(57)【要約】【課題】つば部にころの入れ溝を設けることなく、また容易に組み立てることができる複列ころ軸受を提供する。【解決手段】複列ころ軸受は、内輪12と、外輪14と、複数のころ16とで構成され、少なくとも一方の軌道輪(12または14)が軌道の両側につばを有し、円周方向で隣り合うころ16間に介在するとともに複数の転動列I，IIに跨って延在する間座18を配置し、かつ、各間座18に転動列I，II間においてころ端面16bと向き合う面を有する拡張部18bが設けてある。【選択図】図１
2007255601.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪と、外輪と、複数のころを有し、少なくとも一方の軌道輪が軌道の両側につばを有する複列ころ軸受において、隣り合うころ間に、複数の転動列に跨って間座を介在させ、前記転動列間において、前記間座にころ端面と向き合う面を有する拡張部を設けた複列ころ軸受。
【請求項２】
複数の転動列のラジアル内部すきまを略同一にした請求項１の複列ころ軸受。
【請求項３】
複数の転動列のラジアル内部すきまの相互差ΔＭを、ころのピッチ円径をＰＣＤとしたとき、次式で表される範囲内とした請求項１または２の複列ころ軸受。
ΔM≦0.0004×PCD+0.05
【請求項４】
間座のころ転動面と向き合う面が、ころのピッチを跨いで延在する凹形状であり、かつ、間座が軌道輪の案内面によって案内され、隣り合うころで間座を挟み込んだとき、間座と前記案内面との間にすきまがある請求項１ないし３のいずれかの複列ころ軸受。
【請求項５】
間座の外輪つば内径面と向き合う面が、外輪つば内径面の曲率半径よりも小さい曲率半径の凸曲面である請求項１ないし４のいずれかの複列ころ軸受。
【請求項６】
間座の内輪つば外径面と向き合う面が、内輪つば外径面の曲率半径よりも大きい曲率半径の凹曲面である請求項１ないし４のいずれかの複列ころ軸受。
【請求項７】
少なくとも一つの転動列において、ころと間座がキーストン効果を発揮する請求項１ないし６のいずれかの複列ころ軸受。
【請求項８】
少なくとも一つの転動列において、間座が軸受の円周方向の肉厚に関して２種類以上ある請求項１ないし７のいずれかの複列ころ軸受。
【請求項９】
外輪の内周にころと間座を交互に配列していき、最後に組み込むころの両脇に位置する間座を、配列済みのころの転動面の軸受内径側に沿わせた状態で、前記最後に組み込むころを外輪に向かって挿入することにより、前記両脇に位置する間座をスライドさせつつ、ころを外輪の内周に組み込むことからなる、請求項１ないし８のいずれかの複列ころ軸受の組み立て方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複列ころ軸受およびその組み立て方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複列ころ軸受の保持器としては、図８に示すようなくし形保持器が代表的である。くし形保持器は形状が単純で加工が容易であることなどから、複列の円筒ころ軸受や自動調心ころ軸受に多用されている（たとえば特許文献１、２参照）。
【特許文献１】特開平８−１８４３１９号公報
【特許文献２】特開平９−２３６１２９号公報
【特許文献３】特許第３５４９５３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
くし形保持器を使用した軸受は、組み立ての際に保持器４の柱を弾性変形させながら、軌道輪２のつば６に設けた入れ溝８からころ３を斜めに挿入する必要があり（図９参照）、ころ３に擦過傷を生じるおそれがあるほか、保持器４が塑性変形する危険をはらんでいる。保持器が変形した場合、軸受の回転性能に悪影響を与えるほか、最悪の場合、ころの姿勢がくずれ内輪または外輪を挿入できないこともある。
【０００４】
