(57)【要約】【課題】ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍の成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、また、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる簡素な構成の可変周波数消音システムを提供する。【解決手段】吸気管１の内部に開口形状の異なる開口Ｂ１，Ｂ２を有する可動スリーブ４をスライド移動可能に挿入する。エンジン回転数に応じて可動スリーブ４をスライド移動させ、吸気管１の内部空間と各レゾネータ２，３のレゾネータ室２１ａ，３１ａとの連通面積を一定の比率をもって変化させる。これにより、一つのアクチュエータによって各可変レゾネータそれぞれが消音対象とする騒音の周波数を同時に変更可能とする。【選択図】図４
2007205327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関本体に接続される気体流通管に取り付けられ、且つ内燃機関本体の運転状態の変化に伴う気体流通管内における気体騒音の周波数変化に対応するように、ヘルムホルツの共鳴原理を利用してその周波数の気体騒音を低減させる可変周波数消音システムにおいて、
レゾネータ室を有するレゾネータ本体と、このレゾネータ本体と上記気体流通管とを連通させる連通管とをそれぞれ備えた複数のレゾネータを有し、
「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうちの少なくとも一つにおける各レゾネータ相互間の比が一定に維持されながら、単一のアクチュエータによって「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうち少なくとも一つが互いに連動して変更されるように連動機構を備えた構成とされていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項２】
内燃機関の吸気管に取り付けられ、且つ内燃機関の回転数の変化に伴う吸気音の周波数変化に対応するように、ヘルムホルツの共鳴原理を利用してその周波数の吸気音を低減させる可変周波数消音システムにおいて、
レゾネータ室を有するレゾネータ本体と、このレゾネータ本体と上記吸気管とを連通させる連通管とをそれぞれ備えた複数のレゾネータを有し、
「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうちの少なくとも一つにおける各レゾネータ相互間の比が一定に維持されながら、単一のアクチュエータによって「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうち少なくとも一つが互いに連動して変更されるように連動機構を備えた構成とされていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項３】
上記請求項２記載の可変周波数消音システムにおいて、
連動機構は、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータにおける「連通管内部の通路面積」を変更するものであって、
吸気管には、各レゾネータのレゾネータ室に対してそれぞれ連通管を介して個別に連通する複数の吸気管側開口が形成されている一方、
この吸気管の内部には、上記各吸気管側開口に個別に臨む複数の可動部材側開口を有する筒型の可動部材が相対移動可能に組み付けられており、この可動部材が吸気管に対して相対移動することによって、上記各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させ、これによって各レゾネータの共鳴周波数を変化させることにより低減可能な吸気音の周波数を変更するよう構成されていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項４】
上記請求項３記載の可変周波数消音システムにおいて、
可動部材は、吸気管に対して吸気管の軸心に沿う方向にスライド移動することにより、各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させるよう構成されていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項５】
上記請求項３記載の可変周波数消音システムにおいて、
可動部材は、吸気管に対して吸気管の軸心回りに回動することにより、各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させるよう構成されていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項６】
上記請求項２記載の可変周波数消音システムにおいて、
連動機構は、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータにおける「連通管内部の通路面積」を変更するものであって、
各レゾネータは互いに隣接して配置されており、これらレゾネータの連通管には、この連通管の延長方向に対して略直交する方向にスライド移動することにより連通管内部の通路面積を可変とするスライダがそれぞれ備えられていると共に、これらスライダの互いに対向する側面は傾斜面で形成されている一方、
上記各スライダの間に配設され、且つ連通管の延長方向に移動することにより上記各スライダの傾斜面に対して押圧力を与えてスライダを連通管の延長方向に対して略直交する方向にスライド移動させる押圧部材が備えられていて、
上記各スライダの傾斜面の傾斜角度は、押圧部材の移動量に対するスライダのスライド移動量が一定の比率に維持されるように互いに異なる傾斜角度に設定されていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項７】
上記請求項２記載の可変周波数消音システムにおいて、
連動機構は、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータにおける「連通管の長さ」を変更するものであって、
各レゾネータ本体は、アクチュエータの駆動に伴い、吸気管に対する接離方向に一体となって移動可能な構成とされており、これらレゾネータ本体と吸気管とを連結する各連通管は、レゾネータ本体の移動位置に応じてその長さ寸法が変更可能な構成とされている一方、
各レゾネータにおける「連通管内部の通路面積」は互いに異なる面積に設定されていて、
上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体が吸気管に対して接離方向に移動することにより上記「連通管内部の通路面積」の比が一定に維持されながら連通管の長さ寸法が変更される構成となっていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項８】
上記請求項２記載の可変周波数消音システムにおいて、
連動機構は、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータにおける「レゾネータ室の容積」を変更するものであって、
各レゾネータ本体は、吸気管に固定された第１部材と、この第１部材に対して相対移動することによってレゾネータ室の容積を可変とする第２部材とを備えて成っている一方、
各レゾネータにおける上記第２部材の移動方向に対して略直交する方向に延びる面の面積は互いに異なる面積に設定されていて、
上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体の第２部材が第１部材に対して相対移動することにより上記「レゾネータ室の容積」の比が一定に維持されながら、この「レゾネータ室の容積」が変更される構成となっていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【請求項９】
上記請求項２記載の可変周波数消音システムにおいて、
連動機構は、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータにおける「連通管の長さ」を変更するものであって、
各レゾネータ本体は、アクチュエータの駆動に伴い、吸気管に対する接離方向に互いに独立して移動可能な構成とされており、このレゾネータ本体と吸気管とを連結する連通管は、レゾネータ本体の移動位置に応じてその長さ寸法が変更可能な構成とされている一方、
各レゾネータにおける「連通管の長さ」は互いに異なる長さに設定されていて、
上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体が吸気管に対して互いに独立して接離方向に移動することにより上記「連通管の長さ」の比が一定に維持されながら、この「連通管の長さ」の長さ寸法が変更される構成となっていることを特徴とする可変周波数消音システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば自動車用エンジンの吸気系に備えられて吸気騒音を低減させる消音システムに代表されるものであって、低減可能な騒音の周波数を可変とする可変周波数消音システムに係る。特に、本発明は、複数種類の周波数の騒音に対して消音効果を発揮することができる消音システムの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば、自動車用エンジンの騒音対策として、吸気管内で発生する騒音（吸気音）を抑制するレゾネータを設ける技術が知られている。この種のレゾネータは、一般に、ヘルムホルツの共鳴原理を利用して特定周波数の騒音を低減させる消音器として機能する。
【０００３】
具体的に、レゾネータは、比較的容量の大きなレゾネータ室を有するレゾネータ本体と、このレゾネータ本体と吸気管とを連通させる連通管とを備えている。この構成において、連通管の長さをＬ、連通管内部の通路面積（連通管の延長方向に対して直交する方向の通路面積）をＳ、レゾネータ室の容積をＶ、音速をｃとすると、下記の（１）式で表される周波数ｆの騒音を低減することができる。
【０００４】
ｆ＝（ｃ／２π）×（Ｓ／（Ｌ×Ｖ））1/2         …（１）
上記吸気管では様々な周波数の吸気音が発生しており、吸気音のピーク周波数（最も騒音レベルの高い周波数（以下、この周波数を１次成分と呼ぶ）に上記（１）式が適合するように上記Ｌ，Ｓ，Ｖを設計すれば、その１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音を低減することができる。例えば、周波数が２００Ｈｚの吸気音の騒音レベルが最も高くなる状況において、この周波数に上記（１）式が適合するように上記Ｌ，Ｓ，Ｖが設計されていれば、この２００Ｈｚの吸気音ばかりでなく４００Ｈｚや６００Ｈｚの吸気音も低減することができる。
【０００５】
しかしながら、上記Ｌ，Ｓ，Ｖが共に一定の固定式レゾネータを１個備えさせたのみでは、特定のエンジン回転数において発生する１次成分及びその整数倍成分の各周波数の吸気音しか低減できない。
【０００６】
