(57)【要約】【課題】形状を異形化したのトナーを用いることにより高速画像形成を行った場合でも十分なクリーニング性能を安定して発現することが可能な画像形成方法の提供。【解決手段】少なくとも像担持体上に形成されたトナー像を転写体に転写する転写工程と、該像担持体上の残留トナーを除去するクリーニング工程とを有する画像形成方法において、該トナー像を形成するトナーは、長短軸比が１．２５〜５．０、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が３．０〜７．５μｍのトナー粒子を６０〜１００質量％含有するものであり、該クリーニング工程の前に像担持体上の残留トナーを像担持体と同じ極性に帯電することを特徴とする画像形成方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも像担持体上に形成されたトナー像を転写体に転写する転写工程と、該像担持体上の残留トナーを除去するクリーニング工程とを有する画像形成方法において、
該トナー像を形成するトナーは、長短軸比が１．２５〜５．０、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が３．０〜７．５μｍのトナー粒子を６０〜１００質量％含有するものであり、
該クリーニング工程の前に像担持体上の残留トナーを像担持体と同じ極性に帯電することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記トナーは、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が８．０〜２５．４μｍの粒子を０．０１〜５．００質量％含有するものであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成方法に関し、特に形状を異形化したトナーを用いた画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機やプリンタなどの電子写真方式による画像形成技術の分野では、デジタル技術の進展に伴い、最近では１２００ｄｐｉ（ｄｐｉ；１インチ（２．５４ｃｍ）あたりのドット数）レベルの微小なドット画像を正確に再現させる画像形成技術が求められるようになってきた。このような微小なドット画像を正確に再現させるために、トナーの小径化が検討され、製造工程で種々の制御を加えることが可能な重合トナーが注目される様になった（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
更に、画像形成時の各種ニーズに対応して、ビニル系樹脂やポリエステル系樹脂等の樹脂が選択され、例えば、低温定着性やグロッシーな画像形成を発現するトナーとして、ポリエステル系樹脂を用いた重合トナーが作製されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００４】
ところで、ポリエステル系樹脂を用いた重合トナーでは、溶剤を使用して製造するケースが多く、液滴の表面張力等の影響によりトナー粒子の形状が球形に近いものになる傾向があった。トナー粒子の形状が球形に近くなると、クリーニング部材がトナー粒子を捉えにくくなり、クリーニング性能に影響を及ぼす傾向があった。
【０００５】
そこで、ポリエステル樹脂を用いたトナー粒子を作製する際、粒子形状を非球形化することにより、クリーニング性能を確保する技術が検討される様になった。例えば、溶剤を含有させた球形粒子を作製し、粒子中より溶剤を留去する方法に工夫を施すことにより粒子表面にくぼみを形成してトナー粒子を非球形化する技術がある（例えば、特許文献３参照。）。
【０００６】
また、反応性基を有する低分子プレポリマーと着色剤、離型剤等を有機溶媒中に溶解させた油相を水系媒体中で撹拌、分散させることによりプレポリマーを反応させてラグビーボールの様に細長い形状を有するポリエステル系トナーを作製する技術も開示されている（例えば、特許文献４参照。）。
【０００７】
この様に、トナー粒子の形状を異形化することにより、ポリエステル系トナーのクリーニング性能を向上させようとする技術が検討されてきた。
【特許文献１】特開２０００−２１４６２９号公報
【特許文献２】特開２００５−４９４３２号公報
【特許文献３】特開２００２−２８７４００号公報
【特許文献４】特開２００５−３７９２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、オフィスをはじめ、最近ではプリント作成を今まで以上に迅速に行うことが求められ、例えば、１分間にＡ４サイズで５０枚以上の出力が可能なプリンタに代表される高速仕様の画像形成装置も開発されてきた。しかしながら、この様な高速対応のプリンタに前述の細長い形状を有するトナーを用いると、十分なクリーニング性能が得られず、作成した画像品質に影響を与えた。
【０００９】
本発明は、形状を異形化したトナーを用いることにより高速画像形成を行った場合でも十分なクリーニング性能を安定して発現することが可能な画像形成方法を提供することを目的とする。例えば、１分間にＡ４サイズのプリント物を横方向で５０枚以上出力する様な高速の画像形成を行った場合でも、安定したクリーニング性能が発現され、良好な画質のプリント物を作成する画像形成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、下記構成を採ることにより達成される。
【００１１】
１．
少なくとも像担持体上に形成されたトナー像を転写体に転写する転写工程と、該像担持体上の残留トナーを除去するクリーニング工程とを有する画像形成方法において、
該トナー像を形成するトナーは、長短軸比が１．２５〜５．０、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が３．０〜７．５μｍのトナー粒子を６０〜１００質量％含有するものであり、
該クリーニング工程の前に像担持体上の残留トナーを像担持体と同じ極性に帯電することを特徴とする画像形成方法。
【００１２】
２．
前記トナーは、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が８．０〜２５．４μｍの粒子を０．０１〜５．００質量％含有するものであることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、長短軸比が特定範囲にあるいわゆる異形化トナーを用いるとともに、像担持体上の残留トナーを除去する際に、像担持体上の残留トナーを像担持体（例えば感光体、中間転写体）と同極性に帯電させることにより、高速の画像形成を行っている場合でも安定したクリーニング性能が得られる様になった。即ち、Ａ４サイズのプリント物を１分間に５０枚近く作成するレベルの高速プリント作成を行うケースでも、クリーニング時に像担持体より残留トナーが確実に除去され、画像不良のない良好な画質のプリント物が高速で得られる様になった。また、本発明によれば、トナー中に体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が８．０〜２５．４μｍのトナー粒子を含有させることによりトナーの耐久性を向上させることが可能になった。その結果、トナーを繰り返し使用するトナーリサイクルシステムの適用も視野に入れられるようになった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明によれば、像担持体（例えば、感光体、中間転写体）上から残留トナー（以下、残存トナーともいう）を効率よく除去できる様になった。これは、トナーを像担持体と同じ極性に帯電した時に、トナー粒子と像担持体との間で静電的な反発力が生ずるとともに、像担持体上のトナー粒子が規則的に配向し、トナー粒子が像担持体上から除去され易い状態を形成するためと推測される。即ち、同極性に帯電させると、トナー粒子は静電的な反発力の影響を少しでも軽減させるために像担持体との接触面積を最小化する様に配向し、接触面積が小さくなることで像担持体上から脱離し易くなるものと推測される。また、像担持体上のトナー粒子は、長軸を介して回転しやすい状態となっており、クリーニング部材から大きな回転モーメントが得られることにより、像担持体上から大きく飛び跳ねるように除去されるものと推測される。したがって、像担持体上からのトナー除去を短時間で行うことが要求される高速の画像形成においても、本発明の構成により余裕をもってトナー除去が行える様になったものと推測される。
