(57)【要約】【課題】  バルブ機構が所定位置に恒久的に定着されることで所定のダンパ機能の発揮を保障し得るようにする。【解決手段】  ハウジング１における函部１１内に揺動可能に収装のベーン２で画成される二つの油室Ｒ１，Ｒ２を連通する流路Ｌ１，Ｌ２中に配在されて作動油の一方向流れを許容するバルブ機構５を有してなるロータリダンパにおいて、バルブ機構５が上記の流路に連通する直孔からなる圧入部５０に先端側から圧入されてなると共に、圧入部５０に圧入されたバルブ機構５の後端とこの後端が対向する対向部１２との間にバルブ機構５の圧入部５０からの脱け出しを阻止するスペーサ部材８が配在されてなる。【選択図】  図４
2007216758.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウジングにおける函部内に揺動可能に収装のベーンで画成される二つの油室を連通する流路中に配在されて作動油の一方向流れを許容するバルブ機構を有してなるロータリダンパにおいて、バルブ機構が上記の流路に連通する直孔からなる圧入部に先端側から圧入されてなると共に、圧入部に圧入されたバルブ機構の後端とこの後端が対向する対向部との間にバルブ機構の圧入部からの脱け出しを阻止するスペーサ部材が配在されてなることを特徴とするロータリダンパ。
【請求項２】
バルブ機構が有頭筒状に形成されながら基部の軸芯部に軸線方向となる内外の連通を許容する透孔を有すると共に胴部に径方向となる内外の連通を許容する連通孔を有して圧入部に圧入されるバルブケースと、このバルブケース内に収装されて上記の連通孔を開放状態に維持しながら上記の透孔をバルブケースの内側から開放可能に閉塞する球体と、同じくバルブケース内に収装されて基端がバルブケースに固定状態に担持されながら先端を上記の球体に当接させてこの球体を背後側から附勢する附勢バネとを有してなる請求項１に記載のロータリダンパ。
【請求項３】
スペーサ部材が圧入部に導入されるストッパ部と、このストッパ部に一体に連設されて圧入部に連通する流路に臨在される台部とからなり、ストッパ部がバルブ機構の後端に露呈する流路に連通する空部を有してなると共に、台部がストッパ部に形成の空部に連通する流路を有してなる請求項１に記載のロータリダンパ。
【請求項４】
バルブ機構の圧入部における前進方向への移動が圧入部を形成し流路に連通する段部に対するバルブ機構の先端の当接で阻止されてなる請求項１に記載のロータリダンパ。
【請求項５】
対向部がハウジングにおける函部の開口端に隣設されるハウジングにおける蓋部とされてなる請求項１に記載のロータリダンパ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ロータリダンパに関し、特に、二輪車におけるステアリング機構に利用されて、走行中の二輪車における前輪の振れを抑制するロータリダンパの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、近年の自動二輪車におけるステアリング機構にあっては、ロータリダンパを有していて、走行中の自動二輪車における前輪の振れ、たとえば、加速中の自動二輪車が路面突起を乗り越えるなどに起因する前輪の振れをロータリダンパで抑制する提案が、たとえば、特許文献１に開示されている。
【０００３】
ちなみに、この特許文献１に開示のロータリダンパは、ハウジング内にほぼ扇形に形成の容室にベーンを収装するベーン型と称されるもので、ハウジング内に収装されるベーンにおける基部がハウジングに回動可能に枢支されてベーンにおける本体部がハウジング内で揺動可能とされながらハウジング内に言わば左右となる二つの油室を画成すると共に、この二つの油室がベーンの揺動時に、すなわち、ベーンにおける本体部の揺動時に互いに作動油を流出入させて広狭されるときに作動油が通過する減衰部で所定の減衰力を発生するとしている。
【０００４】
それゆえ、たとえば、ロータリダンパにおけるハウジングが自動二輪車におけるハンドル側に連結されると共に、ロータリダンパにおけるベーンが自動二輪車における車体側に連結された状態下に、走行中の自動二輪車における前輪に振れが発現される場合には、このロータリダンパにあって、相対的に看てハウジング内でベーンが揺動するようになり、その結果、このロータリダンパによれば、走行中の自動二輪車における前輪の触れを抑制することが可能になり、これを搭載する自動二輪車における乗り心地を向上させることが可能になる。
