(57)【要約】【課題】高速で回転する回転軸の軸受を冷却するための軸受冷却機構を簡単な構成とすること。【解決手段】  軸受３２，３２が外嵌される有底筒状の回転軸２０と、回転軸２０に挿入されるパイプ５０と、回転軸２０の内周面とパイプ５０の外周面との間に介装される螺旋状の吸排気用フィン６０とを有し、回転軸２０に随伴して吸排気用フィン６０を回転させ、パイプ５０の内部又はパイプ５０の外周面と回転軸２０の内周面との間に形成される通気路７０のうちいずれか一方側から吸い込んだ冷却用の気体を他方側から排気して回転軸２０及び軸受３２，３２を冷却するように構成した。【選択図】  図１
2007192265.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸受が外嵌される有底筒状の回転軸と、回転軸に挿入されるパイプと、回転軸の内周面とパイプの外周面との間に介装される螺旋状の吸排気用フィンとを有し、回転軸に随伴して吸排気用フィンを回転させることにより、パイプの内部又はパイプの外周面と回転軸の内周面との間に形成される通気路のうちいずれか一方側から吸い込んだ冷却用の気体を他方側から排気して回転軸及び軸受を冷却するように構成したことを特徴とする高速回転軸の軸受冷却機構。
【請求項２】
前記パイプの基端部にフランジを設ける一方、前記回転軸の基端部にフランジを嵌合させる嵌合部を設けると共に、前記回転軸の嵌合部と軸受の外嵌部位との間に通気孔を略半径方向に穿設し、吸排気用フィンにてパイプの基端側開口部から吸い込んだ冷却用の気体を前記通気路に通して回転軸の通気孔から排出するように構成したことを特徴とする請求項１に記載の高速回転軸の軸受冷却機構。
【請求項３】
前記回転軸の基端部に外嵌したプーリに略半径方向の通気孔を穿設し、前記回転軸の通気孔と前記プーリの通気孔とを連通させたことを特徴とする請求項２に記載の高速回転軸の軸受冷却機構。
【請求項４】
前記回転軸の通気孔及び／又は前記プーリの通気孔を回転方向後方側へ傾けて形成したことを特徴とする請求項２又は３に記載の高速回転軸の軸受冷却機構。
【請求項５】
前記通気路の断面積と前記パイプ内部の断面積を略同面積に設定したことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の高速回転軸の軸受冷却機構。
【請求項６】
前記吸排気用フィンを軸受の外嵌部位に対応して配設したことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の高速回転軸の軸受冷却機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば送風機の回転軸など、高速で回転する回転軸の軸受を冷却するための軸受冷却機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に送風機等の機械装置においては、回転軸が軸受によって支承された状態で回転する。軸受がある程度の回転数を上回ると発熱を生じ、回転軸及び軸受が熱変形する。この熱変形により、送風機等の機械的精度が低下するばかりか、場合によっては軸受が焼付いて破損することもある。
【０００３】
このような軸受の焼付きを防止するために、従来はオイルバス方式又はジェット潤滑方式などの冷却機構を採用している。オイルバス方式は、軸受を収納した軸受ケースの内部に潤滑油を充填し、軸受を油浴状態として軸受の発熱を抑制する方式である。しかしながら、軸受の内外径の平均径をＤｍ［ｍｍ］、回転数をｎ［ｒｐｍ］とした場合、Ｄｍｎ値が約６００，０００を超えると、オイルバス方式では、冷却が不十分となって軸受の短寿命化の問題が生じる。このため、Ｄｍｎ値が６００，０００以上となる機械装置では、ジェット潤滑方式などを採用するのが一般的である。ジェット潤滑方式は、潤滑油をポンプで加圧し、高速で軸受に噴き付け、軸受から流れ落ちる潤滑油を冷却器に通して循環させる方式である。このほか、軸受ケースにエアを吹き付けて軸受を外側から冷却する空冷方式もある。
