(57)【要約】【課題】過不足のない機械的強度を確保し過剰な板厚の回避と耐久性の向上との両立を図ったＣＶＴベルトを提供する。【解決手段】無端ベルト状の複数枚の金属リング（３１＿１〜３１＿１２）を積層して構成されたリング積層体（３１）を有するＣＶＴベルトは、積層順最外周の金属リング（３１＿１２）から積層順最内周の金属リング（３１＿１）にかけて前記金属リング（３１＿１〜３１＿１２）の板厚を徐々に厚く（Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３＞・・・・＞Ｔ１２）したことを特徴とする。【選択図】  図５
2007255496.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順最外周の金属リングから積層順最内周の金属リングにかけて前記金属リングの板厚を徐々に厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルト。
【請求項２】
無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順に沿って隣接する前記金属リングをグループ化すると共に、積層順外周側のグループから積層順内周側のグループにかけて前記金属リングの板厚を各グループ毎に徐々に厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルト。
【請求項３】
無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順の最内周に位置する金属リングの板厚を他の積層位置の金属リングの板厚よりも厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルト。
【請求項４】
積層順の最外周に位置する金属リングの板厚を最も薄くしたことを特徴とする請求項１乃至３いずれかに記載のＣＶＴベルト。
【請求項５】
積層順の中間層に位置する金属リングの板厚を最も薄くしたことを特徴とする請求項１乃至３いずれかに記載のＣＶＴベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＶＴベルトに関し、特にベルトの破断を防止して耐久性の向上を意図したＣＶＴベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＣＶＴベルトとは、ベルト式ＣＶＴ(Continuously Variable Transmission)、すなわち、変速比が間断なく変化するベルト式無段変速機の動力伝達要素の一つを構成する無端状の金属製ベルトアセンブリのことである。
【０００３】
図１５は、非特許文献１などに記載されている従来のＣＶＴベルトの外観図である。この図において、ＣＶＴベルト１は、それぞれ複数枚（本明細書では説明の便宜上１２枚とする。）の薄板状の金属リング２ａからなる二連のリング積層体２に、多数個（たとえば、数百個）の金属エレメント３ａからなるエレメント積層体３を担持させて組み立てられ、アセンブリ化されている。
【０００４】
金属エレメント３ａは、金属板を打ち抜き加工して所定形状に成型された金属小片であり、たとえば、人体の上半身像を想起させるような形状、すなわち、頭部３ｂ及び胸部３ｃ並びにそれらの頭部３ｂと胸部３ｃの間を連結する首部３ｄを有する形状に成型されている。
【０００５】
頭部３ｂの一方面（図面の表面）側には突起３ｅが形成され、同他方面（図面の裏面）側には不図示の窪みが形成されている。隣接する金属エレメント３ａの突起３ｅと窪みとを嵌め合わすことにより、金属エレメント３ａ同士の位置合わせを行うようになっている。
【０００６】
二連のリング積層体２は、それぞれ金属エレメント３ａの頭部３ｂと胸部３ｃの間に形成された凹部３ｆに嵌め込まれる。頭部３ｂと胸部３ｃの間隔（凹部３ｆの開き幅）をＬとしたとき、リング積層体２の積層厚Ｄが、ほぼＬと等値又は若干小さい値になるように、リング積層体２の積層枚数が設定されている。
【０００７】
ところで、ＣＶＴベルト１は、自動車等車両の駆動力を駆動系に伝えるための重要な伝達要素であり、とりわけ、高出力エンジンを搭載した車両にあっては、ＣＶＴベルト１に相当大きな力が加わるため、ＣＶＴベルト１の耐久性には十分な配慮がなされていなければならない。
【０００８】
