(57)【要約】    【課題】  全体として６つのレンズ群を有し、所定のレンズ群を移動させてズーミングを行い、ズーム比４程度と高倍率で良好な光学性能を有した、コンパクトなズームレンズを得ること。    【解決手段】  物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、負の屈折力の第４レンズ群、正の屈折力の第５レンズ群、負の屈折力の第６レンズ群を有し、広角端におけるバックフォーカスをｓｋｗ、広角端における全系の焦点距離をｆｗ、該第４レンズ群の焦点距離をｆ４とするとき、      ０．５＜ｓｋｗ／ｆｗ＜１．０      １．５＜ｆ４／ｆｗ＜５．０なる条件を満足すること。【選択図】  図１
2007192858.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、負の屈折力の第４レンズ群、正の屈折力の第５レンズ群、負の屈折力の第６レンズ群を有し、ズーミングに際して隣接するレンズ群の間隔が変化するズームレンズであって、広角端におけるバックフォーカスをｓｋｗ、広角端における全系の焦点距離をｆｗ、該第４レンズ群の焦点距離をｆ４とするとき、
０．５＜ｓｋｗ／ｆｗ＜１．０
１．５＜ｆ４／ｆｗ＜５．０
なる条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
ズーミングに際して前記第３レンズ群と第６レンズ群は同一形状の軌跡で移動し、前記第４レンズ群と第５レンズ群は同一形状の軌跡で移動することを特徴とする請求項１のズームレンズ。
【請求項３】
物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、負の屈折力の第４レンズ群、正の屈折力の第５レンズ群、負の屈折力の第６レンズ群を有し、ズーミングに際して隣接するレンズ群の間隔が変化するズームレンズであって、ズーミングに際し、該第３レンズ群と第６レンズ群は同一の軌跡で移動し、該第４レンズ群と第５レンズ群は、物体側に凸状であって同一形状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【請求項４】
広角端におけるバックフォーカスをｓｋｗ、広角端における全系の焦点距離をｆｗ、該第４レンズ群の焦点距離をｆ４とするとき、
０．５＜ｓｋｗ／ｆｗ＜１．０
１．５＜ｆ４／ｆｗ＜５．０
なる条件を満足することを特徴とする請求項３のズームレンズ。
【請求項５】
前記第５、第６レンズ群の焦点距離を各々ｆ５、ｆ６、広角端における全系の焦点距離をｆｗとするとき、
０．５３＜ｆ５／ｆｗ＜１．０
０．６３＜｜ｆ６｜／ｆｗ＜１．０
なる条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項６】
広角端から望遠端へのズーミングに際して、前記第１、第３、第６レンズ群は物体側へ移動し、前記第５レンズ群は、物体側に凸状の軌跡で移動し、前記第２レンズ群は不動であることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項７】
物体側より像側へ順に、前記第１レンズ群は、正レンズ、正レンズ、負レンズより成ること、又は負レンズ、正レンズ、正レンズより成ることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項８】
物体側より像側へ順に、前記第５レンズ群は、正レンズ、負レンズを有し、かつ１つのレンズ面は非球面形状であることを特徴とする請求項１から７のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動して結像位置を変化させるレンズ群であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項１０】
固体撮像素子上に像を形成することを特徴とする請求項１から９のいずれか１項のズームレンズ。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか１項のズームレンズと、該ズームレンズによって形成された像を受光する固体撮像素子を有していることを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は銀塩フィルム用カメラ、ビデオカメラ、電子スチルカメラ等に好適なズームレンズ及びそれを有する撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、銀塩フィルム用カメラやビデオカメラ等には高ズーム比で高い光学性能を有した小型のズームレンズが要求されている。このうち３つ以上のレンズ群を移動させてズーミングを行ったズームレンズが提案されている（特許文献１、２）。
【０００３】
一方撮影するとき手振れが生じると画像がブレる。この画像のブレによる画像の劣化を防止する目的で露光中に光学系の中の一部のレンズ群を防振レンズ群として変移させて画像のブレを補正する機能、所謂、防振機能を有した防振レンズ系が知られている（特許文献３）。
【特許文献１】特開平２−１６８２１５号公報
【特許文献２】特開平７−２６１０７９号公報
【特許文献３】特開平８−１３６８６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、一眼レフデジタルカメラに用いるズームレンズには、撮像装置の小型化と撮像素子の小型に伴って、所定の長さのバックフォーカスを有し、レンズ系全体が小型で高ズーム比のものが要望されている。