【０００４】
【特許文献１】特開平８−３０９６４４号公報
【特許文献２】特開２００１−７４０５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ジェット潤滑方式は、Ｄｍｎ値が６００，０００を超える高速回転域であっても、軸受の長寿命化を図ることができる反面、潤滑油を循環させるためのポンプや、潤滑油を冷却させるための冷却器、配管などが必要になり、送風機等の機械装置の構成が複雑になるという問題があった。また、ジェット潤滑方式の場合は、装置の構成が複雑であるばかりか、起動・停止に安全対策を講じる必要があると共に、潤滑油の濃縮装置の信頼度を確保するのが困難であった。さらに、保守管理の項目が多く手間がかかるという問題もあった。
【０００６】
本発明は斯かる課題に鑑み創案されたものであって、その目的は、比較的構成が簡単で、かつ、オイルバス方式を採用しても十分な冷却効果を享受できる軸受冷却機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１に係る軸受冷却機構は、軸受が外嵌される有底筒状の回転軸と、回転軸に挿入されるパイプと、回転軸の内周面とパイプの外周面との間に介装される螺旋状の吸排気用フィンとを有し、回転軸に随伴して吸排気用フィンを回転させることにより、パイプの内部又はパイプの外周面と回転軸の内周面との間に形成される通気路のうちいずれか一方側から吸い込んだ冷却用の気体を他方側から排気して回転軸及び軸受を冷却するように構成したことを特徴とする。
【０００８】
上記の軸受冷却機構は、回転軸とパイプとの間に螺旋状の吸排気用フィンを介装してあるので、回転軸に随伴して吸排気用フィンを回転させることにより気流が発生する。当該気流によりパイプの内部又は前記通気路のうちいずれか一方側から冷却用の気体が吸い込まれ、他方側から当該冷却用の気体が排気される。このように、回転軸の内部で冷却用の気体を流動させることで、軸受で発生した熱が除却される。つまり、軸受で発生した熱は、軸受から回転軸に伝達され、回転軸から冷却用の気体に放熱される。これにより、軸受及び回転軸の過剰な熱変形が抑制される。しかも、吸排気用フィンの回転によって発生する気流は、回転軸の回転数が大きくなるほど流速が増大するので、高速回転下での冷却に好都合である。なお、吸排気用フィンは、連続的な螺旋状のものに限定されず、断続的な螺旋状のものやファン状のもの（回転軸の軸方向に対して傾斜した羽状部材を円周方向に所定の間隔で配設したもの）も含まれる。
【０００９】
本発明の請求項２に係る軸受冷却機構は、前記パイプの基端部にフランジを設ける一方、前記回転軸の基端部にフランジを嵌合させる嵌合部を設けると共に、前記回転軸の嵌合部と軸受の外嵌部位との間に通気孔を略半径方向に穿設し、前記吸排気用フィンにてパイプの基端側開口部から吸い込んだ冷却用の気体を前記通気路に通して回転軸の通気孔から排出するように構成したことを特徴とする。
【００１０】
上記の軸受冷却機構は、回転軸の基端部に略半径方向の通気孔を設けてあるので、回転軸の回転に随伴して通気孔内の冷却用の気体が遠心力により排気される。吸排気用フィンの螺旋の向きを、パイプの基端側開口部から吸気すると共に前記通気路から排出するように設定しておくことで、吸排気用フィンによる気流発生作用と前記遠心力による排気作用の相乗作用によってより一層大きな気流を発生させることができ、高速回転下での冷却に好適である。
【００１１】
本発明の請求項３に係る軸受冷却機構は、前記回転軸の基端部に外嵌したプーリに略半径方向の通気孔を穿設し、前記回転軸の通気孔と前記プーリの通気孔とを連通させたことを特徴とする。
【００１２】
