(57)【要約】  【課題】  周波数が異なる複数の搬送波を変調した信号を、電力線を介して送受信する電力線通信装置に関する。  【解決手段】  電力算出部３０は、フーリエ変換部２４から入力された反射信号に対応する各周波数別の搬送波の振幅に基づいて、変調された信号の電力を算出し、算出した電力を比較部３１へ出力する。比較部３１は、各周波数別の信号の電力と閾値とを比較し、信号の電力が閾値より大きい場合は、各周波数別に、信号の電力と閾値との差分を示す差分信号を制御部３２へ出力し、信号の電力が閾値より小さい場合は、各周波数別に、ゼロを示す差分信号を制御部３２へ出力する。制御部３２は、差分信号の大小に応じて、各周波数別の制御信号を生成し、直交振幅変調部１３は、制御信号に基づいて、搬送波の振幅を増減し、搬送波の周波数別に、反射損失に応じて、変調信号の送信電力を増減する。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周波数が異なる複数の搬送波を変調した信号を、電力線を介して送受信する電力線通信装置において、
送信した信号の反射信号の電力を前記周波数別に検出する検出手段と、
送信する信号の送信電力を前記周波数別に制御する制御手段と
を備え、
該制御手段は、
前記検出手段で検出された反射信号の電力に基づいて、送信電力を前記周波数別に制御するようにしてあることを特徴とする電力線通信装置。
【請求項２】
前記検出手段で検出された反射信号の電力夫々と閾値とを比較する比較手段を備え、
前記制御手段は、
前記比較手段が比較した比較結果の大小に基づいて、送信電力の大小を前記周波数別に制御するようにしてあることを特徴とする請求項１に記載の電力線通信装置。
【請求項３】
前記周波数別の送信電力が略等しい信号を送信する送信手段を備え、
前記検出手段は、
前記信号の反射信号の電力を前記周波数別に検出するようにしてあることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電力線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
周波数が異なる複数の搬送波を変調した信号を、電力線を介して送受信する電力線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、光ファイバは、都市部では配電用変圧器の近くまで布設されており、この光ファイバと配電用変圧器から各需要家までの数十〜数百メートルとの間で高速な電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）を実現することによって、新たに通信線路を敷設することなく、データの高速通信が期待できるようになった。
【０００３】
電力線通信には、直交化周波数多重（ＯＦＤＭ：Orthogonal Frequency Domain Multiplex）、周波数拡散（ＳＳ：Spread Spectrum）などの変調方式が採用され、通信特性が劣る電力線上での通信を実現している。
【０００４】
しかし、電力線は、電力機器又は電子機器などが多数接続されており、これらの機器の種類、接続数、負荷状況などの変化に応じて、様々なレベルの雑音が電力線に発生し、それが時間的に変化するため、データ通信をすることができない時間帯が生じる場合があった。
【０００５】
そこで、電力線に発生する雑音によりデータ伝送エラーが生じ、通信品質の劣化又は通信不能という問題が起こることを防止するために、搬送波毎に信号対雑音比を推定し、推定した信号対雑音比の高低に応じて搬送波の変調に割り当てるデータ量の多少を最適にするとともに、通信に使用できない搬送波を使用しないことにより、通信品質の劣化及び送信電力の無駄を改善する電力線通信装置が提案されている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００２−３１９９１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の例にあっては、電力線に発生する雑音による通信品質の影響を低減するものの、電力線に雑音が発生しない場合でも、電力線の線路インピーダンス（特性インピーダンス）は、その線路状況により不安定であるため、電力線通信における通信品質の劣化要因となっていた。