【０００５】
ズームレンズにおいて、所定のズーム比を確保しつつ小型化を図るには、ズーミングに際して移動するレンズ群の数を増やし、各レンズ群のレンズ枚数を減らし、各レンズ群の屈折力を強めればズーミングにおける各レンズ群の移動量が少なくなり、レンズ系全体が小型になる。
【０００６】
しかしながらズーミングに際して、移動させるレンズ群の数を増やしても、各レンズ群の移動条件を適切に設定しないとズーミングに伴う収差変動が大きくなり、全変倍範囲にわたる良好な光学性能を得るのが難しくなってくる。
【０００７】
一方撮影系の一部のレンズ群を防振レンズ群とし、光軸に対して垂直方向に平行偏心させて画像ぶれの補正を行う防振レンズ系においては、比較的容易に画像ぶれを補正することができる利点がある。
【０００８】
しかしながら移動させる防振レンズ群を光学系中に適切に設定しないと防振時において、偏心収差の発生量が多くなってきて画質が低下する。
【０００９】
この為画像ぶれの補正を行う防振レンズ群としては、画像ぶれの補正時に光学的な性能劣化が少なく、同時に良好な防振特性が得られるレンズ群を選択することが必要となってくる。
【００１０】
本発明は高い光学性能を有するズームレンズ及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明のズームレンズは、
◎物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、負の屈折力の第４レンズ群、正の屈折力の第５レンズ群、負の屈折力の第６レンズ群を有し、ズーミングに際して隣接するレンズ群の間隔が変化するズームレンズであって、広角端におけるバックフォーカスをｓｋｗ、広角端における全系の焦点距離をｆｗ、該第４レンズ群の焦点距離をｆ４とするとき、
０．５＜ｓｋｗ／ｆｗ＜１．０・・・（１）
１．５＜ｆ４／ｆｗ＜５．０・・・（２）
なる条件を満足することを特徴としている。
【００１２】
◎物体側から像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、負の屈折力の第４レンズ群、正の屈折力の第５レンズ群、負の屈折力の第６レンズ群を有し、ズーミングに際して隣接するレンズ群の間隔が変化するズームレンズであって、ズーミングに際し、該第３レンズ群と第６レンズ群は同一の軌跡で移動し、該第４レンズ群と第５レンズ群は、物体側に凸状であって同一形状の軌跡で移動することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば高い光学性能を有するズームレンズが得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明のズームレンズ及びそれを有する撮像装置の実施例について説明する。
【００１５】
図１（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例１のズームレンズの広角端（短焦点距離）、中間のズーム位置、望遠端（長焦点距離）におけるレンズ断面図である。
【００１６】
図２（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例１の広角端、中間のズーム位置、望遠端における縦収差図である。
【００１７】
図３（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例１の広角端と、広角端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００１８】
図３（Ｃ）、（Ｄ）は本発明の実施例１の望遠端と、望遠端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００１９】
図４（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例２のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端におけるレンズ断面図である。
【００２０】
図５（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例２の広角端、中間のズーム位置、望遠端における縦収差図である。
【００２１】
図６（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例２の広角端と、広角端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００２２】
図６（Ｃ）、（Ｄ）は本発明の実施例２の望遠端と、望遠端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００２３】
図７（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例３のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端におけるレンズ断面図である。
【００２４】