さらに、入れ溝は軌道輪のつば部を浸食することで形成されるため、ころ端面とつば側面の接触面積が狭くなり、軸受のアキシャル荷重の負荷能力が低下するだけでなく、入れ溝部においてカジリやころの乗り上げが発生する恐れがある。さらに、入れ溝８は、一般的に図９（Ｂ）に示すように、つば６の内側端面から外側端面に貫通した形状であるため、つば部にシールを装着することができないという問題も抱えている。オイルシールなどは外輪つば内径面または内輪つば外径面に圧入するのが一般的であるが、入れ溝があると、軸受の内部と外部を完全に遮断することができない。
【０００５】
特許文献１には、複列ころ軸受の組み立て性を向上させるべく、保持器４の柱部４ｂ，４ｃ先端を符号６で示すようにテーパ状に切り欠いて、ころの挿入口を広げる手法が開示されているが（図８参照）、依然として入れ溝を要する点で問題があり、さらに弾性変形させることが困難な剛性の高い保持器において、本手法は万全な解決策ではない。
【０００６】
また、特許文献２には、くし形保持器において、ころを内径または外径側から圧入することで、入れ溝を要することなく軸受を組み立てる手法が開示されているが、この場合、保持器のポケット部をころの圧入側に広く開口させる必要があるため、必然的に柱が細くなり保持器が破損しやすくなる。
【０００７】
なお、複列ころ軸受において、それぞれの転動路に単列ころ軸受用の保持器を適用すれば、入れ溝は不要となるが、製造コストが高くなるほか、保持器リング部の剛性確保のために、ころ長さを短くする必要が生じ、軸受の定格荷重が低下する。
【０００８】
本発明の主要な目的は、つば部にころの入れ溝を設けることなく、また容易に組み立てることができる複列ころ軸受を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、内輪と、外輪と、複数のころを有し、少なくとも一方の軌道輪が軌道の両側につばを有する複列ころ軸受において、隣り合うころ間に、複数の転動列に跨って間座を介在させ、前記転動列間において、間座にころ端面と向き合う面を有する拡張部を設けたことを特徴とするものである。このような構成を採用することで、つばにころの入れ溝を設けることなく、軸受を組み立てることができる。すなわち、軌道輪上にころと間座を交互に配列していき、最後の間座またはころを半径方向に圧入することで軸受を組み立てることができる。
【００１０】
ここで、従来の保持器は、各柱が環状に連結されているのに対し、間座はそれぞれが分離独立しているため、保持器の柱に相当する間座の肉厚を薄くすることができる。したがって、ころを半径方向に圧入する組み立て方法を採用しても問題はない。
【００１１】
また、転動列間において、間座にころ端面と向き合う面を有する拡張部を設けることで、間座の軸方向への動きを拡張部ところ端面とで規制することができる。間座の軸受半径方向の動きは、ころ転動面または内輪つば外径面もしくは外輪つば内径面にて規制することができる。すなわち、間座の移動規制手段として内輪や外輪の軌道面やつば側面を使用しないため、隣り合うころ間において、間座を広域にわたって介在させる必要がなく、潤滑油の攪拌抵抗を抑えることができ、また、転がり面付近において潤滑油の円滑な貫流を妨げることがない。さらに、間座を内輪つば外径面または外輪つば内径面に案内させる場合（軌道輪案内）、間座の拡張部はその案内面積を拡大する効果をも発揮するため、案内面において油膜が形成されやすくなる。
【００１２】
特許文献３に記載のころ軸受においては、間座の動きを内輪および外輪の軌道面とつば側面とによって規制するため、必然的にころの径方向断面と同程度の大きさの間座を介在させることになり、潤滑油の攪拌抵抗が大きい傾向がある。さらに、間座を内輪または外輪の軌道面に摺動させるため、転がり面における円滑な油膜形成が損なわれるおそれがある。
【００１３】
