(57)【要約】【課題】  小径竿体の竿先端表面に盛り上がり部分ができることを阻止するとともに、剛性変化が少なく竿が繋がりのよい円弧状を描くことのできる穂先竿を提供する点にある。【解決手段】  中空状の大径竿体２の竿先端の内周面に、竿先側程内径を拡大させ大径竿体２の肉厚を薄くする受止傾斜面２Ｂと受止傾斜面２Ｂの竿尻端側に一定の内径を有する円筒状部２Ａとを形成する。中実棒状の小径竿体１の竿尻端部に、受止傾斜面２Ｂに当接する当接傾斜面１Ａと当接傾斜面１Ａの竿尻端側で円筒状部２Ａ内に内嵌合される一定の外径を有する円柱状部１Ｂとを形成する。受止傾斜面２Ｂの竿先側最大内径と当接傾斜面１Ａの竿先側最大外径とを同一に設定し、円柱状部１Ｂの外径と円筒状部２Ａの内径を隙間無く密着する同一径に設定してある。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記大径竿体の竿先端の内周面に、内向きに突出する内嵌合膨出部を形成するとともに、前記内嵌合膨出部に、竿先側程内径を拡大させ前記大径竿体の肉厚を薄くする受止傾斜面と前記受止傾斜面の竿尻端側に一定の内径また略一定の内径を有する円筒状部とを形成し、前記小径竿体の竿尻端部に、前記大径竿体の受止傾斜面に当接する当接傾斜面と前記当接傾斜面の竿尻端側で前記円筒状部内に内嵌合される一定の外径または略一定の外径を有する円柱状部とを形成し、前記受止傾斜面の竿先側最大内径と前記当接傾斜面の竿先側最大外径とを同一又は略同一に設定し、前記円柱状部の外周面と前記円筒状部の内周面とを隙間無く密着する同一径に設定してある穂先竿。
【請求項２】
前記円柱状部の外径と前記円筒状部の内径を隙間無く密着する同一径に設定し、前記小径竿体と前記大径竿体とを結合した状態で、前記受止傾斜面の竿先側端位置を基準として竿先側と竿尻側との一定範囲に亘って締め付け固定する糸を隣接する糸同士が密着する状態で螺旋に巻回するとともに、前記締め付け固定糸を覆う塗装膜を前記一定範囲より竿先側と竿尻側とに亘って拡張した拡大範囲に亘って施し、その塗装膜に対して研磨加工を施して凹凸の無い外周面に仕上げてある請求項１記載の穂先竿。
【請求項３】
前記大径竿体の竿先端の肉厚を、０ｍｍから０．１ｍｍの間の値に設定してある請求項１記載の穂先竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、穂先竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
穂先竿としては、中実棒状の小径竿体とその小径竿体を連結固定する中空状の大径竿体とからなるものがある（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２７５９３号公報（公報段落番号〔０００３〕、〔０００５〕、〔００２３〕、図３〜図６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したように、中実棒状の小径竿体を採用するのは、魚が掛かった場合の反応の良さと軽量化とを両立させるものである。しかし、竿先側が中実棒状体であり、竿元側が中空状部材であるために、両者の連結構造に種々の工夫が凝らされているが、それでも、次ぎのような問題があった。
つまり、前記した公報の図６に示すように、竿元側に位置する大径竿体の先端開口部に竿先側に位置する小径竿体の竿尻端を嵌合させる嵌合面を削り加工するために、プリプレグからなる補強パターンを削り代として先端開口内周面に装着していたが、大径竿体の竿先端の外周面が盛り上がりを生じたり、その補強パターンの外側に巻き付けたメインパターンに段差部分ができて、その段差部分での皺が発生する等の問題があった。
また、補強パターンを竿先側に設けているので、大径竿体の竿先端の外周面に盛り上がりを生じるところから、小径竿体を大径竿体に連結固定した際に、その連結部位において、公報の図２で示すように、小径竿体と大径竿体との夫々の外周面との間に段差が形成されることになる。そこで、その段差部分を埋めるために、塗料等を厚めに施して被覆する構成を採っていた。
そうすると、この塗料の塗布により、その塗布した部分に盛り上がりを生ずることになり、小径竿体の竿尻端部と大径竿体の竿先端部との間で剛性の連続性が損なわれ、この繋ぎ部分での竿の曲がりに円滑さを欠くこととなっていた。
【０００５】