【特許文献１】特開２００４‐２３１０３６号公報（明細書中の段落０００２〜同０００４，同００２５〜同００２９，図１，図２，図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記した特許文献１に開示のロータリダンパにあっては、作動油が通過する流路中に配在されるバルブ機構がその配在位置たる所定位置から移動し、それゆえ、バルブ機構が機能せずして、ロータリダンパが所定の作動を具現化し得なくなると指摘される可能性がある。
【０００６】
すなわち、上記した特許文献１に開示のロータリダンパにあっては、複数個のチェックバルブを有していて、この複数個のチェックバルブによって二つの油室間を流通する作動油の一方向流れを演出し、この作動油の一方向流れが一つの減衰バルブを通過する設定とされている。
【０００７】
そして、このロータリダンパにあって、チェックバルブ、すなわち、バルブ機構は、筒状に形成のバルブケース内に収装された状態にアッセンブリ化されていて、このアッセンブリ化されたものがその配在位置たる圧入部に圧入されて定着されるとしている。
【０００８】
このとき、バルブ機構を圧入させる圧入部は、ロータリダンパを形成するハウジングにおける函部、すなわち、ベーンを揺動可能に収装させて二つの油室を画成させる函部に開穿された流路をいわゆる外部から部分的に拡径するようにした直孔からなるとしている。
【０００９】
そして、このとき、圧入部に圧入されたバルブ機構の後端には、このバルブ機構に直列するように圧入部に圧入されるメクラ栓やハウジングにおける函部の開口端を閉塞する蓋部が対向するとしており、すなわち、バルブ機構に通じる流路を閉塞などしない態勢に維持されるとしている。
【００１０】
それゆえ、上記のバルブ機構が何らかの原因で、その配在位置から後退して圧入部から脱け出るようになるときには、バルブ機構の後端が上記のメクラ栓や蓋部に干渉し、あるいは、バルブ機構の後端がメクラ栓や蓋部に干渉しなくてもバルブ機構が所定位置から脱落し、したがって、このバルブ機構が所定の機能を発揮し得なくなり、このバルブ機構を有するロータリダンパにおける所定の作動を期待し得ないことになる危惧があると言い得ることになる。
【００１１】
この発明は、上記した事情を鑑みて創案されたものであって、その目的とするところは、バルブ機構が圧入部への圧入によってその配在位置に恒久的に定着されることで所定のダンパ機能の発揮を保障し得るようにして、その汎用性の向上を期待するのに最適となるロータリダンパを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記した目的を達成するために、この発明によるロータリダンパの構成を、基本的には、ハウジングにおける函部内に揺動可能に収装のベーンで画成される二つの油室を連通する流路中に配在されて作動油の一方向流れを許容するバルブ機構を有してなるロータリダンパにおいて、バルブ機構が上記の流路に連通する直孔からなる圧入部に先端側から圧入されてなると共に、圧入部に圧入されたバルブ機構の後端とこの後端が対向する対向部との間にバルブ機構の圧入部からの脱け出しを阻止するスペーサ部材が配在されてなるとする。
【発明の効果】
【００１３】
それゆえ、この発明にあっては、ハウジングを構成する函部に形成の圧入部に圧入されたバルブ機構が、たとえば、先端に作用する油圧によって後退して圧入部から脱け出るようになるときに、バルブ機構の後端にスペーサ部材が隣接されてなると共に、このスペーサ部材がバルブ機構の後端に対向する対向部に隣接されてその後退が阻止される状態におかれるから、圧入部に圧入されたバルブ機構が圧入部から抜け出ることがなく、したがって、バルブ機構における所定の機能の発揮が恒久的に保障されて、ロータリダンパにおけるダンパ機能の発揮が恒久的に保障されることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に、図示した実施形態に基づいて、この発明を説明するが、この発明によるロータリダンパにあっても、自動二輪車におけるステアリング機構に利用されるとしている。
【００１５】