そこで、これら以外の周波数の騒音対策を行う技術として、例えば下記の特許文献１や特許文献２に開示されているように上記Ｌ，Ｓ，Ｖのうち少なくとも一つが異なる複数種類のレゾネータを配設することが知られている。これによれば、上記１次成分及びその整数倍成分の周波数の吸気音ばかりでなく、それ以外の周波数（例えば上記１次成分の半分の周波数である０．５次成分や、１次成分と２次成分との中間の周波数である１．５次成分等）の吸気音についても消音効果を得ることができる。例えば、一つのレゾネータによって周波数が２００Ｈｚ、４００Ｈｚ、６００Ｈｚの吸気音を低減でき、他の一つのレゾネータによって周波数が１００Ｈｚ、３００Ｈｚ、５００Ｈｚの吸気音を低減できることになる。
【０００７】
一方、自動車用エンジンは、自動車の運転状況等に応じてエンジン回転数が変化するため、それに伴って吸気流速等が変化して吸気音の周波数も変化する。つまり、吸気管における騒音のピーク周波数（上記１次成分）及びその整数倍成分（２次成分や３次成分等）の周波数もエンジン回転数に応じて変化していく。
【０００８】
この１次成分の周波数及びその整数倍成分の周波数の変動に対応するための技術として、下記の特許文献３に開示されている可変レゾネータが提案されている。この可変レゾネータは、上記Ｌ，Ｓ，Ｖのうちの何れかを変更可能とするものである。つまり、上記Ｌ，Ｓ，Ｖのうちの少なくとも一つをアクチュエータ等の駆動源により可変とし、エンジン回転数の変化に伴ってアクチュエータを作動させて、レゾネータの共鳴周波数を変化させ、これによって変動後の１次成分とその整数倍成分の周波数の騒音を低減できるようにしたものである。
【特許文献１】実開昭５８−３５６６６号公報
【特許文献２】特開昭６０−３０４６３号公報
【特許文献３】特開２００５−２５６６６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、従来の可変レゾネータによって上記１次成分及びその整数倍の成分以外の周波数（上述した０．５次成分や１．５次成分等）に対しても消音効果を発揮させようとすると、この種の可変レゾネータを複数個配設し、それぞれにアクチュエータを備えさせ、更には、個々のアクチュエータを個別に作動させるための作動システムが必要になる。これでは、消音システムとしての構成が複雑になるばかりでなく、各アクチュエータを作動させるための制御動作が煩雑になってしまい、コストの高騰を招いたり、誤動作を引き起こす可能性も高くなってしまう。
【００１０】
尚、上記レゾネータは吸気管ばかりでなく排気管に取り付けられて排気騒音を低減するために利用されることもあり、この排気管用レゾネータにおいても上述と同様の課題が生じている。
【００１１】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、また、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる簡素な構成の可変周波数消音システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
−課題の解決原理−
上記の目的を達成するために講じられた本発明の解決原理は、上記Ｌ（連通管の長さ），Ｓ（連通管内部の通路面積），Ｖ（レゾネータ室の容積）のうち少なくとも一つが特定の比をもつ複数種類のレゾネータを単一のアクチュエータによって作動させる。そして、このアクチュエータが作動する際、上記特定の比を維持しながら、上記Ｌ，Ｓ，Ｖのうち少なくとも一つを変更することにより、個々のレゾネータが消音対象とする騒音の周波数を同時に変更できる構成としている。
【００１３】
−解決手段−
具体的に、本発明は、内燃機関本体に接続される気体流通管に取り付けられ、且つ内燃機関本体の運転状態の変化に伴う気体流通管内における気体騒音の周波数変化に対応するように、ヘルムホルツの共鳴原理を利用してその周波数の気体騒音を低減させる可変周波数消音システムを前提とする。この可変周波数消音システムに対し、レゾネータ室を有するレゾネータ本体と、このレゾネータ本体と上記気体流通管とを連通させる連通管とをそれぞれ有する複数のレゾネータを備えさせる。そして、「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうちの少なくとも一つにおける各レゾネータ相互間の比が一定に維持されながら、単一のアクチュエータによって「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうち少なくとも一つが連動して変更されるように連動機構を備えさせた構成としている。
【００１４】
本発明の適用形態として具体的には内燃機関の吸気系に備えさせることにより吸気音を低減することが挙げられる。この吸気系に備えさせた場合の構成として具体的には以下のものが挙げられる。内燃機関の吸気管に取り付けられ、且つ内燃機関の回転数の変化に伴う吸気音の周波数変化に対応するように、ヘルムホルツの共鳴原理を利用してその周波数の吸気音を低減させる可変周波数消音システムを前提とする。この可変周波数消音システムに対し、レゾネータ室を有するレゾネータ本体と、このレゾネータ本体と上記吸気管とを連通させる連通管とをそれぞれ有する複数のレゾネータを備えさせる。そして、「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうちの少なくとも一つにおける各レゾネータ相互間の比が一定に維持されながら、単一のアクチュエータによって「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうち少なくとも一つが連動して変更されるように連動機構を備えさせた構成としている。
【００１５】
上記各解決手段における「連通管内部の通路面積」とは、連通管自体におけるその延長方向に対して略直交する方向の通路面積ばかりでなく、連通管が気体流通管（吸気管）に開放する開口面積または連通管がレゾネータ室に開放する開口面積をも含む概念である。例えば、これら開口面積及び連通管自体の通路面積のうち最も面積の小さい部分がこの「連通管内部の通路面積」に相当する。
【００１６】
これらの特定事項によれば、気体流通管（吸気管）内で発生する様々な周波数帯の気体騒音（吸気温）のうち１次成分及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）については、複数のレゾネータのうちの一つによって低減でき、また、他の周波数帯の気体騒音（例えば０．５次成分や１．５次成分等）については、他のレゾネータによって低減できる。また、気体流通管内での騒音の発生状態が変化した場合（例えば内燃機関の回転数の変化に伴って吸気音の周波数が変化した場合）、各レゾネータは共に、アクチュエータによって「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうち少なくとも一つが連動して変更されることになる。また、この際、「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」のうちの少なくとも一つにおける各レゾネータ相互間の比は一定に維持されている。従って、騒音の発生状態が変化した後における１次成分及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）については、複数のレゾネータのうちの一つによって低減でき、他の周波数帯の騒音（例えば騒音の発生状態が変化した後の０．５次成分や１．５次成分等）については、他のレゾネータによって低減できることになる。このように、各レゾネータを単一のアクチュエータによって作動させながらも各周波数帯の騒音を効果的に低減することができ、各レゾネータ毎にアクチュエータを備えさせる必要はない。従って、本解決手段によれば、アクチュエータが一つで済み、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍の成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００１７】
上述した如く、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータの消音特性（共鳴周波数）を連動して変化させる要素としては、「連通管の長さ」、「連通管内部の通路面積」、「レゾネータ室の容積」があるが、「連通管内部の通路面積」を変化させる場合の具体的な構成としては以下のものが挙げられる。
【００１８】
先ず、吸気管に、各レゾネータのレゾネータ室に対してそれぞれ連通管を介して個別に連通する複数の吸気管側開口を形成する。また、この吸気管の内部に、各吸気管側開口に個別に臨む複数の可動部材側開口を有する筒型の可動部材を相対移動可能に組み付ける。そして、この可動部材が吸気管に対して相対移動することによって、上記各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させ、これによって各レゾネータの共鳴周波数を変化させることにより低減可能な吸気音の周波数を変更する構成としている。
【００１９】
この場合、可動部材を吸気管に対して相対移動させる構成としては以下の２タイプが挙げられる。先ず、可動部材が、吸気管に対して吸気管の軸心に沿う方向にスライド移動することにより、各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させるものである。また、可動部材が、吸気管に対して吸気管の軸心回りに回動することにより、各吸気管側開口とそれぞれに対向する可動部材側開口との重なり合い状態を変化させてこれら開口同士の連通面積を変化させるものである。
【００２０】
このように筒型の可動部材を吸気管の内部で移動させることによって各レゾネータの共鳴周波数を変化させる構成とした場合、吸気管の外部に配設する部品点数を少なくしながらも上記効果（各種周波数帯（０．５次成分や１次成分等）の騒音の低減、これら騒音の周波数が変動した場合の追従性の向上、単一のアクチュエータのみの使用による構成の簡素化）を奏することかできる。このため、本発明に係る可変周波数消音システムを組み込むためのスペースが小さくて済み、実用性の高いものとなる。
【００２１】
また、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータの「連通管内部の通路面積」を変化させるための他の構成としては以下のものも挙げられる。先ず、各レゾネータを互いに隣接して配置し、これらレゾネータの連通管に、この連通管の延長方向に対して略直交する方向にスライド移動することにより連通管内部の通路面積を可変とするスライダをそれぞれ備えさせる。また、これらスライダの互いに対向する側面を傾斜面で形成する。一方、上記各スライダの間に、連通管の延長方向に移動することにより上記各スライダの傾斜面に対して押圧力を与えてスライダを連通管の延長方向に対して略直交する方向にスライド移動させる押圧部材を備えさせる。そして、上記各スライダの傾斜面の傾斜角度を、押圧部材の移動量に対するスライダのスライド移動量が一定の比率に維持されるように互いに異なる傾斜角度に設定する。
【００２２】