本発明の目的は、繋ぎ部分での竿の曲がりを所期通りに行い得る穂先竿を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、竿先側に位置する中実棒状の小径竿体とその小径竿体に連結固定される竿元側に位置する中空状の大径竿体とからなり、前記大径竿体の竿先端の内周面に、内向きに突出する内嵌合膨出部を形成するとともに、前記内嵌合膨出部に、竿先側程内径を拡大させ前記大径竿体の肉厚を薄くする受止傾斜面と前記受止傾斜面の竿尻端側に一定の内径また略一定の内径を有する円筒状部とを形成し、前記小径竿体の竿尻端部に、前記大径竿体の受止傾斜面に当接する当接傾斜面と前記当接傾斜面の竿尻端側で前記円筒状部内に内嵌合される一定の外径または略一定の外径を有する円柱状部とを形成し、前記受止傾斜面の竿先側最大内径と前記当接傾斜面の竿先側最大外径とを同一又は略同一に設定し、前記円柱状部の外周面と前記円筒状部の内周面とを隙間無く密着する同一径に設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部に嵌入装着すると、小径竿体の円柱状部が大径竿体の円筒状部内に嵌合して両者が密着した状態となる。一方、竿先側では、小径竿体の当接傾斜面が大径竿体の受止傾斜面に当接する。このように、小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部内に嵌入装着した状態で、前記当接傾斜面の竿先側最大外径と前記受止傾斜面の竿先側最大内径とを同一又は略同一に設定してあるので、当接傾斜面の竿先側端と受止傾斜面の竿先側端とが一致した状態となる。
このように、当接傾斜面の竿先側端と受止傾斜面の竿先側端とが一致した状態であっても、大径竿体の竿先端の肉厚が厚い場合には、その分だけ段差ができることなる。
しかし、受止傾斜面は竿先側程拡径し前記大径竿体の肉厚を竿先側程薄くする状態に形成してあるので、大径竿体の竿先端の外周面と小径竿体の当接傾斜面の竿先側端とが段差の少ない状態で接することとなる。このような構造によって、小径竿体と大径竿体との繋ぎ部分での段差を極力抑えることができたのである。
しかも、小径竿体に当接傾斜面を設け、大径竿体に前記当接傾斜面に当接する受止傾斜面とを設けることによって、小径竿体側の断面係数に拘わる体積を徐々に減少させながら、大径竿体側で体積増加を図る手法を取っているので、小径竿体と大径竿体との連結部位では全体として大きな剛性の変化を抑制しながら、大径竿体側に剛性を受け持たせていくことによって、剛性の急激な変動を回避でき、竿が荷重を受けた場合に良好な円弧特性を達成できる。
一方、前記円柱状部の外周面と前記円筒状部の内周面とを隙間無く密着する同一径に設定してあるので、小径竿体に作用する荷重はその密着部分を通してガタツキなく大径竿体に伝播されることによって、小径竿体を大径竿体で確り支持できる。
【０００８】
〔効果〕
以上のように、荷重を受ける部分と両竿体の接続部における段差を抑える部分とで役割分坦を図った構成を採用することによって、剛性の変化の少ないかつ安定した連結構造を維持できる穂先竿を提供できるに至った。
【０００９】
〔構成〕
請求項２に係る発明の特徴構成は、請求項１に係る発明において、前記小径竿体と前記大径竿体とを結合した状態で、前記受止傾斜面の竿先側端位置を基準として竿先側と竿尻側との一定範囲に亘って締め付け固定する糸を隣接する糸同士が密着する状態で螺旋に巻回するとともに、前記締め付け固定糸を覆う塗装膜を前記一定範囲より竿先側と竿尻側とに亘って拡張した拡大範囲に亘って施し、その塗装膜に対して研磨加工を施して凹凸の無い外周面に仕上げてある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
ここでは、単に小径竿体の竿尻端部を大径竿体の竿先端部に嵌合して固定するだけではなく、その嵌合部分の外周面に締め付け固定糸を螺旋状に巻き付けて固定してある。これによって、小径竿体と大径竿体との連結状態を強固にするものである。そして、締め付け固定糸の巻き付け方も螺旋状に巻き付けた糸同士を互いに密接する密巻き状態としてあるので、後記する表１においても明示するように、糸を交差する状態に巻き付けていく綾巻きに比べて糸が重ならない分径方向に張出すことが少なくなる。
したがって、糸を外周面に巻き付けて固定状態を強固にするものであっても、径方向での拡大を必要最小限に抑えることができる。