請求項２の発明は、請求項１の複列ころ軸受において、複数の転動列のラジアル内部すきまを略同一にしたことを特徴とするものである。また、請求項３の発明は、請求項１または２の複列ころ軸受において、複数の転動列のラジアル内部すきまの相互差ΔＭを、ころのピッチ円径をＰＣＤとしたとき、次式の範囲としたことを特徴とするものである。
ΔＭ ≦ 0.0004 × ＰＣＤ + 0.05
このような構成を採用することで、複数の転動列におけるころの公転速度差を小さくすることができ、その速度差に起因して間座に発生する曲げ応力を軽減することができる。すなわち、間座は複数の転動列に跨って介在させるため、前記ラジアル内部すきまの相互差は小さいほど好ましく、軸受の製造コストを上げることなく製作可能な前記相互差の値が、およそΔM=0.0004×PCD+0.05である。
【００１４】
前記相互差は各転動列における荷重負荷域の差となって現れ、軌道輪がころを自転させようとする駆動力に差が生じるため、間座を介して一方の転動列のころから他方の転動列のころに制動力や駆動力(自転を伴わずに無理やり公転させようとする)が作用するほか、間座の変形や破損の原因になり得る。
【００１５】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの複列ころ軸受において、間座のころ転動面と向き合う面（ころ接触面）が、ころのピッチを跨いで延在する凹形状であり、かつ、間座が軌道輪の案内面（内輪つば外径面または外輪つば内径面）によって案内され、隣り合うころで間座を挟み込んだとき、間座と前記案内面との間にすきまがあることを特徴とするものである。軌道面上で間座をころで挟み込むと、前記凹形状の底を接触位置として間座の軸受半径方向における位置が決まる。そのとき、間座と軌道輪の案内面との間にすきまがあるように設定することで、間座が隣り合うころによって軌道輪に押し付けられる状態を回避することができる。すなわち、上記設定により間座は基本的にはころ案内となり、円周方向すきまに位置する間座だけが隣り合うころの拘束から解放され、回転速度が高い場合には外輪つば内径面に、低い場合にはころに案内される仕様となる。解放された間座には、自重、遠心力以外に軸受半径方向の力が作用しないため、間座の案内面（軌道輪の案内面と向き合う面）における発熱や磨耗を軽減させることができる。
【００１６】
なお、特許文献３には、間座のころ転動面との接触面を軸受円周方向に対して直交する平坦面とすることで、ころから間座に軸受半径方向の力が働かないようにすることが記載されている。しかしながら、間座の姿勢は常に一定ではなく、軸受円周方向に対する直交状態が失われることがある。その姿勢は隣り合うころによって矯正されるが、軸受の正逆回転や急加減速といった運転条件下では、間座の姿勢が大きく乱れるため、その度に間座に半径方向への力が作用し、前記案内面における発熱や間座の異常磨耗を引き起こすおそれがある。
【００１７】
上述の、間座と軌道輪の案内面との間のすきまをＳｒ、軌道輪の案内面となる内輪つば外径面あるいは外輪つば内径面の直径をｄ１としたとき、間座の挙動を安定させるうえで好ましいすきまＳｒの範囲は次式で表される。
0＜Sr≦0.04×d10.4
すなわち、隣り合うころの拘束から解放された間座は、円周方向すきまＳの中でフリーな状態となり、挙動が不安定になる。そして、間座が円周方向すきまを通過すると、間座は再びころによって拘束を受ける。その際、間座は前記凹形状に従って急激にころ案内の状態に戻され、振動が発生する。すなわち、すきまＳｒが大きいと、間座がころ案内の状態に戻される際の変位量が大きくなるため、必然的に振動が大きくなる。したがって、上限を0.04×d10.4としたのは振動を小さくするためであり、その値は従来のもみ抜き保持器の案内すきまに相当する。
【００１８】
また、円周方向すきまＳの大きさは、ころ径をＤｗ、１列あたりのころ本数をＺとしたとき、次式で表される範囲内とすることで、軸受の運転中の間座やころの膨張に伴う円周方向すきまの消滅を回避しつつ、間座の挙動を安定させることができ、振動を抑えることができる。