上記の軸受冷却機構は、前記回転軸に回転駆動力を伝達するプーリに通気孔を穿設し、プーリの通気孔を前記回転軸の通気孔と連通させることで、回転軸の略半径方向に延びる排気経路（回転軸の通気孔とプーリの通気孔）の全長を長くしてある。これにより、前記排気経路内の冷却用の気体に作用する遠心力が増大し、パイプの内部及び前記通気路内における冷却用の気体の吸排気作用が向上する。
【００１３】
本発明の請求項４に係る軸受冷却機構は、前記回転軸の通気孔及び／又は前記プーリの通気孔を回転方向後方側へ傾けて形成したことを特徴とする。
【００１４】
前記回転軸の通気孔及び／又は前記プーリの通気孔を回転方向後方側へ傾けて形成することで、前記回転軸の通気孔及び／又は前記プーリの通気孔の内部の冷却用の気体が半径方向外側に向かってほぼ直線的に流動する。これにより、冷却用の気体が前記回転軸の通気孔及び／又は前記プーリの通気孔からスムーズに排気される。ここで、「回転方向後方側へ傾けて形成する」とは、通気孔を直線的に傾けることに限定されず、湾曲させて傾けることも含まれる。
【００１５】
本発明の請求項５に係る軸受冷却機構は、前記通気路の断面積と前記パイプ内部の断面積を略同面積に設定したことを特徴とする。
【００１６】
前記通気路の断面積と前記パイプ内部の断面積を略同面積に設定すると、冷却用の気体の流速が前記通気路と前記パイプの内部とでほぼ同一になる。これにより、前記通気路及び前記パイプの内部にて冷却用の気体をスムーズに流動させることができる。
【００１７】
本発明の請求項６に係る軸受冷却機構は、前記吸排気用フィンを軸受の外嵌部位に対応して配設したことを特徴とする。
【００１８】
軸受で発生した熱は、回転軸を介して吸排気用フィンに伝達され、冷却用の気体に放熱される。かかる観点から、吸排気用フィンを軸受の外嵌部位の半径方向内側に配設しておくと、熱伝導効率が向上する。つまり、軸受で発生した熱は、回転軸を介して吸排気用フィンに伝達されるとすぐに、吸排気用フィンにて発生した気流により除却される。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、上述の如く、有底筒状の回転軸にパイプを挿入した二重管構造という簡単な構成で、高速回転下での軸受の冷却作用を享受することができ、軸受の許容回転数の向上や軸受の長寿命化を図ることができる。また、オイルバス方式との併用でジェット潤滑方式とほぼ同程度の冷却作用を享受することができる。これにより、従来技術と比較して送風機等の機械装置の起動・停止を安全に行なうことができると共に、機械装置の保守管理が容易でかつ製造コストや管理コストも抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図面を参照しつつ本発明に係る高速回転軸の軸受冷却機構の一実施形態について説明する。
【００２１】
図１は送風機の回転軸に本発明を適用した場合を示す断面図である。図中の符号１０はファン、符号２０は回転軸、符号３０は軸受装置、符号４０はプーリ、符号５０はパイプ、符号６０，６０は吸排気用フィンである。以下、これらの構成要素について分説する。
【００２２】
ファン１０は、複数の羽根部１１を有し、その中央部には貫通孔１２を設けてある。ファン１０は、その背面側から貫通孔１２に回転軸２０の挿入部２１を差し込み、カバー１３を介して締付部材１４にて回転軸２０と相対回転不能に取り付けてある。
【００２３】
回転軸２０は、先端側を閉塞した有底円筒状とされる鋼製の部材である。回転軸２０の先端部に設けた挿入部２１は、その基端側部分よりも若干小径とされる。一方、回転軸２０の基端内周部にはパイプ５０を装着するための嵌合部２２を設けてある。図２は回転軸２０の基端部の要部拡大断面図である。同図に示すように、回転軸２０の基端部には、嵌合部２２と軸受３２，３２（図１参照）の外嵌部位との間に、複数（例えば４つ）の通気孔２３を略半径方向に穿設してある。複数の通気孔２３は、回転軸２０の円周方向等間隔に配設される。また、回転軸２０の基端外周部には軸方向に凹溝部２４を設けてある。また、回転軸２０の内底部２５はテーパー状に先細りになっている。
