３は単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ３は置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【００２０】
＜７＞下記一般式（７）で表される化合物をさらに含む、上記＜１＞〜＜５＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化７】
2007308691.tif 000008
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表す。）
【００２１】
＜８＞下記一般式（８）で表される化合物をさらに含む、上記＜１＞〜＜５＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料。
【化８】
2007308691.tif 000009
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｚ３、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【００２２】
＜９＞上記＜１＞〜＜８＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された厚さ０．５ｎｍ〜１ｍｍの薄膜。
【００２３】
＜１０＞上記＜１＞〜＜８＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された有機エレクトロニクス素子。
【００２４】
＜１１＞上記＜１＞〜＜８＞のいずれかに記載の有機エレクトロニクス用材料を用いて作製された有機エレクトロルミネセンス素子。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、安定的かつ容易に薄膜を形成でき、また加熱によって溶解度が変化するため、有機薄膜層の多層化を容易に行うことができ、それゆえ、有機エレクトロニクス素子、特に高分子型有機ＥＬ素子の発光効率や発光寿命、さらには生産性を向上させる上で極めて有用な材料である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、下記一般式（１）で表される、エポキシ基又はオキセタン基を重合せしめる官能基を有するモノマー単位（Ａｒ３−Ｖａ、以下、重合促進モノマー単位という）を１種類以上構成に有する高分子化合物（以下、重合促進ポリマーという）を含むことをその特徴とするものである。
【化９】
2007308691.tif 000010
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａはエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【００２７】
ここで、本発明において、アリーレン基とは、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団であり、ヘテロアリーレン基とは、ヘテロ原子を有する芳香族化合物から水素原子２個を除いた原子団である。また、アリーレン基、ヘテロアリーレン基は、置換または非置換であってもよい。アリーレン基としては、例えば、フェニレン、ビフェニル−ジイル、ターフェニル−ジイル、ナフタレン−ジイル、アントラセン−ジイル、テトラセン−ジイル、フルオレン−ジイル、フェナントレン−ジイルなどが挙げられ、ヘテロアリーレン基としては、例えば、ピリジン−ジイル、ピラジン−ジイル、キノリン−ジイル、イソキノリン−ジイル、アクリジン−ジイル、フェナントロリン−ジイル、フラン−ジイル、ピロール−ジイル、チオフェン−ジイル、オキサゾール−ジイル、オキサジアゾール−ジイル、チアジアゾール−ジイル、トリアゾール−ジイル、ベンゾオキサゾール−ジイル、ベンゾオキサジアゾール−ジイル、ベンゾチアジアゾール−ジイル、ベンゾトリアゾール−ジイル、ベンゾチオフェン−ジイルなどが挙げられる。置換または非置換であってもよいアリーレン基またはヘテロアリーレン基の例を下記構造式（１）〜（３０）に示す。
【化１０】
2007308691.tif 000011
【００２８】
上記構造式におけるアリーレン基またはヘテロアリーレン基の置換基Ｒは、各々独立に−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５又はＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８（ただし、Ｒ１〜Ｒ８は、水素原子、炭素数１〜２２個の直鎖、環状若しくは分岐アルキル基又は炭素数６〜３０個のアリール基若しくはヘテロアリール基を表す）からなる群から選択される置換基であって、それぞれは同一であっても異なっていてもよく、アリーレン又はヘテロアリーレン骨格の置換可能な位置に結合した置換基である。これらの置換基のうち、Ｒとしては、それぞれ独立して、未置換のもの、すなわち水素原子であるか、あるいは−Ｒ１で表されるアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が直接置換したもの、−ＯＲ２で表される水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロアリールオキシ基が、重合反応性及び耐熱性の点から好ましい。なお、上記構造式（２９）、（３０）におけるｌ、ｍ、ｎは１から５の整数であり、２から４の整数であることが好ましい。また、本発明の有機エレクトロニクス用材料を有機ＥＬ素子の正孔輸送層や正孔注入層に用いる場合、発光層に電子を効率よく閉じ込めて発光効率を向上させるために、正孔輸送層や正孔注入層のＬＵＭＯレベルが高いことが望ましい。この観点から、多環構造を有する上記の構造式（２９）、式（３０）がより好ましい。