0.001×Dw×Z≦S≦0.01×Dw×Z
【００１９】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの複列ころ軸受において、間座の外輪つば内径面と向き合う面が、外輪つば内径面の曲率半径よりも小さい曲率半径の凸曲面であることを特徴とするものである。また、請求項６の発明は、請求項１ないし４のいずれかの複列ころ軸受において、間座の内輪つば外径面と向き合う面が、内輪つば外径面の曲率半径よりも大きい曲率半径の凹曲面であることを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、いわゆる「くさび膜効果」（運動方向に狭まっているくさび状のすきまに、流体が粘性によって引き込まれて圧力すなわち負荷能力を発生する効果）が得られ、間座の案内面（軌道輪の案内面と向き合う面）における発熱や磨耗を軽減させることができる。
【００２０】
ここで、くさび膜効果によって得られる油膜の負荷能力は案内面が広いほど大きく、たとえば案内面の運動方向すなわち拡張部の円周方向への長さを２倍にした場合、油膜の負荷能力は４倍に増大させることができる。つまり、間座の拡張部は、間座の軸方向への動きを規制する役割のほか、案内面の面積を拡大するという別の利点も有している。
【００２１】
請求項７の発明は、請求項１ないし６のいずれかの複列ころ軸受において、少なくとも一つの転動列において、ころと間座がキーストン効果を発揮することを特徴とするものである。ここで、キーストン効果を発揮するための条件は、最後の１個のころを組み込む前の状態におけるころ列の終端間距離をＳｋ、ころ径Ｄｗとその両隣の間座の肉厚２ｔとの和をＡとしたとき、Ｓｋ＜Ａで表される。このような構成を採用することで、内輪を取り外してもころおよび間座が脱落しない仕様を作り出すことができ、内輪と外輪の別体組み付けが可能となる。すなわち、あらかじめ内輪を軸に、外輪ところのサブアセンブリをハウジングに組み付け、軸ごと内輪を挿入するといった組み付けが可能となる。したがって、従来の保持器付きころ軸受同様の組み付けが可能となる。
【００２２】
なお、複数の転動列それぞれにおいて、ころと間座でキーストン効果を発揮させる必要はない。 すなわち、一つの転動列にてキーストンを成立させると、その転動列のころと間座は脱落することがなく、キーストンが不成立の転動列においても、ころは間座によって抱きかかえられるため、外輪から脱落することがない。
【００２３】
請求項８の発明は、請求項１ないし７のいずれかの複列ころ軸受において、少なくとも一つの転動列において、間座が軸受の円周方向の肉厚ｔに関して、２種類以上あることを特徴とするものである。このような構成を採用することで、円周方向すきまを容易に調整できるため、ころピッチ円径やころ径および間座肉厚の厳格な管理や間座の現合加工を要することなく、軸受を製作することができる。たとえば、１転動路にｎ本のころを有する軸受の場合、間座の肉厚を２種類として、その本数を組み合せることで、ｎ＋１通りの円周方向すきまを作り出すことができる。
【００２４】
この種のころ軸受において、円周方向すきまＳは、ころのピッチ円径ＰＣＤと、ころ径Ｄｗおよび円周方向の間座肉厚ｔの集積によって決まり、それらの製造上の寸法誤差は円周方向すきまのばらつきとなって現れる。とくにサイズが大きくころ本数の多い軸受においては、ころ径および間座肉厚の寸法誤差が微小であっても、円周方向すきまが大きくばらつき、円周方向すきまが大きすぎると運転中の軸受の振動が大きくなり、逆に小さすぎると運転中のころと間座の熱膨張によって円周方向すきまが潰れてしまい、ころの自転が阻害されるなどの問題を引き起こす。
【００２５】