【００１５】
ここで、トナー粒子の規則的な配向とは、トナー粒子が像担持体表面の法線方向にならぶことを意味し、このとき、トナー粒子の重心は比較的高い位置に移動することにより、クリーニング部材から受けるモーメントを拡大させる。その結果、トナー粒子は効率的に掻き落とされるものと推測される。
【００１６】
以下、本発明について説明する。
【００１７】
最初に、本発明の画像形成方法に使用されるトナーについて説明する。本発明の画像形成方法に使用されるトナーは、長短軸比が１．２５〜５．０で、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）が３．０〜７．５μｍであるトナー粒子を６０〜１００質量％含有するものである。ここで、長短軸比が１．２５〜５．０となる形状を有するトナー粒子のことを異形化トナーと呼ぶことにする。
【００１８】
図１は、異形化トナーの一例を示すモデル図である。
【００１９】
図１（ａ）において、１００はトナー粒子、１０１はトナー粒子外縁、１１０は長軸、１２０は短軸を示す。
【００２０】
図１（ａ）は異形化トナーの形状を平面的に投影したものであり、（ｂ）は異形化トナーを立体的に表したもので、紡錘形状（ｂ−１）、円筒形状（ｂ−２）のものをその代表例として挙げた。
【００２１】
本発明でいうトナー粒子の長軸とは、トナー粒子外縁上の２点を結んで形成される線分のうち、２点間の距離が最も長いものをいい、一方、トナー粒子の短軸とは、前記長軸の垂直二等分線のことをいう。
【００２２】
トナー粒子の長軸と短軸、及び、長短軸比は、トナー粒子の形状より確認することが可能であり、具体的には、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）により得られる顕微鏡写真から求めることが可能である。
【００２３】
また、本発明に用いられるトナーは、前述した長短軸比が１．２５〜５．０となるトナー粒子を６０〜１００質量％含有するものである。上記長短軸比となるトナー粒子の含有量も走査型電子顕微鏡により得られる顕微鏡写真から求めることが可能である。上記長短軸比となるトナー粒子の含有量は、以下の手順により行われる。
【００２４】
走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）写真によるトナー粒子の長短軸比、長短軸比１．２５〜５．０となるトナー粒子の含有量の算出方法は、以下の手順により行われる。
【００２５】
（１）試料作成条件
トナーの長軸、短軸を走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）で測定できるようにトナーをセッティングする。具体的には、薬包紙の上にトナーを広げ、試料台に導電性両面テープを貼り、試料台についている面の反対側の面を薬包紙上のトナーに軽く押し付け、導電性両面テープに付かなかったトナーをブロアーで吹き飛ばし、試料台上にトナーをセッティングする。
【００２６】
その後、スパッタコーター「ＥｍｓｃｏｐｅＳＣ５００」（Ｅｍｉｔｅｃｈ社製）を用い、減圧下、コーティング電流１０〜１５ｍＡにてトナー上にＡｕ−Ｐａコート（層厚７ｎｍ）を行い試料作成を行う。
【００２７】
（２）走査型電子顕微鏡の設定条件
走査型電子顕微鏡「ＪＳＭ−６４００Ｆ」（日本電子社製）を用い、加速電圧５ｋＶにて観察する。
【００２８】
（３）走査型電子顕微鏡によるトナー粒子の長短軸比算出方法
倍率２０００倍で電子顕微鏡写真を撮影する。長短軸比の記載に従い、各トナー粒子の長短軸比を算出する。
【００２９】
（４）長短軸比１．２５〜５．０となるトナー粒子含有量の算出方法
上記（３）の方法で視野内にある各トナーの長短軸比を算出する。全トナー数に対し長短軸比１．２５〜５．０となるトナー粒子数の割合から含有量を算出する。
【００３０】
上記長短軸比が１．２５〜５．０となるトナー粒子は、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）で３．０〜７．５μｍの大きさを有するものである。この体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）は、マルチサイザー３（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用のコンピュータシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した装置を用いて測定、算出することができる。
【００３１】
測定手順としては、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍｌ（トナーの分散を目的として、例えば、界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）で馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、トナー分散液を作製する。このトナー分散液を、サンプルスタンド内のＩＳＯＴＯＮII（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定機表示濃度が５〜１０％になるまでピペットにて注入する。この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値が得られる。測定機において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパチャ−径を５０μｍにし、測定範囲である１〜３０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出する。体積積算分率が大きい方から５０％の粒子径を体積基準におけるメディアン径とする。
【００３２】
次に、本発明に使用可能なトナーの作製方法について説明する。本発明に使用可能なトナーの作製方法は、トナー粒子の長短軸比が１．２５〜５．０の範囲となる様に形状を制御できれば、特に限定されるものではない。例えば、水系媒体中で樹脂微粒子等を凝集、融着させて粒子形成を行い、形成された粒子の形状を上記長短軸比の範囲になる様に処理する方法や、樹脂と着色剤等の混練品をダイスより押し出して細長い棒状体を形成後、棒状体を粉砕して作成する方法等が挙げられる。
【００３３】
この様な作製方法の中で、特開２００５−４９８５３号公報に開示されたバインダー樹脂として変性ポリエステルを含有するトナー粒子を上記長短軸比となる様に処理を行う方法も挙げられる。即ち、上記文献に開示された方法で作製したポリエステルを含有する着色粒子を、図２に示すミクロンオーダーのフィルター通過させて処理する方法や、文献、佐々木文浩ら「新規重合トナーの開発」日本画像学会誌、４３巻、２００４を参考にして作製してもよい。
【００３４】
以下、本発明に使用可能なトナーの作製方法の例として、結着樹脂に変性ポリエステルを含有するトナーの作製方法を説明する。尚、本発明に使用可能なトナーの作製方法は、前述した様に、以下に記載する変性ポリエステルを含有するトナーの作製方法に限定されるものではない。