図８（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例３の広角端、中間のズーム位置、望遠端における縦収差図である。
【００２５】
図９（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例３の広角端と、広角端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００２６】
図９（Ｃ）、（Ｄ）は本発明の実施例３の望遠端と、望遠端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００２７】
図１０は本発明の実施例４のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端におけるレンズ断面図である。
【００２８】
図１１（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例４の広角端、中間のズーム位置、望遠端における縦収差図である。
【００２９】
図１２（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例４の広角端と、広角端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００３０】
図１２（Ｃ）、（Ｄ）は本発明の実施例４の望遠端と、望遠端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００３１】
図１３は本発明の実施例５のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端におけるレンズ断面図である。
【００３２】
図１４（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は本発明の実施例５の広角端、中間のズーム位置、望遠端における縦収差図である。
【００３３】
図１５（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例５の広角端と、広角端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００３４】
図１５（Ｃ）、（Ｄ）は本発明の実施例５の望遠端と、望遠端において、画角の０．３度分に相当する像位置変位を行った後での縦収差図である。
【００３５】
図１６は、本発明のズームレンズを備える一眼レフカメラ（撮像装置）の要部概略図である。
【００３６】
レンズ断面図において、左方が物体側（前方）で、右方が像側（後方）である。各実施例のズームレンズは撮像装置に用いられる撮影レンズ系である。
【００３７】
Ｌ１は正の屈折力（光学的パワー＝焦点距離の逆数）の第１レンズ群、Ｌ２は負の屈折力の第２レンズ群、Ｌ３は正の屈折力の第３レンズ群、Ｌ４は負の屈折力の第４レンズ群、Ｌ５は正の屈折力の第５レンズ群、Ｌ６は負の屈折力の第６レンズ群である。
【００３８】
矢印は広角端から望遠端へのズーミングにおける各レンズ群の移動軌跡を示している。
【００３９】
点線の軌跡は、ズーミングのためには不動であることを示す。
【００４０】
ＩＰは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラの撮影光学系として使用する際にはＣＣＤセンサーやＣＭＯＳセンサー等の固体撮像素子（光電変換素子）の撮像面、銀塩フィルム用のカメラのときはフィルム面等の感光面に相当する。
【００４１】
ＳＰは絞りであり、第３レンズ群Ｌ３の像側に配置しており、ズーミングに際して第３レンズ群Ｌ３と一体的に移動している。
【００４２】
収差図において、ｄはｄ線、Ｓ．Ｃは正弦条件、ｇはｇ線、ΔＭはメリディオナル像面、ΔＳはサジタル像面、倍率色収差はｇ線によって表している。
【００４３】
ＦｎｏはＦナンバー、Ｙは像高である。
【００４４】
尚、以下の各実施例おいて広角端と望遠端のズーム位置は変倍用のレンズ群（各実施例では第１レンズ群Ｌ１、第３レンズ群Ｌ３）が機構上光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。
【００４５】
各実施例では、ズーミングに際し各レンズ群の間隔が変化している。
【００４６】
各実施例では、広角端から望遠端のズーム位置へのズーミングに際して、第１レンズ群Ｌ１、第３レンズ群Ｌ３、第６レンズ群Ｌ６を物体側へ、第５レンズ群Ｌ５を物体側に凸状の軌跡の一部を有しつつ移動させている。
【００４７】
第２レンズ群Ｌ２はズーミングのためには不動である。第４レンズ群Ｌ４はズーミングのためには不動又は必要に応じて移動している。実施例２では、ズーミングに際して第４レンズ群Ｌ４と第５レンズ群Ｌ５とが一体的に移動している。
【００４８】
実施例１、３〜５では、第４レンズ群Ｌ４はズーミングのためには不動である。
【００４９】
尚、各実施例においてはズーミングに際して第２レンズ群Ｌ２または第４レンズ群Ｌ４のうち少なくとも一方のレンズ群を固定としている。これによってレンズ系全体の鏡筒構造の簡略化を図っている。
【００５０】
各実施例においては、第２レンズ群（補正レンズ群）Ｌ２を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて光学系全体が振動したときの像ぶれを補正するようにしている。これにより、可変頂角プリズム等の光学部材や防振のためのレンズ群を新たに付加することなく防振を行うようにし、光学系全体が大型化するのを防止している。