従来技術における円周方向すきまの調整方法としては、ころのピッチ円径やころ径および間座肉厚を厳格に管理する、あるいは、軸受のでき栄えに応じて間座肉厚を追加工で修正する、などが挙げられるが、いずれも製造コストが嵩み、とくに後者の場合は間座への追加工が容易ではなく、また、間座の厚肉化が不可能であるために円周方向すきまを縮小方向に調整することはできないという問題がある。
【００２６】
また、前述の円周方向すきまの製造上のばらつきは、ころと間座でキーストン効果を発揮する仕様にとってさらに深刻な問題である。すなわち、Ｓｋ＞Ａとなるとたちまちころおよび間座が脱落してしまうため、キーストン効果を発揮し、かつ、運転中の熱膨張を許容する円周方向すきまの許容レンジは必然的に狭くなる。そのため、前述の外輪軌道径やころ径Ｄｗおよび間座肉厚ｔをより一層厳格に管理しなければならない。したがって、ころと間座でキーストン効果を発揮する複列ころ軸受に本発明を適用することで、とりわけ優れた効果がもたらされる。
【００２７】
また、本発明によれば、同一型番において円周方向すきまを変えた軸受を提供することができる。たとえば、高温の条件下で使用される軸受に対しては前述の熱膨張による不具合が懸念されるため、円周方向すきまを大きくした軸受を提供することができる。
【００２８】
なお、この発明は間座を樹脂の射出成形や金属の鋳造や焼結によって製作する場合に適している。たとえば、間座を樹脂の射出成形によって製作する場合、一つの金型に複数のキャビティを設けることで、肉厚の異なる間座を安価に製作することができる。
【００２９】
さらに、異なる樹脂材において成形金型を兼用することもできる。樹脂材は成形時の収縮率がそれぞれ異なり、前述の円周方向すきまに与える影響のように、収縮率の違いが無視できない場合、材質別に専用の金型を製作する必要があるが、この発明によればその必要もない。
【００３０】
請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかの複列ころ軸受の組み立て方法であって、外輪の内周にころと間座を交互に配列していき、最後に組み込むころの両脇に位置する間座を、配列済みのころの転動面の軸受内径側に沿わせた状態で、前記最後に組み込むころを外輪に向かって挿入することにより、前記両脇に位置する間座をスライドさせつつ、ころを外輪の内周に組み込むことからなる。このような構成を採用することで、間座を弾性変形させることなく軸受を組み立てることができる。すなわち、外輪の内周にころと間座を交互に配列していき、最後に組み込むころの両脇に位置する間座を、配列済みのころの転動面の軸受内径側に沿わせた状態で、前記最後に組み込むころを外輪に向かって挿入することで、前記両脇に位置する間座をスライドさせつつ、ころを外輪の内周に組み込むことができる。したがって、隣り合うころ間のスペースにおいて、間座の形状および肉厚を自由に設定可能となるため、案内面の面積を十分に確保できるほか、組み立て時に間座にクラックが生じにくくなる。
【００３１】
また、間座を隣り合うころの転動面だけで案内する場合においても、間座の形状をころの転動面に沿った凹形状とすることができ、運転中の間座の挙動を安定させることができる。ただし、ころと間座とでキーストン効果を発揮させる場合は、間座を若干ながら弾性変形させる必要がある。しかし、その場合においても、間座をころ転動面上でスライドさせていく過程で若干の弾性（圧縮）変形を要するのみであり、ころ間のすきまに間座を圧入する方法に比べ、間座の弾性変形量をはるかに小さくすることができる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、つばにころの入れ溝を設けることなく、また、容易に組み立てることができる複列ころ軸受を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、図面に従って本発明の実施の形態について説明する。
【００３４】