そして、さらに巻き付けた糸の上から塗料を施して、糸の巻き付け状態を固め、連結状態を強固にしてある。そして、塗料層を形成するのに、糸を覆いさらに糸を施す領域を越えて拡大する領域にまで施してある。したがって、糸を巻き付けている領域だけに塗装を施す場合に比べて糸の厚みを目立たせないようになだらかな状態に研削することができるのである。
つまり、塗料層もその塗料層の裾部分から糸が施されている中心部分に向けてなだらな傾斜面を現出することができるので、塗装面全体を凹凸の無いなだらかなものにでき、剛性の変化を少なくして、応力集中等が未然に回避できて、塗装割れ等を回避できる。
【００１１】
〔構成〕
請求項３に係る発明の特徴構成は、前記大径竿体の竿先端の肉厚を、０ｍｍから０．１ｍｍの間の値に設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
このように、大径竿体の竿先端の構造が、受止傾斜面を竿先側程拡径し前記大径竿体の肉厚を竿先側程薄くする状態に形成されている結果として、大径竿体の竿先端の肉厚を、０ｍｍから０．１ｍｍの間の値に形成できるので、このことによって、大径竿体の竿先端の外周面と小径竿体の当接傾斜面の竿先側端とが段差のない状態で接続されることとなる。これによって、一層、小径竿体と大径竿体とを連結しても、その連結部位での剛性の変動を殆ど抑制でき、良好な竿の曲がりを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
並継式または振出式の釣り竿における穂先竿Ａについて説明する。図１に示すように、穂先竿Ａは、中実棒状の小径竿体１とその小径竿体１に連結固定される中空状の大径竿体２とからなる。ここでは、小径竿体１と大径竿体２とに外付けの釣り糸ガイド３を備えたもので説明する。
【００１４】
中実棒状の小径竿体１について説明する。図１（ロ）に示すように、小径竿体１は、竿の軸線Ｘ方向に沿って徐々に大径化する円錐棒状のものに形成されるとともに、竿元端近くに形成される最大大径部ａから竿元端側に竿元側程小径化する当接傾斜面１Ａとそのさらに竿元側に円柱状の円柱状部１Ｂとを形成して、大径竿体２に連結可能に構成してある。
【００１５】
一方、中空状の大径竿体２について説明する。図１（ロ）に示すように、大径竿体２の竿先端開口部に奥側程小径化する受止傾斜面２Ｂを形成するとともに、その受止傾斜面２Ｂから更に奥側に向かって内嵌合膨出部２Ａを形成し、内嵌合膨出部２Ａで小径孔状の円筒状部を形成してある。小径孔状の内嵌合膨出部２Ａは一定長さに形成されているだけで、内嵌合膨出部２Ａの竿元側端より更に竿元側には、通常の肉厚を有する竿体部分２Ｃを形成している。
【００１６】
小径竿体１の製作方法は次ぎの通りである。図示はしていないが、軸線に沿って束ねたガラス強化繊維の束（５００本〜１０００本）を熱硬化性樹脂液内に潜らせてその樹脂を含浸させた後ダイスより引き抜き所定長さに裁断して中実棒状の部材を形成する。ここで、強化繊維としては炭素繊維等も使用できるが、炭素繊維等に比して弾性率が低く柔軟性の高いガラス繊維を採用する。
このように穂先竿の先端に使用する部材を中実棒状としているのは、魚が掛かった場合に、竿が鋭敏に反応すべく構成する必要があるとともに、竿の先端に設けるものであるために、中実棒状の方が中空状のものに比べて軽量でありながら細径化できるからである。
【００１７】
ただし、剛性が高すぎると急激な魚の引き等に対応できずに折れや割れが発生する虞があるので、靭性を保持する為にガラス繊維を採用する方がよい。
以上のように形成した中実棒状の部材の外周面に対して竿元側程徐々に大径化する円錐状に研削加工を施すとともに、竿元端部に削り加工を施して、竿元側程小径化する当接傾斜面１Ａとそのさらに竿元側に一定の径を有する円柱状部１Ｂとを形成する。
【００１８】
中空状の大径竿体２の製作方法について説明するが、まず、マンドレル４の形状について説明する。図３に示すように、棒状の素材より研削加工を施して、先端側から元側に掛けてその外周面を、一定の割合で大径化する棒状体４Ｂに形成するとともに先端部に段付き面４ａを介して竿先側程小径化する小径部４Ａを形成する。
【００１９】