そして、この発明によるロータリダンパは、原理図たる図１に示すように、ハウジング１内に揺動可能に収装のベーン２でこのベーン２を挟んで言わば左右となる二つの油室Ｒ１，Ｒ２を画成すると共に、ベーン２の揺動時に広狭する二つの油室Ｒ１，Ｒ２間における作動油の流通を許容する流路Ｌ１，Ｌ２を有してなるとしている。
【００１６】
そして、このロータリダンパにあっては、上記の広狭される二つの油室Ｒ１，Ｒ２を連通する流路中に減衰部たる減衰バルブＶが配在されていて、この減衰バルブＶを作動油が通過することで、所定の減衰作用が発現されるとしている。
【００１７】
また、このロータリダンパにあっては、上記の広狭される二つの油室Ｒ１，Ｒ２を連通する流路は、減衰バルブＶを迂回するリリーフバルブＶｒを有していて、このリリーフバルブＶｒがベーン２の高速下での揺動を許容し、さらには、上記の流路に油温補償機構を形成するアキュムレータＡを連通させていて、作動油における油温上昇に伴う二つの油室Ｒ１，Ｒ２における異常高圧化を阻止するとしている。
【００１８】
このとき、このロータリダンパにあっては、図中の符号４，５，６および７で示す複数のチェックバルブを有していて、この複数のチェックバルブによって、二つの油室Ｒ１，Ｒ２からの作動油が流路Ｌ１，Ｌ２を介して単一の減衰バルブＶおよびこの減衰バルブＶに並列するリリーフバルブＶｒを通過することになるようにいわゆる流れの向きを整えるとしており、さらには、上記の流路Ｌ１，Ｌ２に油温補償用のアキュムレータＡを接続するとしている。
【００１９】
なお、このロータリダンパにおける減衰作用に関しては、ベーン２が二つの油室Ｒ１，Ｒ２の連通を許容するオリフィスを有していて、ベーン２の揺動時にこのオリフィスを作動油が通過することで所定の減衰作用が発現されるとしても良いことはもちろんである。
【００２０】
また、減衰作用を発現させる構成について、たとえば、上記した流路に配在の減衰バルブＶが外部操作によって減衰作用の強弱を調整し得るように設定されてなるとしても良く、さらには、ベーン２とハウジング１との間における隙間流れを利用するとしても良い。
【００２１】
それゆえ、このロータリダンパにあっては、ハウジング１が、たとえば、自動二輪車におけるハンドル側に連結されると共に、ハウジング１内に収装のベーン２が自動二輪車における車体側に連結されることで、自動二輪車のハンドル側と車体側との間におけるヘッドパイプを介しての相互揺動を抑制すること、すなわち、たとえば、自動二輪車が加速中に路面突起を乗り上げるなどして前輪が振れるときに、この前輪の振れをロータリダンパで抑制することが可能になり、自動二輪車における乗り心地を向上し得ることになる。
【００２２】
ところで、この発明によるロータリダンパは、具体的には、図２および図３に示すように、ハウジング１がベーン２を収装させる下方側たる図２に示す函部１１と、この函部１１の開口端を閉塞する上方側たる蓋部１２（図３参照）とからなるとしている。
【００２３】
このとき、函部１１の開口端にはシール部材１３が配在されていて、蓋部１２がボルト利用などで函部１１に一体的に隣設されることで、ハウジング１内の液蜜性を保障するとしている。
【００２４】
そして、ベーン２は、出力軸３を軸芯部に貫通させる基部２１と、この基部２１に一体に連設されてハウジング１における函部１１内に二つの油室Ｒ１，Ｒ２を画成する本体部２２とを有してなるとしている。
【００２５】
このとき、このベーン２は、ハウジング１の内周に対向することになる周端にシール部材２３を介装させるとしており、このシール部材２３の配在で、本体部２２に画成される二つの油室Ｒ１，Ｒ２間における液密性、すなわち、シール性を保障するとしている。
【００２６】
そしてまた、ベーン２は、基部２１の軸芯部に固定状態に連繋された出力軸３がハウジング１に枢支される、すなわち、図示するところでは、出力軸３の図中で下端となる一端がハウジング１における函部１１に枢支されると共に出力軸３の図中で上端部となるネジ部３１がハウジング１における蓋部１２を貫通してハウジング１の外部に突出することで、基部２１が回動可能とされて本体部２２が揺動可能とされるとしている。
【００２７】
一方、図示するロータリダンパにあっては、二つの油室Ｒ１，Ｒ２がこの二つの油室Ｒ１，Ｒ２よりも浅く形成された溝部Ｇ１，Ｇ２に連通するとしており、この溝部Ｇ１，Ｇ２の底面に二つの油室Ｒ１，Ｒ２を連通する流路Ｌ１，Ｌ２の開口端を開口させてなるとしている。