【００２９】
また、本発明において、トリフェニルアミン誘導体としては、置換又は非置換のトリフェニルアミン骨格を有するものであればよく、特に限定されないが、例えば、トリフェニルアミン、Ｎ―（４―ブチルフェニル）―Ｎ，Ｎ―ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル―Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−［１，１’−ビフェニル］―４，４’−ジアミン等が挙げられる。なお、これらトリフェニルアミン誘導体の芳香族性の環に置換可能な基としては、炭素数１〜２２のアルキル基、アルコキシ基等があげられる。
【００３０】
本発明の有機エレクトロニクス用材料を有機ＥＬ素子の正孔注入層、正孔輸送層に用いる場合には、上記重合促進ポリマーの共重合モノマー単位Ａｒ１および／またはＡｒ２がトリフェニルアミン誘導体であることが好ましく、特に好ましくは、上記構造式（２９）、（３０）の構造を有するトリフェニルアミン誘導体である。また、全モノマー単位総数中のトリフェニルアミン誘導体のモル分率が１〜９９％であることが好ましく、１０〜９０％であることがより好ましく、２５〜７５％であることが最も好ましい。トリフェニルアミン誘導体のモル分率が１％未満であると、有機ＥＬ素子の発光効率が低下する傾向があり、９９％を越えると有機溶媒に対する溶解度が低下して塗布溶液を調製しにくくなる傾向がある。
【００３１】
また、重合促進モノマー単位に含まれるエポキシ基又はオキセタン基を重合せしめる官能基は、その種類を変化させることで、後述する熱処理条件を変化させることができる。熱処理の容易さの観点から、この官能基は、特に限定されないが、例えば、ヒドロキシル基、アミノ基、チオール基、アルキルアミノ基、カルボキシル基、イミダゾール基が好ましく、ヒドロキシル基、アミノ基、アルキルアミノ基、イミダゾール基がより好ましく、ヒドロキシル基、アミノ基、アルキルアミノ基が最も好ましい。また、これらの官能基は、重合促進モノマー単位において、高分子主鎖に直接結合していても、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、オキシアリール基、エステル基等を介して結合していてもよい。
【００３２】
また、上記重合促進ポリマーの重量平均分子量は、１，０００〜１，０００，０００であることが好ましく、１，０００〜８００，０００であることが好ましい。１，０００未満であるとフィルム形成能が低下する傾向があり、１，０００，０００を超えると溶解性が低下する傾向がある。なお、上記の重量平均分子量とは、ゲル浸透クロマトグラフィーを用いて、ポリスチレン換算で測定したときの重量平均分子量のことである。
【００３３】
また、各モノマー単位は、いわゆるランダムコポリマーのように共重合体中にランダムに含まれていてもよく、ロックコポリマーやグラフトコポリマーのように一部の特定のモノマー単位が局在して存在するような共重合体であってもよい。なお、上記の共重合体を構成する２種の各モノマー単位は、それぞれ一種類のモノマーであっても、２種類以上のモノマーが組み合わされたものであってもよい。
【００３４】
また、上記重合促進ポリマーは、重合促進モノマー単位を高分子主鎖中に有していても、高分子主鎖の末端に有していてもよい。また、高分子主鎖中及び高分子主鎖の末端双方に有していてもよい。なお、Ａｒ１、Ａｒ２は、エポキシ基又はオキセタン基を重合せしめる機能は有しないが、電気的特性や機械的特性を調節するために、共重合モノマー単位として必要に応じて用いることができる。
【００３５】
上記重合促進モノマー単位が高分子主鎖の末端に存在する場合、上記重合促進ポリマーは、例えば、下記一般式（２）で表される。ここで、重合促進モノマー単位はＡｒ４−Ｖｂ、Ａｒ５−Ｖｃであり、同一であっても異なっていてもよい。また、Ａｒ４、Ａｒ５、およびＶｂ、Ｖｃは、それぞれ上記Ａｒ１やＶａ等と同様である。
【化１１】
2007308691.tif 000012
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｌ＋ｍ≧１である。）
【００３６】
また、重合促進モノマー単位が高分子主鎖の末端に存在する場合の、重合促進モノマー単位の一例を下記一般式（９）に示す。
【化１２】
2007308691.tif 000013
（式中、Ｚは単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、ＶはＶｂまたはＶｃのいずれかを表す。）
【００３７】
また、上記重合促進モノマー単位が高分子主鎖中およびその末端に存在する場合、上記重合促進ポリマーは、例えば、下記一般式（３）で表される。ここで、重合促進モノマー単位はＡｒ３−Ｖａ、Ａｒ４−Ｖｂ、Ａｒ５−Ｖｃであり、同一であっても異なっていてもよい。
【化１３】
2007308691.tif 000014
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｖａ、ＶｂおよびＶｃは各々独立にエポキシ基又はオキセタン基と重合しうる官能基であり、ｌおよびｍは各々独立に０以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。）