【０００７】
例えば、電力線は各需要家に配電するために多くの箇所で分岐して敷設してあり、使用される電力ケーブルの種類も多岐に亘るため、敷設状況に応じて電力線の線路インピーダンスの周波数特性が異なる。電力線通信においては、高速通信を図るため広帯域の周波数帯域の信号を使用するため、使用周波数帯域全域に亘って、電力線通信装置の出力インピーダンスと電力線の線路インピーダンスとのインピーダンス整合をとることが困難であり、使用周波数帯によっては、インピーダンス不整合による反射損失が顕著になり、必要なレベルの信号を電力線に重畳できないという問題があった。
【０００８】
本発明は、斯かる事情に鑑みてなされたものであり、送信した信号の反射信号の電力を、複数の搬送波の周波数別に検出し、検出した電力に基づいて送信する信号の送信電力を前記周波数別に制御することにより、使用周波数帯域における電力線の線路インピーダンスの周波数特性に拘わらず、電力線の線路状況に応じて信号を重畳して、使用周波数帯域全域を使用した高品質な通信品質を得ることができる電力線通信装置を提供することを目的とする。
【０００９】
また、本発明の他の目的は、送信した信号の反射信号の電力夫々と閾値とを比較する比較手段を備え、比較結果の大小に基づいて送信電力の大小を周波数別に制御することにより、特定の帯域において、信号の送信電力が不必要に大きくなることを防止し、電力線を通じての漏洩電界を低減することができる電力線通信装置を提供することにある。
【００１０】
また、本発明の他の目的は、周波数別の送信電力が略等しい信号を送信する送信手段を備えることにより、周波数別のインピーダンス不整合による反射損失に応じて、該反射損失を補完して信号を送信することができる電力線通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第１発明に係る電力線通信装置は、周波数が異なる複数の搬送波を変調した信号を、電力線を介して送受信する電力線通信装置において、送信した信号の反射信号の電力を前記周波数別に検出する検出手段と、送信する信号の送信電力を前記周波数別に制御する制御手段とを備え、該制御手段は、前記検出手段で検出された反射信号の電力に基づいて、送信電力を前記周波数別に制御するようにしてあることを特徴とする。
【００１２】
第２発明に係る電力線通信装置は、第１発明において、前記検出手段で検出された反射信号の電力夫々と閾値とを比較する比較手段を備え、前記制御手段は、前記比較手段が比較した比較結果の大小に基づいて、送信電力の大小を前記周波数別に制御するようにしてあることを特徴とする。
【００１３】
第３発明に係る電力線通信装置は、第１発明又は第２発明において、前記周波数別の送信電力が略等しい信号を送信する送信手段を備え、前記検出手段は、前記信号の反射信号の電力を前記周波数別に検出するようにしてあることを特徴とする。
【００１４】
第１発明にあっては、周波数が異なる複数の搬送波を変調した信号を、電力線に重畳することにより送信する。搬送波として使用する周波数帯域の中で、電力線の線路インピーダンスと電力線通信装置の出力インピーダンスとの間でインピーダンス不整合となる周波数の信号は、電力線で反射され、インピーダンスが整合している周波数の信号は、電力線で反射されない。検出手段は、送信された信号の反射信号の電力を、搬送波の周波数別に検出する。前記検出手段で反射信号の電力が検出された場合、その周波数で送信された信号の送信電力は反射信号の電力に応じた反射損失を生じ、送信された信号は十分に電力線に重畳されていない。制御手段は、検出された反射信号の電力に基づいて、送信電力を周波数別に制御する。これにより、インピーダンス不整合による反射損失が生じた周波数に対して、送信する信号の送信電力を大きくする。
【００１５】