【００２８】
ところで、この発明によるロータリダンパにあって、上記した流路Ｌ１，Ｌ２における開口端は、それぞれチェックバルブ４，５，６，７を圧入する圧入部４０，５０，６０，７０の開口端とされていて、図示するところでは、この圧入部４０，５０，６０，７０が上記した溝部Ｇ１，Ｇ２に連通するとしている（図２参照）。
【００２９】
このとき、溝部Ｇ１，Ｇ２の図３中で上下方向となる深さについてだが、図示するところでは、函部１１に対する切削などによる深さで決まるとしている。
【００３０】
と言うのも、函部１１に切削などで溝部Ｇ１，Ｇ２の深さを決定するとしても、ハウジング１を構成する蓋部１２の態様によっては、その深さが区々になることもあり、図示するところでは、蓋部１２の図３中で下面となる裏面が平坦面に形成されていることによって、溝部Ｇ１，Ｇ２の深さが函部１１に対する切削などによる深さで決まるとしている。
【００３１】
つぎに、この圧入部４０，５０，６０，７０は、前記した流路Ｌ１，Ｌ２を部分的に拡径した直孔からなるとしており、それゆえ、この圧入部４０，５０，６０，７０は、その先端を介して流路Ｌ１，Ｌ２に連通するとしている。
【００３２】
そして、圧入部４０，５０には、チェックバルブ４，５が、また、圧入部６０，７０には、チェックバルブ６，７が、それぞれ圧入されているが、この発明で特徴とするところは、図４に代表して詳細に示すように、この発明に言うバルブ機構たるチェックバルブ５とこれを圧入させる圧入部５０に具現化されてなるとしている。
【００３３】
このとき、図３に示すところで、チェックバルブ４は、溝部Ｇ１からの油圧作用で開放作動して油室Ｒ１側からの作動油の油路Ｌ１への流出を許容しながらその逆流を阻止するとしており、このことは、チェックバルブ６においても同様である。
【００３４】
それに対して、同じく図３に示すところで、チェックバルブ５は、油路Ｌ２からの油圧作用で開放作動して油室Ｒ２側からの作動油の溝部Ｇ１への流出を許容しながらその逆流を阻止するとしており、このことは、チェックバルブ７においても同様である。
【００３５】
そして、この発明に言うバルブ機構としては、チェックバルブ７も該当し、この発明において特徴とするところは、このチェックバルブ７とこれを圧入させる圧入部７０に具現化されてなることも同様である。
【００３６】
以上のように、この発明において、バルブ機構たるチェックバルブ５は、図４に示すように、圧入部５０に圧入されてなるとし、このとき、チェックバルブ５の後端を臨在させる圧入部５０の開口端は、上記した溝部Ｇ１に開口するとしている。
【００３７】
そして、このチェックバルブ５は、図示するところでは、バルブケース５１と、球体５２と、附勢バネ５３とを有してなり、球体５２が油圧作用によって図中で下降するように後退するときにいわゆる油路を開放し、球体５２に対する油圧作用が解消されるとき球体５２が図中で上昇するように前進して油路を閉塞するとしている。
【００３８】
すなわち、バルブケース５１は、図中で下向きになる有頭筒状に形成されながら図中で上部となる基部５１ａの軸芯部に軸線方向となる内外の連通を許容する透孔５１ｂを有すると共に胴部５１ｃに径方向となる内外の連通を許容する連通孔５１ｄを有してなり、上記の基部５１ａが圧入部５０に圧入されることで定着されるとしている。
【００３９】
そして、この圧入部５０に圧入されたバルブケース５１の後端と蓋部１２との間にスペーサ部材８が配在されてなるとし、このスペーサ部材８の配在によって圧入部５０からのバルブケース５１の脱け出しを阻止するとしている。
【００４０】
ちなみに、バルブケース５１の図中で下端部となる頭部５１ｅの軸芯部には連通孔５１ｆが開穿されていて、この連通孔５１ｆによってバルブケース５１内とこのチェックバルブ５の外部となる流路Ｌ２との連通を許容するとしている。
【００４１】
ところで、スペーサ部材８は、圧入部５０に導入されるストッパ部８１と、このストッパ部８１に一体に連設されて圧入部５０に連通する流路、図示するところでは、溝部Ｇ１に臨在される台部８２とからなるとしている。
【００４２】
そして、このスペーサ部材８において、ストッパ部８１がバルブケース５１の後端に露呈する流路に連通する空部８１ａを有してなると共に、台部８２がストッパ部８１に形成の空部８１ａに連通する流路８２ａを有してなるとしている。