【００５１】
特に、物体側から像側へ順に、正、負、正、負、正、負の屈折力のレンズ群より成り、ズーミングに際して各レンズ群を前述の如く移動させる６群構成のズームレンズにおいて、負の屈折力の第２レンズ群を防振レンズ群とすることによって装着全体の小型化を可能とし、かつ振動補償時に偏心収差が少なくなり良好な画像を維持している。
【００５２】
各実施例のズームレンズは、広角端において第１レンズ群Ｌ１と第２レンズＬ２群の合成焦点距離が負になるようにしている。ズーミングに際して第３レンズ群Ｌ３と第４レンズ群Ｌ４が近接するようにし、第３レンズ群Ｌ３以降の合成屈折力が正になるようにしている。これによってレンズ全体がレトロフォーカス型になるようにしている。
【００５３】
そして望遠端において第２レンズ群Ｌ２と第３レンズ群Ｌ３が近接するようにして合成屈折力が負になるようにしている。またズーミングに際して第４レンズ群Ｌ４と第５レンズ群Ｌ５と第６レンズ群Ｌ６が互いに近接するようにして合成の屈折力が負または弱い正になる構成として、全体がテレフォトタイプとなるようにしている。また第３レンズ群Ｌ３の近傍に開口絞りＳＰを配置してズーミングに際して第３レンズ群Ｌ３と一体的に移動させている。
【００５４】
このようなレンズ構成にすることで、広角端でレトロフォーカス型の配置にしつつも、第６レンズ群Ｌ６を負の屈折力のレンズ群とすることでコマ収差等の非対称性収差の補正を良好に行っている。また同時に望遠端においてテレフォト型の屈折力配置にしてレンズ系全体がコンパクトなレンズ構成にしつつ、諸収差を良好に補正している。
【００５５】
また、例えばＡＰＳ−Ｃサイズのカメラに適用したとき、所定の長さのバックフォーカスを確保しながら、更にレンズ系全体のコンパクト化を図るために、レンズ全系の後側主点位置を、より像面側に置くようにしている。
【００５６】
また、鏡筒構造の簡素化を図る為に、実施例２では、第３レンズ群Ｌ３と第６レンズ群Ｌ６を同じ形状の軌跡（例えば一体的に）で移動させ、それによってズーミングの際に生じる収差の変動を、第４レンズ群Ｌ４、第５レンズ群Ｌ５を物体側に凸状の同じ形状の軌跡で移動させることによって補正している。これによってレンズ群を動かすのに必要なカムの本数が減り、製造を容易にすると共にレンズ群の位置精度も別体移動の場合より改善され、簡単な鏡筒構造で製造誤差の少ないレンズ系を達成している。
【００５７】
また、実施例２，５では、第１レンズ群Ｌ１の構成を、物体側より像側へ順に正、正、負レンズの並びにしている。これによって、入射光束が効果的に収束し、後続レンズ群の有効径を小さくすることができ、レンズ系のコンパクト化を図っている。
【００５８】
また、実施例３、４では、物体側より像側へ順に第５レンズ群Ｌ５を正、負レンズの２枚構成にしている。更に実施例４では、ズーミングの際生じる球面収差の変動を補正するために、第５レンズ群Ｌ５の１つのレンズ面を非球面形状としている。この際製造を容易にするために、材質をプラスチックとしている。
【００５９】
実施例１、３、４では、第１レンズ群Ｌ１を、物体側から像側へ負、正、正レンズの並びにして、色収差を含め球面収差を良好に補正している。
【００６０】
尚、各実施例において、ズーミングの為に、第２レンズ群Ｌ２または第４レンズ群Ｌ４のうち少なくとも一方のレンズ群を不動とするのが良い。これによってレンズの鏡筒構造の簡略化を図ることができる。ズーミングの為に、数値実施例１，３，４、５では第２レンズ群と第４レンズ群が不動、数値実施例２では第２レンズ群が不動である。
【００６１】
又各実施例において、広角端におけるバックフォーカスをｓｋｗ、広角端における全系の焦点距離をｆｗ、該第４レンズ群Ｌ４の焦点距離をｆ４とするとき、
０．５＜ｓｋｗ／ｆｗ＜１．０・・・（１）
１．５＜ｆ４／ｆｗ＜５．０・・・（２）
なる条件を満足している。
【００６２】
ここで条件式（１）はバックフォーカスの値を適切に設定するものである。
【００６３】
条件式（１）の下限値を越えると必要な長さのバックフォーカスを得るのが難しくなる。
【００６４】
又上限値を越えるとコンパクト化が困難になる。
【００６５】
条件式（２）は第４レンズ群Ｌ４の屈折力を適切に設定するものである。
【００６６】
条件式（２）の下限値を越えるとレンズ系のコンパクト化が困難になる、又上限値を越えるとズーミングの際に生ずる諸収差の変動を少なくするのが難しくなる。
【００６７】
更に好ましくは、条件式（１）、（２）の数値範囲を次の如く設定するのが良い。
【００６８】
０．６＜ｓｋｗ／ｆｗ＜０．８・・・（１ａ）
１．７＜ｆ４／ｆｗ＜４．７・・・（２ａ）
第５、第６レンズ群Ｌ５．Ｌ６の焦点距離を各々ｆ５、ｆ６、広角端における全系の焦点距離をｆｗとするとき、
０．５３＜ｆ５／ｆｗ＜１．０・・・（３）
０．６３＜｜ｆ６｜／ｆｗ＜１．０・・・（４）
なる条件を満足している。
【００６９】
条件式（３）、（４）は、収差のズーミングによる変動を良好に補正しながら、コンパクト化を図るための条件式である。
【００７０】
条件式（３）、（４）の下限を超えるほど第５、第６レンズ群のパワーが強くなると、ズーミングによる収差変動の補正が困難になる。又上限を超えるほど第５、第６レンズ群のパワーが弱くなると、全系のコンパクト化が困難になる。