【００３８】
また、上記重合促進モノマー単位が高分子主鎖中に存在する場合の、重合促進モノマー単位の一例を下記一般式１０に示す。
【化１４】
2007308691.tif 000015
（式中、Ｚは単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、ＶはＶａを表す。）
【００３９】
また、上記重合促進ポリマーにおいて、全モノマー単位総数中の重合促進モノマー単位のモル分率は、０．１〜９９．９％が好ましく、０．２〜５０％がより好ましく、０．５〜１０％が最も好ましい。重合促進モノマー単位のモル分率が０．１％未満であると多層化が困難になる傾向がある。
【００４０】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、下記一般式（４）で表されるエポキシ基を有する化合物または下記一般式（５）で表されるオキセタン基を有する化合物をさらに含んでいてもよい。
【化１５】
2007308691.tif 000016
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｐは１〜８の整数を表す。）
【化１６】
2007308691.tif 000017
（式中、Ｘは、炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数６〜３０個の、置換又は未置換のアリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、ｑは１〜８の整数を表す。）
【００４１】
本発明で用いる上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物は、上記一般式（４）や（５）に示すように、エポキシ基又はオキセタン基を少なくとも１つ以上有するものであればよく、特に制限はないが、具体的には、エポキシ基を有する化合物として、例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂などのエポキシ誘導体が挙げられる。また、オキセタン基を有する化合物としては、例えば、ビフェニリレンビスオキセタン、テレフタレートビスオキセタン、オキセタンメタクリレートなどのオキセタン誘導体が挙げられる。
【００４２】
また、上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物に含まれるエポキシ基やオキセタン基の数は１〜８であることが好ましく、２〜４であることがより好ましく、２〜３であることが最も好ましい。エポキシ基やオキセタン基の数が少なすぎると積層化が困難になり、多すぎると柔軟性が低下する傾向がある。また、エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物は、１種類だけを用いても、２種類以上を混合して用いてもよい。
【００４３】
また、上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物を含む有機エレクトロニクス用材料を有機ＥＬ素子の正孔注入層又は正孔輸送層の形成に用いる場合には、当該化合物がトリフェニルアミン誘導体を構成に含むことが好ましい。トリフェニルアミン誘導体を構成に含む化合物としては、例えば、下記一般式（１１）が挙げられる。
【化１７】
2007308691.tif 000018
（式中、Ｚは単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅは置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表す。）
【００４４】
また、上記重合促進ポリマーと上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物を混合して用いる場合、有機エレクトロニクス用材料の総重量に対する重合促進ポリマーの重量パーセント濃度は、１〜９９％が好ましく、５０〜９８％がより好ましく、８０〜９８％が最も好ましい。重合促進ポリマーの量が１％未満では電気的特性が低下する傾向があり、９９％を超えると積層化が困難になる傾向がある。
【００４５】
さらに、上記重合促進ポリマーと上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物を混合して用いる場合、上記共重合モノマー単位だけからなるポリマーを混合することもできる。本発明の有機エレクトロニクス用材料を有機ＥＬ素子の正孔注入層又は正孔輸送層に用いる場合、上記共重合モノマー単位だけからなるポリマーは、トリフェニルアミン誘導体を含むポリマーをであることが好ましい。
【００４６】
また、上記エポキシ基又はオキセタン基を有する化合物として、下記一般式（６）で表される、エポキシ基又はオキセタン基を有するモノマー単位（Ａｒ３−Ｚ３−Ｅ３、以下、架橋性モノマー単位という）を共重合させたポリマー（以下後、架橋性ポリマーという）を用いることもできる。
【化１８】
2007308691.tif 000019
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ３は単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ３は置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【００４７】