そこで、特許文献１には、駆動力の伝達時に、金属エレメント３ａと金属リング２ａとの間に生じる摩擦と押し付け力によって、金属リング２ａの疲労寿命が短くなり、ＣＶＴベルト１の耐久性に悪影響を及ぼすという技術課題を示唆した上、それを解決するために、金属エレメント３ａの特定部分の形状を工夫することが効果的である旨、開示されている。
【０００９】
ここで、金属エレメント３ａの“特定部分”とは、リング積層体２の最内周層に位置する金属リング２ａと接触する部分である。具体的には、駆動力の伝達時に強い力が加わる、胸部３ｃの両肩部分（エレメントサドル部）３ｇのことである。
【００１０】
【非特許文献１】宮地知巳著“理想の変速機ＣＶＴの性能を最大限に引き出す”、［online］、［平成１４年８月２５日検索］、インターネット＜URL:http://www.idemitsu.co.jp/lube/cvt/cvtbody2.html＞
【特許文献１】特開２００１−２１００７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
上記とおり、従来技術は、金属エレメント３ａのエレメントサドル部、すなわち、リング積層体２の最内周層に位置する金属リング２ａと接触する部分の形状を工夫することによって、リング積層体２の最内周層に位置する金属リング２ａの耐久性向上を図るというものであり、金属エレメント３ａとの接触に着目する限りにおいては、有効な対策と考えられるものの、以下の点で未だ解決すべき課題がある。
【００１２】
すなわち、従来技術のリング積層体２は、同じ板厚（数百μｍ）に揃えられた１２枚の金属リング２ａの積層体であるが、動力伝達の際にそれぞれの金属リング２ａに加えられる力（主に引っ張り方向の力）は、各々の金属リング２ａに同等ではないので、かかる板厚の同一設定は合理的でない。
【００１３】
実際に金属リング２ａに加えられる力は、積層位置毎に同等ではなく、積層順の外側から内側にかけて徐々に大きな力が加えられるからであり、仮に、１２枚の金属リング２ａの板厚を最も大きな力が加えられる最内周の金属リング２ａの板厚に揃えた場合には、他の積層位置の金属リング２ａの板厚が過剰（オーバスペック）となってしまい、逆に、最内周以外の金属リング２ａの板厚に揃えた場合には、最内周の金属リング２ａの板厚が不足して耐久性が低下するからである。
【００１４】
そこで、本発明は、金属リングの各々の板厚をその積層位置に応じて適正化することにより、過不足のない機械的強度を確保し、以て、オーバスペック（過剰な板厚）の回避と耐久性の向上との両立を図ったＣＶＴベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
請求項１記載の発明は、無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順最外周の金属リングから積層順最内周の金属リングにかけて前記金属リングの板厚を徐々に厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルトである。
請求項２記載の発明は、無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順に沿って隣接する前記金属リングをグループ化すると共に、積層順外周側のグループから積層順内周側のグループにかけて前記金属リングの板厚を各グループ毎に徐々に厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルトである。
請求項３記載の発明は、無端ベルト状の金属リングを複数枚積層して構成されたリング積層体を有するＣＶＴベルトにおいて、積層順の最内周に位置する金属リングの板厚を他の積層位置の金属リングの板厚よりも厚くしたことを特徴とするＣＶＴベルトである。
請求項４記載の発明は、積層順の最外周に位置する金属リングの板厚を最も薄くしたことを特徴とする請求項１乃至３いずれかに記載のＣＶＴベルトである。
請求項５記載の発明は、積層順の中間層に位置する金属リングの板厚を最も薄くしたことを特徴とする請求項１乃至３いずれかに記載のＣＶＴベルトである。
【発明の効果】
【００１６】
ＣＶＴベルトは、ベルト式ＣＶＴの駆動側プーリ（たとえば、ドライブプーリ）と従動側プーリ（たとえば、ドリブンプーリ）に掛け渡して用いられるが、その使用状態において、ＣＶＴベルトには、両プーリ間に作用する力（主に引っ張り力）が加わるため、ＣＶＴベルトを構成する複数枚の金属リングに対しては充分な強度が求められるものの、コスト削減の観点からは、過剰な強度は好ましくない。したがって、各々の金属リングの板厚を設定するに際しては、耐久性を図りつつ、コスト削減も達成しなければならないところ、前記の従来技術においては、これらの二つの要求を共に満たすことができなかった。各々の金属リングの板厚が同じであったからである。