この特定事項によれば、押圧部材の移動に伴い、各スライダはそれぞれの傾斜面が押圧部材からの押圧力を受けてスライド移動し、各連通管の内部に押し出され、その結果、各連通管内部の通路面積が共に小さくなっていく。この通路面積が小さくなっていく割合は各スライダの傾斜面の角度によって決定される。例えば、傾斜面の角度が４５°である場合には押圧部材の移動量と同寸法だけスライダがスライド移動することになり、傾斜面の角度が約６３°である場合には押圧部材の移動量に対して約半分の寸法だけスライダがスライド移動することになる。つまり、この傾斜面の角度を適切に設定することによって各スライダのスライド移動量の比率を任意に設定することができ、各レゾネータ相互間における連通管内部の通路面積の比を一定に維持することができる。
【００２３】
また、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータの「連通管の長さ」を変化させる構成としては以下のものが挙げられる。先ず、各レゾネータ本体を、アクチュエータの駆動に伴い、吸気管に対する接離方向に一体となって移動可能な構成とする。また、これらレゾネータ本体と吸気管とを連結する各連通管を、レゾネータ本体の移動位置に応じてその長さ寸法が変更可能な構成とする。一方、各レゾネータにおける「連通管内部の通路面積」を互いに異なる面積に設定する。これにより、上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体が吸気管に対して接離方向に移動することにより上記「連通管内部の通路面積」の比が一定に維持されながら連通管の長さ寸法が変更される構成とする。
【００２４】
また、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータの「レゾネータ室の容積」を変化させる構成としては以下のものが挙げられる。先ず、各レゾネータ本体を、吸気管に固定された第１部材と、この第１部材に対して相対移動することによってレゾネータ室の容積を可変とする第２部材とを備えさせて成す。一方、各レゾネータにおける上記第２部材の移動方向に対して略直交する方向に延びる面の面積を互いに異なる面積に設定する。これにより、上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体の第２部材が第１部材に対して相対移動することにより上記「レゾネータ室の容積」の比が一定に維持されながら、この「レゾネータ室の容積」が変更される構成とする。
【００２５】
更に、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータの「連通管の長さ」を変化させる構成としては以下のものが挙げられる。先ず、各レゾネータ本体を、アクチュエータの駆動に伴い、吸気管に対する接離方向に互いに独立して移動可能な構成とする。また、これらレゾネータ本体と吸気管とを連結する各連通管を、レゾネータ本体の移動位置に応じてその長さ寸法が変更可能な構成とする。一方、各レゾネータにおける「連通管の長さ」を互いに異なる長さに設定する。そして、上記アクチュエータの駆動に伴って各レゾネータ本体が吸気管に対して互いに独立して接離方向に移動することにより上記「連通管の長さ」の比が一定に維持されながら、この「連通管の長さ」の長さ寸法が変更される構成とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明では、Ｌ（連通管の長さ），Ｓ（連通管内部の通路面積），Ｖ（レゾネータ室の容積）のうち少なくとも一つが可変な可変レゾネータを複数備えさせるに際し、これらＬ，Ｓ，Ｖのうち少なくとも一つが特定の比をもつ各レゾネータを単一のアクチュエータによって作動させ、このアクチュエータが作動する際、上記特定の比を維持しながら、上記Ｌ，Ｓ，Ｖのうち少なくとも一つを変更するようにしている。このため、単一のアクチュエータによって個々のレゾネータが消音対象とする騒音の周波数を同時に変更することが可能となり、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍の成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を発揮することが可能な可変周波数消音システムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施形態は、自動車用エンジンの吸気系に備えられる可変周波数消音システムとして本発明を適用した場合について説明する。
【００２８】
（第１実施形態）
−可変周波数消音システムの概略構成−
図１は本実施形態に係る自動車用エンジンの吸気管（気体流通管）１の一部を示す側面図であり、図２は図１におけるＩＩ−ＩＩ線に沿った断面図である。また、吸気管１の内部構造を示す図としては図５が挙げられる。この図５は図２におけるＶ−Ｖ線に対応した位置における断面図である。
【００２９】
これら図に示すように、本実施形態に係る自動車用エンジンの吸気管１には２個のレゾネータ２，３が取り付けられている。これらレゾネータ２，３は、具体的にはエンジンの吸気系におけるエアクリーナの上流側に備えられている。また、各レゾネータ２，３の取り付け位置における吸気管１の内部には円筒形状の可動スリーブ（可動部材）４が挿入されている。この可動スリーブ４はアクチュエータとしての駆動モータ５（図５参照）によって吸気管１の軸心に沿う方向にスライド移動可能となるように組み付けられている（このスライド移動のための構成及び動作については後述する）。以下、各部材について説明する。
【００３０】
−レゾネータ２，３の構成−
上記吸気管１に取り付けられている各レゾネータ２，３は共に同一の構成となっている。具体的には、比較的容量の大きなレゾネータ室２１ａ，３１ａを有するレゾネータ本体２１，３１と、このレゾネータ本体２１，３１と吸気管１とを連通させる連通管２２，３２とを備えた構成となっている。以下の説明では、図２において右側に位置するレゾネータを第１レゾネータ２と呼び、左側に位置するレゾネータを第２レゾネータ３と呼ぶこととする。
【００３１】
各レゾネータ２，３は、吸気管１を挟んで互いに対向する位置にそれぞれ設けられている。つまり、吸気管１の左右両側部の互いに対向する位置に連通管２２，３２がそれぞれ接続されており、これら連通管２２，３２の外側端にレゾネータ本体２１，３１がそれぞれ取り付けられた構成となっている。これらレゾネータ本体２１，３１は、吸気管１の外周面に略沿うように、つまり、吸気管１の外周を囲むような略円弧形状の容器で構成されており、これによってレゾネータ２，３の設置スペースのコンパクト化を図っている。
【００３２】
また、各連通管２２，３２の断面形状（連通管２２，３２の延長方向に対して直交する方向の断面形状）は略矩形状となっている。このため、各連通管２２，３２を接続するために吸気管１に形成されている開口（吸気管側開口）Ａ１，Ａ２も同様の略矩形状となっている。図１０（ａ）の左側の図は、各連通管２２，３２の接続位置において吸気管１をその軸心に沿う方向で切断して展開した図（吸気管１の内周面を手前側として示した図）である。このように、吸気管１の２箇所には略矩形状の開口Ａ１，Ａ２が形成されており、これら開口Ａ１，Ａ２の縁部（吸気管１の外周面側の縁部）に各連通管２２，３２がそれぞれ接続されている。
【００３３】
−可動スリーブ４−
図３は可動スリーブ４を示す斜視図である。この可動スリーブ４は、その外径寸法が上記吸気管１の内径寸法に略一致しており、外周面が吸気管１の内周面に接触するように吸気管１に挿入されている。吸気管１の外周部の一部（図２及び図５における下端位置）にはその軸心に沿う方向に延びるスリット１１が形成されている。一方、可動スリーブ４の外周面（図３における下端位置）には幅寸法が上記スリット１１の幅寸法に略位置するピン４１が突設されており、このピン４１が上記スリット１１に挿入された状態で、吸気管１の内部に可動スリーブ４が挿入されている。このため、可動スリーブ４は、吸気管１に対する相対的な回転（軸心回りのずれ）が防止されながら軸心に沿う方向（図５における左右方向）のスライド移動が可能となるように組み付けられている。そして、可動スリーブ４の上記ピン４１は駆動モータ（電動モータまたは油圧モータ）５から突出している作動ロッド５１に連結されており、駆動モータ５の駆動に伴う作動ロッド５１の進退移動に伴って可動スリーブ４が吸気管１の内部で軸心に沿う方向にスライド移動可能となっている。
【００３４】
また、この可動スリーブ４には、上記吸気管１に形成されている略矩形状の開口Ａ１，Ａ２に対応した位置に三角形状の開口（可動部材側開口）Ｂ１，Ｂ２が形成されている。以下、この可動スリーブ４に形成されている三角形状の開口Ｂ１，Ｂ２について説明する。図１０（ａ）の右側の図は、可動スリーブ４をその軸心に沿う方向で切断して展開した図（可動スリーブ４の内周面を手前側として示した図）である。このように、可動スリーブ４の２箇所には上記吸気管１に形成されている略矩形状の開口Ａ１，Ａ２に対応した位置に三角形状の開口Ｂ１，Ｂ２が形成されている。
【００３５】
本実施形態の特徴の一つとして、これら三角形状の開口Ｂ１，Ｂ２の形状は互いに異なっている。具体的には、これら開口Ｂ１，Ｂ２の形状である三角形は、可動スリーブ４の周方向に延びる辺ａ１，ａ２と軸心に沿う方向に延びる辺ｂ１，ｂ２との成す角α，αが共に直角である直角三角形となっている（図１０（ａ）参照）。そして、これら直角三角形は、可動スリーブ４の軸心に沿う方向に延びる辺ｂ１，ｂ２を底辺とした場合の高さ（周方向に延びる辺ａ１，ａ２の長さ）が互いに異なっている。具体的に、一方の辺ａ２の長さに対して他方の辺ａ１の長さが約４倍に設定されている。そして、長さ寸法が長い辺ａ１を有する開口Ｂ１が上記開口Ａ１を介して第１レゾネータ２の連通管２２に対向するように、また、長さ寸法が短い辺ａ２を有する開口Ｂ２が上記開口Ａ２を介して第２レゾネータ３の連通管３２に対向するように可動スリーブ４は吸気管１に組み付けられている。これにより、可動スリーブ４に形成されている開口Ｂ１，Ｂ２が、吸気管１に形成されている開口Ａ１，Ａ２に重なり合った状態では、吸気管１の内部空間と、各レゾネータ２，３のレゾネータ室２１ａ，３１ａとは互いに連通した状態となるが、その連通面積は、第１レゾネータ２と第２レゾネータ３とでは異なる状況となる。つまり、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積が、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積よりも大きくなっており、しかも、その連通面積の比は可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず常に一定比率となっている。具体的に、上述した如く辺ａ１、ａ２の長さの比が設定されているために、これらの連通面積の比は「４：１」となり（第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積が、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積に対して４倍となり）、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定されている。
【００３６】
−駆動モータ５−