【００３５】
請求項１および請求項２の形状分布、粒度分布は上記の方法を調整して作製してもよいが、別途作製したトナーとブレンドすることでも達成可能である。
【００３６】
ここで、変性ポリエステルとは、ポリエステル樹脂中にエステル結合以外の結合基を有しているものや、ポリエステル樹脂中に構成の異なる樹脂成分が共有結合やイオン結合等で結合したものをいう。具体的には、ポリエステル末端にカルボキシル基や水酸基と反応するイソシアネート基等の官能基を導入し、更に活性水素含有化合物と反応させ、ポリエステル末端を変性したものをいう。尚、上記の様にポリエステル末端を変性させていないポリエステルを未変性ポリエステルという。
【００３７】
変性ポリエステルを含有するトナーは以下の手順で作製される。
【００３８】
（１）結着樹脂作製工程
この工程は、多価アルコールと多価カルボン酸より、変性ポリエステル及び未変性ポリエステルを作製する工程である。
【００３９】
変性ポリエステルと未変性ポリエステルを作製する具体例を以下に説明する。
【００４０】
多価アルコールと多価カルボン酸を、テトラブトキシチタネート、ジブチルチンオキサイドなどの触媒の存在下で、１５０〜２８０℃に加熱し、必要により減圧しながら生成する水を溜去して、水酸基を有するポリエステルを生成させる。次いで、４０〜１４０℃にて、これに多価イソシアネート化合物を反応させ、イソシアネート基を有するプレポリマーを得る。更に、プレポリマーにアミン類を０〜１４０℃にて反応させ、ウレア結合で変性したポリエステルを生成させる。
【００４１】
多価イソシアネート化合物を反応させる際、及びプレポリマーとアミン類を反応させる際には、必要により溶剤を用いることもできる。使用可能な溶剤としては、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）、エステル類（酢酸エチルなど）、アミド類（ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなど）、エーテル類（テトラヒドロフランなど）、及び芳香族溶剤（トルエン、キシレンなど）などの多価イソシアネート化合物に対して不活性なものが挙げられる。
【００４２】
未変性ポリエステルを併用する場合は、水酸基を有するポリエステルと同様の製造方法により製造し、得られた未変性ポリエステルは前記変性ポリエステルの反応完了後の溶液に溶解、混合させる。
【００４３】
（２）トナー材料液作製工程
この工程は、着色剤、未変性ポリエステル、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（変性ポリエステル）、ワックス等のトナー構成材料を有機溶媒中に分散させトナー材料液を作製する工程である。
【００４４】
トナー材料液の作製に使用される有機溶媒は、沸点が１００℃未満で揮発性を有することが、トナー母体粒子形成後に除去が容易である点から好ましい。具体的には、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、トルエン、キシレンなどを単独或いは２種以上組み合わせて用いることができる。有機溶媒の使用量は、ポリエステルプレポリマー１００質量部に対し、通常１〜３００質量部、好ましくは１〜１００質量部、更に好ましくは２５〜７０質量部である。
【００４５】
着色剤としては、公知のものを用いることができ、具体的には下記のような着色剤を挙げることができる。
【００４６】
黒色の着色剤としては、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラック、更にマグネタイト、フェライト等の磁性粉も用いられる。
【００４７】
また、マゼンタもしくはレッド用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１３９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２２等が挙げられる。
【００４８】
また、オレンジもしくはイエロー用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３１、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３８等が挙げられる。
【００４９】
また、グリーンもしくはシアン用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；３、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；４、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７等が挙げられる。着色剤は上記のバインダー樹脂１００質量部に対して１〜１５質量部の割合で混合して用いることが好ましい。
【００５０】
ワックスとしては、公知のものを用いることができ、具体的には下記のような着色剤を挙げることができる。具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、カルナバワックス、サゾールワックス等を単独或いは２種類以上組み合わせて使用することができる。ワックスは上記のバインダー樹脂１００質量部に対して０．１〜１０質量部の割合で混合して用いることが好ましい。
【００５１】
（３）トナー材料液乳化工程
この工程は、前述のトナー材料液を界面活性剤や樹脂微粒子の存在する水系媒体中に添加、分散させてトナー粒子原料となるトナー母体粒子を作製する工程で、水系媒体中に乳化分散したトナー材料液は所定粒径になる。
【００５２】
トナー材料液の乳化分散に使用可能な水系媒体は、水単体の他に、アルコール類（メタノール、イソプロピルアルコール、エチレングリコールなど）、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セルソルブ類（メチルセルソルブなど）、低級ケトン類（アセトン、メチルエチルケトンなど）などの有機溶媒を含有するものも使用可能である。
【００５３】
水系媒体の使用量は、トナー材料液１００質量部に対して５０〜２０００質量部が好ましく、１００〜１０００質量部がより好ましい。
【００５４】
水系媒体の使用量を上記範囲とすることで、水系媒体中でトナー材料液が良好に分散され、所定粒径の着色粒子を生成する上で好ましい。
【００５５】
また、トナー材料液の分散性を向上させるために、水系媒体中に界面活性剤や樹脂微粒子等の分散剤を添加することも可能である。
【００５６】
界面活性剤としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステルなどのアニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリンなどのアミン塩型や、アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウムなどの４級アンモニウム塩型のカチオン性界面活性剤、脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体などの非イオン界面活性剤、アラニン、ドデシルジ（アミノエチル）グリシン、ジ（オクチルアミノエチル）グリシンやＮ−アルキル−Ｎ，Ｎ−ジメチルアンモニウムべタインなどの両性界面活性剤が挙げられる。
【００５７】
更に、フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤やカチオン性界面活性剤も使用可能である。
【００５８】