これに対して、本発明によれば、上記のとおりに構成したから、各々の金属リングに加えられる力の大小、つまり、内周側の金属リングに最大の力が加わり、且つ、内周側から外周側にかけて徐々にその力が小さくなるという事実を踏まえ、請求項１記載の発明では、積層順最外周の金属リングから積層順最内周の金属リングにかけて前記金属リングの板厚を徐々に厚くし、又は、請求項２記載の発明では、積層順に沿って隣接する前記金属リングをグループ化すると共に、積層順外周側のグループから積層順内周側のグループにかけて前記金属リングの板厚を各グループ毎に徐々に厚くし、又は、請求項３記載の発明では、積層順の最内周に位置する金属リングの板厚を他の積層位置の金属リングの板厚よりも厚くしたので、いずれの発明においても、各々の金属リングに加えられる力の大小に対応して金属リングの板厚を適正化することができ、耐久性を図りつつ、コスト削減も達成することができるという格別の効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の実施例を、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明における様々な細部の特定ないし実例および数値や文字列その他の記号の例示は、本発明の思想を明瞭にするための、あくまでも参考であって、それらのすべてまたは一部によって本発明の思想が限定されないことは明らかである。また、周知の手法、周知の手順、周知のアーキテクチャおよび周知の回路構成等（以下「周知事項」）についてはその細部にわたる説明を避けるが、これも説明を簡潔にするためであって、これら周知事項のすべてまたは一部を意図的に排除するものではない。かかる周知事項は本発明の出願時点で当業者の知り得るところであるので、以下の説明に当然含まれている。
【００１８】
図１は、ベルト式ＣＶＴの概略構造を示す図である。この図において、ベルト式ＣＶＴ１０のドライブプーリ１１は、駆動力発生源１２（たとえば、エンジン）の回転軸に接続されたドライブシャフト１３と、ドライブシャフト１３の両端を回転自在に保持するベアリング１４、１５と、ドライブシャフト１３に固着された固定側プーリ半体１６と、この固定側プーリ半体１６に対して接離可能にドライブシャフト１３の上に配置された可動側プーリ半体（可動シープともいう）１７とを備えており、可動側プーリ半体１７は、油室１８に作用する油圧Ｖａによって固定側プーリ半体１６に向けて付勢されるようになっている。
【００１９】
また、ドリブンプーリ１９は、ドライブシャフト１３と所定間隔で並行に配置され、且つ、負荷発生源２０（たとえば、車輪等の駆動系）の回転軸に接続されたドリブンシャフト２１と、ドリブンシャフト２１の両端を回転自在に保持するベアリング２２、２３と、ドリブンシャフト２１に固着された固定側プーリ半体２４と、この固定側プーリ半体２４に対して接離可能にドリブンシャフト２１の上に配置された可動側プーリ半体（可動シープともいう）２５とを備えており、可動側プーリ半体２５は、油室２６に作用する油圧Ｖｂによって固定側プーリ半体２４に向けて付勢されるようになっている。
【００２０】
さらに、このベルト式ＣＶＴ１０は、油圧Ｖａ、Ｖｂを発生する油圧発生源２７、２８を備えると共に、駆動力発生源１２、負荷発生源２０および油圧発生源２７、２８の動作を制御する制御部２９を備える。
【００２１】
このような構成を有するベルト式ＣＶＴ１０によれば、ドライブプーリ１１とドリブンプーリ１９とにＣＶＴベルト３０を掛け渡した状態で、油圧Ｖａ、Ｖｂの圧力を各々制御することにより、ドライブプーリ１１およびドリブンプーリ１９の可動側プーリ半体１７、２５の双方またはいずれか一方を固定側プーリ半体１６、２４に向けて付勢し、ドライブプーリ１１とドリブンプーリ１９の径を所望の関係に自在に設定することができる。
【００２２】
図２は、ドライブプーリ１１とドリブンプーリ１９に掛け渡されたＣＶＴベルト３０の状態図である。この図において、たとえば、ＣＶＴベルト３０の曲率、すなわち、ドライブプーリ１１に掛け渡されている部分の曲率をＲｉ、ドリブンプーリ１９に掛け渡されている部分の曲率をＲｏとするとき、ＲｉとＲｏの関係を変化させることにより、ベルト式ＣＶＴ１０の変速比を間断なく自在に設定することができる。
【００２３】
＜第１実施形態＞