【００７１】
更に好ましくは、条件式（３）、（４）の数値範囲を次の如く設定するのが良い。
【００７２】
０．６０＜ｆ５／ｆｗ＜０．９０・・・（３ａ）
０．６７＜｜ｆ６｜／ｆｗ＜０．９・・・・（４ａ）
以上のように各実施例によれば、前述の如く、所定の屈折力を持つ６つのレンズ群を有し、各レンズ群の屈折力、ズーミングの為の移動条件等を適切に設定することによって、レンズ系の小型化を図り、全変倍範囲にわたって良好な光学性能を有したズーム比４程度の望遠型のズームレンズを得ている。
【００７３】
尚、各実施例において、第１レンズ群Ｌ１の物体側又は／及び像側にコンバーターレンズ系や屈折力の小さな光学素子等を付加しても良い。
【００７４】
次に実施形態１〜５に示した光学系を撮像装置に適用した実施例を図１６を用いて説明する。
【００７５】
図１６は一眼レフカメラの要部概略図である。図１６において、１０は実施形態１〜５のズームレンズ１を有する撮影レンズである。ズームレンズ１は保持部材である鏡筒２に保持されている。２０はカメラ本体であり、撮影レンズ１０からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー３、撮影レンズ１０の像形成位置に配置された焦点板４、焦点板４に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム５、その正立像を観察するための接眼レンズ６等によって構成されている。７は感光面であり、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）や銀塩フィルムが配置される。撮影時にはクイックリターンミラー３が光路から退避して、感光面７上に撮影レンズ１０によって像が形成される。
【００７６】
実施例１〜５にて説明した利益は、本実施例に開示したような光学機器において効果的に享受される。
【００７７】
以下に、実施例１〜５に各々対応する数値実施例１〜５を示す。各数値実施例において、ｉは物体側からの順番を示し、ｒｉは各面の曲率半径、ｄｉは第ｉ面と第ｉ＋１面との間の部材肉厚又は空気間隔、ｎｉとνｉはそれぞれｄ線に対する屈折率、アッベ数を示す。非球面形状は光軸からの高さＨの位置での光軸方向の変位を面頂点に基準にしてｘとするとき、
【００７８】
【数１】
2007192858.tif 000003
【００７９】
で表される。但しＲは近軸曲率半径、Ｃ４、Ｃ６、Ｃ８、Ｃ１０は非球面形状である。又「ｅ−Ｘ」は「×１０−ｘ」を意味している。又「Ｄ＋Ｘ」は「１０Ｘ」を意味している。ｆは焦点距離、ＦｎｏはＦナンバーを示す。又、前述の各条件式と数値実施例における諸数値との関係を「表―１」に示す。
【００８０】
【数２】
2007192858.tif 000004
【００８１】
【数３】
2007192858.tif 000005
【００８２】
【数４】
2007192858.tif 000006
【００８３】
【数５】
2007192858.tif 000007
【００８４】
【数６】
2007192858.tif 000008
【００８５】
【表１】
2007192858.tif 000009
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】実施例１のレンズ断面図
【図２】実施例１における収差図
【図３】実施例１の像変位を行ったときの収差図
【図４】実施例２のレンズ断面図
【図５】実施例２における収差図
【図６】実施例２の像変位を行ったときの収差図
【図７】実施例３のレンズ断面図
【図８】実施例３における収差図
【図９】実施例３の像変位を行ったときの収差図
【図１０】実施例４のレンズ断面図
【図１１】実施例４における収差図
【図１２】実施例４の像変位を行ったときの収差図
【図１３】実施例５のレンズ断面図
【図１４】実施例５における収差図
【図１５】実施例５の像変位を行ったときの収差図
【図１６】本発明の撮像装置の要部概略図
【符号の説明】
【００８７】
Ｌ１  ：第１レンズ群
Ｌ２  ：第２レンズ群
Ｌ３  ：第３レンズ群
Ｌ４  ：第４レンズ群
Ｌ５  ：第５レンズ群
Ｌ６  ：第６レンズ群
ＳＰ  ：開口絞り
ＩＰ  ：像面
ｄ    ：ｄ線
ｇ    ：ｇ線
ΔＳ  ：サジタル像面
ΔＭ  ：メリディオナル像面
Ｓ．Ｃ：正弦条件
Ｙ    ：像高
【図１】
2007192858.tif 000010
【図２】
2007192858.tif 000011
【図３】
2007192858.tif 000012
【図４】
2007192858.tif 000013
【図５】
2007192858.tif 000014
【図６】
2007192858.tif 000015
【図７】
2007192858.tif 000016
【図８】
2007192858.tif 000017
【図９】
2007192858.tif 000018
【図１０】
2007192858.tif 000019
【図１１】
2007192858.tif 000020
【図１２】
2007192858.tif 000021
【図１３】
2007192858.tif 000022
【図１４】
2007192858.tif 000023
【図１５】
2007192858.tif 000024
【図１６】
2007192858.tif 000025