第２発明にあっては、比較手段は、搬送波の周波数別に前記検出手段で検出された反射信号の電力夫々と閾値とを比較する。前記制御手段は、比較結果の大小に基づいて、送信電力の大小を前記周波数別に制御する。例えば、反射信号の電力と閾値との差が大きい場合、反射損失が大きいものとして、その反射信号に対応する周波数の送信電力の増加割合を大きくし、反射信号の電力と閾値との差が小さい場合、反射損失が小さいものとして、その反射信号に対応する周波数の送信電力の増加割合を小さくする。反射信号の電力が閾値より小さい場合、その反射信号に対応する周波数の送信電力を変更しない。これにより、閾値の大小に応じて、各周波数別の送信電力の大小を制御する。
【００１６】
第３発明にあっては、搬送波の周波数別に送信電力が略等しい（例えば、周波数別の搬送波の振幅の大きさが略等しい）信号を送信する。送信電力が略等しい信号を送信することにより、前記検出手段で検出する前記周波数別の反射信号の電力は、該周波数におけるインピーダンス不整合による反射損失の大小に応じた値となる。
【発明の効果】
【００１７】
第１発明にあっては、送信した信号の反射信号の電力を、複数の搬送波の周波数別に検出し、検出した電力に基づいて送信する信号の送信電力を前記周波数別に制御することにより、搬送波の使用周波数帯域における電力線の線路インピーダンスの周波数特性に拘わらず、使用周波数帯域全域に亘って反射損失を補って十分なレベルの信号を電力線に重畳することができ、高い通信品質を得ることができる。
【００１８】
第２発明にあっては、送信した信号の反射信号の電力夫々と閾値とを比較する比較手段を備え、比較結果の大小に基づいて送信電力の大小を周波数別に制御することにより、特定の帯域において、反射損失が無く既に十分な送信電力を維持している信号の送信電力をさらに増加させて、信号の送信電力が不必要に大きくなることを防止し、電力線を通じての漏洩電界を低減することができる。
【００１９】
第３発明にあっては、周波数別の送信電力が略等しい信号を送信する送信手段を備えることにより、周波数別のインピーダンス不整合による反射損失に応じて、該反射損失を補完して送信電力を制御することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明をその実施の形態を示す図面に基づいて説明する。図１は電力線搬送の概要を示す説明図である。図において、１は電柱を介して布設した中圧配電線である。中圧配電線１は、三相交流の中圧電圧（例えば、６ｋＶ）を配電する。中圧配電線１には、電柱に取り付けられた変圧器５を接続してあり、変圧器５は中圧配電線１により供給される中圧電圧を低圧電圧（例えば、２００ｖ）に変換する。変圧器５には、電力線２を接続してあり、電力線２は低圧電圧を各需要家へ供給する。
【００２１】
光ファイバ６は、インターネットなどの通信網８に接続してあり、光ファイバ６には、電柱に取り付けられた光電気変換装置７を接続してある。光電気変換装置７は、光ファイバ６を介して伝送する光信号をデジタルの電気信号に変換する。光電気変換装置７には、モデム３（電力線通信装置）を接続してあり、モデム３は、光電気変換装置７から入力されたデジタル信号に対して所定の処理を行い、電力線２を介して処理後の信号を各需要家のモデム４、４、…（電力線通信装置）へ送信する。モデム４、４、…には、パーソナルコンピュータ９a、９a、…を接続してあり、電力線２を介して受信した信号に対して、所定の処理を行い、処理後のデータをパーソナルコンピュータ９a、９a、…へ出力する。また、電力線２には、各需要家の電気機器９b、９b、…を接続してある。
【００２２】
一方、パーソナルコンピュータ９a、９a、…は、通信網８のサーバ（図示せず）へ送信するためのデータをモデム４、４、…へ出力する。モデム４、４、…は、パーソナルコンピュータ９a、９a、…から入力されたデータに対して所定の処理を行い、電力線２を介して処理後の信号をモデム３へ送信する。モデム３は、モデム４、４、…から受信した信号に対して所定の処理を行い、処理後のデジタル信号を光電気変換装置７へ出力する。光電気変換装置７は、モデム３から入力されたデジタルの電気信号を光信号に変換し、光ファイバ６を介して変換後の光信号を通信網８へ伝送する。
【００２３】
図２はモデム３の構成を示すブロック図である。図において、１０は誤り訂正符号部である。誤り訂正符号部１０は、送信側（光電気変換装置７）から入力されるビット列から構成されるデータビットに誤り訂正符号を付加してデータを符号化し、符号化したデータをバッファ１１へ出力する。