また、水系媒体中で形成されるトナー母体粒子を安定化させるために、粒径が０．５〜３μｍの樹脂微粒子を添加することも可能である。具体的には、１μｍ及び３μｍのポリメタクリル酸メチル微粒子、粒径が０．５μｍ及び２μｍのポリスチレン微粒子、１μｍのポリ（スチレン−アクリロニトリル）微粒子等が挙げられる。
【００５９】
また、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイト等の無機化合物分散物も使用可能である。
【００６０】
上記の樹脂微粒子、無機化合物分散剤と併用して使用可能な分散剤として、高分子系保護コロイドにより分散液滴を安定化させても良い。例えばアクリル酸、メタクリル酸、α−シアノアクリル酸、α−シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマール酸、マレイン酸または無水マレイン酸などの酸類、或いは水酸基を含有する（メタ）アクリル系単量体、例えばアクリル酸−β−ヒドロキシエチル、メタクリル酸−β−ヒドロキシエチル、アクリル酸−β−ヒドロキシプロビル、メタクリル酸−β−ヒドロキシプロピル、アクリル酸−γ−ヒドロキシプロピル、メタクリル酸−γ−ヒドロキシプロピル、アクリル酸−３−クロロ２−ヒドロキシプロビル、メタクリル酸−３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル、Ｎ−メチロールアクリルアミド、Ｎ−メチロールメタクリルアミドなど、ビニルアルコールまたはビニルアルコールとのエーテル類、例えばビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテルなど、またはビニルアルコールとカルボキシル基を含有する化合物のエステル類、例えば酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルなど、アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド或いはこれらのメチロール化合物、アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライドなどの酸クロライド類、ビニルピリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミンなどの含窒素化合物、またはその複素環を有するものなどのホモポリマーまたは共重合体、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステルなどのポリオキシエチレン系、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース類などが使用できる。
【００６１】
分散の方法としては特に限定されるものではないが、低速せん断式、高速せん断式、摩擦式、高圧ジェット式、超音波などの公知の設備が適用できる。この中でも、分散体の粒径を２〜２０μｍにするために高速せん断式が好ましい。高速せん断式分散機を使用した場合、回転数は特に限定はないが、通常１０００〜３００００ｒｐｍ、好ましくは５０００〜２００００ｒｐｍである。分散時間は特に限定はないが、バッチ方式の場合は、通常０．１〜５分である。分散時の温度としては、通常、０〜１５０℃（加圧下）、好ましくは４０〜９８℃である。
【００６２】
また、水系媒体中でのトナー材料液の乳化分散方法は、特に限定されるものではないが、従来からの分散装置により実現することが可能である。具体的には、低速せん断式分散装置、高速せん断式分散装置、摩擦式分散装置、高圧ジェット式分散装置、超音波分散装置等が挙げられる。この中でも、トナー母体粒子粒径が２〜１０μｍになる様に分散を行うという視点から、高速せん断式分散装置が好ましい。
【００６３】
高速せん断式分散装置の回転数は、１０００〜３００００ｒｐｍ、好ましくは５０００〜２００００ｒｐｍである。また、分散時間はバッチ方式の場合には０．１〜５．０分である。また、分散時の温度は、加圧下で０〜１５０℃、好ましくは４０〜９８℃である。
【００６４】
（４）ポリエステルプレポリマー反応工程（ウレア架橋工程、もしくはエステル伸長工程）
この工程は、トナー材料液乳化工程で作製された乳化液に多価アミン類を添加し、トナー材料液中のポリエステルプレポリマーと反応させ、トナーを構成する結着樹脂であるポリエステル樹脂を生成して着色粒子を作製する工程である。
【００６５】
本発明では、この工程を前述のトナー材料液乳化工程と分けて記載しているが、実際はトナー材料液乳化工程での乳化分散と同時に、アミン類を添加してイソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとの反応を行うものである。
【００６６】
この反応は、ポリエステルの分子鎖を架橋化したり伸長させることを伴うものでる。反応時間は、ポリエステルプレポリマーの有するイソシアネート基構造とアミン類との反応性に基づいて設定さることが可能で、具体的には１０分〜４０時間が好ましく、２〜２４時間がより好ましい。また、反応温度は、０〜１５０℃が好ましく、４０〜９８℃がより好ましい。また、必要に応じてジブチルチンラウレート、ジオクチルチンラウレート等の触媒を使用することができる。
【００６７】
上記ポリエステルプレポリマー中のイソシアネート基とアミン類との反応終了後、着色粒子より有機溶媒を除去する。
【００６８】
着色粒子からの有機溶媒除去は、着色粒子分散液全体を徐々に層流の撹拌状態で昇温し、一定の温度域で強い撹拌を与えた後、脱溶媒を行うこ等の操作により行われる。
【００６９】
また、分散安定剤を用いて着色粒子を形成する場合、生成された着色粒子中より分散安定剤を除去する必要があるので、リン酸カルシウム塩等の様に酸やアルカリに可溶性のものを分散安定剤に選択することが好ましい。即ち、分散安定剤を酸やアルカリに溶解させた後、着色粒子を水洗して分散安定剤を除去する。また、酵素により分解可能な分散安定剤を使用することも環境面の視点から好ましいものである。尚、多価アミンとしてはイソホロンジアミンが好適である。
【００７０】
（５）異形化工程
この工程は、ポリエステルプレポリマー反応工程で得られた着色粒子分散液に、ミクロンオーダーのフィルターに通過させる等の処理を施して、着色粒子の形状を異形化する工程である。
【００７１】
着色粒子の異形化処理を行う具体的方法としては、例えば、ギャップやフィルター、細孔を通過させる方法や高速回転等により着色粒子に遠心力を付与して異形化させる方法等が挙げられる。また、着色粒子の具体的な異形化処理装置としては、アニュラー型連続撹拌ミル、ピストン型高圧式均質化機、インラインスクリューポンプ等が挙げられる。
【００７２】
ここで、着色粒子の異形化処理装置の一例として、反応系中にメッシュやフィルターを設け、着色粒子をメッシュやフィルターの間隙に通過させることにより、異形化を行う方法を揚げることができる。
【００７３】
図２は、フィルターを用いて異形化する装置の一例を示す要部断面図である。
【００７４】
図２において、３０はフィルター、３１はワイヤーロッド、３２はサポートロッド、３３は間隙、３４はワイヤーロッドの幅径、３５は着色粒子の分散液の流れ方向を示す。
【００７５】
ワイヤーロッド３１及びサポートロッド３２の材質は、耐圧強度が有り、お互いが溶着できるものなら特に限定されず、ステンレス（ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ９０４Ｌ）、ニッケル、ナイロン、ポリエステル等を用いることができるが、これらの中ではステンレスのＳＵＳ３１６Ｌが加工性、耐圧強度の点で好ましい。
【００７６】