図１に、ＮＮＵタイプの円筒ころ軸受（軸受寸法：φ120×φ260×164、ころのピッチ円径ＰＣＤ：φ192、ころ諸元：φ38×62、15本×2列）に本発明を適用した実施例を示す。この円筒ころ軸受は、内輪１２と、外輪１４と、円筒ころ１６と、間座１８とで構成されている。内輪１２は円筒状で、その外周が軌道となる。外輪１４は内周に２列の軌道１４ａを有し、各軌道１４ａの両側にはつば１４ｂが形成してある。内輪１２の軌道と１２ａと外輪１４の軌道１４ａとの間に２列の円筒ころ１６が配置してある。以下、円筒ころ１６の各列を転動列I、転動列IIと呼ぶこととする。間座１８は、各転動列で隣り合う円筒ころ１６間に介在し、かつ、両転動列I，IIに跨って延在している。また、間座１８は転動列I，II間においてころ端面１６ｂと接触する拡張部１８ｂを有し、その軸方向への動きが規制されている。
【００３５】
図１中の転動列Iと転動列IIのラジアル内部すきまの相互差ΔＭは、0.012mm以下に設定されている。
【００３６】
図２に示すように、間座１８の、円筒ころ１６の転動面１６ａと向き合う面（以下、ころ接触面という。）１８ａは、ころ転動面１６ａを受け入れる凹形状で、ここでは凹円弧の場合が例示してある。ころ接触面１８ａは、間座１８を軸受に組み込んだ状態では、図３に二点鎖線で示してある円筒ころ１６のピッチ円を跨いで軸受半径方向に延在している。したがって、間座１８は円筒ころ１６だけで案内することができるが、本実施例においては、外輪１４のつば１４ｂの内径面に案内させるようにしてある。
【００３７】
図３は、図１の円筒ころ軸受における、運転時のころ１６と間座１８の挙動を示したもので、隣り合うころ１６に挟まれた間座１８は外輪１４のつば内径面との間にすきまＳｒを有し、符号１８ｓで示した円周方向すきまに位置する間座のみが外輪１４のつば内径面に案内されている。間座１８の挙動を安定させるうえで好ましいすきまＳｒの範囲は次式で表される。
0＜Sr≦0.04×d10.4
すきまＳｒの具体例を挙げるならば、外輪１４のつば１４の内径ｄ１がφ２１６ｍｍの場合、およそ０．３ｍｍである。
【００３８】
同じく図３に示すように、間座１８の、外輪１４のつば１４ｂの内径面と向き合う面の形状は凸曲面であり、その曲率は外輪１４のつば１４ｂの内径面よりも大きく設定してある。具体例を挙げるならば、外輪１４のつば１４ｂの内径面の曲率半径が１０８ｍｍ、間座１８の凸曲面の曲率半径が３５ｍｍである。このように設定することで、両者間にアプローチアングル（くさび角）が形成され、いわゆる「くさび膜効果」（運動方向に狭まっているくさび状のすきまに、流体が粘性によって引き込まれて圧力すなわち負荷能力を発生する効果）が得られる。
【００３９】
図４は、図１の円筒ころ軸受の組み立て過程を示している。すなわち、外輪１４の内周に、ころ１６と間座１８を交互に配列していき、最後に組み込むころ１６の両脇に位置する間座１８を、配列済みのころ１６の転動面１６ａの軸受内径側に沿わせた上で、最後のころ１６を直線矢印で示すように外輪１４に向かって押し込むことにより、両脇の間座１８を円弧矢印で示すようにスライドさせつつ、ころ１６を組み込むことができる。
【００４０】
少なくとも一つの転動列、たとえば図１の転動列Iにおいて、ころ１６と間座１８でキーストン効果を発揮させる。キーストン効果を発揮させるための条件は、図５に示すように、外輪１４の内周にころ１６と間座１８を交互に配列していき、最後に組み込むころ１６の直径Ｄｗとその両脇に位置する間座１８の肉厚ｔとの和をＡとし、配列済みのころ列の終端間距離をＳｋとしたとき、Ｓｋ＜Ａで表される。この条件を満たすには、図６に示す円周方向すきまＳを約１．８５ｍｍ以下とする必要があり、そのときの間座肉厚ｔは約１．８ｍｍである。さらに、運転時のころ１６と間座１８の膨張を考慮した場合、円周方向すきまＳは約１．５ｍｍ以上とすべきであるため、本実施例における円周方向すきまＳの設計上の狙い値は、１．５≦Ｓ≦１．８５である。
【００４１】