上記架橋性ポリマーは、架橋性モノマー単位を１種類以上含む高分子共重合体であり、架橋性モノマー単位を高分子主鎖中に有していても、高分子主鎖の末端に有していてもよい。また、高分子主鎖中及び高分子主鎖の末端双方に有していてもよい。また、架橋性モノマー単位は、高分子主鎖に直接結合していても、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、オキシアリール基、エステル基などを介して結合していてもよい。
【００４８】
上記架橋性ポリマーの各モノマー単位は、いわゆるランダムコポリマーのように共重合体中にランダムに含まれていてもよいし又はブロックコポリマーやグラフトコポリマーのように一部の特定のモノマー単位が局在して存在するような共重合体であってもよい。なお、上記の共重合体を構成する２種の各モノマー単位は、それぞれ一種類のモノマーであっても、２種類以上のモノマーが組み合わされたものであってもよい。
【００４９】
上記架橋性モノマー単位を高分子主鎖の末端に有する架橋性ポリマーは、例えば、下記一般式（７）で表される。架橋性モノマー単位はＡｒ４−Ｚ４−Ｅ４、Ａｒ５−Ｚ５−Ｅ５であり、同一であっても異なっていてもよい。
【化１９】
2007308691.tif 000020
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、トリフェニルアミン誘導体を表し、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表す。）
【００５０】
また、架橋性モノマー単位が高分子主鎖の末端に存在する場合の、架橋性モノマー単位の一例を下記一般式（１２）に示す。
【化２０】
2007308691.tif 000021
（式中、ＺはＺ４またはＺ５を表し、ＥはＥ４またはＥ５を表す。）
【００５１】
また、上記架橋性モノマー単位が高分子主鎖中およびその末端に存在する場合、上記架橋性ポリマーは、例えば、下記一般式（８）で表される。ここで、架橋性モノマー単位はＡｒ３−Ｚ３−Ｅ３、Ａｒ４−Ｚ４−Ｅ４、Ａｒ５−Ｚ５−Ｅ５であり、同一であっても異なっていてもよい。
【化２１】
2007308691.tif 000022
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は各々独立にアリーレン基、ヘテロアリーレン基またはトリフェニルアミン誘導体であり、Ｚ３、Ｚ４およびＺ５は各々独立に単結合、酸素原子、エステル基、炭素数１〜３０のアルキレン基、炭素数６〜３０のアリーレン基、オキシアリーレン基、ヘテロアリーレン基を表し、Ｅ、Ｅ４およびＥ５は各々独立に置換されていてもよいエポキシ基もしくはオキセタン基を表し、ｒおよびｓは各々独立に０以上の整数を表し、ｔは１以上の整数を表す。）
【００５２】
上記架橋性モノマー単位が高分子主鎖中に存在する場合の、架橋性モノマー単位の一例を下記一般式（１３）に示す。
【化２２】
2007308691.tif 000023
（式中、ＺはＺ３を表し、ＥはＥ３を表す。）
【００５３】
上記架橋性ポリマーにおいて、必要に応じて用いられる共重合モノマー単位は、前記した置換又は非置換のトリフェニルアミン骨格を有するモノマー単位や、置換又は非置換であってもよいアリーレン及び／又はヘテロアリーレンモノマー単位が挙げられる。
【００５４】
また、上記架橋性ポリマー中の全モノマー単位総数中の架橋性モノマー単位のモル分率は、０．１〜９９．９％が好ましく、１〜５０％がより好ましく、１０〜５０％が最も好ましい。架橋性モノマー単位のモル分率が０．１％未満であると多層化が困難になる傾向があり、５０％を越えると電気的特性が低下する傾向がある。
【００５５】
また、上記架橋性ポリマーの重量平均分子量は、１０００〜１００万であることが好ましく、５０００〜２０万であることが好ましい。１０００未満であるとフィルム形成能が低下する傾向があり、１００万を超えると溶解性が低下する傾向がある。なお、上記の重量平均分子量とは、ゲル浸透クロマトグラフィーを用いて、ポリスチレン換算で測定したときの重量平均分子量のことである。
【００５６】
また、上記重合促進ポリマーと上記架橋性ポリマーを混合して用いる場合、有機エレクトロニクス用材料の総重量に対する架橋性ポリマーの重量パーセント濃度は、０．１％〜９９．９％が好ましく、１％〜９９％がより好ましく、１０％〜９０％が最も好ましい。架橋性ポリマーの量が少なすぎると多層化が困難になり、多すぎると長い加熱時間が必要になる傾向がある。また、重合促進ポリマーと架橋性ポリマーを混合して用いる場合、さらに上記共重合モノマー単位だけからなるポリマーを混合することもできる。
【００５７】
本発明における上記重合促進ポリマー、上記架橋性ポリマーは、種々の当業者公知の合成法により製造できる。例えば、各モノマー単位が芳香族環を有し、芳香族環同士を結合させたポリマーを製造する場合には、ヤマモト（Ｔ．  Ｙａｍａｍｏｔｏ）らの文献（Ｂｕｌｌ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｊａｐ．、５１巻、７号、２０９１頁（１９７８））やゼンバヤシ（Ｍ．  Ｚｅｍｂａｙａｓｈｉ）らの文献（Ｔｅｔ．ｌｅｔｔ．，４７巻  ４０８９頁（１９７７））に記載されている方法を用いることができるが、スズキ（Ａ．  Ｓｕｚｕｋｉ）らの文献（Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，  Ｖｏｌ．１１，  Ｎｏ．７，  ｐ．５１３  （１９８１））に報告されている方法が一般的である。