駆動モータ５は、上述したように作動ロッド５１を備えており、この作動ロッド５１の進退移動によって上記可動スリーブ４を吸気管１の内部でスライド移動させて可動スリーブ４のスライド移動位置を調整するものである。つまり、作動ロッド５１の進退移動位置を調整することによって吸気管１の内部空間と各レゾネータ２，３のレゾネータ室２１ａ，３１ａとの連通面積（開口Ａ１とＢ１とが重なり合う面積、開口Ａ２とＢ２とが重なり合う面積）をそれぞれ設定するものである。
【００３７】
この駆動モータ５は、エンジンを統轄制御するエンジンコントローラ６（以下、ＥＣＵと呼ぶ）からの駆動信号を受けて駆動し、可動スリーブ４を吸気管１の内部の所定位置までスライド移動させるようになっている。一方、ＥＣＵ６は、エンジン回転数センサ６１からのエンジン回転数信号を受け、この信号に基づいて吸気音のピーク周波数（１次成分）を算出し、それに基づいた駆動信号を駆動モータ５に出力するようになっている。つまり、ＥＣＵ６が、現在のエンジン回転数をエンジン回転数センサ６１からの信号によって検知し、そのエンジン回転数から吸気音のピーク周波数を算出し、それに適合するように（第１レゾネータ２の共鳴周波数がピーク周波数に一致するように）可動スリーブ４のスライド移動位置を決定して、その駆動信号を駆動モータ５に出力するようになっている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００３８】
尚、上記エンジン回転数センサ６１は、エンジンのクランクシャフトの回転数を検出するものであって、クランクシャフトに回転一体に取り付けられたＮＥロータの外周囲の歯（突起）が通過することに伴ってパルス波を発生する電磁ピックアップにより構成されている。
【００３９】
−消音動作−
次に、上述の如く構成された本実施形態に係る可変周波数消音システムによる消音動作について説明する。
【００４０】
エンジンが駆動されると、上記エンジン回転数センサ６１からのエンジン回転数信号がＥＣＵ６に送信される。ＥＣＵ６では、この受信したエンジン回転数信号に基づいて、そのエンジン回転数の際にピーク（最大）となる吸気音の周波数（１次成分）を算出する。例えば、エンジン回転数信号とピーク吸気音周波数との関係をマップとして上記ＥＣＵ６に記憶させておき、このマップからピーク吸気音周波数を読み出すようにしている。
【００４１】
その後、ＥＣＵ６は算出したピーク吸気音周波数に基づく駆動信号を駆動モータ５に出力する。この駆動信号を受信した駆動モータ５は、この駆動信号に従って駆動し、可動スリーブ４を吸気管１の内部の所定位置までスライド移動させる。
【００４２】
これにより、第１レゾネータ２にあっては、共鳴周波数が上記ピーク吸気音周波数（１次成分）に一致することになり、この１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音を低減することができる。
【００４３】
一方、第２レゾネータ３にあっては、上述した如く共鳴周波数が第１レゾネータ２の共鳴周波数の１／２となっているため、上記１次成分の半分の周波数である０．５次成分に共鳴周波数が一致することになり、この０．５次成分の騒音や、１次成分と２次成分との中間の周波数である１．５次成分の騒音に対して消音効果を発揮することになる。
【００４４】
図４は、エンジン回転数が比較的低い（例えば２０００ｒｐｍ程度）場合における図２と同一箇所の断面図を示している。図５は図４におけるＶ−Ｖ線に対応した位置における断面図であって、第１レゾネータ２側における開口Ａ１と開口Ｂ１との重なり合い状態を示している。また、図６は図４におけるＶＩ−ＶＩ線に対応した位置における断面図であって、第２レゾネータ３側における開口Ａ２と開口Ｂ２との重なり合い状態を示している。また、図１０（ｂ）は吸気管１及び可動スリーブ４をその軸心に沿う方向で切断して展開した図であって、各開口（Ａ１，Ｂ１、Ａ２，Ｂ２）同士の重なり合い状態を示している。これら図からも解るように、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部との連通面積は、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部との連通面積よりも大きくなっており、第１レゾネータ２によって１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音が低減され、第２レゾネータ３によって０．５次成分や１．５次成分の騒音が低減されることになる。
【００４５】
そして、エンジン回転数が変動し、それに伴って吸気音の周波数が変化した場合には、上記の場合と同様に、エンジン回転数センサ６１からのエンジン回転数信号がＥＣＵ６に送信され、ＥＣＵ６が、算出したピーク吸気音周波数に基づく駆動信号を駆動モータ５に出力する。この駆動信号を受信した駆動モータ５は、この駆動信号に従って駆動し、可動スリーブ４を吸気管１の内部の所定位置までスライド移動させることになる。
【００４６】
これにより、第１レゾネータ２にあっては、共鳴周波数が、エンジン回転数が変動した後のピーク吸気音周波数（１次成分）に一致することになり、この１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音を低減することができる。
【００４７】
一方、第２レゾネータ３にあっては、共鳴周波数が、エンジン回転数が変動した後の上記１次成分の半分の周波数である０．５次成分に一致することになり、この０．５次成分の騒音や、１次成分と２次成分との中間の周波数である１．５次成分の騒音に対して消音効果が得られることになる。
【００４８】
図７は、このエンジン回転数が変動した後であって、エンジン回転数が比較的高い（例えば４０００ｒｐｍ程度）場合における図２と同一箇所の断面図を示している。図８は図７におけるＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に対応した位置における断面図であって、第１レゾネータ２側における開口Ａ１と開口Ｂ１との重なり合い状態を示している。また、図９は図７におけるＩＸ−ＩＸ線に対応した位置における断面図であって、第２レゾネータ３側における開口Ａ２と開口Ｂ２との重なり合い状態を示している。また、図１０（ｃ）は吸気管１及び可動スリーブ４をその軸心に沿う方向で切断して展開した図であって、各開口（Ａ１，Ｂ１、Ａ２，Ｂ２）同士の重なり合い状態を示している。これら図からも解るように、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部との連通面積は、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部との連通面積よりも大きくなっており、第１レゾネータ２によって、エンジン回転数が変動した後の１次成分の騒音及びその整数倍の成分の騒音が低減され、第２レゾネータ３によって、エンジン回転数が変動した後の０．５次成分の騒音及び１．５次成分の騒音が低減される。また、エンジン回転数が高くなるに従って上記各成分（１次成分や１．５次成分等）の周波数も高くなっていくので、この場合の可動スリーブ４のスライド移動方向としては、各開口Ａ１，Ｂ１、Ａ２，Ｂ２同士がより重なり合うようにして開口面積が大きくなる方向とされ、各レゾネータ２，３の共鳴周波数を高めるように制御される。
【００４９】
以上のようにして、エンジン回転数の変動に伴って吸気音の周波数が変化する度に、それに応じて駆動モータ５が駆動して可動スリーブ４のスライド移動位置を調整し、各成分（０．５次成分、１次成分、１．５次成分、２次成分…）の騒音を効果的に低減することができ、エンジン回転数に係わらず吸気系の静粛性を常時維持することができる。
【００５０】
以上のように、本実施形態では、アクチュエータとしての駆動モータ５が一つで済み、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００５１】
（変形例１）
次に、上述した第１実施形態の変形例１について説明する。上記第１実施形態において可動スリーブ４に形成されている開口Ｂ１，Ｂ２は直角三角形であった。本例はこれに代えて二等辺三角形としたものである。図１１は、本例における図１０に相当する図である。
【００５２】
この場合にも、上述した第１実施形態の場合と同様に、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積に対する、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積の比は可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず「４：１」（第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積が、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積に対して４倍）となるように各開口Ｂ１，Ｂ２の形状は設計されている。これにより、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定される。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００５３】
尚、この可動スリーブ４に形成されている開口Ｂ１，Ｂ２の形状としては、三角形に限るものではなく、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積に対する、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積の比が可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず一定に維持される形状であればよく、例えば台形状等も適用可能である。
【００５４】
（変形例２）
次に、上述した第１実施形態の変形例２について説明する。上記第１実施形態における可変周波数消音システムは２個のレゾネータ２，３を備え、第１レゾネータ２によって１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音を低減し、第２レゾネータ３によって０．５次成分や１．５次成分の騒音を低減するものであった。本例はこれに代えて、３個のレゾネータを備えさせたものである。
【００５５】
図１２は、本例に係る可変周波数消音システムにおける図２に相当する図である。この図に示すように、本例に係る可変周波数消音システムでは、吸気管１に対し、第１、第２、第３の合計３個のレゾネータ２，３，７が取り付けられている。各レゾネータ２，３，７それぞれの構成は上述した第１実施形態のものと同様である。
【００５６】
このように本例では３個のレゾネータ２，３，７を備えているため、図１３（吸気管１及び可動スリーブ４をその軸心に沿う方向で切断して展開した図であって、各開口（Ａ１，Ｂ１、Ａ２，Ｂ２、Ａ３，Ｂ３）同士の重なり合い状態を示している）に示すように、吸気管１に形成される開口Ａ１，Ａ２，Ａ３及び可動スリーブ４に形成される開口Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３もそれぞれ３個ずつ形成されている。これら可動スリーブ４に形成される開口Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３の形状も上述した第１実施形態の場合と同様に互いに異なっており、第１レゾネータ２に対向する開口Ｂ１の面積が最も大きく、第３レゾネータ７に対向する開口Ｂ３の面積が最も小さく、第２レゾネータ３に対向する開口Ｂ２の面積は上記各開口Ｂ１，Ｂ３の略中間の大きさに設定されている。その他の構成は上述した第１実施形態のものと略同様である。