ここで、転動列Iのころ１６間に介在させる間座１８の肉厚ｔにおいて、次の２種類の間座（間座Ｃ，Ｄ）をそれぞれ１５本ずつ製作した場合、転動列Iにおいては、表１に示す１６通りの円周方向すきまを作り出すことができる。すなわち、軸受に組み込む間座１８を、８本の間座Ｃと７本の間座Ｄとの組み合せ、あるいは、９本の間座Ｃと６本の間座Ｄとの組み合せとすれば、円周方向すきまＳを設計上の狙い値の範囲にて製作することができ、キーストンが成立し、かつ、軸受運転中の熱膨張によって円周方向すきまＳが潰れない仕様を容易に作り出すことができる。ここに、間座Ｃ、Ｄの肉厚は次のとおりである。
間座Ｃの肉厚ｔ：１．７２７ｍｍ
間座Ｄの肉厚ｔ：１．９１９ｍｍ
【００４２】
【表１】
2007255601.tif 000003
【００４３】
次に、製作上のばらつきにより、ころピッチ円径ＰＣＤが１９２．０６ｍｍにて製作された場合について説明する。この場合、上記２種類の間座（間座Ｃ，Ｄ）をそれぞれ１５本ずつ製作した場合、表２に示す１６通りの円周方向すきまを作り出すことができ、軸受に組み込む間座を、８本の間座Ｃと７本の間座Ｄとの組み合せ、あるいは、７本の間座Ｃと８本の間座Ｄとの組み合せとすれば、円周方向すきまＳを設計上の狙い値の範囲にて製作することができる。
【００４４】
【表２】
2007255601.tif 000004
【００４５】
このように、間座１８を、軸受円周方向の肉厚ｔについて２種類以上用いることで、ころピッチ円径ＰＣＤやころ径Ｄｗおよび間座肉厚ｔの製造上のばらつきに柔軟に対処することができ、適切な円周方向すきまＳを得ることができる。
【００４６】
図７に間座１８の種々変形例を示す。図７（Ａ）は、間座１８の拡張部１８のころ端面１６ｂと向き合う面に勾配を設けた例であり、拡張部１８ところ端面１６ｂとの間に潤滑剤が供給されやすくなる。
【００４７】
図７（Ｂ）は、間座１８のころ転動面１６ａと向き合う面（ころ接触面）１８ａおよび下部に切り欠きによる凹部１８ｃを設けた例であり、間座１８ところ転動面１６ａとの間において、潤滑剤の供給・排出性が向上して冷却効率が向上する。また、軸受をグリース潤滑で使用する場合は、前記下部の凹部１８ｃにグリースを保持させることができる。
【００４８】
図７（Ｃ）は、間座１８のころ転動面１６ａと向き合う面（ころ接触面）１８ａおよび拡張部１８ｂに貫通穴１８ｄを設けた例であり、各貫通穴１８ｄに潤滑剤を保持させることができる。
【００４９】
図７（Ｄ）は、間座１８のころ転動面１６ａと向き合う面（ころ接触面）１８ａおよび拡張部１８のころ端面１６ｂと向き合う面に油溝１８ｅを設けた例であり、潤滑剤の供給・排出性が向上して冷却効率が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】実施例を示す複列ころ軸受の分解破断斜視図
【図２】図１の軸受における間座の拡大斜視図
【図３】図１の軸受の部分横断面図
【図４】図１の軸受の組み立て過程を示す横断面図
【図５】図１の軸受の組み立て過程を示す横断面図
【図６】図１の軸受の横断面図
【図７】間座の種々変形例を示す斜視図
【図８】（Ａ）はくし形保持器の部分側面図、（Ｂ）は部分斜視図
【図９】（Ａ）はくし形保持器付き複列転がり軸受の断面図、（Ｂ）は入れ溝を設けた外輪の斜視図
【符号の説明】
【００５１】
１２  内輪
１４  外輪
１４ａ  軌道
１４ｂ  つば
１６  円筒ころ
１６ａ  転動面
１６ｂ  端面
１８  間座
１８ａ  ころ接触面
１８ｂ  拡張部
１８ｃ  凹部
１８ｄ  貫通穴
１８ｅ  油溝
【図１】
2007255601.tif 000005
【図２】
2007255601.tif 000006
【図３】
2007255601.tif 000007
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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