【００４３】
以上からすれば、このスペーサ部材８は、バルブ機構の所定位置からの抜け出しを阻止するものであるから、結果として、バルブ機構の抜け出しを阻止できる構成であれば、任意の構成が選択されて良いと言い得る。
【００４４】
特に、図示する実施形態では、バルブ機構たるチェックバルブ５が溝部Ｇ１のいわゆる最奥に位置決められているから、いわゆる反対側への作動油のながれ、あるいは、反対側からの作動油の流れについて配慮しなくて良いが、このスペーサ部材８が、たとえば、台部８２に形成される流路８２ａが台部８２の径方向に延びるように形成されることでいわゆる反対側との流通を可能にするように形成されるとしても良い。
【００４５】
つぎに、球体５２は、バルブケース５１内に収装されて上記の連通孔５１ｄを開放状態に維持しながら上記の透孔５１ｂをバルブケース５１の内側から開放可能に閉塞するとしている。
【００４６】
ちなみに、上記の球体５２についてだが、これが上記の透孔５１ｂを開閉する機能からすれば、図示しないが、これがポペットに代わるとしても良いことはもちろんである。
【００４７】
さらに、附勢バネ５３は、バルブケース５１内に収装されて基端がバルブケース５１に固定状態に担持されながら先端を上記の球体５２に当接させてこの球体５２を背後側から附勢するとしている。
【００４８】
それゆえ、このチェックバルブ５にあっては、上記の透孔５１ｂを介しての油圧作用で球体５２が後退するときいわゆる油路を開放し、油圧作用が解消されるとき球体５２が前進して油路を閉塞することになる。
【００４９】
ちなみに、このチェックバルブ５の後端への油圧作用で、圧入部５０内を図中で下降するように前進することになる場合には、圧入部５０を形成し流路Ｌ２に連通する段部５０ａに対するこのチェックバルブ５の先端の当接で阻止されるとしている。
【００５０】
以上のように形成されたバルブ機構たるチェックバルブ５にあっては、仮に、ハウジング１の振動などでバルブケース５１が圧入部５０から脱け出す事態になるとしても、バルブケース５１の脱け出しがスペーサ部材８で阻止されるから、このチェックバルブ５が所定の配在位置から抜け出すことによって、所定の機能を発揮し得なくなることを言わば絶対的に回避し得ることになる。
【００５１】
そして、このとき、スペーサ部材８は、空部８１ａおよび流路８２ａを有してなるから、チェックバルブ５が所定の作動をして上流側からの作動油の下流側への流通を許容するのはもちろんのこと、チェックバルブ５たるバルブ機構の所定位置たる圧入部５０からの抜け出しを効果的に阻止できることになる。
【００５２】
前記したところでは、この発明によるロータリダンパが自動二輪車におけるステアリング機構に利用されるとしたが、この発明の意図するところからすれば、この発明によるロータリダンパが自転車におけるステアリング機構に利用されるとしても良いことはもちろんである。
【００５３】
また、前記したところでは、バルブ機構がチェックバルブ５あるいは７からなるとしたが、この発明の意図するところからすれば、いわゆる減衰バルブとされるとしても良いことはもちろんであり、その場合に作用効果が異ならないことももちろんである。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】この発明によるロータリダンパを原理的に示す回路図である。
【図２】この発明によるロータリダンパを具体的に示すもので、ハウジングを構成する函部をベーンと共に示す横断面図である。
【図３】この発明によるロータリダンパを具体的に示す部分正面縦断面図である
【図４】図３中のバルブ機構部分を拡大して示す縦断面図である。
【符号の説明】
【００５５】
１  ハウジング
２  ベーン
５  バルブ機構たるチェックバルブ
８  スペーサ部材
１１  函部
１２  対向部を構成する蓋部
５０  圧入部
５０ａ  段部
５１  バルブケース
５１ａ  基部
５１ｂ  透孔
５１ｃ  胴部
５１ｄ  連通孔
５２  球体
５３  附勢バネ
８１  ストッパ部
８１ａ 空部
８２  台部
８２ａ，Ｌ１，Ｌ２  流路
Ｒ１，Ｒ２  油室
【図１】
2007216758.tif 000003
【図２】
2007216758.tif 000004
【図３】
2007216758.tif 000005
【図４】
2007216758.tif 000006