ここで、ＣＶＴベルト３０の構造は、冒頭で説明した従来技術のＣＶＴベルト１（図１５参照）と基本的には同じである。すなわち、本実施形態のＣＶＴベルト３０も、それぞれ複数枚（本明細書では説明の便宜上１２枚とする。）の薄板状の金属リングからなる二連のリング積層体に、多数個（たとえば、数百個）の金属エレメントからなるエレメント積層体を担持させて組み立てられ、アセンブリ化されている点で、冒頭の従来技術のＣＶＴベルト１と共通する。従来技術との相違点は、積層された金属リングの各々の板厚が同一ではなく、積層位置に応じて異なるものになっている点にある。
【００２４】
図３は、図２のＡ−Ａ断面図である。この図において、ＣＶＴベルト３０は、ドライブプーリ１１の可動側プーリ半体１７と固定側プーリ半体１６の間のＶ字溝１１ａに挟み込まれている。可動側プーリ半体１７は、油圧Ｖａの給排により、図面左右方向（矢印イ方向）への往復移動が可能であり、この往復移動に伴い、可動側プーリ半体１７が固定側プーリ半体１６に接近または離隔する。これにより、Ｖ字溝１１ａの間隔が変化し、Ｖ字溝１１ａに挟み込まれたＣＶＴベルト３０が図面上下方向（矢印ロ方向）に移動して、ＣＶＴベルト３０のドライブプーリ１１に掛け渡されている部分の曲率Ｒｉが増減変化するようになっている。なお、以上の動作は、ドライブプーリ１９においても同様である。
【００２５】
さて、第１実施形態のＣＶＴベルト３０も、それぞれ１２枚の金属リングからなる二連のリング積層体３１、３１に、多数個（たとえば、数百個）の金属エレメントからなるエレメント積層体３２を担持させて組み立てられ、アセンブリ化されている。
【００２６】
図４〜図６は、リング積層体３１の積層状態図であり、図４は比較のために示す従来技術のもの、図５及び図６は第１実施形態のものである。いずれも、図面の上を「最内周」の１層目、図面の下を「最外周」の１２層目としている。以下、この第１実施形態における１層目の金属リングを符号３１＿１で表し、同様に、２層目の金属リングを符号３１＿２、３層目の金属リングを符号３１＿３、・・・・、１２層目の金属リングを符号３１＿１２で表すこととする。
【００２７】
なお、図５及び図６は、それぞれ第１実施形態の「第１例」と「第２例」を示している。第１例と第２例の違いは、金属リング積層体３１の全体の板厚（Ｔ１＋Ｔ２＋Ｔ３＋・・・・＋Ｔ１２）にある。すなわち、第１例の金属リング積層体３１の全体の板厚ΣＴｂは、従来技術の金属リング積層体２の全体の板厚ΣＴａ（図４参照）よりも大きく（ΣＴｂ＞ΣＴａ）なっているが、第２例の金属リング積層体３１の全体の板厚ΣＴｃは、従来技術の金属リング積層体２の全体の板厚ΣＴａと同じ（ΣＴｃ＝ΣＴａ）になっている点で相違する。これは、第１例では、最外周の金属リング３１＿１２の板厚Ｔ１２を従来技術の最外周の金属リング２ａの板厚Ｔ１２に揃えるという設計条件を課しているのに対して、第２例では、そのような条件を課していないからである。第１例と第２例のメリット／デメリットの比較は後述する。
【００２８】
ここで、「最内周」とは、リング積層体３１の最も内側に位置する層（１層目）のことをいい、より詳細には、エレメント積層体３２を構成する金属エレメントのエレメントサドル部（図１５の胸部３ｃの両肩部分を参照）に直接接触する層のことをいう。「最外周」はその逆であり、リング積層体３１の最も外側に位置する層（１２層目）のことをいう。
【００２９】
図４に示すとおり、従来技術における１２枚の金属リング２ａの各々の板厚Ｔ１〜Ｔ１２は、全て同じ（Ｔ１＝Ｔ２＝Ｔ３＝・・・・＝Ｔ１２）であった。この板厚は、動力伝達の際に金属リング２ａに加えられる力を考慮して設定されているところ、最内周の金属リング２ａに対して最適な板厚とした場合には、他の積層位置の金属リング２ａにとって過剰（オーバスペック）な板厚となり、一方、他の積層位置の金属リング２ａに対して最適な板厚とした場合には、最内周の金属リング２ａにとって不十分な板厚となっていた。
【００３０】
これは、要するに、板厚を設定するに際して、１２枚の金属リング２ａの積層位置毎の力（動力伝達の際に加えられる力）の違いを考慮していないからである。
【００３１】
そこで、第１実施形態では、１２枚の金属リング３１＿１〜３１＿１２の積層位置毎の力（動力伝達の際に加えられる力）の違いを考慮し、図５又は図６に示すように、１２枚の金属リング３１＿１〜３１＿１２の各々の板厚Ｔ１〜Ｔ１２を、最外周から最内周にかけて徐々に増大させるようにしたものであり、要するに、Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３＞・・・・＞Ｔ１２の関係にしたことを特徴とするものである。