【００２４】
軸受装置３０は、図１に示すように、回転軸２０に外装される軸受ケース３１と、回転軸２０及び軸受ケース３１の相互間であって回転軸２０の先端側及び基端側に装着される一対の軸受３２，３２と、各軸受３２，３２の軸方向外側から回転軸２０に外嵌される止め輪３３，３３と、軸受ケース３１の先端側に内嵌される前蓋３４と、前蓋３４と一体的に構成されるシール装置３５と、軸受ケース３１の基端側に内嵌される後蓋３６とを有し、軸受ケース３１の内部に潤滑油を充填してある（オイルバス方式）。なお、図では、便宜上、軸受３２，３２として、軸受ケース３１に内嵌される外輪３２ａと、回転軸２０に外嵌される内輪３２ｂとの相互間に複数のボール３２ｃ，３２ｃ，…を介在させた玉軸受を示しているが、ボール３２ｃの代わりに円筒ころや円錐ころなどの転動体を用いたものであってもよい。
【００２５】
また、この実施形態では、軸受ケース３１の壁部内に空洞部３１ａ，３１ａを設けて当該空洞部３１ａ，３１ａに軸受３２，３２の外輪３２ａ，３２ａから軸受ケース３１に伝達される熱を除却するための冷却用の液体又は冷却用の気体を充填してある。
【００２６】
プーリ４０は、回転軸２０の基端部に相対回転不能に外嵌され、図示しないタイミングベルトなどによって回転軸２０に駆動力を付与するものである。プーリ４０には、回転軸２０の通気孔２３と連通するように、複数の通気孔４１を略半径方向に穿設してある。つまり、プーリ４０の通気孔４１もプーリ４０の円周方向に等間隔で配設されている。図３はプーリ４０の拡大図である。同図に示すように、プーリ４０の内周部には、回転軸２０の凹溝部２４と対応するように、軸方向全域に渡って凹溝部４２を設けてある。回転軸２０とプーリ４０を各々の凹溝部２４，４２の位置を合わせて嵌合すると、各々の通気孔２３，４１が連通するようになっている。なお、回転軸２０とプーリ４０を嵌合したのち、各々の凹溝部２４，４２で形成される孔に図示しないくさび部材を打ち込むことで、回転軸２０とプーリ４０の回転ガタを防止できる構成としてある。
【００２７】
パイプ５０は、回転軸２０に挿入されて軸受冷却機構を構成する円管状の部材である。図１に示すように、パイプ５０は回転軸２０と同軸上に配置される。パイプ５０の基端部にはフランジ５１を設けてある。フランジ５１は、回転軸２０の嵌合部２２に内嵌され、回転軸２０の基端側開口部を閉塞する。パイプ５０の外径は、回転軸２０の内径よりも小径とされる。これにより、回転軸２０の内周面とパイプ５０の外周面との間に通気路７０が形成される。この実施形態では、外径が１００ｍｍでかつ内径が５０ｍｍの回転軸２０に対して、パイプ５０の外径を４０ｍｍ、内径を３０ｍｍとしている。つまり、パイプ５０内部の断面積と、通気路７０の断面積とが等しくなっている。また、パイプ５０は、その先端部と回転軸２０の内底部２５との間に所望の間隔を隔てて挿入される。つまり、パイプ５０の長さは、回転軸２０の奥行きよりも短くなっている。これにより、パイプ５０の内部と通気路７０は、パイプ５０の先端部と回転軸２０の内底部２５との間の隙間を介して連通する。
【００２８】
吸排気用フィン６０はパイプ５０に巻回される如く螺旋状に形成された鋼製の部材である。吸排気用フィン６０の内径はパイプ５０の外径と略同径で、吸排気用フィン６０の外径は回転軸２０の内径と略同径である。この実施形態では、吸排気用フィン６０が外嵌されたパイプ５０を回転軸２０に挿入して組み付けてある。また、吸排気用フィン６０は、回転軸２０に外嵌された軸受３２，３２と対応するように、即ち、軸受３２，３２の半径方向内側に位置するように配設してある。吸排気用フィン６０の螺旋の向きは、回転軸２０の回転に伴って吸排気用フィン６０の前後方向後ろ側（図示上、右側）に向かって気流が発生するように設定されている。つまり、パイプ５０の基端側開口部から冷却用の気体（例えば、空気）を吸い込んで回転軸２０の通気孔２３から排気するように設定されている。