【００５８】
このスズキらにより報告された反応は、芳香族ボロン酸（ｂｏｒｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）誘導体と芳香族ハロゲン化物の間でＰｄ触媒化クロスカップリング反応（通常、鈴木反応と呼ばれる）を起こさしめるものであり、対応する芳香族環同士を結合する反応に用いることにより、本発明で用いうる各種のポリマーを製造することができる。また、この反応はＰｄ（ＩＩ）塩若しくはＰｄ（０）錯体の形態の可溶性Ｐｄ化合物を必要とする。芳香族反応体を基準として０．０１〜５モルパーセントのＰｄ（Ｐｈ３Ｐ）４、３級ホスフィンリガンドとのＰｄ（ＯＡｃ）２錯体及びＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）錯体が一般に好ましいＰｄ源である。さらに、この反応は塩基も必要とし、水性アルカリカーボネート若しくはバイカーボネートを用いることが最も好ましい。また、相間移動触媒を用いて、非極性溶媒中で反応を促進することもでき、このとき用いる溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、トルエン、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００５９】
本発明の薄膜は、上記重合促進ポリマー、必要に応じて配合されるエポキシ基又はオキセタン基を有する化合物や上記架橋性ポリマー、溶媒を含む本発明の有機エレクトロニクス材料を、当業者に公知の方法、例えば、インクジェット法、キャスト法、浸漬法、凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平板印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法、スピンコーティング法などを用いて基体上に塗布、加熱処理することによって作製できる。このようにして得られる本発明の薄膜は、それ単独で、例えば、有機ＥＬ素子の正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロック層、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層などとして使用することができる。また、塗布後に加熱処理することによって直ちにその上に新たな層を形成することができ、これを繰り返し行うことで容易に有機エレクトロニクス素子や有機ＥＬ素子の多層化を達成することができる。なお、本発明の薄膜の厚さは、その用途に応じ適宜決定すればよく、特に限定されないが、有機エレクトロニクス素子や有機ＥＬ素子を構成する層として用いる場合には、０．５ｎｍ〜１ｍｍの範囲であることが望ましい。
【００６０】
さらに、種々の添加剤を薄膜に添加させた状態でも有機エレクトロニクス素子や有機ＥＬ素子に使用することができる。添加剤としては、例えば、有機ＥＬ素子の発光層に用いるのであればＩｒやＰｔなどの中心金属を含む金属錯体などが、正孔注入層、正孔輸送層に用いるのであればトリフェニルアミン誘導体、テトラシアノキノジメタン等の電子受容体、種々の酸化剤が使用可能である。
【００６１】
また、上記塗布方法は、通常、−２０〜＋３００℃の温度範囲、好ましくは１０〜１００℃、特に好ましくは１５〜５０℃で実施することができる。また、上記溶媒としては、例えば、クロロホルム、塩化メチレン、ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、トルエン、キシレン、メシチレン、アニソール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセロソルブアセテート等を用いることができる。
【００６２】
また、上記加熱処理は、ホットプレート上やオーブン内で行うことができ、０〜＋３００℃の温度範囲、好ましくは２０〜２５０℃、特に好ましくは８０〜２００℃で実施することができる。
【００６３】
本発明の有機エレクトロニクス素子および有機ＥＬ素子は、本発明の有機エレクトロニクス用材料を含む層を備えるものであればよく、その構造などは特に限定されない。なお、有機ＥＬの一般的な構造は、例えば、米国特許第４，５３９，５０７号や米国特許第５，１５１，６２９号等に開示されているものがあり、また、ポリマー含有の有機ＥＬ素子については、例えば、国際公開ＷＯ第９０／１３１４８号や欧州特許公開第０４４３８６１号等に開示されている。これらは通常、電極の少なくとも１つが透明であるカソード（陰極）とアノード（陽極）との間に、エレクトロルミネセント層（発光層）を含むものである。さらに、１つ以上の電子注入層及び／又は電子輸送層がエレクトロルミネセント層（発光層）とカソードとの間に挿入されているもの、１つ以上の正孔注入層及び／又は正孔輸送層がエレクトロルミネセント層（発光層）とアノードとの間に挿入されているものもある。
【００６４】
上記カソード材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金であることが好ましい。アノードとしては、透明基体（例えば、ガラス又は透明ポリマー）上に、金属（例えば、Ａｕ）又は金属導電率を有する他の材料、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）を使用することもできる。