【００３２】
ここで、各層の板厚の差は同一であってもよいし不等であってもよい。理想的には、動力伝達の際に、各々の層に加えられる力の大きさに対応した板厚となるような適切な差を設定すればよい。ここでは、説明の便宜上、同一の差を設けるものとする。すなわち、その差を板厚増加量αとした場合、Ｔ１＋０α＝Ｔ２＋１α＝Ｔ３＋２α＝・・・・＝Ｔ１２＋１１αの関係にあるものとし、要するに、最外周の１２層目から最内周の１層目にかけてαずつ徐々に厚みを増しているものとする。
【００３３】
各々の金属リングの板厚ｔｉは、たとえば、次式（１）で求めることができる。
ｔｉ＝ｔｓ＋α×（ｎ−１）  ・・・・（１）
ただし、ｔｓは基準となる板厚（１ｔ）、ｉは層番号（ｉ＝１，２，３，・・・・，ｎ）、ｎは最外周層の層番号、αは板厚増加量である。
【００３４】
このような構成を有する第１実施形態のＣＶＴベルト３０の有益性を検討すると、まず、動力伝達の際に加えられる力は、冒頭で説明したとおり、最内周の金属リング３１＿１で最も大きく、積層位置が最内周から最外周へと向かうにつれて徐々に小さくなる。これは、各積層位置における金属リングと金属エレメント間及び隣接する金属リング間に作用する摩擦力が最内周側で最大となり、最内周から最外周に向かうにつれて徐々に低減するからである。
【００３５】
一般的に物体内部の任意の面を通して両側の部分が及ぼし合う力を面積力といい、単位面積当たりの面積力のことを「応力」という。応力の単位はＮ・ｍ-3である。金属リングの板厚の加減は、この応力を調節していることに相当する。金属リングの板厚を増すと、その断面積が増え、単位面積当たりの面積力（したがって、応力）が小さくなるからである。
【００３６】
このことを従来技術（図４）に当てはめてみると、従来技術の場合は、Ｔ１＝Ｔ２＝Ｔ３＝・・・・＝Ｔ１２であるので、１２枚全ての金属リング２ａの応力は同一（又はほぼ同一）である。これに対して、第１実施形態（図５又は図６）の場合は、Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３＞・・・・＞Ｔ１２であるので、１２枚全ての金属リング３１＿１〜３１＿１２の応力は同一でなく、各層の厚みに対応した不等な値になっている。
【００３７】
図７は、各層の厚みと内周最大応力及び外周最大応力の関係を示す図（ただし、上記の第１例に対応するもの）である。この図において、「現状」は、図４（従来技術）を表しており、「変更１」〜「変更７」は、図５（第１例）のいくつかの変更候補（ここでは便宜的に７候補）を表している。
【００３８】
「板厚増加量」は、各層毎の金属リングの板厚の増加量（前記のαに相当）であり、ここでは、説明の都合上、各層間で同一の増加量としている。現状の板厚増加量は当然０である。これに対して、変更１の板厚増加量は０．０３２ｔ（ｔは現状のときの金属リングの板厚）、変更２の板厚増加量は０．０４３ｔ、変更３の板厚増加量は０．０５４ｔ、変更４の板厚増加量は０．０５９ｔ、変更５の板厚増加量は０．０６５ｔ、変更６の板厚増加量は０．０７０ｔ、変更６の板厚増加量は０．０７６ｔであり、変更１から変更７にかけて板厚増加量を徐々に大きくしている。
【００３９】
図中下側の２行に記した「外周最大応力」及び「内周最大応力」は、それぞれ最外周の金属リング３１＿１２の最大応力、最内周の金属リング３１＿１の最大応力である。現状の外周最大応力と内周最大応力を１として、その１を基準に変更１〜変更７の各々の外周最大応力と内周最大応力の計算結果を示してある。
【００４０】
たとえば、変更１の外周最大応力は０．３８５、内周最大応力は０．３９５であり、現状の外周最大応力と内周最大応力（いずれも１）に対して、ほぼ４分の一に低減している。同様に、変更２の外周最大応力は０．１８６、内周最大応力は０．２５９であり、変更１よりもさらに低減し、以降、変更３、変更４、変更５、変更６及び変更７の順番で、その減少度合いが増加している。
【００４１】
したがって、現状よりも変更１、変更１よりも変更２、変更２よりも変更３、・・・・、変更６よりも変更７という順番で応力が段階的に小さくなるから、実際に１２枚の金属リング３１＿１〜３１＿１２の各々の板厚を設定する際には、これらの変更候補（変更１〜変更７）の中から適当な一つを選択すればよい。
【００４２】
図８は、１２枚の金属リングの各々の板厚を設定する際の概念図（ただし、上記の第１例に対応するもの）である。この図において、縦軸は応力であり、横軸は板厚増加量である。丸記号を付した特性線は外周最大応力を示し、三角記号を付した特性線は内周最大応力を示している。