【００２９】
上記の如く構成された送風機は、図示しない駆動手段からタイミングベルトなどを介してプーリ４０に駆動力が伝達されると、回転軸２０が回転する。回転軸２０の回転に随伴してパイプ５０及び吸排気用フィン６０も回転する。吸排気用フィン６０が回転すると、各吸排気用フィン６０の先端側から基端側に向かって気流が発生する。つまり、通気路７０の先端側から基端側に向かって冷却用の気体が流動し、回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１を通って排気される。これにより、先端側（図示上、左側）の吸排気用フィン６０の上流側、即ち回転軸２０の内底部２５とパイプ５０の先端部との隙間やパイプ５０の内部に負圧が生じ、パイプ５０の基端側から冷却用の気体が吸い込まれる。回転軸２０の内底部２５をテーパー状に形成しているので、パイプ５０の基端側から吸い込まれた冷却用の気体は、パイプ５０の先端部から前記隙間を経て通気路７０へとスムーズに流動する。なお、本実施形態では、パイプ５０内部の断面積と通気路７０の断面積とを略同面積に設定しているので、冷却用の気体の流速がパイプ５０の内部と通気路７０とでほぼ同一になる。これにより、パイプ５０の内部及び通気路７０にて冷却用の気体をスムーズに流動させることができる。
【００３０】
また、回転軸２０の回転に随伴して回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１内の冷却用の気体には遠心力が作用し、回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１から排気される。これにより、基端側（図示上、右側）の吸排気用フィン６０の下流側に負圧が発生し、基端側の吸排気用フィン６０から回転軸２０の通気孔２３へと冷却用の気体がスムーズに流れる。この実施形態では、冷却用の気体の吸気方向が軸方向である一方、排気方向が半径方向であるため、軸受３２，３２の冷却に使用された気体が排気されてすぐにパイプ５０の基端部から吸い込まれないようになっている。
【００３１】
なお、上記実施形態では、回転軸２０の基端部に外嵌したプーリ４０に略半径方向の通気孔４１を穿設し、回転軸２０の通気孔２３とプーリ４０の通気孔４１とを連通させることで、回転軸２０の略半径方向に延びる排気経路（回転軸２０の通気孔２３とプーリ４０の通気孔４１）の全長が長くなる。これにより、前記排気経路内の冷却用の気体に作用する遠心力が増大し、パイプ５０の内部及び通気路７０内における冷却用の気体の吸排気作用を向上させることができる。
【００３２】
一方、回転軸２０の回転数が高くなると、軸受３２，３２で発生した熱が内輪３２ｂ，３２ｂから回転軸２０を介して吸排気用フィン６０まで伝達される。上記のように、パイプ５０の基端側から吸い込んだ冷却用の気体を通気路７０に流入させることで、吸排気用フィン６０から放熱され、焼付き等による軸受３２，３２の破損を防止することができる。
【００３３】
なお、上記実施形態では、軸受３２，３２の半径方向内側に位置するように吸排気用フィン６０を配置しているので、軸受３２，３２で発生した熱が回転軸２０を介して吸排気用フィン６０に伝達されるとすぐに、通気路７０を通過する冷却用の気体によって除却されるようになっている。これにより軸受３２，３２の過加熱を抑制し、軸受３２，３２の許容回転数の向上や長寿命化を図ることができる。
【００３４】
他方、軸受３２，３２の外輪３２ａ，３２ａから軸受ケース３１に伝達された熱は、軸受ケース３１の空洞部３１ａ，３１ａに充填した冷却用の液体又は冷却用の気体によって除却される。