このようなマンドレル４に対して巻き付けられる側のプリプレグパターンについて説明する。図３に示すように、竿軸線Ｘに対して傾斜する姿勢に引き揃えた炭素繊維（ガラス繊維）ｃに熱硬化性樹脂（熱可塑性樹脂）を含浸させて構成したプリプレグ５Ａと前記プリプレグ５Ａの強化繊維（ガラス繊維）ｃと竿軸線Ｘを挟んで対称に引き揃え配置された強化繊維（ガラス繊維）ｃに熱硬化性樹脂（熱可塑性樹脂）を含浸させて構成したプリプレグ５Ｂとを重ね合わせて竿の軸線方向に沿った全長に相当する長さのメインパターン５を用意する。また、円周方向に炭素繊維ｃ（又はガラス繊維）を引き揃えたプリプレグから竿に相当する長さよりも短い長さに裁断した補強パターン６を用意する。
【００２０】
中空状の大径竿体２に使用される強化繊維として２０〜２４トン/平方ミリメートルの弾性率を持つ繊維が選ばれる。この弾性率は一般的にみれば、中弾性系に属するものであり、強化繊維としてはＰＡＮ系炭素繊維やアラミド繊維、ボロン繊維等が使用できる。
中実棒状の小径竿体１に使用される強化繊維としては、５〜１０トン/平方ミリメートルの弾性率を持つ繊維が選ばれる。この弾性率は一般的にみれば、低弾性系に属するものであり、強化繊維としてはガラス繊維等が使用できる。
【００２１】
以上のように形成したメインパターン５と補強パターン６とから中空状の大径竿体２を形成する。図３に示すように、二枚のプリプレグ５Ａ、５Ｂを炭素繊維同士が交差する状態に重ねてマンドレル４に巻回する。この二枚のプリプレグ５Ａ、５Ｂは、マンドレル４の小径部４Ａにも巻回されるものであり、その小径部４Ａから棒状体４Ｂの略マンドレル４の全長に亘って巻回されるものである。
二枚のプリプレグ５Ａ、５Ｂを巻回した状態でマンドレル４の小径部４Ａに相当する位置に補強パターン６を巻回する。
【００２２】
以上のように巻回されるプリプレグ５Ａ、５Ｂの厚さとしては、０．０５ｍｍであり、このプリプレグ５Ａ、５Ｂを５プライ巻回して、プリプレグの厚みは０．５ｍｍとなる。一方、補強パターン６としては、厚さ０．０５ｍｍのプリプレグを３プライ程度巻回する。したがって、マンドレル４における小径部４Ａは０．１５ｍｍ程度の段差を以って形成されることとなる。
【００２３】
補強パターン６を巻回した後は、図示していないが、セロファンテープ等で緊縛するとともに、焼成炉で焼成した後に、そのテープを剥離し、所定長さに裁断する。裁断した後には、センタレス研磨機等で所定の外面形状に加工する。つまり、竿元側に掛けて徐々に大径化する筒状体に形成され、所定の塗料や釣り糸ガイド３等を取り付けて大径竿体２を形成する。
【００２４】
図４（イ）に示すように、上記したような製作方法で大径竿体２の竿先端内周面には、補強パターン６を巻回したことによる内嵌合膨出部２Ａが形成されており、小径竿体１の円柱状部１Ｂを内嵌合すべく構成してある。
なお、センタレス研磨機等で所定の外面形状に加工する段階で、小径竿体１との連結部を形成する為に、図４（イ）（ロ）に示すように、ドリル等の適当な工具によって内嵌合膨出部２Ａの入口に竿元側程小径化する受止傾斜面２Ｂを形成してある。
【００２５】
図１（ロ）に示すように、小径竿体１の円柱状部１Ｂの外径ｄ1と、大径竿体２の円筒状部１Ｂの外径ｄ2とは、密着する寸法に設定してある。つまり、従来のこの部分における外径ｄ1と外径ｄ2との間には、０．００２〜０．００５ｍｍの寸法公差があり、小径竿体１の円柱状部１Ｂと大径竿体２の円筒状部１Ｂとは、多少の隙間を以って嵌合するように構成してあった。これに対して、本願発明では上記したような寸法公差も無くして間隙が０ｍｍとなる状態に設定し、小径竿体１にかかる荷重を大径竿体２で確り受止める形態となっている。
【００２６】
図４（ロ）に示すように、受止傾斜面２Ｂの形成によって、大径竿体２の竿先端の厚さｔは０ｍｍから０．１ｍｍの間の値に設定される。この場合の大径竿体２の先端径は後記する測定値より推定すると１．５ｍｍから１．６ｍｍ位である。このように大径竿体２の厚みｔを略０ｍｍ近くにまでリーマ加工を施すことによって、この大径竿体２に小径竿体１を連結した場合に、小径竿体１の最大大径部ａの外径と大径竿体２の竿先端の外径とが一致したものとなる。
このような構成によって、小径竿体１と大径竿体２との連結部位に段差がなく、竿の曲がりの連続性が良好になる。
以上のように、小径竿体１と大径竿体２との連結部位を形成し、小径竿体１の当接傾斜面１Ａと円柱状部１Ｂとを、大径竿体２の受止傾斜面２Ｂと円筒状部内に装着する。装着面には接着剤が塗布されており、小径竿体１と大径竿体２とは接着固定される。