【００５７】
本例の構成によれば３種類の周波数帯の騒音に対して消音効果を発揮させることができる。例えば、第１レゾネータ２によって１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音を低減させ、第２レゾネータ２によって０．５次成分や１．５次成分等の騒音を低減させ、第３レゾネータ２によって０．３次成分や１．３次成分等の騒音を低減させることができる。また、上述した第１実施形態の場合と同様に、エンジン回転数の変動に伴って吸気音の周波数が変化した場合には、それに応じて駆動モータ５を駆動させて可動スリーブ４のスライド移動位置を調整し、各レゾネータ２，３，７の共鳴周波数を連動して変化させることで、エンジン回転数変動後の上記各成分（０．３次成分、０．５次成分、１次成分、１．３次成分、１．５次成分、２次成分…）の騒音を効果的に低減することができる。このため、エンジン回転数に係わらず吸気系の静粛性を常時維持することができる。
【００５８】
尚、レゾネータ２，３，７の配設個数としては４個以上備えさせるようにしてもよく、第１〜第４の４個のレゾネータを備えさせた場合には、例えば、第１レゾネータによって１次成分の騒音及びその整数倍成分の騒音を低減させ、第２レゾネータによって０．７次成分や１．７次成分の騒音を低減させ、第３レゾネータによって０．５次成分や１．５次成分の騒音を低減させ、第４レゾネータ２によって０．３次成分や１．３次成分の騒音を低減させることが可能となる。
【００５９】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。上述した第１実施形態及びその変形例では、可動スリーブ４が吸気管１の軸心に沿う方向にスライド移動することによって各レゾネータ２，３，７の共鳴周波数を可変とするものであった。本実施形態では、それに代えて、可動スリーブ４が吸気管１の軸心回りに回動することによって共鳴周波数を可変とするものとしている。その他の構成は上述した第１実施形態のものと同様であるので、ここでは可動スリーブ４の配設状態及び可動スリーブ４が回動すること伴う消音動作の変化についてのみ説明する。
【００６０】
図１４は本実施形態における可動スリーブ４を示す斜視図である。本実施形態における可動スリーブ４も、上述した第１実施形態のものと同様に外径寸法が吸気管１の内径寸法に略一致し、吸気管１の内部に挿入されていると共に、その外周面にはピン４１が突設されている。
【００６１】
そして、本実施形態における上記第１実施形態との相違点として、図１５（図４に相当する図）に示すように上記吸気管１の外周部の一部（図中の下部周辺）にはその周方向に延びるスリット１２が形成されている。そして、上記可動スリーブ４の外周面に突設されている上記ピン４１がこのスリット１２に挿入された状態で、吸気管１の内部に可動スリーブ４は挿入されている。このため、可動スリーブ４は、吸気管１の軸心に沿う方向（図１６における左右方向）の位置ずれが防止されながら軸心を中心とする回動が可能となるように組み付けられている。そして、可動スリーブ４の上記ピン４１は上記第１実施形態のものと同様の駆動モータから突出している作動ロッドに連結されており、駆動モータの駆動に伴う作動ロッドの進退移動に伴って可動スリーブ４が吸気管１の内部で回動するようになっている。
【００６２】
また、この可動スリーブ４には、上記第１実施形態のものと同様に、上記吸気管１に形成されている略矩形状の開口Ａ１，Ａ２に対応した位置に三角形状の開口Ｂ１，Ｂ２が形成されている。本実施形態における各三角形状の開口Ｂ１，Ｂ２の形状も互いに異なっている。具体的には、これら開口Ｂ１，Ｂ２の形状である三角形は、可動スリーブ４の周方向に延びる辺ａ１，ａ２と軸心に沿う方向に延びる辺ｂ１，ｂ２との成す角α，αが共に直角である直角三角形となっている（図１４参照）。そして、これら直角三角形は、可動スリーブ４の周方向に延びる辺ａ１，ａ２を底辺とした場合の高さ（軸心に沿う方向に延びる辺ｂ１，ｂ２の長さ）が互いに異なっている。具体的に、一方の辺ｂ２の長さに対して他方の辺ｂ１の長さが約４倍に設定されている。そして、長さ寸法が長い辺ｂ１を有する開口Ｂ１が上記開口Ａ１を介して第１レゾネータ２の連通管２２に対向するように、また、長さ寸法が短い辺ｂ２を有する開口Ｂ２が上記開口Ａ２を介して第２レゾネータ３の連通管３２に対向するように可動スリーブ４は吸気管１に組み付けられている。これにより、可動スリーブ４に形成されている開口Ｂ１，Ｂ２が、吸気管１に形成されている開口Ａ１，Ａ２に重なり合った状態では、吸気管１の内部空間と、各レゾネータ２，３のレゾネータ室２１ａ，３１ａとは互いに連通した状態となるが、その連通面積は、第１レゾネータ２と第２レゾネータ３とでは異なる状況となる。つまり、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積が、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積よりも大きくなり、しかも、その連通面積の比は可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず常に一定比率となっている。具体的に、上述した如く辺ｂ１，ｂ２の長さの比が設定されているために、これらの連通面積の比は「４：１」となり（第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部空間との連通面積が、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部空間との連通面積に対して４倍となり）、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、可動スリーブ４のスライド移動位置に係わらず、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定されている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。その他の構成は、上述した第１実施形態のものと同様である。
【００６３】
次に、上述の如く構成された本実施形態に係る可変周波数消音システムによる消音動作について説明する。
【００６４】
図１５は、エンジン回転数が比較的低い（例えば２０００ｒｐｍ程度）場合における図４と同一箇所の断面図を示している。図１６は図１５におけるＸＶＩ−ＸＶＩ線に対応した位置における断面図であって、第１レゾネータ２側における開口Ａ１と開口Ｂ１との重なり合い状態を示している。また、図１７は図１５におけるＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に対応した位置における断面図であって、第２レゾネータ３側における開口Ａ２と開口Ｂ２との重なり合い状態を示している。これら図からも解るように、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部との連通面積は、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部との連通面積よりも大きくなっており、第１レゾネータ２によって１次成分の騒音及びその整数倍の成分（２次成分や３次成分等）の騒音が低減され、第２レゾネータ３によって０．５次成分や１．５次成分の騒音が低減されることになる。
【００６５】
図１８は、このエンジン回転数が変動した後であって、エンジン回転数が比較的高い（例えば４０００ｒｐｍ程度）場合における図１５と同一箇所の断面図を示している。図１９は図１８におけるＸＩＸ−ＸＩＸ線に対応した位置における断面図であって、第１レゾネータ２側における開口Ａ１と開口Ｂ１との重なり合い状態を示している。また、図２０は図１８におけるＸＸ−ＸＸ線に対応した位置における断面図であって、第２レゾネータ３側における開口Ａ２と開口Ｂ２との重なり合い状態を示している。これら図からも解るように、第１レゾネータ２のレゾネータ室２１ａと吸気管１の内部との連通面積は、第２レゾネータ３のレゾネータ室３１ａと吸気管１の内部との連通面積よりも大きくなっており、第１レゾネータ２によって、エンジン回転数が変動した後の１次成分の騒音及びその整数倍の成分の騒音が低減され、第２レゾネータ３によって、エンジン回転数が変動した後の０．５次成分の騒音及び１．５次成分の騒音が低減される。また、第１実施形態の場合と同様に、エンジン回転数が高くなるに従って上記各成分（１次成分や１．５次成分等）の周波数も高くなっていくので、この場合の可動スリーブ４の回動方向としては、各開口Ａ１，Ｂ１、Ａ２，Ｂ２同士がより重なり合うようにして開口面積が大きくなる方向とされ、各レゾネータ２，３の共鳴周波数を高めるように制御される。
【００６６】
以上のようにして、エンジン回転数の変動に伴って吸気音の周波数が変化する度に、それに応じて駆動モータが駆動して可動スリーブ４の回動位置を調整し、各成分（０．５次成分、１次成分、１．５次成分、２次成分…）の騒音を効果的に低減することができ、エンジン回転数に係わらず吸気系の静粛性を常時維持することができる。
【００６７】
以上のように、本実施形態によっても、アクチュエータとしての駆動モータが一つで済み、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００６８】
尚、本実施形態の如く、可動スリーブ４を吸気管１の軸心回りに回動させることによって各レゾネータ２，３の共鳴周波数を可変とするものにおいても、上述した各変形例と同様に、可動スリーブ４に形成する開口Ｂ１，Ｂ２を二等辺三角形としたり、３個以上のレゾネータを備えさせる構成とすることも可能である。
【００６９】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態について説明する。図２１は本実施形態に係る可変周波数消音システムの配設部分における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図である。
【００７０】
この図２１に示すように、本実施形態に係る可変周波数消音システムは、吸気管１の延長方向に隣接して第１レゾネータ２及び第２レゾネータ３が配設されたものとなっている。
【００７１】
これらレゾネータ２，３におけるレゾネータ室２１ａ，３１ａの容量は略一致している。また、各レゾネータ本体２１，３１と吸気管１とを接続する連通管２２，３２の長さ寸法も略一致している。
【００７２】
本実施形態の特徴は、連通管２２，３２の通路面積が一定の比率を維持しながら可変となっている点にある。以下、具体的に説明する。
【００７３】