【００３５】
以上、本発明の一実施形態につき説明したが、本発明は上記実施形態に限定されることなく本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。例えば、上記実施形態では、パイプ５０の基端部から吸い込んだ冷却用の気体をパイプ５０の先端部と回転軸２０の内底部２５との隙間を経て通気路７０に導入したのち回転軸２０の基端部に設けた通気孔２３から排出する構成としているが、冷却用の気体の流れを逆向きにしても構わない。つまり、回転軸２０の内周面とパイプ５０の外周面との間に形成される通気路７０から冷却用の気体を吸い込んでパイプ５０の内部を通してパイプ５０の基端側開口部から排気するようにしても構わない。この場合、吸排気用フィン６０の螺旋の向きを逆にするだけで冷却用の気体の流動方向を逆向きにすることができる。但し、この場合には、通気孔２３にて生じる遠心力による冷却用の気体の吸排気作用を享受できない。
【００３６】
また、上記実施形態では、パイプ５０の基端部にフランジ５１を設けてあるが、例えば図５に示すように、パイプ５０にフランジ５１を設けなくてもよい。図５の場合、回転軸２０やプーリ４０にも通気孔２３，４１を設けていない。この場合、パイプ５０は、吸排気用フィン６０（図示略）によって回転軸２０と所望の間隔を隔てて維持される。但し、この場合には、冷却用の気体の吸気方向と排気方向が軸方向で一致するので、軸受３２，３２の冷却に使用された気体が排気されてすぐに吸い込まれてしまうおそれがある。このようなことが生じにくいように、図５では、パイプ５０の基端部を回転軸２０の基端部から突出させてある。パイプ５０の突出長さを十分確保することで上記実施形態とほぼ同様の軸受冷却作用を享受できる。
【００３７】
また、上記実施形態では、回転軸２０の内底部２５とパイプ５０の先端部との間に隙間を設けてあるが、図６（Ａ）に示すように、パイプ５０の先端部に切欠き５２を設けたり、或いは、同図（Ｂ）に示すように、パイプ５０の先端部に孔５３を設けたりしておけば、パイプ５０の先端部を回転軸２０の内底部２５に接触させてもよい。この場合は上記実施形態とほぼ同様の作用効果を享受できる。
【００３８】
また、上記実施形態では、吸排気用フィン６０を前後一対に分けて配置してあるが、１つの吸排気用フィン６０をパイプ５０のほぼ全域に渡って装着してもよい。詳しくは、吸排気用フィン６０をパイプ５０の先端部から回転軸２０の通気孔２３（通気孔２３を設けない場合にあっては回転軸２０の基端部）までの長さとする。
【００３９】
また、上記実施形態では、吸排気用フィン６０をパイプ５０に外嵌した状態で、回転軸２０に挿入するとしてあるが、吸排気用フィン６０を回転軸２０に内嵌した状態でパイプ５０を挿入するようにしてもよい。
【００４０】
また、上記実施形態では、鋼製の吸排気用フィン６０を使用しているが、他の金属材料や樹脂などで吸排気用フィン６０を構成することもできる。但し、吸排気用フィン６０の材料の熱伝導性が低い場合には、吸排気用フィン６０が気流を発生させるだけの部材になる。つまり、材料の種類によっては、軸受３２から回転軸２０を介して吸排気用フィン６０に熱が伝達されず、吸排気用フィン６０の放熱作用を享受できないおそれがある。
【００４１】
また、上記実施形態では、吸排気用フィン６０を連続した螺旋状としているが、吸排気用フィン６０は、図７（Ａ）に示すように、パイプ５０の軸方向に対して傾斜した複数の羽状部材６１を螺旋状に配設した断続的な螺旋形状であってもよいし、同図（Ｂ）に示すように、複数の羽状部材６１を円周方向に所定の間隔で配設したファン状のものであってもよい。羽状部材６１は螺旋の一部を構成するものである。
【００４２】