【００６５】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、前述のとおり、有機エレクトロニクス素子の正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層などとして使用することができるが、特に有機ＥＬ素子の正孔注入層、正孔輸送層、発光層として用いることが好ましく、正孔注入層、正孔輸送層として用いることがより好ましく、正孔輸送層として用いることが最も好ましい。また、これら層の膜厚は、特に限定されないが、１０〜１００ｎｍであることが好ましく、より好ましくは２０〜６０ｎｍ、さらに好ましくは２０〜４０ｎｍである。
【００６６】
有機ＥＬ素子の正孔輸送層として本発明の有機エレクトロニクス用材料を用いる場合には、当該有機エレクトロニクス用材料が少なくとも重合促進ポリマーと架橋性ポリマーを含み、かつ、それぞれのポリマーにおける共重合モノマー単位がトリフェニルアミン誘導体を、全モノマー単位総数中のモル分率で１〜９９％、より好ましくは１０〜８０％、最も好ましくは４０〜５０％含むことが好ましく、これにより有機ＥＬ素子の発光効率を向上させうる。
【００６７】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、上記の他に、有機トランジスタ、特に有機電界効果トランジスタに用いることもできる。なお、有機トランジスタの一般構造は、「有機トランジスタの動作性向上技術」（技術情報協会  ２００３年１１月２７日発行）に記載されている。
【００６８】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、有機トランジスタの有機半導体層としても好適に使用できる。
【００６９】
また、有機トランジスタ作製後に、有機物を含有する保護層をインクジェット法、キャスト法、浸漬法、印刷法又はスピンコーティング法などを用いてさらに塗布することもできる。
【００７０】
本発明の有機エレクトロニクス用材料は、さらに有機薄膜太陽電池、ガスセンサ、イオンセンサ、バイオセンサ、圧力センサ、温度センサ等に用いることもできる。
【実施例】
【００７１】
本発明を以下の実施例により説明するが、本発明はこれらに制限するものではない。
【００７２】
（重合促進ポリマー合成例１）
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．３８ｍｍｏｌ）、３，５−ジブロモフェノール（０．０２ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００７３】
反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する重合促進ポリマーＡを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で３３，７９４であった。
【化２３】
2007308691.tif 000024
【００７４】
（重合促進ポリマー合成例２）
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．３８ｍｍｏｌ）、３，５−ジブロモアニリン（０．０２ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００７５】
反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する重合促進ポリマーＢを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で５０，２６０であった。
【化２４】
2007308691.tif 000025
【００７６】
（重合促進ポリマー合成例３）
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４１ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００７７】
ここに、４−ヨードフェノール（０．０８ｍｍｏｌ）を加え、さらに８０℃で１２時間撹拌した。反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する重合促進ポリマーＣを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で３０，８４５であった。
【化２５】
2007308691.tif 000026
【００７８】
（重合促進ポリマー合成例４）
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４１ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００７９】
ここに、２−（４−ブロモフェニル）エタノール（０．０８ｍｍｏｌ）を加え、さらに８０℃で１２時間撹拌した。反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する重合促進ポリマーＤを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で３４，５０６であった。
【化２６】
2007308691.tif 000027
【００８０】
（比較ポリマー合成例）共重合モノマー単位のみからなるポリマーの合成
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００８１】