スリット状に開口した間隙３３は、ワイヤーロッドをサポートロッドに溶接する時のワイヤーロッドの間隔により決まる。尚、スリット状に開口した間隔は一般でいう目開きに該当する。
【００７７】
本発明に係るフィルター３０は、間隙３３が１０〜４５μｍ、好ましくは１５〜３０μｍになるようワイヤーロッドがサポートロッドに配列されたものである。上記範囲の間隙で作製されたフィルターを用い、着色粒子の分散液を流れ方向に通すことにより異形化処理を良好に行うことができる。間隙の形状はワイヤーロッドとワイヤーロッドとの間にできる隙間でスリット状に開口している。
【００７８】
フィルターの間隙は、トナー粒子の体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）の２０倍以下が好ましく、１０倍以下がより好ましい。
【００７９】
この様にして、着色粒子の異形化処理が行われ、所定範囲の長短軸比を有する着色粒子が生成される。尚、ポリエステルプレポリマー反応の終了後に行う着色粒子中からの有機溶媒除去操作は異形化処理後に実施することも可能である。
【００８０】
この様に、水系媒体中で粒子形成が行う工程を経て形成された着色粒子を異形化する方法を説明したが、異形化トナーの作製方法はこれに限定されるものではない。例えば、樹脂と着色剤との溶融混練物をダイスから押し出して棒状物を形成し、この棒状物を粉砕する工程を経ることにより、異形化トナーを作製することも可能である。
【００８１】
（６）洗浄工程
この工程は、異形化処理された着色粒子分散液を冷却し、冷却後、着色粒子分散液から着色粒子を固液分離し、着色粒子から界面活性剤などを除去する工程である。即ち、この工程では、異形化処理を終えた着色粒子分散液より着色粒子を固液分離してトナーケーキを形成し、得られたトナーケーキから界面活性剤等の付着物を除去するものである。具体的な固液分離、洗浄方法としては、遠心分離法、ヌッチェ等を使用する減圧濾過法、フィルタープレス等を使用する濾過法等を挙げられ、これらは、特に限定されるものではない。
【００８２】
（７）乾燥工程
この工程は、洗浄工程で洗浄処理された着色粒子を乾燥処理する工程である。乾燥工程で使用可能な乾燥機としては、スプレードライヤ、真空凍結乾燥機、減圧乾燥機、静置棚乾燥機、移動式棚乾燥機、流動層乾燥機、回転式乾燥機、撹拌式乾燥機等が挙げられ、これらは特に限定されるものではない。尚、乾燥処理された着色粒子中の水分量は、５質量％以下であることが好ましく、更に好ましくは１質量％以下とされる。
【００８３】
次に、前述したトナーを用いる画像形成方法について説明する。本発明に係るトナーは、例えば、プリント速度がＡ４サイズ横方向に換算して５０枚／分の出力性能レベル、更に好ましくはＡ４サイズ横方向に換算して６０枚／分以上の出力性能レベルの画像形成装置に使用可能である。この様な画像形成装置としては、例えば、短時間に文書をオンデマンドに大量に作成することが可能なプリンタなどが挙げられる。
【００８４】
本発明では、像担持体上に残存するトナーを除去するいわゆるクリーニングを行う際に、像担持体上の残存トナーを像担持体と同じ極性に帯電させておいてから、像担持体をクリーニングするものである。ここで、像担持体とは、具体的には像担持体等のことで、電界の作用によりトナー像を形成することが可能な媒体のことをいう。
【００８５】
本発明では、像担持体上の残存トナーを像担持体と同じ極性に帯電させておくことにより、像担持体上の残存トナー除去を迅速かつ確実に行うことが可能になる。この様に残存トナーを像担持体と同極性に帯電させることでクリーニング性能が向上した理由は、像担持体上のトナー粒子が像担持体に対して反発し合う様になり、同時にトナーが像担持体との接触面積を低減させる様に配向するためと推測される。
【００８６】
また、長短軸比が１．２５〜５．０となる細長い形状のトナーを用いるので、像担持体と同極性に帯電させた時にトナーの長軸方向に配向して像担持体から非常に脱離し易い状態になるため、像担持体からのトナー除去が促進されるとともに、トナーが長軸方向に配向することによりトナー粒子の重心が比較的高い位置に移動するためクリーニング部材から受けるモーメントも拡大するものと推測される。その結果、限られた時間内で像担持体より残存トナーを迅速かつ確実に除去することが可能になった。
【００８７】
長短軸比が１．２５〜５．０となる異形化トナーを像担持体と同じ極性に帯電させた時のトナー配向のしくみを図で説明する。
【００８８】
図３は、異形化トナーを像担持体と同じ極性に帯電させた時に生じると予想されるトナー配向のモデルを示す。
【００８９】
残存トナーを、像担持体と同極性に帯電させると、トナー粒子はその長軸を感光体の法線方向に対し、例えば、±４５°以内の角度に方向づけて配向されるものと推測される。
【００９０】
図３（ａ）に示す様に、帯電前の残存トナーは像担持体上にランダムに配置されている。像担持体が帯電手段を通過すると、像担持体と同じ極性に帯電した残存トナーは、（ｂ）に示すようにトナー粒子の長軸を感光体の法線に対し適当な角度に配向し、像担持体との接触面積を低減する。そして、配向したトナー粒子をクリーニング手段で除去されるものと推測される。
【００９１】
この様に、細長い形状のトナー粒子を像担持体上に立たせてクリーニングを行うので、像担持体からのトナー除去が効率よく行えるものと推測される。その結果、像担持体上の残存トナーを短時間のうちに確実に除去することが求められる、例えば、１分間にＡ４サイズサイズを横方向で５０枚以上のプリント作成を行う様な画像形成装置で、特に、その効果を発現することが可能になる。
【００９２】
尚、帯電による像担持体上の残存トナーの配向は、例えば、画像形成装置内に内視鏡等の精密な撮像装置を搭載し、像担持体表面を拡大撮影することにより、確認が可能であると期待されている。
【００９３】
像担持体上に残存する残存トナーを帯電して配向させる装置としては、具体的には、放電ワイヤー、放電針、帯電ブラシ、帯電ローラ等を用いることができる。
【００９４】
図４は、像担持体上の残存トナーを像担持体と同極性に帯電させる手段の一例を示す模式図である。
【００９５】
図４において、５０は像担持体、１１は残存トナー、１２は担持体と同極性に帯電されたトナー、６２１はクリーニングブレード、６２２は放電ワイヤー、６２３は帯電ブラシ、６２４は帯電ローラ、６２５はバイアスＶＣ１を示す。
【００９６】
図４（Ａ）は帯電して配向させる装置として放電ワイヤー６２２を用いた模式図、図４（Ｂ）は帯電して配向させる装置として帯電ブラシ６２３を用いた模式図、図４（Ｃ）は帯電して配向させる装置として帯電ローラ６２４を用いた模式図を示す。
【００９７】
これらの中では、非接触で残存トナーを帯電して配向させる放電ワイヤーが好ましく用いられる。
【００９８】
像担持体と同極性に帯電させる手段は、直流電圧からなるバイアスが挙げられる。バイアスＶＣ１を例えば放電ワイヤーに印加し、残存トナーを像担持体と同極性に帯電させると、トナーは、おそらく前述のように配向され、その結果、像担持体との付着力が低減され、クリーニング部材（例えば、クリーニングブレード）で残存トナーが除去される。
【００９９】
直流電圧からなるバイアスＶＣ１は、±１００〜±７００Ｖが好ましく、±３００〜±５００Ｖがより好ましい。
【０１００】
この様に本発明では、クリーニング前に像担持体上の残存トナーを像担持体と同じ極性に帯電させる工程を有するもので、この工程を特にクリーニング前帯電工程ともいう。
【０１０１】
図５は、本発明の画像形成方法に使用可能な画像形成装置の一例を示す断面図である。
【０１０２】
図５において、５０は像担持体である感光体ドラム（感光体）で、接地されて時計方向に駆動回転される。５２はスコロトロンの帯電器（帯電手段）で、感光体ドラム５０周面に対し一様な帯電をコロナ放電によって与えられる。この帯電器５２による帯電に先だって、前画像形成での感光体の履歴をなくすために発光ダイオード等を用いた帯電前露光部５１による露光を行って感光体周面の除電をしてもよい。