図２１に示すように、各レゾネータ２，３における連通管２２，３２の一側部であって互いに相手側のレゾネータ３，２に対面する側の側部は側方に開放されている。そして、それぞれの開放部分には連通管２２，３２の内部の断面積（通路面積）を可変とするためのスライダ２３，３３が設けられている。図２１において左側に位置している第１レゾネータ２の連通管２２に設けられているスライダ２３の形状として、連通管２２の内部空間に臨む面は鉛直方向に延びる鉛直面２３ａとなっており、連通管２２の内部で対向する側面２２ａとの間でこの連通管２２の内壁を構成している。また、このスライダ２３において連通管２２の内部空間に臨む面２３ａとは反対側の面は、所定の傾斜角度を存して傾斜する第１傾斜面２３ｂとして形成されている。
【００７４】
一方、図２１において右側に位置している第２レゾネータ３の連通管３２に設けられているスライダ３３の形状として、連通管３２の内部空間に臨む面は鉛直方向に延びる鉛直面３３ａとなっており、連通管３２の内部で対向する側面３２ａとの間でこの連通管３２の内壁を構成している。また、このスライダ３３において連通管３２の内部空間に臨む面３３ａとは反対側の面は、所定の傾斜角度を存して傾斜する第２傾斜面３３ｂとして形成されている。
【００７５】
上記第２傾斜面３３ｂの傾斜角度は第１傾斜面２３ｂの傾斜角度よりも大きく設定されている。例えば第２傾斜面の傾斜角度が７５°に設定され、第１傾斜面の傾斜角度が４５°に設定されている。
【００７６】
上記各スライダ２３，３３同士の間には、これらスライダ２３，３３を水平方向に移動させるための可動ブロック（押圧部材）８が配設されている。この可動ブロック８の各側面８１，８２の傾斜角度は対向する上記各傾斜面２３ｂ，３３ｂの傾斜角度に略一致している。つまり、第１傾斜面２３ｂに対向する図中左側の側面８１は、この第１傾斜面２３ｂの傾斜角度に略一致して傾斜角度が比較的小さく設定されている一方、第２傾斜面３３ｂに対向する図中右側の側面８２は、この第２傾斜面３３ｂの傾斜角度に略一致して傾斜角度が比較的大きく設定されている。
【００７７】
また、この可動ブロック８は、その下端が、各レゾネータ２，３の間を通過して下方に延びるワイヤ等の牽引部材８３に連結されており、この牽引部材８３の他端はアクチュエータに接続されている。このため、このアクチュエータの駆動に伴って牽引部材８３が引き下ろされると、図２２に示すように、可動ブロック８が下方へ移動し、この可動ブロック８からの押圧力により各スライダ２３，３３が互いに離れる方向（図中の左右方向の外側）へ移動して各レゾネータ２，３の連通管２２，３２の通路面積が小さくなるようになっている。この際、上述した如く各スライダ２３，３３の傾斜面２３ｂ，３３ｂの傾斜角度は互いに異なっているため、可動ブロック８の移動量に対する各スライダ２３，３３それぞれの移動量、つまり、連通管２２，３２の通路面積を小さくしていく寸法は互いに異なることになり、これら連通管２２，３２同士の通路面積の比を一定に維持しながらこの通路面積を可変にできる構成となっている。具体的には、第２レゾネータ３の連通管３２の通路面積に対して第１レゾネータ２の連通管２２の通路面積が常に約４倍となるように各部の寸法や傾斜角度は設定されている。このため、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、可動ブロック８の移動位置に係わらず、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定されている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００７８】
尚、アクチュエータによる牽引部材８３の牽引力が解除されると可動ブロック８は上方へ移動するように、コイルスプリング等の付勢力が付与されており、この可動ブロック８の上方移動に伴って各スライダ２３，３３は互いに近付く方向（図中の左右方向の内側）へ移動して各レゾネータ２，３の連通管２２，３２の通路面積を大きくするようになっている。また、上記アクチュエータとしては、上記牽引部材８３を巻き取るためのローラが駆動軸に取り付けられた電動モータや、牽引部材８３をその延長方向に沿って引き込み可能なソレノイドバルブ等の種々のものが適用可能である。
【００７９】
本実施形態の構成によれば、一つのアクチュエータによって可動ブロック８を移動させるのみで、各スライダ２３，３３を共にスライド移動させて連通管２２，３２の通路面積を変更することができ、且つこれら連通管２２，３２の通路面積の比は一定に維持される。このため、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００８０】
（第４実施形態）
次に、第４実施形態について説明する。上述した各実施形態及び変形例では、各レゾネータ２，３の相互間において、吸気管１の内部空間に対する連通管２２，３２の開口面積を所定の比率に維持しながら、この開口面積を可変とするものであった。本実施形態は、それに変えて、各レゾネータ２，３の相互間において、吸気管１の内部空間に対する連通管２２，３２の開口面積を所定の比率に維持しながら、この連通管２２，３２の長さ寸法を変更することにより各レゾネータ２，３の共鳴周波数を変更し、これによって複数の周波数帯の騒音に対して消音効果を発揮させることができるようにしたものである。
【００８１】
図２３は本実施形態に係る可変周波数消音システムの配設部分における吸気管１及び各レゾネータ２，３の断面図である。
【００８２】
この図２３に示すように、本実施形態に係る可変周波数消音システムは、吸気管１の延長方向に隣接して第１レゾネータ２及び第２レゾネータ３が配設されたものとなっている。
【００８３】
本実施形態の特徴として、吸気管１における各レゾネータ２，３の接続箇所には、レゾネータ２，３に向かって延びるパイプ形状の内側管１３，１４がそれぞれ一体的に形成されている。図２３において右側に位置する第１レゾネータ２に向かって延びる第１内側管１３の通路面積は、図２３において左側に位置する第２レゾネータ３に向かって延びる第２内側管１４の通路面積よりも大きく設定されている。具体的には、第１内側管１３の通路面積が第２内側管１４の通路面積の約４倍となるように設定されている。例えば、内側管１３，１４は断面形状が正方形状であって、第１内側管１３の一辺が第２内側管１４の一辺の約２倍に設定されている。
【００８４】
一方、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１から延びる連通管２２，３２はそれぞれ上記内側管１３，１４に向かって延び、連通管２２，３２の内部に各内側管１３，１４がそれぞれ挿通された構成となっている。つまり、連通管２２，３２の上端部分と内側管１３，１４の下端部分とが重なり合い、これら両者が、吸気管１の内部空間と各レゾネータ室２１ａ，３１ａとを連通する連通路Ｃ１，Ｃ２を形成する構成となっている。また、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１が連通管２２，３２と共に上下動することによって各内側管１３，１４に対して連通管２２，３２がその延長方向に沿って移動することにより、実質的に連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法が変更される構成となっている。この連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法を変更するための構成として、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１は互いに一体的に接続されており、第２レゾネータ３のレゾネータ本体３１の側面には水平方向に延びるピン３４が突設されている。そして、このピン３４がアクチュエータである駆動モータ５から突出している作動ロッド５１に連結されており、駆動モータ５の駆動に伴う作動ロッド５１の進退移動に伴ってレゾネータ本体２１，３１が移動し、これに伴って連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法が変更される構成となっている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００８５】
図２４は、エンジン回転数が比較的低い（例えば２０００ｒｐｍ程度）場合における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図を示している。一方、図２３は、エンジン回転数が比較的高い（例えば４０００ｒｐｍ程度）場合における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図を示している。上述した如くエンジン回転数が高くなるに従って上記各成分（１次成分や１．５次成分等）の周波数も高くなっていくので、本実施形態では、エンジン回転数が高くなるに従って連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法が短くなるようにアクチュエータ５を駆動させて各レゾネータ２，３の共鳴周波数を高めるように制御される。このように、本実施形態では、レゾネータ本体２１，３１を移動させるのみで、エンジン回転数の変動に伴う吸気騒音の周波数変化に対応することができる。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００８６】
以上の如く、本実施形態によれば、一つの駆動モータ５によってレゾネータ本体２１，３１を移動させるのみで、連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法（上記（１）式におけるＬ）を変更することができ、且つこれら連通路Ｃ１，Ｃ２の通路面積の比は一定に維持されている。このため、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００８７】
尚、本実施形態においても、レゾネータ２，３の個数としては２個に限らず３個以上備えさせるようにしてもよい。
【００８８】
（第５実施形態）
次に、第５実施形態について説明する。本実施形態は、各レゾネータ２，３の相互間において、レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積を所定の比率に維持しながら、このレゾネータ室２１ａ，３１ａの容積を可変とするものである。
【００８９】
図２５は本実施形態に係る可変周波数消音システムの配設部分における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図である。
【００９０】
この図２５に示すように、本実施形態に係る可変周波数消音システムは、吸気管１の延長方向に隣接して第１レゾネータ２及び第２レゾネータ３が配設されている。
【００９１】
本実施形態の特徴として、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１はそれぞれ分割構造となっている。具体的には、吸気管１に一体的に接続された上側部材（第１部材）２１ｂ，３１ｂと、この上側部材２１ｂ，３１ｂに対して組み付けられることによってレゾネータ室２１ａ，３１ａを構成する下側部材（第２部材）２１ｃ，３１ｃとを備えており、この下側部材２１ｃ，３１ｃが上側部材２１ｂ，３１ｂに対して上下移動可能に組み付けられている。つまり、この下側部材２１ｃ，３１ｃの上下移動によってレゾネータ室２１ａ，３１ａの容量が変更可能となっている。