反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、比較ポリマーＡを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で６０，２１６であった。
【００８２】
（架橋性モノマー合成例１）
丸底フラスコに、テトラヒドロフラン（５０ｍｌ）、メチルトリフェニルホスホニウムブロミド（１０ｍｍｏｌ）及びカリウム−ｔ−ブトキシド（１０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流中で３０分間攪拌した。
【００８３】
ここに、３，５−ジブロモベンズアルデヒド（１０ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流中で５時間攪拌した。水を加えてエーテルで抽出し、カラムクロマトグラフィーによって精製することで３，５−ジブロモスチレンを得た。
【００８４】
丸底フラスコに、３，５−ジブロモスチレン（５ｍｍｏｌ）、クロロホルム（２０ｍｌ）及びｍ−クロロ過安息香酸（５ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流中で３時間攪拌した。水を加えてエーテルで抽出し、カラムクロマトグラフィーによって精製することで架橋性モノマーＡを得た。
【００８５】
（架橋性ポリマー合成例１）
丸底フラスコに、４，４’−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．２ｍｍｏｌ）、架橋性モノマーＡ（０．２ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００８６】
反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する架橋性ポリマーＡを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で１３２００であった。
【化２７】
2007308691.tif 000028
【００８７】
（架橋性モノマー合成例２）
丸底フラスコに、３−エチル−３−ヒドロキシメチルオキセタン（１ｍｏｌ）及びピリジン（３００ｍＬ）を入れた。氷で冷却しながらｐ−トルエンスルホン酸クロリド（２ｍｏｌ）をゆっくり加え、さらに室温で６時間攪拌した。
【００８８】
反応液を氷水２Ｌに注ぎ、有機層を分離した。有機層は水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去して３−エチル−３−（ｐ−トルエンスルホニルオキシメチル）オキセタンを得た。
【００８９】
丸底フラスコに、４−ヨードフェノール（１０ｍｍｏｌ）、ジメチルアセトアミド（１０ｍＬ）及び３−エチル−３−（ｐ−トルエンスルホニルオキシメチル）オキセタン（１２ｍｍｏｌ）を入れた。ここに水酸化カリウム（１２ｍｍｏｌ）を加え、９０℃で６時間加熱攪拌した。
【００９０】
冷却後、生じた無機塩をろ別し、有機層に酢酸エチルを加え、１％酢酸、水で洗浄した。無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、カラムクロマトグラフィーで精製して架橋性モノマーＢを得た。
【００９１】
（架橋性ポリマー合成例２）
丸底フラスコに、２，７−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（０．４１ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００９２】
ここに架橋性モノマーＢ（０．０８ｍｍｏｌ）を加え、さらに８０℃で１２時間撹拌した。反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、下記構造を有する架橋性ポリマーＢを得た。得られたポリマーの分子量はポリスチレン換算で８３００であった。
【化２８】
2007308691.tif 000029
【００９３】
（発光ポリマー合成例）
丸底フラスコに、４，４’−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−４’’−ｎ−ブチルトリフェニルアミン（０．４ｍｍｏｌ）、４，４’−ジブロモ−トリフェニルアミン（０．０８ｍｍｏｌ）、４，７−ジブロモ−２，１，３−ベンゾチアジアゾール（０．３２ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０．００４ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１０．６ｍｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．４ｍｍｏｌ）及びトルエン（７ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下、８０℃で４８時間撹拌した。
【００９４】
反応溶液をメタノール／水混合溶媒（９：１）に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を２回繰り返し行って精製し、黄色発光ポリマーを得た。
【００９５】
＜多層薄膜構造作製例＞
（実施例１）