【００２４】
バッファ１１は、誤り訂正符号部１０から入力されたデータを一旦記憶し、記憶したデータをシリアル・パラレル変換部１２へ出力する。
【００２５】
シリアル・パラレル変換部１２は、バッファ１１から入力されたシリアルデータをパラレルデータに変換し、変換したパラレルデータを直交振幅変調部１３へ出力する。
【００２６】
直交振幅変調部１３は、シリアル・パラレル変換部１２から入力されたデータを、直交する複数（例えば、数百）の搬送波夫々に分散し、分散したデータを各搬送波に割り当て、割り当てられたデータ（シンボル）に基づいて前記搬送波の振幅及び位相を変調する直交振幅変調（ＱＡＭ：Quadrature Amplitude Modulation）をし、変調信号を逆フーリエ変換部１４へ出力する。また、直交振幅変調部１３は、後述する制御部３２から入力される各搬送波の周波数別の制御信号を記憶するとともに、制御信号に基づいて、内蔵の増幅回路により搬送波の振幅を増減する。これにより、変調信号の電力を増減することができる。
【００２７】
逆フーリエ変換部１４は、直交振幅変調部１３から入力された搬送波毎の変調信号を時間領域の変調信号に変換し、変換した変調信号をパラレル・シリアル変換部１５へ出力する。
【００２８】
パラレル・シリアル変換部１５は、逆フーリエ変換部１４から入力された変調信号をシリアルデータに変換し、ガードインターバル部１６へ出力する。
【００２９】
ガードインターバル部１６は、パラレル・シリアル変換部１５から入力されたシリアルデータに対して、複数の搬送波を用いたマルチパス伝送による符号間干渉を防止するため、各搬送波の遅延時間を考慮して、シンボル長をガードインターバル分だけ長くするガードインターバルを挿入する処理をし、処理後の信号をＤ／Ａ変換部１７へ出力する。
【００３０】
Ｄ／Ａ変換部１７は、ガードインターバル部１６から入力されたデジタル変調信号をアナログ変調信号に変換し、フィルタ１８へ出力する。
【００３１】
フィルタ１８は、Ｄ／Ａ変換部１７から入力された変調信号の高調波成分を除去し、処理後の変調信号を電力線２へ送出する。
【００３２】
一方、フィルタ２０は、電力線２を介して受信した変調信号から高調波成分を除去し、処理後の信号をＡ／Ｄ変換部２１へ出力する。
【００３３】
Ａ／Ｄ変換部２１は、フィルタ２０から入力されたアナログの変調信号をデジタルの信号に変換し、変換後の信号をガードインターバル部２２へ出力する。
【００３４】
ガードインターバル部２２は、Ａ／Ｄ変換部２１から入力された信号からガードインターバルを除去する処理を行い、処理後の信号をシリアル・パラレル変換部２３へ出力する。
【００３５】
シリアル・パラレル変換部２３は、ガードインターバル部２２から入力された信号をサブキャリアの数に等しい組のパラレルデータに変換し、変換したパラレルデータをフーリエ変換部２４へ出力する。
【００３６】
フーリエ変換部２４は、シリアル・パラレル変換部２３から入力された信号を、搬送波毎に周波数領域の信号に変換し、変換後の信号を直交振幅復調部２５、及び電力算出部３０へ出力する。
【００３７】
直交振幅復調部２５は、フーリエ変換部２４から入力されたシリアルデータに基づいて、送信されたデータを再生するための復調処理が行われ、処理後のデータをパラレル・シリアル変換部２６へ出力する。
【００３８】
パラレル・シリアル変換部２６は、搬送波毎に復調されたデータをシリアルデータに変換し、変換後のデータをバッファ２７へ出力する。
【００３９】
バッファ２７は、パラレル・シリアル変換部２６から入力されたデータを、誤り訂正復号部２８が読み出すまで一旦記憶する。
【００４０】
誤り訂正復号部２８は、バッファ２７に記憶されたデータを読み出し、読み出したデータに誤りがある場合には誤り訂正を行い、訂正後のデータを受信側（光電変換装置７）へ出力し、読み出したデータに誤りがない場合には、該データを受信側へ出力する。
【００４１】
電力算出部３０は、制御部３２の制御の下、フーリエ変換部２４から入力された直交する複数の搬送波の周波数成分、すなわち、搬送波の各周波数別の搬送波の振幅に基づいて、変調された信号の電力を算出し、周波数別に算出した電力を比較部３１へ出力する。
【００４２】