【００２７】
次に、接着剤で固めた連結部位に締め付け固定する糸７を巻回する。図２（イ）に示すように、小径竿体１の外周面から大径竿体２の外周面にかけて締め付け用の糸７を巻回する。ここで使用される糸７は無撚り綿糸を使用する。糸７の巻き付け方は、密巻きと称するもので、糸７を螺旋状に巻き付けて行く過程で軸線方向において糸同士が隣接するように構成する。この密巻きに対して綾巻きと称する方法がある。綾巻きは、糸７が交差する状態に巻き付けていくものである。
【００２８】
糸７で巻き締めた後には、図２（ロ）に示すように、糸７の上からクリアー塗装剤を吹き付け塗布して塗付層８を形成する。糸７の施行範囲は、大径竿体２と小径竿体１の接続点となっている最大大径部ａを中心として竿軸線方向に沿って同じ長さｂ、ｂの寸法に振り分けられている。前記したように、接続点近くの直径がφ１．５〜１．６ｍｍの場合でｂ＝１０ｍｍ位である。これに対して塗装剤の塗付領域は、最大大径部ａを中心として竿先側にｃ＝２０ｍｍ、竿尻側にｄ＝３０ｍｍに設定してある。
従来、塗装剤の塗布領域は、最大大径部ａを中心として竿先側に１０ｍｍ、竿尻側に１０ｍｍであった。
【００２９】
塗装剤を塗布した後には、図２（ハ）に示すように、センタレス研磨機９によって、糸７が表出しない状態で塗装膜厚が出来るだけ薄くなるように、フラット研磨加工を施す。この研磨加工によって、図２（ニ）に示すように、塗装膜の表面が凸部を生ずることなく、なだらかな盛り上がりがあるだけで小径竿体１と大径竿体２との接続状態を認めることができない程の仕上がりとなっている。
【００３０】
次に示すものは、前記した糸７の巻き付け方の違いによる大径竿体１の竿先端外径の違いを測定したものである。補強パターン６としては、ガラス強化繊維を使用したものと炭素繊維強化繊維を使用したものとで測定した。測定対象となった釣り竿は３組製作して、測定を行った。
【表１】
2007020498.tif 000003
上記した表１のものより、糸７の巻き付け方の違いを評価すると、密巻きの方が外径が小さくなっており、この接続部分での剛性の変動を抑制することができることが分かった。
【００３１】
〔別の実施形態〕
この種の穂先竿Ａを適用する竿としては、外面に釣り糸ガイド３を有していない鮎竿等に使用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】（イ）は穂先竿を構成する中実棒状の小径竿体と中空状の大径竿体とを連結した状態を示す側面図、（ロ）は中実棒状の小径竿体の後端部と中空状の大径竿体の先端部との連結前の状態を示す縦断側面図、（ハ）は連結後の状態を示す縦断側面図
【図２】（イ）小径竿体を大径竿体に連結した状態で連結部位に締め付け固定する糸を巻回する状態を示す縦断側面図、（ロ）締め付け固定する糸の上から塗装層を形成した状態を示す縦断側面図、（ハ）塗装層を研削加工する状態を示す縦断側面図、（ニ）研削加工後の状態を示す縦断側面図
【図３】中空状の大径竿体の製作方法を示し、メインパターン及び補強パターンをマンドレルに巻き付ける前の状態を示す斜視図
【図４】（イ）は図３の製作方法によって内嵌合膨出部のみを形成された中空状の大径竿体を示す縦断側面図、（ロ）は（イ）の状態から竿先開口に竿元側程小径化する受止傾斜面を形成した状態を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００３３】
１            小径竿体
１Ａ          当接傾斜面
１Ｂ          円柱状部
２            大径竿体
２Ａ          内嵌合膨出部
２Ｂ          受止傾斜面
４            マンドレル
４Ａ          小径部
４Ｂ          棒状体
４ａ          段付き面
５            メインパターン
６            補強パターン
７            締め付け固定糸
８            塗装膜
ｃ            強化繊維
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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