【０１０３】
感光体への一様帯電の後、像露光手段としての像露光器５３により画像信号に基づいた像露光が行われる。この図の像露光器５３は図示しないレーザーダイオードを露光光源とする。回転するポリゴンミラー５３１、ｆθレンズ等を経て反射ミラー５３２により光路を曲げられた光により感光体ドラム上の走査がなされ、静電潜像が形成される。
【０１０４】
その静電潜像は次いで現像手段としての現像器５４で現像される。感光体ドラム５０周縁にはトナーとキャリアとから成る現像剤を内蔵した現像器５４が設けられていて、マグネットを内蔵し現像剤を保持して回転する現像スリーブ５４１によって現像が行われる。現像器５４内部は現像剤撹拌搬送部材５４４、５４３等から構成されており、現像剤は撹拌、搬送されて現像スリーブに供給されるが、その供給量は該搬送量規制部材により制御される。
【０１０５】
現像剤は、例えば前述のフェライトをコアとしてそのまわりに絶縁性樹脂をコーティングしたキャリアと、前述のスチレンアクリル系樹脂を主材料としてカーボンブラック等の着色剤と荷電制御剤と本発明の低分子量ポリオレフィンからなる着色粒子に、シリカ、酸化チタン等を外添したトナーとからなるもので、現像剤は搬送量規制部材によって層厚を規制されて現像域へと搬送され、現像が行われる。この時通常は感光体ドラム５０と現像スリーブ５４１の間に直流バイアス、必要に応じて交流バイアス電圧をかけて現像が行われる。また、現像剤は感光体に対して接触或いは非接触の状態で現像される。感光体の電位測定は電位センサー５４７を図５のように現像位置上部に設けて行う。
【０１０６】
転写材Ｐは画像形成後、転写のタイミングの整った時点で給紙ローラ５７の回転作動により転写域へと給紙される。
【０１０７】
転写域においては転写のタイミングに同期して感光体ドラム５０の周面の転写電極（転写手段：転写器）５８が作動し、給紙された転写材Ｐを挟着して転写される。
【０１０８】
次いで転写材Ｐは転写電極とほぼ同時に作動状態とされた分離電極（分離器）５９によって除電がなされ、感光体ドラム５０の周面により分離して定着装置６０に搬送され、熱ローラ６０１と圧着ローラ６０２の加熱、加圧によってトナーを溶着したのち排紙ローラ６１を介して装置外部に排出される。尚、前記の転写電極５８及び分離電極５９は転写材Ｐの通過後感光体ドラム５０の周面より退避離間して次なるトナー像の形成に備える。図５では転写電極５８にコロトロンの転写帯電極を用いている。転写電極の設定条件としては、感光体のプロセススピード（周速）等により異なり一概に規定することはできないが、例えば、転写電流としては＋１００〜＋４００μＡ、転写電圧としては＋５００〜＋２０００Ｖを設定値とすることができる。
【０１０９】
一方転写材Ｐを分離した後の感光体ドラム５０は、クリーニング手段６２の放電ワイヤー６２２により残存トナーを帯電させた後、ブレード６２１の圧接により残存トナーを除去・清掃し、再び帯電前露光部５１による除電と帯電器５２による帯電を受けて次なる画像形成のプロセスに入る。
【０１１０】
本発明に使用される転写材Ｐは、トナー画像を保持する支持体で、通常画像支持体、記録材或いは転写紙と通常呼ばれるものである。具体的には薄紙から厚紙までの普通紙や上質紙、アート紙やコート紙等の塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布等の各種転写材を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【実施例】
【０１１１】
以下、実施例を挙げて本発明の実施態様を具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【０１１２】
《トナーの作製》
（１）有機微粒子エマルジョンの合成
撹拌棒及び温度計をセットした反応容器に、水６８３質量部、メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩「エレミノールＲＳ−３０」（三洋化成工業株式会社製）１１質量部、スチレン８０質量部、メタクリル酸８３質量部、アクリル酸ブチル１１０質量部、チオグリコール酸ブチル１２質量部、過硫酸アンモニウム１質量部を添加し、４００回転／分で１５分間撹拌して白色の乳濁液を得た。得られた乳濁液を加熱して、系内温度７５℃まで昇温して５時間反応させた。
【０１１３】
更に、１％過硫酸アンモニウム水溶液３０質量部添加し、７５℃で５時間熟成してビニル系樹脂（スチレン−メタクリル酸−アクリル酸ブチル−メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体）の水性分散液を得た。これを「微粒子分散液１」とする。この微粒子分散液１をレーザー回折式粒度分布測定器「ＬＡ−９２０」（島津製作所社製）で測定したところ、体積平均粒径は１２０ｎｍであった。また、微粒子分散液１の一部を乾燥して樹脂分を単離してガラス転移温度と重量平均分子量を測定したところ、ガラス転移温度（Ｔｇ）は４２℃であり、重量平均分子量は３００００であった。
【０１１４】
（２）水相の調製
水９９０質量部、「微粒子分散液１」８３質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの４８．５質量％水溶液「エレミノールＭＯＮ−７」（三洋化成工業株式会社製）３７質量部、酢酸エチル９０質量部を混合撹拌して乳白色の液体を得た。これを「水相１」とする。
【０１１５】
（３）低分子ポリエステルの合成
冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールＡエチレンオキサイド２モル付加物２２９質量部、ビスフェノールＡプロピレンオキサイド３モル付加物５２９質量部、テレフタル酸２０８質量部、アジピン酸４６質量部、及び、ジブチルチンオキサイド２質量部を添加して、常圧下２３０℃で８時間反応させ、更に、１．３３〜１．９９５ｋＰａの減圧下で５時間反応させた後、反応容器に無水トリメリット酸４４質量部を添加し、常圧下１８０℃で２時間反応することにより、ポリエステルを得た。これを「低分子ポリエステル１」とする。この低分子ポリエステル１は、数平均分子量２５００、重量平均分子量６７００、ガラス転移温度（Ｔｇ）４３℃、酸価２５であった。
【０１１６】
（４）中間体ポリエステルの合成
冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールＡエチレンオキサイド２モル付加物６８２質量部、ビスフェノールＡプロピレンオキサイド２モル付加物８１質量部、テレフタル酸２８３質量部、無水トリメリット酸２２質量部、及び、ジブチルチンオキサイド２質量部を添加して、常圧下２３０℃で８時間反応させ、更に、１．３３〜１．９９５ｋＰａの減圧下で５時間反応させてポリエステルを得た。これを「中間体ポリエステル１」とする。この中間体ポリエステル１は、数平均分子量２１００、重量平均分子量９５００、ガラス転移温度（Ｔｇ）５５℃、酸価０．５、水酸基価５１であった。
【０１１７】
次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、「中間体ポリエステル１」４１０質量部、イソホロンジイソシアネート８９質量部、酢酸エチル５００質量部を添加し、１００℃で５時間反応させて付加反応物を得た。これを、「プレポリマー１」とする。このプレポリマー１の遊離イソシアネート質量％は、１．５３質量％であった。
【０１１８】
（５）ケチミンの合成