比較部３１は、予め記憶された複数の閾値の中から所要の閾値を選択してある。比較部３１は、電力算出部３０から入力された、各周波数別の信号の電力と閾値とを比較し、信号の電力が閾値より大きい場合は、各周波数別に、信号の電力と閾値との差分を示す差分信号を制御部３２へ出力する。また、比較部３１は、信号の電力が閾値より小さい場合は、各周波数別に、ゼロを示す差分信号を制御部３２へ出力する。
【００４３】
制御部３２は、比較部３１から入力された差分信号の大小に応じて、各周波数別の制御信号を生成し、生成した制御信号を直交振幅変調部１３へ出力する。これにより、差分信号の大小に応じて、変調信号の送信電力の大小を制御する。
【００４４】
また、制御部３２は、変調信号を送信又は受信する通常動作モードと、変調信号の送信電力を調整する試験動作モードとのモード変換を制御する。
【００４５】
試験動作モードでは、制御部３２は、電力算出部３０へ試験開始信号を出力し、電力算出部３０を動作状態にする。制御部３２は、所定のデータを誤り訂正符号部１０へ出力するとともに、搬送波の各周波数別に同一レベルの制御信号を直交振幅変調部１２へ出力し、試験動作モードを開始する。
【００４６】
なお、モデム４もモデム３と同様の構成を有するので、説明は省略する。
【００４７】
次に、モデム３の試験動作モードにおける動作について説明する。制御部３２は、電力算出部３０へ試験開始信号を出力し、所定のデータを誤り訂正符号部１０へ出力し、搬送波の各周波数別に同一レベルの制御信号を直交振幅変調部１２へ出力する。これにより、直交振幅変調部１２は、周波数別に振幅が略等しい搬送波を変調する。
【００４８】
誤り訂正符号部１０に入力されたデータは、バッファ１１、シリアル・パラレル変換部１２を通じて、直交振幅変調部１３で、周波数別に振幅が略等しい搬送波を変調した変調信号に変換され、逆フーリエ変換部１４、パラレル・シリアル変換部１５、ガードインターバル部１６、Ｄ／Ａ変換部１７、及びフィルタ１８で所定の処理をされて電力線２に重畳される。
【００４９】
各搬送波の周波数帯域におけるインピーダンス不整合の度合いに応じて、電力線２に重畳された変調信号は、電力線２で反射され、反射された反射信号は、フィルタ２０、Ａ／Ｄ変換部２１、ガードインターバル部２２、シリアル・パラレル変換部２３、及びフーリエ変換部２４夫々における処理を経て、電力算出部３０へ出力される。
【００５０】
電力算出部３０は、フーリエ変換部２４から入力された反射信号に対応する各周波数別の搬送波の振幅に基づいて、変調された信号の電力を算出し、周波数別に算出した電力を比較部３１へ出力する。
【００５１】
比較部３１は、電力算出部３０から入力された各周波数別の信号の電力と閾値とを比較し、信号の電力が閾値より大きい場合は、各周波数別に、信号の電力と閾値との差分を示す差分信号を制御部３２へ出力する。また、比較部３１は、信号の電力が閾値より小さい場合は、各周波数別に、ゼロを示す差分信号を制御部３２へ出力する。
【００５２】
制御部３２は、比較部３１から入力された差分信号の大小に応じて、各周波数別の制御信号を生成し、生成した制御信号を直交振幅変調部１３へ出力する。直交振幅変調部１３は、入力された制御信号に基づいて、搬送波の振幅を増減し、搬送波の周波数別に、反射損失に応じて、変調信号の送信電力を増減する。
【００５３】
図３は試験信号の搬送波のスペクトルを示す説明図である。図に示すように、モデム３の通信帯域幅（例えば、１０ＭＨｚ）における各搬送波（各搬送波の周波数間隔は、例えば、４．８ｋＨｚ）の振幅、すなわち、試験信号のレベル（電力）は、各周波数で同等にしてある。なお、図においては、簡単のため、１１個の周波数ｆk-5、ｆk-4、ｆk-3、ｆk-2、ｆk-1、ｆk、ｆk+1、ｆk+2、ｆk+3、ｆk+4、ｆk+5の各搬送波を示しているが、搬送波の数は、これに限定されるものではない。
【００５４】