【００９２】
また、図２５において左側に位置する第２レゾネータ３の底面積は、図２５において右側に位置する第１レゾネータ２の底面積よりも大きく設定されている。具体的には、第２レゾネータ３の底面積が第１レゾネータ２の底面積の約４倍となるように設定されている。
【００９３】
各レゾネータ２，３におけるレゾネータ本体２１，３１の下側部材２１ｃ，３１ｃは互いに一体的に接続されていて、第２レゾネータ３の下側部材３１ｃの側面には水平方向に延びるピン３４が突設されており、このピン３４がアクチュエータである駆動モータ５から突出している作動ロッド５１に連結されている。このため、駆動モータ５の駆動に伴う作動ロッド５１の進退移動に伴って各下側部材２１ｃ，３１ｃが移動し、これに伴って各レゾネータ２，３におけるレゾネータ室２１ａ，３１ａの容積が変更される構成となっている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【００９４】
図２６は、エンジン回転数が比較的低い（例えば２０００ｒｐｍ程度）場合における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図を示している。一方、図２５は、エンジン回転数が比較的高い（例えば４０００ｒｐｍ程度）場合における吸気管１及びレゾネータ２，３の断面図を示している。上述した如くエンジン回転数が高くなるに従って上記各成分（１次成分や１．５次成分等）の周波数も高くなっていくので、本実施形態では、エンジン回転数が高くなるに従ってレゾネータ室２１ａ，３１ａの容積が小さくなるようにアクチュエータ５を駆動させて各レゾネータ２，３の共鳴周波数を高めるように制御される。このように、本実施形態では、レゾネータ本体２１，３１の下側部材２１ｃ，３１ｃを移動させるのみで、エンジン回転数の変動に伴う吸気騒音の周波数変化に対応することができる。
【００９５】
本実施形態によれば、一つの駆動モータ５によってレゾネータ本体２１，３１の下側部材２１ｃ，３１ｃを移動させるのみで、各レゾネータ２，３のレゾネータ室２１ａ，３１ａの容積を変更することができ、且つこれらレゾネータ室２１ａ，３１ａの容積の比は一定に維持されている。このため、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【００９６】
（第６実施形態）
次に、第６実施形態について説明する。本実施形態は、各レゾネータ２，３の相互間において、連通管２２，３２の長さ寸法を所定の比率に維持させながら、この連通管２２，３２の長さ寸法を可変とするものである。
【００９７】
図２７は本実施形態に係る可変周波数消音システムの配設部分における吸気管１及びレゾネータ２，３の一部を破断した断面図である。
【００９８】
この図２７に示すように、本実施形態に係る可変周波数消音システムは、吸気管１の延長方向に隣接して第１レゾネータ２及び第２レゾネータ３が配設されている。また、上述した第４実施形態の場合と同様に、吸気管１における各レゾネータ２，３の接続箇所には、レゾネータ２，３に向かって延びるパイプ形状の内側管１３，１４がそれぞれ一体的に形成されている。これら内側管１３，１４の通路面積は略同一に設定されている。
【００９９】
一方、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１から延びる連通管２２，３２はそれぞれ上記内側管１３，１４に向かって延び、連通管２２，３２の内部に各内側管１３，１４がそれぞれ挿通された構成となっている。つまり、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１が連通管２２，３２と共に上下動することによって各内側管１３，１４に対して連通管２２，３２がその延長方向に沿って移動することにより、実質的に連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法が変更される構成となっている。
【０１００】
そして、本実施形態の特徴の一つとして、図２７において右側に位置している第２レゾネータ３の連通路Ｃ２の長さ寸法は、図２７において左側に位置している第１レゾネータ２の連通路Ｃ１の長さ寸法よりも長く設定されている。
【０１０１】
本実施形態では、この両連通路Ｃ１，Ｃ２の長さの比を一定に維持しながらこの連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法を可変とするようになっている。この連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法を変更するための構成として、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１は互いに独立しており、それぞれが上下移動可能となっている。また、各レゾネータ本体２１，３１の側面（図２７における手前側の面）には連結ピン２５，３５が突設されており、これら連結ピン２５，３５を利用したリンク機構が構成されている。つまり、各連結ピン２５，３５に亘って長尺の作動シャフト５２が連結されており、この作動シャフト５２の一端が駆動モータ５の駆動軸に接続されている。この作動シャフト５２には各連結ピン２５，３５を挿通するための長孔が形成されている。
【０１０２】
このため、駆動モータ５が駆動してその駆動軸が回転すると、それに伴って作動シャフト５２が揺動し、その揺動に連動して各レゾネータ本体２１，３１が上下移動する構成となっている（図２７の矢印参照）。そして、作動シャフト５２に対する各連結ピン２５，３５の接続位置としては、駆動モータ５の駆動軸から第１レゾネータ２の連結ピン２５までの距離に対して、駆動モータ５の駆動軸から第２レゾネータ３の連結ピン３５までの距離が約４倍となるようにそれぞれの連結位置が設定されている。このため、第１レゾネータ２の移動量に対して第２レゾネータ３の移動量が常に４倍となり、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定されている。これにより本発明でいう連動機構が構成されている。
【０１０３】
上述した如くエンジン回転数が高くなるに従って上記各成分（１次成分や１．５次成分等）の周波数も高くなっていくので、本実施形態では、エンジン回転数が高くなるに従って連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法が短くなるようにアクチュエータ５を駆動させて各レゾネータ２，３の共鳴周波数を高めるように制御される。
【０１０４】
以上のように、本実施形態によれば、一つの駆動モータ５によってレゾネータ本体２１，３１を移動させるのみで、連通路Ｃ１，Ｃ２の長さ寸法を変更することができ、且つこれら連通路Ｃ１，Ｃ２の長さの比は一定に維持されている。このため、構成の簡素化を図りながらも、ピーク騒音（１次成分の周波数の騒音）とその整数倍成分の周波数の騒音ばかりでなく、その他の周波数の騒音（０．５次成分の周波数や１．５次成分の周波数等の騒音）に対しても消音効果を発揮させることができ、且つ、騒音の周波数が変動した場合であってもそれに追従して消音効果を得ることができる。
【０１０５】
（変形例）
上述した第６実施形態の変形例として、以下の構成が挙げられる。本例は上記リンク機構の変形例であり、その他の構成は上述した第６実施形態と同様であるので、ここではリンク機構の構成についてのみ説明する。
【０１０６】
図２８に示すように、各レゾネータ２，３のレゾネータ本体２１，３１の側面に突設されている連結ピン２５，３５には、これら連結ピン２５，３５を挿通するための長孔が形成された個別の作動シャフト５２ａ，５２ｂがそれぞれ連結されている。そして、これら作動シャフト５２ａ，５２ｂの他端（連結ピン２５，３５との連結部とは反対側の端）にはピニオンギア５３ａ，５３ｂが取り付けられている。このピニオンギア５３ａ，５３ｂは例えばエンジンのシリンダヘッド等に対して回転自在に取り付けられている。また、このピニオンギア５３ａ，５３ｂは作動シャフト５２ａ，５２ｂに一体的に取り付けられており、このピニオンギア５３ａ，５３ｂが回転することにより作動シャフト５２ａ，５２ｂがピニオンギア５３ａ，５３ｂを揺動中心として揺動するようになっている（図２８の矢印参照）。各ピニオンギア５３ａ，５３ｂは共通のラックギア５４に噛み合っている。このラックギア５４は駆動モータ５の作動ロッド５１に連結されており、この駆動モータ５の駆動に伴う作動ロッド５１の進退移動に伴ってラックギア５４がその延長方向に移動（上下動）し、ピニオンギア５３ａ，５３ｂを回転させる。このピニオンギア５３ａ，５３ｂの回転による作動シャフト５２ａ，５２ｂの揺動力が連結ピン２５，３５を介して各レゾネータ本体２１，３１に伝達されることにより、各レゾネータ本体２１，３１が個別に上下移動する構成となっている。そして、各作動シャフト５２ａ，５２ｂの長さ寸法としては、第１レゾネータ２に繋がる第２作動シャフト５２ａの長さに対して、第２レゾネータ３に繋がる第２作動シャフト５２ｂの長さが約４倍に設定されている。このため、ラックギア５４の移動時には、第１レゾネータ２のレゾネータ本体２１の移動量に対して第２レゾネータ３のレゾネータ本体３１の移動量が常に約４倍となり、上記式（１）で得られる各レゾネータ２，３の共鳴周波数としては、第１レゾネータ２の共鳴周波数が第２レゾネータ３の共鳴周波数の約２倍となるように設定されている。
【０１０７】
−その他の実施形態−
以上説明した各実施形態及び変形例は、自動車用エンジンの吸気系に備えられる可変周波数消音システムとして本発明を適用したものであった。本発明はこれに限らず、自動車用エンジンの排気系に備えられる可変周波数消音システムとして適用することも可能である。
【０１０８】
また、本発明は、個々のレゾネータ２，３，７における、「連通管２２，３２の長さ」、「連通管２２，３２内部の通路面積」、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」のうち少なくとも一つの相互間の比が一定に維持されながら、「連通管２２，３２の長さ」、「連通管２２，３２内部の通路面積」、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」のうち少なくとも一つが連動して変更される構成であれば何れの組み合わせを採用してもよい。上述した第１実施形態〜第３実施形態は、「連通管２２，３２内部の通路面積」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるものであった。また、第４実施形態は、「連通管２２，３２内部の通路面積」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２の長さ」を変化させるものであった。また、第５実施形態は、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」の比を一定に維持しながら「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるものであった。更に、第６実施形態は、「連通管２２，３２の長さ」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２の長さ」を変化させるものであった。その他に以下の組み合わせとすることも考えられる。