また、上記実施形態では、回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１を半径方向の直線状に形成してあるが、図８（Ａ）に示すように、回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１を回転方向後方側へ傾けて直線状に形成してもよい。また、図８（Ｂ）に示すように、回転軸２０の通気孔２３及びプーリ４０の通気孔４１を回転方向後方側へ傾けて湾曲させて形成してもよい。さらに、図８（Ｃ）に示すように、プーリ４０の通気孔４１のみを回転方向後方側へ傾けて形成してもよい。さらにまた、図８（Ｄ）に示すように、回転軸２０の通気孔２３がプーリ４０の外嵌部位に形成されていない場合にあっては、回転軸２０の通気孔２３のみを回転方向後方側へ傾けて形成してもよい。図８（Ａ）乃至（Ｄ）に示すように、回転軸２０の通気孔２３及び／又はプーリ４０の通気孔４１を回転方向後方側へ傾けて形成すると、回転軸２０の通気孔２３及び／又はプーリ４０の通気孔４１の内部の冷却用の気体が半径方向外側に向かってほぼ直線的に流動する。これにより、冷却用の気体が回転軸２０の通気孔２３及び／又はプーリ４０の通気孔４１からスムーズに排気される。
【００４３】
なお、上記実施形態では、オイルバス方式の軸受装置３０に本発明を適用した場合について説明したが、本発明はジェット潤滑方式の軸受装置に対しても適用可能である。この場合には、Ｄｍｎ値が６００，０００よりも十分に大きな値であっても軸受の冷却が可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明を送風機の回転軸に適用した場合の一実施形態を示す断面図である。
【図２】回転軸の基端部の拡大図である。
【図３】プーリの拡大図である。
【図４】パイプに吸排気用フィンを装着した状態を示す図である。
【図５】本発明の変形例を示す図であって、パイプの基端部を直線状とした場合を示す要部拡大断面図である。
【図６】（Ａ）図及び（Ｂ）図はともに本発明の変形例を示す図であって、（Ａ）図はパイプの先端部に切欠きを設けてパイプの先端部を回転軸の内底部に接触させた状態を示す要部拡大断面図で、（Ｂ）図はパイプの先端部に孔を設けてパイプの先端部を回転軸の内底部に接触させた状態を示す要部拡大断面図である。
【図７】（Ａ）図及び（Ｂ）図はともに本発明の変形例を示す図であって、（Ａ）図は断続的な螺旋形状の吸排気用フィンの一例を示す側面図で、（Ｂ）図は複数の羽状部材を円周方向に所定間隔で配置したファン状の吸排気用フィンの一例を示す側面図である。
【図８】（Ａ）図乃至（Ｄ）図は本発明の変形例を示す図であって、（Ａ）図は回転軸及びプーリの通気孔が回転方向後方側へ直線的に傾いている状態を示す断面図で、（Ｂ）図は回転軸及びプーリの通気孔が回転方向後方側へ湾曲して傾いている状態を示す断面図で、（Ｃ）図はプーリの通気孔が回転方向後方側へ傾いている状態を示す断面図で、（Ｄ）図は回転軸の通気孔が回転方向後方側へ傾いている状態を示す断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１０   ファン
２０   回転軸
２１   挿入部
２２   嵌合部
２３   通気孔
２４   凹溝部
２５   内底部
３０   軸受装置
３１   軸受ケース
３１ａ 空洞部
３２   軸受
３２ａ 外輪
３２ｂ 内輪
３２ｃ ボール
３３   止め輪
３４   前蓋
３５   シール装置
３６   後蓋
４０   プーリ
４１   通気孔
４２   凹溝部
５０   パイプ
５１   フランジ
６０   吸排気用フィン
７０   通気路
【図１】
2007192265.tif 000003
【図２】
2007192265.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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