撹拌棒及び温度計をセットした反応容器に、イソホロンジアミン１７０質量部とメチルエチルケトン１５０質量部を添加し、５０℃で５時間反応を行ってケチミン化合物を得た。これを「ケチミン化合物１」とする。このケチミン化合物１のアミン価は４１８であった。
【０１１９】
（６）マスターバッチの作製
水１２００質量部、カーボンブラック「Ｐｒｉｎｔｅｘ３５」（デクサ株式会社製）５４０質量部（ＤＢＰ吸油量＝４２ｍｌ／１００ｍｇ、ｐＨ＝９．５）、ポリエステル樹脂「ＲＳ８０１」（三洋化成株式会社製）１２００質量部を添加し、ヘンシェルミキサー（三井鉱山株式会社製）にて混合し、混合物を２本ロールを用いて１５０℃で３０分混練後、圧延冷却した後、パルペライザーで粉砕することによりマスターバッチを得た。これを「マスターバッチ１」とした。
【０１２０】
（７）顔料・ワックス分散液の作製
撹拌棒及び温度計をセットした容器に、前述の「低分子ポリエステル１」３７８質量部、カルナバワックス１１０質量部、酢酸エチル９４７質量部を添加し、撹拌下８０℃に昇温し、８０℃のまま５時間保持した後、１時間で３０℃に冷却した。次いで、容器に前述の「マスターバッチ１」５００質量部と酢酸エチル５００質量部を添加し、１時間混合して混合液を得た。これを「原料溶解液１」とした。
【０１２１】
作製した「原料溶解液１」１３２４質量部を容器に移し、ビーズミル「ウルトラビスコミル」（アイメックス社製）を用いて、送液速度１ｋｇ／ｈｒ、ディスク周速度６ｍ／秒、０．５ｍｍジルコニアビーズを８０体積％充填、３パスの条件で、カーボンブラック、ワックスの分散を行った。
【０１２２】
次いで、前述の低分子ポリエステル１の６５質量％酢酸エチル溶液１３２４質量部を添加し、上記条件のビーズミルで１パスして分散液を得た。これを「顔料・ワックス分散液１」とした。この顔料・ワックス分散液１の固形分濃度（１３０℃）は５０質量％であった。
【０１２３】
（８）乳化スラリーの作製
（ａ）乳化スラリー１の作製（着色粒子Ａ用）
「顔料・ワックス分散液１」７４９質量部、「プレポリマー１」１１５質量部、「ケチミン化合物１」２．９質量部を容器に投入し、ＴＫホモミキサー（特殊機化株式会社製）で５０００ｒｐｍ、１分間混合した後、容器に前述の「水相１」１２００質量部を添加し、更に、ＴＫホモミキサーで、１２０００ｒｐｍ、４０分間混合してエマルジョンを得た。これを「乳化スラリー１」とする。
【０１２４】
（ｂ）乳化スリラー２の作製（着色粒子Ｄ、Ｅ、Ｈ用）
乳化スラリーを作製する際、「顔料・ワックス分散液１」を５８５質量部、「プレポリマー１」９５質量部、「ケチミン化合物１」２．３質量部を容器に投入し、ＴＫホモミキサー（特殊機化株式会社製）で５０００ｒｐｍ、１分間混合後、容器に前述の「水相１」１２００質量部を添加し、更に、ＴＫホモミキサーで、１５０００ｒｐｍ、３０分間混合してエマルジョンを得た。これを「乳化スラリー２」とする。
【０１２５】
（ｃ）乳化スラリー３の作製（着色粒子Ｃ、Ｆ、Ｇ用）
乳化スラリーを作製する際、「顔料・ワックス分散液１」１０４８質量部、「プレポリマー１」１６１質量部、「ケチミン化合物１」４．１質量部を容器に投入し、ＴＫホモミキサー（特殊機化株式会社製）で５８００ｒｐｍ、１分間混合後、容器に前述の「水相１」１３００質量部を添加し、更に、ＴＫホモミキサーで、１５５００ｒｐｍ、３０分間混合してエマルジョンを得た。これを「乳化スラリー３」とする。
【０１２６】
（ｄ）乳化スラリー４の作製（着色粒子Ｂ用）
乳化スラリーを作製する際、「顔料・ワックス分散液１」１０４８質量部、「プレポリマー１」１６１質量部、「ケチミン化合物１」４．１質量部を容器に投入し、ＴＫホモミキサー（特殊機化株式会社製）で４０００ｒｐｍ、１分間混合後、容器に前述の「水相１」１５００質量部を添加し、更に、ＴＫホモミキサーで、１２５００ｒｐｍ、２０分間混合してエマルジョンを得た。これを「乳化スラリー４」とする。
【０１２７】
（９）着色粒子Ａ〜Ｈの作製
（着色粒子Ａの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が３８μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー１」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー１」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間熟成処理を行って「着色粒子Ａ」を作製した。
【０１２８】
（着色粒子Ｂの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が１１０μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー４」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー４」を通過させる様に撹拌を行いながら、３３℃で１０時間の脱溶剤処理を行った。その後、５０℃で３時間熟成処理を行って「着色粒子Ｂ」を作製した。
【０１２９】
（着色粒子Ｃの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が６５μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー３」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー３」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間熟成処理を行って「着色粒子Ｃ」を作製した。
【０１３０】
（着色粒子Ｄの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が２０μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー２」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー２」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間熟成処理を行って「着色粒子Ｄ」を作製した。
【０１３１】
（着色粒子Ｅの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が２８μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー２」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー２」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間熟成処理を行って「着色粒子Ｅ」を作製した。
【０１３２】
（着色粒子Ｆの作製）
「着色粒子Ｃ」の作製で使用した容器にフィルターをセットしない状態で、「乳化スラリー３」を投入し、「着色粒子Ｃ」の作製と同様、３０℃で８時間の脱溶剤処理と４５℃で２時間の熟成処理を行って「着色粒子Ｆ」を作製した。
【０１３３】
（着色粒子Ｇの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が１１０μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー３」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー３」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間の熟成処理を行って「着色粒子Ｇ」を作製した。
【０１３４】
（着色粒子Ｈの作製）