【００４３】
内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示す。
【００４４】
１２枚の金属リングの各々の板厚を設定する際の理想的な板厚増加量は、外周最大応力の変化点（Ａ点）の板厚増加量である。すなわち、外周最大応力が減少から増大へと転ずるＡ点の板厚増加量を採用することが望ましい。この値は、図示の例では０．０５ｔ付近であるから、この場合、図７における「変更３」又は「変更４」の板厚増加量が理想的な値となる。
【００４５】
なお、こうした方法（第１例）で１２枚の金属リングの各々の板厚を設定した場合、金属リング積層体３１の積層厚ΣＴｂと金属エレメントの凹部の開き幅（図１５の符号Ｌ参照）とが一致しなくなる。すなわち、第１例では、金属リング積層体３１の積層厚ΣＴｂが大きくなって、金属エレメントの凹部に収容できなくなる。この解決策としては、金属リング積層体３１の積層厚ΣＴｂに合わせて金属エレメントを新たに作り直せばよいが、そうすると、今度はコスト上のデメリットを招くという不都合がある。これに対して、前記の第２例（図６）では、金属リング積層体３１の積層厚ΣＴｃを、従来技術の金属リング積層体２の積層厚ΣＴａと同じにしているため、金属エレメントを新たに作り直す必要がなく、コストアップを招かない。
【００４６】
このように、第１例では、金属エレメントを作り直す必要があるため、コスト的なデメリットがあるものの、最適な板厚増加量を選択できるので、最良の耐久性向上効果が得られるという利点があり、一方、第２例では、既存の金属エレメントを利用できるため、コストメリットが得られる反面、必ずしも最適ではない板厚増加量で妥協せざるを得ず、最良の耐久性向上効果が得られないという欠点がある。いずれの方法（第１例、第２例）を採用するかは、コストと耐久性のいずれを重視するかで決定すればよい。
【００４７】
以上のとおり、第１実施形態によれば、上記の第１例及び第２例のいずれにおいても、金属リング３１＿１〜３１＿１２の積層位置に応じて、各々の金属リングの板厚を適正化し、最外周の金属リング３１＿１２から最内周の金属リング３１＿１にかけて徐々に板厚を増すようにしたので、動力伝達の際に最も大きな力がかかる最内周の金属リング３１＿１の耐久性を向上することができると共に、その他の層の金属リングの板厚を過不足のないものとすることができ、オーバスペック（過剰な板厚）の回避と耐久性向上との両立を図ったＣＶＴベルト３０を提供することができる。
【００４８】
なお、第１実施形態においては、１２枚の金属リング３１＿１〜３１＿１２に適用する板厚保増加量として、外周最大応力の変化点、すなわち、図８の外周最大応力の特性線が減少から増大へと転ずるＡ点の値（たとえば、０．０６ｔ付近）としたが、これは、金属エレメントを新しく作り直しても構わない理想的な条件を前提としたものである。しかし、実際には、コスト要求との兼ね合いから、上記の理想値（たとえば、０．０６ｔ付近）を選定できないことが当然起こり得る。そのような場合は、図８において、少なくとも応力１を下回る範囲（範囲Ｂ）から板厚保増加量を選択すればよい。すなわち、内周最大応力と外周最大応力の各特性線が縦軸の応力１を下回る範囲Ｂ内にある板厚保増加量から任意のものを選択すればよい。
【００４９】
本発明は、上記の第１実施形態のみに限定されるものではなく、その技術思想の範囲内において様々な発展例や変形例を包含するものである。
【００５０】
図９は、第２実施形態を示す概念図である。この図において、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第２実施形態では、隣接する２層ずつをグループ化し、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。つまり、前記の第１実施形態では、１２枚の金属リングの板厚を最外周から最内周にかけて所定の板厚増加量αずつ線形的に増加させているが、この第２実施形態では、グループ単位に段階的に増加させている点で相違する。
【００５１】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示すから、１２枚の金属リングの各グループごとの板厚を設定する際の理想的な板厚増加量は、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＣ点の値（たとえば、０．１６ｔ付近）とすることができる。