【０１０９】
・「連通管２２，３２内部の通路面積」の比を一定に維持しながら「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるもの（Ｓの比一定でＶを可変）。
【０１１０】
・「連通管２２，３２の長さ」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるもの（Ｌの比一定でＳを可変）。
【０１１１】
・「連通管２２，３２の長さ」の比を一定に維持しながら「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるもの（Ｌの比一定でＶを可変）。
【０１１２】
・「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるもの（Ｖの比一定でＳを可変）。
【０１１３】
・「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」の比を一定に維持しながら「連通管２２，３２の長さ」を変化させるもの（Ｖの比一定でＬを可変）。
【０１１４】
更に、上記パラメータを複数組み合わせた場合のものとして以下の組み合わせが挙げられる。
【０１１５】
・「連通管２２，３２内部の通路面積」の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｓの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｓの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【０１１６】
・「連通管２２，３２の長さ」の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｌの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｌの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｌの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｌの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【０１１７】
・「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｖの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｖの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｖの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｖの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【０１１８】
・「連通管２２，３２内部の通路面積」を「連通管２２，３２の長さ」で除した値（Ｓ／Ｌ）の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＳを可変）、「連通管２２，３２の長さ」を変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＬを可変）、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＶを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｓ／Ｌの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【０１１９】
・「連通管２２，３２内部の通路面積」を「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」で除した値（Ｓ／Ｖ）の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＳを可変）、「連通管２２，３２の長さ」を変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＬを可変）、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＶを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｓ／Ｖの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【０１２０】
・「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを乗算した値（Ｌ×Ｖ）の比を一定に維持するものにおいて、「連通管２２，３２内部の通路面積」を変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＳを可変）、「連通管２２，３２の長さ」を変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＬを可変）、「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＶを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「連通管２２，３２の長さ」を共に変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＳ，Ｌを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＳ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２の長さ」及び「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」を共に変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＬ，Ｖを可変）、「連通管２２，３２内部の通路面積」と「連通管２２，３２の長さ」と「レゾネータ室２１ａ，３１ａの容積」とを共に変化させるもの（Ｌ×Ｖの比一定でＳ，Ｌ，Ｖを可変）。
【図面の簡単な説明】
【０１２１】
【図１】第１実施形態に係る自動車用エンジンの吸気管の一部を示す側面図である。
【図２】図１におけるＩＩ−ＩＩ線に沿った断面図である。
【図３】第１実施形態に係る可動スリーブを示す斜視図である。
【図４】エンジン回転数が比較的低い場合における図２と同一箇所の断面を示す図である。
【図５】図４におけるＶ−Ｖ線に対応した位置における断面図である。
【図６】図４におけるＶＩ−ＶＩ線に対応した位置における断面図である。
【図７】エンジン回転数が比較的高い場合における図２と同一箇所の断面を示す図である。
【図８】図７におけるＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に対応した位置における断面図である。
【図９】図７におけるＩＸ−ＩＸ線に対応した位置における断面図である。
【図１０】第１実施形態に係る吸気管及び可動スリーブをその軸心に沿う方向で切断して展開した図である。
【図１１】第１実施形態の変形例１に係る吸気管及び可動スリーブをその軸心に沿う方向で切断して展開した図である。
【図１２】第１実施形態の変形例２において図２と同一箇所の断面を示す図である。
【図１３】第１実施形態の変形例２に係る吸気管及び可動スリーブをその軸心に沿う方向で切断して展開した図である。
【図１４】第２実施形態に係る可動スリーブを示す斜視図である。
【図１５】第２実施形態においてエンジン回転数が比較的低い場合における図２と同一箇所の断面を示す図である。
【図１６】図１５におけるＸＶＩ−ＸＶＩ線に対応した位置における断面図である。
【図１７】図１５におけるＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に対応した位置における断面図である。
【図１８】第２実施形態においてエンジン回転数が比較的高い場合における図２と同一箇所の断面を示す図である。
【図１９】図１８におけるＸＩＸ−ＸＩＸ線に対応した位置における断面図である。
【図２０】図１８におけるＸＸ−ＸＸ線に対応した位置における断面図である。
【図２１】第３実施形態においてエンジン回転数が比較的高い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２２】第３実施形態においてエンジン回転数が比較的低い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２３】第４実施形態においてエンジン回転数が比較的高い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２４】第４実施形態においてエンジン回転数が比較的低い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２５】第５実施形態においてエンジン回転数が比較的高い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２６】第５実施形態においてエンジン回転数が比較的低い場合における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２７】第６実施形態における吸気管及びレゾネータの断面図である。
【図２８】第６実施形態の変形例における図２７に相当する図である。
【符号の説明】
【０１２２】
１                吸気管（気体流通管）
２                第１レゾネータ
３                第２レゾネータ
２１、３１        レゾネータ本体
２１ａ、３１ａ    レゾネータ室
２１ｂ、３１ｂ    上側部材（第１部材）
２１ｃ、３１ｃ    下側部材（第２部材）
２２，３２        連通管
２３，３３        スライダ
２３ｂ，３３ｂ    傾斜面
４                可動スリーブ（可動部材）
５                駆動モータ（アクチュエータ）
８                可動ブロック（押圧部材）
Ａ１，Ａ２，Ａ３  吸気管の開口（吸気管側開口）
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３  可動スリーブの開口（可動部材側開口）
Ｓ                連通管内部の通路面積
Ｌ                連通管の長さ
Ｖ                レゾネータ室の容積
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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