重合促進ポリマーＡ（４．６ｍｇ）、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂（１．４ｍｇ）、トルエン（０．６８ｍｌ）を混合し、塗布溶液１を調製した。この調製した塗布溶液１と重合促進ポリマーＣ（４．６ｍｇ）及びビスフェノールＡ型エポキシ樹脂（１．４ｍｇ）、トルエン（０．６８ｍｌ）を混合し、塗布溶液２を調製した。
【００９６】
次に、２７ｍｍ×２２ｍｍ×０．７ｍｍ石英基板上に、塗布溶液１を３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、窒素気流中、ホットプレート上で１８０℃、１時間加熱した。このときの膜厚は４０ｎｍであった。さらに塗布溶液２を３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、窒素気流中、ホットプレート上で１８０℃、１時間加熱した。最終的な膜厚は８０ｎｍになり、２層構造の薄膜を作製できた。
【００９７】
（比較例１）
比較ポリマーＡ（４．６ｍｇ）、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂（１．４ｍｇ）及びトルエン（０．６８ｍｌ）を混合し、塗布溶液３を調製した。調製した塗布溶液３と比較ポリマーＡ（６ｍｇ）及びトルエン（０．６８ｍｌ）を混合し、塗布溶液４を調製した。
【００９８】
次に、２７ｍｍ×２２ｍｍ×０．７ｍｍ石英基板上へ塗布溶液３を３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、窒素気流中、ホットプレート上で１８０℃、１時間加熱した。このときの膜厚は４０ｎｍであった。さらに、塗布溶液４を３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、窒素気流中、ホットプレート上で１８０℃、１時間加熱した。最終的な膜厚は４０ｎｍであり、塗布溶液４単独の膜厚と同一であった。この比較例１では、１層目が溶解、流出してしまい、多層構造を作製できなかった。
【００９９】
＜有機ＥＬ素子の作製＞
（実施例２）
ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターンニングしたガラス基板上に、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ分散液（シュタルク・ヴィテック社製、ＣＨ８０００  ＬＶＷ２３３）を４０００ｍｉｎ−１でスピン塗布し、ホットプレート上で空気中２００℃／１０分加熱乾燥して正孔注入層（４０ｎｍ）を形成した。以後の実験は乾燥窒素環境下で行った。
【０１００】
ついで、正孔注入層上に重合促進ポリマーＡ（４．４ｍｇ）、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂（０．６ｍｇ）及びトルエン（１．２ｍｌ）を混合した塗布溶液５を、３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、ホットプレート上で２００℃、３０分間加熱して正孔輸送層（２０ｎｍ）を形成した。
【０１０１】
次いで、正孔輸送層上に黄色発光ポリマーのトルエン溶液（１．５ｗｔ％）を３０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、ホットプレート上で８０℃、５分間加熱し、ポリマー発光層（膜厚１００ｎｍ）を形成した。なお、正孔輸送層と発光層は互いに溶解することなく積層することができた。
【０１０２】
さらに、得られたガラス基板を真空蒸着機中に移し、上記発光層上にＢａ（膜厚３ｎｍ）、Ａｌ（膜厚１００ｎｍ）の順に電極を形成した。
【０１０３】
電極形成後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、０．７ｍｍの無アルカリガラスに０．４ｍｍのザグリを入れた封止ガラスとＩＴＯ基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、多層構造の高分子型有機ＥＬ素子を作製した。以後の実験は大気中、室温（２５℃）で行った。
【０１０４】
この有機ＥＬ素子のＩＴＯを正極、Ａｌを陰極として電圧を印加したところ、約５Ｖで黄色発光が観測され、輝度６０００ｃｄ／ｍ２における電流効率は２．５６ｃｄ／Ａであった。なお、電流電圧特性はヒューレットパッカード社製の微小電流計４１４０Ｂで測定し、発光輝度はトプコン社製ＳＲ−３で測定した。
【０１０５】
また、寿命特性として、０．５ｍＡの定電流を印加しながらトプコン社製ＢＭ−７で輝度を測定し、輝度が初期輝度（１００ｃｄ／ｍ２）から半減する時間を測定したところ、１００時間であった。
【０１０６】
（比較例２）
重合促進ポリマーＡを含む塗布溶液５を用いた正孔輸送層を形成しなかった以外は、実施例２と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。
【０１０７】
この有機ＥＬ素子に電圧を印加したところ、約５Ｖで黄色発光が観測され、輝度６０００ｃｄ／ｍ２における電流効率は１．６０ｃｄ／Ａであり、実施例２の方が１．６倍高い効率が得られた。
【０１０８】
また、０．５ｍＡの定電流を印加して寿命特性を測定したところ、６０時間で輝度が半減し、実施例２の方が約１．７倍長寿命であった。
【図面の簡単な説明】
【０１０９】
【図１】多層化された有機ＥＬ素子の概略図である。
【符号の説明】
【０１１０】
１  発光層
２  陽極
３  正孔注入層
４  陰極
５  電子注入層
６  正孔輸送層
７  電子輸送層
８  基板
【図１】
2007308691.tif 000039