【００５２】
図１０は、第３実施形態を示す概念図である。この図においても、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第３実施形態では、隣接する３層ずつをグループ化し、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。
【００５３】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示すから、１２枚の金属リングの各グループごとの板厚を設定する際の理想的な板厚増加量は、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＤ点の値（たとえば、０．０６ｔ付近）とすることができる。
【００５４】
図１１は、第４実施形態を示す概念図である。この図においても、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第４実施形態では、隣接する４層ずつをグループ化し、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。
【００５５】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示すから、１２枚の金属リングの各グループごとの板厚を設定する際の理想的な板厚増加量は、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＥ点の値（たとえば、０．０６ｔ付近）とすることができる。
【００５６】
図１２は、第５実施形態を示す概念図である。この図においても、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第５実施形態では、隣接する６層ずつをグループ化し、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。
【００５７】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示すから、１２枚の金属リングの各グループごとの板厚を設定する際の理想的な板厚増加量は、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＦ点の値（たとえば、０．０６ｔ付近）とすることができる。
【００５８】
なお、これらの第２実施形態から第５実施形態においても、上記の第１実施形態と同様に、１２枚の金属リングに適用する板厚保増加量として、外周最大応力の変化点、すなわち、図９（ｂ）〜図１１（ｂ）の外周最大応力の特性線が減少から増大へと転ずるＣ〜Ｆ点の値（たとえば、０．０６ｔ付近）としているが、これは、金属エレメントを新しく作り直しても構わない理想的な条件を前提としたものである。しかし、実際には、コスト要求との兼ね合いから、上記の理想値（たとえば、０．０６ｔ付近）を選定できないことが当然起こり得る。そのような場合における板厚保増加量は、図９（ｂ）〜図１１（ｂ）において、少なくとも応力１を下回る範囲Ｇ〜Ｊから選択すればよい。
【００５９】
また、以上の第１〜第５実施形態では、１２層目の最外周の金属リングの板厚を１ｔとし、その板厚１ｔを基準に各層の板厚を変更しているが、これに限定されない。たとえば、以下のように、中間層の金属リングの板厚を１ｔとし、その板厚１ｔを基準に各層の板厚を変更するようにしてもよい。
【００６０】
図１３は、第６実施形態を示す概念図である。この図においても、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第６実施形態では、中間層（６層目）に位置する金属リング３１＿６の板厚を１ｔとし、且つ、中間層以外の隣接する５層ずつをグループ化し、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。
【００６１】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示す。ただし、このように、中間層（６層目）に位置する金属リング３１＿６の板厚１ｔを基準とした場合には、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＫ点の値が相当に大きな値となるため、上記の第１〜第５実施形態のように、外周最大応力の変化点を理想的な板厚増加量とすることができないことがある。板厚増加量が大きすぎ、金属リングの積層厚が過大となってしまうからである。したがって、この第６実施形態においては、内周最大応力と外周最大応力の漸減変化範囲のうち板厚増加量が大きくなりすぎない範囲Ｌ内の適当な板厚増加量を選択するようにしてもよい。