撹拌機と温度計、及び、メッシュ径が１５μｍのフィルターをセットした容器内に前述の「乳化スラリー２」を投入し、当該フィルターに「乳化スラリー２」を通過させる様に撹拌を行いながら、３０℃で８時間の脱溶剤処理を行った。その後、４５℃で２時間熟成処理を行って「着色粒子Ｈ」を作製した。
【０１３５】
（１０）洗浄、乾燥処理
上記着色粒子を含有する各着色粒子分散液１００質量部を減圧濾過処理して、各着色粒子ケーキを作製した。作製された着色粒子ケーキにイオン交換水１００質量部を添加し、回転数１２，０００ｒｐｍのＴＫホモミキサーで１０分間処理後、濾過処理を行って着色粒子ケーキを再度作製した。
【０１３６】
作製した着色粒子ケーキに塩酸を１０質量％添加したイオン交換水１００質量部を添加し、回転数１２，０００ｒｐｍのＴＫホモミキサーで１０分間処理後、濾過処理を行って着色粒子ケーキを作製した。更に、作製した着色粒子ケーキにイオン交換水３００質量部を添加し、回転数１２０００ｒｐｍのＴＫホモミキサーによる１０分間処理した後、濾過処理を行う操作を２回行い、最終の着色粒子ケーキを作製した。
【０１３７】
次に、着色粒子ケーキを循風乾燥機にて４５℃で４８時間乾燥処理を行った。その後、水９０質量部に対し、着色粒子ケーキ１５質量部を添加して、循風乾燥機にて４５℃で４８時間乾燥処理を行った。乾燥処理後、目開き７５μｍのメッシュを用いて篩い、「着色粒子」を得た。作製した上記着色粒子Ａ〜Ｈの形状を表１に示す。尚、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）および体積基準におけるメディアン径８．０〜２５．４μｍの含有率は前述した「マルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）により測定したものであり、長短軸比は電子顕微鏡「ＪＳＭ−６４００Ｆ」（日本電子社製）により得られた電子顕微鏡写真より算出したものである。
【０１３８】
表１に、「着色粒子Ａ〜Ｈ」の作製に用いた乳化スラリーＮｏ．、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）、着色粒子の長短軸比の平均値、体積基準におけるメディアン径（Ｄ50）８．０〜２５．４μｍの含有率を示す。
【０１３９】
【表１】
2007334188.tif 000003
【０１４０】
（１１）評価用トナー１〜９の作製
上記で作製した「着色粒子Ａ〜Ｈ」を表２に示す質量比で混合して得られた１００質量部に、外添剤として疎水性シリカ０．７質量部と、疎水化酸化チタン０．３質量部をヘンシェルミキサーを用いて混合し、「評価用トナー１〜９」を作製した。
【０１４１】
【表２】
2007334188.tif 000004
【０１４２】
《現像剤の作製》
上記で得られた「評価用トナー１〜９」の各々に対してシリコーン樹脂を被覆した体積平均粒径５０μｍのフェライトキャリアを混合し、トナー濃度が６％の「現像剤１〜９」を調製した。
【０１４３】
２．評価実験
（１）評価装置
評価装置としては、市販の画像形成装置「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  １０５０」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）をクリーニングユニットの交換とプリント速度を変更できる様に改造したものを用いた。また、クリーニングユニット近傍にモニター接続したＣＣＤ撮像素子を取り付け、帯電器を通過した感光体ドラム上の残存トナーをモニター観察できる様にした。
【０１４４】
クリーニング前帯電工程後の残存トナーの帯電量は、ＭＯＤＥＬ２１０ＨＳ−２Ａ（トレック社製）にて測定した。クリーニング前帯電工程後の像担持体の電位はプローブとしてはＭＯＤＥＬ６０００Ｂ−８（トレック社製）を装着、表面電位計としてはＭＯＤＥＬ１３４４（トレック社製）を使用した。
【０１４５】
（２）評価項目
表３に示す様に、評価用トナーとクリーニング前帯電における印加電圧とを組み合わせた画像形成条件の下、プリント速度の変更により、高速での画像形成におけるクリーニング性能を評価した。トナーと印加電圧との組み合わせは、表３に示す様に２５水準を用意し、実施例１〜１４、及び、比較例１〜１１とした。
【０１４６】
評価は、常温常湿環境下（２５℃、５５％ＲＨ）にて、プリント速度を４５枚／分、９５枚／分、１０５枚／分、１３５枚／分、及び、１４５枚／分に設定し、各プリント速度においてＡ４で１万枚の連続プリントを行った。連続プリント実施後のフィルミング発生、トナーすり抜けの発生、画像汚れから、各プリント速度におけるクリーニング性能を評価した。
【０１４７】
尚、フィルミング発生は、１万枚の連続プリント後の感光体表面を目視観察し、フィルミングの発生が認められないものを合格とした。
【０１４８】
また、トナーすり抜けの発生は、連続プリントで作成されたプリント画像上の黒すじ発生の有無から評価し、連続プリントを通して黒すじが発生しなかったものを合格とした。
【０１４９】
更に、画像汚れは、連続プリント後に作成したプリント画像上の白地部分の反射濃度（カブリ濃度）が０．０１未満であるものを合格とした。白地部分の反射濃度測定は、反射濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を用いて行った。
【０１５０】
評価は、以下のとおりである。即ち、
◎  プリント速度を１３５枚／分以上にしてもクリーニング性能に変動が見られない
○  プリント速度が１０５枚／分までクリーニング性能に変動が見られない
△  プリント速度が９５枚／分までクリーニング性能に変動が見られない
×  プリント速度が４５枚／分未満でクリーニング性能に変動があらわれた
とし、結果が◎〜△のもの（プリント速度が９５枚／分までクリーニング性能に変動がみられなかったもの）を合格とした。
【０１５１】
結果を表３に示す。
【０１５２】
【表３】
2007334188.tif 000005
【０１５３】
表３に示す様に、本発明に係る構成要件を有する実施例１〜１４によれば、９５枚／分以上のプリント速度で画像形成を行った時に、フィルミングやトナーすり抜け、画像汚れの発生が見られず、良好なクリーニング性能が発現されることが確認された。また、ＣＣＤカメラの撮影結果によると、実施例１〜１４の画像形成時に感光体上の残存トナーが配向されてからクリーニングされることを示唆する様な傾向が見られた。
【０１５４】
一方、本発明の構成要件を満足しない比較例１〜１１では、４５枚／分のプリント速度で十分なクリーニング性能を発現することが困難なことを示す結果になった。
【０１５５】
この様に、本発明の構成により、高速のプリント作成条件下で画像形成を行ったときに良好なクリーニング性能が発現されるという本発明の効果が奏されることが、実施例の結果からも確認された。
【図面の簡単な説明】
【０１５６】
【図１】異形化トナーの一例を示すモデル図である。
【図２】フィルターを用いて異形化する装置の一例を示す要部断面図である。
【図３】異形化トナーを像担持体と同じ極性に帯電させた時に生じると予想されるトナー配向のモデルを示す。
【図４】像担持体上の残存トナーを像担持体と同極性に帯電させる手段の一例を示す断面である。
【図５】本発明の画像形成方法に使用可能な画像形成装置の一例を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１５７】
１１  残存トナー
１２  同極性に帯電された残存トナー
５０  像担持体
６２１  クリーニングブレード
６２２  放電ワイヤー
６２３  帯電ブラシ
６２４  帯電ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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