図４は反射信号の搬送波のスペクトルの例を示す説明図である。各搬送波を使用する広帯域の周波数帯域において、電力線の線路インピーダンス値が異なる場合（例えば、数十Ωから数百Ω）、モデム３の出力インピーダンス（例えば、５０Ω）とのインピーダンス不整合を生じる周波数帯域では、反射損失がインピーダンス不整合の度合いに応じて大きくなる。例えば、図４に示すように、各周波数ｆk-5、ｆk-4、ｆk-3、ｆk-2、ｆk-1、ｆk、ｆk+1、ｆk+2、ｆk+3、ｆk+4、ｆk+5で反射損失の大きさに応じて反射信号のレベル（電力）が検出される。これらの周波数では、反射信号のレベルに比例して反射損失が生じており、反射損失に相当する送信電力が失われているといえる。
【００５５】
図に示す閾値を、反射損失が許容できる値に設定しておくことで、反射信号のレベルが閾値を超えている周波数ｆk-5、ｆk-1、ｆk、ｆk+1、ｆk+4では、送信電力を増加して失われた送信電力を補充することができる。また、反射信号のレベルが閾値を超えていない周波数ｆk-4、ｆk-3、ｆk-2、ｆk+2、ｆk+3、ｆk+5では、送信電力の増減を行わないことにより、既に十分な送信電力で重畳されている変調信号の送信電力をさらに増加することにより、信号の送信電力が不必要に大きくなることを防止し、電力線を通じての漏洩電界を低減することができる。
【００５６】
図５は増加分の送信信号の搬送波のスペクトルの例を示す説明図である。図５に示すように、増加分の送信信号のレベル（電力）は、反射信号のレベルが閾値を超えている周波数ｆk-5、ｆk-1、ｆk、ｆk+1、ｆk+4における反射信号のレベルと閾値との差分に等しくしている。これにより、反射損失で失われた送信電力と同じ電力を、送信電力に上乗せして、損失分を補充する。
【００５７】
以上説明したように、本発明にあっては、送信した信号の反射信号の電力を、複数の搬送波の周波数別に検出し、検出した反射信号の電力夫々と閾値とを比較し、比較結果の大小に基づいて送信電力の大小を周波数別に制御することにより、搬送波の使用周波数帯域における電力線の線路インピーダンスの周波数特性に拘わらず、使用周波数帯域全域に亘って反射損失を補って十分なレベルの信号を電力線に重畳することができ、高い通信品質を得ることができる。また、特定の帯域において、反射損失が無く既に十分な送信電力を維持している信号の送信電力をさらに増加させて、信号の送信電力が不必要に大きくなることを防止し、電力線を通じての漏洩電界を低減することができるとともに、使用周波数帯域内において、搬送波毎のレベル（電力）差を少なくすることができ、帯域内周波数の利用効率を向上させることができる。
【００５８】
上述の実施の形態においては、直交振幅変調を用いる構成であったが、これに限定されるものではない。例えば、位相変調（ＰＳＫ：Phase Shift Keying）、振幅変調（ＡＳＫ：Amplitude Shift Keying）などを用いる構成でもよい。
【００５９】
上述の実施の形態においては、試験信号を用いる構成であったが、これに限定されるものではなく、実際にデータを他のモデム４に送信する際に、送信信号を試験信号として使用して、反射信号の電力を検出する構成であってもよい。
【００６０】
上述の実施の形態において、信号の電力と比較する閾値は、電力線通信装置の出力電力、電力線の線路インピーダンスなどに応じて、所望の値に設定することができる。例えば、閾値をゼロに設定して、反射損失分に相当する電力を送信する信号に加えることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】電力線搬送の概要を示す説明図である。
【図２】モデムの構成を示すブロック図である。
【図３】試験信号の搬送波のスペクトルを示す説明図である。
【図４】反射信号の搬送波のスペクトルの例を示す説明図である。
【図５】増加分の送信信号の搬送波のスペクトルの例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００６２】
２  電力線
３、４  モデム  
１２、２３  シリアル・パラレル変換部
１３  直交振幅変調部
１４  逆フーリエ変換部
１５、２６  パラレル・シリアル変換部
２４  フーリエ変換部
２５  直交振幅復調部
３０  電力算出部
３１  比較部
３２  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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