【００６２】
図１４は、第７実施形態を示す概念図である。この図においても、（ａ）の左側に示したものは、第１実施形態の「変更１」に相当するものであり、この変更１では、１層目から１２層目にかけて各層毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用しているが、この第７実施形態では、ほぼ中間層（７層目）に位置する金属リング３１＿７の板厚を１ｔとし、且つ、７層目以外の各層を、隣接６層のグループと隣接５層のグループに分け、各グループ毎に一定の板厚保増加量（０．０３２ｔ）を適用している点で相違する。
【００６３】
このようにしても、（ｂ）に示すように、内周最大応力は、板厚増加量を大きくするにつれて、ほぼ一定の減少傾向を呈するが、外周最大応力は、特定の板厚増加量を境にして、減少から増大へと転ずるという傾向を示す。ただし、上記の第６実施形態と同様に、外周最大応力の変化点、すなわち、減少から増大へと転ずるＭ点の値が相当に大きな値となるため、上記の第１〜第５実施形態のように、外周最大応力の変化点を理想的な板厚増加量とすることができないことがある。板厚増加量が大きすぎ、金属リングの積層厚が過大となってしまうからである。したがって、この第７実施形態においても、内周最大応力と外周最大応力の漸減変化範囲のうち板厚増加量が大きくなりすぎない範囲Ｎ内から適当な板厚増加量を選択するようにしてもよい。
【００６４】
第６及び第７実施形態において、各々の金属リングの板厚ｔｉは、たとえば、次式（２）で求めることができる。
ｔｉ＝ｔｓ＋α×（ｎｃ−１）  ・・・・（２）
ただし、ｔｓは基準となる板厚（１ｔ）、ｉは層番号（ｉ＝１，２，３，・・・・，ｎ）、ｎｃは中間の層番号（第６実施形態にあっては６層目、第７実施形態にあっては７層目）、αは板厚増加量である。
【００６５】
以上、本発明の好ましい実施形態として、１２枚の金属リングの板厚を最外周から最内周にかけて所定の板厚増加量αずつ線形的に増加させる例（第１実施形態）と、グループ単位に段階的に増加させる例（第２〜第７実施形態）とを示したが、これ以外の態様も考えられる。たとえば、最内周の金属リングの板厚のみを厚くし、且つ、それ以外の層の金属リングの板厚を、最内周の金属リングの板厚よりも薄い同一の板厚としてもよい。このようにすると、全ての層の板厚を最適にすることはできないものの、少なくとも最内周の金属リングの板厚を適正化して耐久性向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】ベルト式ＣＶＴの概略構造を示す図である。
【図２】ドライブプーリ１１とドリブンプーリ１９に掛け渡されたＣＶＴベルト３０の状態図である。
【図３】図２のＡ−Ａ断面図である。
【図４】リング積層体３１の積層状態図（比較のために示す従来技術のもの）である。
【図５】リング積層体３１の積層状態図（第１実施形態の第１例のもの）である。
【図６】リング積層体３１の積層状態図（第１実施形態の第２例のもの）である。
【図７】各層の厚みと内周最大応力及び外周最大応力の関係を示す図である。
【図８】１２枚の金属リングの各々の板厚を設定する際の概念図である。
【図９】第２実施形態を示す概念図である。
【図１０】第３実施形態を示す概念図である。
【図１１】第４実施形態を示す概念図である。
【図１２】第５実施形態を示す概念図である。
【図１３】第６実施形態を示す概念図である。
【図１４】第７実施形態を示す概念図である。
【図１５】従来のＣＶＴベルトの外観図である。
【符号の説明】
【００６７】
３０  ＣＶＴベルト
３１  リング積層体
３１＿１〜３１＿１２  金属リング
【図１】
2007255496.tif 000003
【図２】
2007255496.tif 000004
【図３】
2007255496.tif 000005
【図４】
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【図５】
2007255496.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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