(57)【要約】【課題】長尺材を吊持移送する場合に、その長尺材の吊持移送途中の姿勢状態を移送方向に沿って長く延びるように調整することができる長尺材の吊持移送方法を提供する。【解決手段】ブレード１６の重心Ｇを通る鉛直線上に吊り支点を設定すると共に、その吊り支点から第１〜第３の各吊索部材１３，１４，１５を垂らす。一方、ブレード１６の長手方向には、重心Ｇよりも基端側に第１吊索部材１３を玉掛けする第１玉掛け点１７を設定し、重心Ｇよりも先端側に第２吊索部材１４を玉掛けする第２玉掛け点１８と第３吊索部材１５を玉掛けする第３玉掛け点１９を第２玉掛け点１８の方が重心Ｇから離間して位置するように設定する。そして、重心Ｇから前記第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１と第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２とに差をもたせる。【選択図】      図１
2007031128.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺材の長手方向において該長尺材の重心よりも一端側となる箇所及び他端側となる箇所にそれぞれ玉掛け点を設定し、各玉掛け点に空中を移動可能な移動体側から下方に垂らした吊索部材をそれぞれ玉掛けし、前記移動体の上昇移動に伴い前記吊索部材を介して前記長尺材を該長尺材の長手方向が略水平方向に沿うように空中に吊持し、その吊持状態から前記長尺材を前記移動体の移動方向に移送する長尺材の吊持移送方法において、
前記長尺材には、前記移動体が前記吊索部材を介して前記長尺材を空中に吊持する際における吊り支点の鉛直方向下方位置であって且つ前記長尺材の長手方向と交差する位置に該長尺材の吊持基準点を設定し、前記各玉掛け点を、前記長尺材の吊持基準点よりも該長尺材の一端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第１玉掛け点と前記長尺材の吊持基準点よりも該長尺材の他端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第２玉掛け点とを少なくとも含む複数の玉掛け点にて構成し、前記長尺材の吊持基準点から前記第１玉掛け点までの距離と前記長尺材の吊持基準点から前記第２玉掛け点までの距離とに差をもたせたことを特徴とする長尺材の吊持移送方法。
【請求項２】
前記吊持基準点は、前記長尺材の重心であることを特徴とする請求項１に記載の長尺材の吊持移送方法。
【請求項３】
前記長尺材の吊持基準点から前記第１玉掛け点までの距離は前記長尺材の吊持基準点から前記第２玉掛け点までの距離よりも小さく設定されており、前記長尺材は、その重心が該長尺材の長手方向において第１玉掛け点が設定された一端側寄りに位置していることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の長尺材の吊持移送方法。
【請求項４】
前記長尺材の長手方向において前記第１玉掛け点と第２玉掛け点との間には第３玉掛け点が設定され、該第３玉掛け点に対して吊索部材が玉掛けされていることを特徴とする請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載の長尺材の吊持移送方法。
【請求項５】
前記第３玉掛け点においては前記吊索部材が長尺材の表面上を周方向に滑動可能に玉掛けされていることを特徴とする請求項４に記載の長尺材の吊持移送方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺材の吊持移送方法に関し、より詳しくは、例えばヘリコプタやクレーン等の移動体により長尺材を吊持した状態で移送する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、工事現場等で重量のある長尺材（鋼材等）を移動させる際には、その長尺材をクレーンにより地上側から空中へ吊り上げ、空中に吊持した状態で所望する場所まで移動させる手法が採られている。また、重量のある長尺材を遠隔地まで運搬する際において、その長尺材の長さがトラック等の陸送手段による運搬が困難なほど長い場合には、該長尺材をヘリコプタにより地上側から空中へ吊り上げ、空中に吊持した状態で空輸する手法が採られている。こうしたクレーン又はヘリコプタにより長尺材を吊持移送する際には、長尺材が地上側で略水平に支持された状態にあるときに、該長尺材の長手方向における複数箇所にワイヤやベルト等により玉掛け作業が行われる。そして、長尺材は、その玉掛け作業の完了後に、クレーン又はヘリコプタにより空中へ吊り上げられ、空中に吊持された状態でヘリコプタ等の移動方向へ移送される（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平７−２８５４９９号公報（図１〜図６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、長尺材は、クレーン又はヘリコプタにより吊持移送される際、通常、玉掛け作業時の略水平状態を維持したままで空中をヘリコプタ等の移動方向へ吊持移送される。そのため、長尺材はヘリコプタやクレーンの移動方向と交差する方向に沿って長く延びた姿勢状態となって空中を吊持移送される場合もあり、そのような場合には、仮に長尺材の吊持移送空間域に柱などの構造物が存在していると、その構造物に吊持移送途中の長尺材の端部が接触してしまう虞があった。また、長尺材をヘリコプタにて吊持移送する場合には、その長尺材がヘリコプタの移動方向と交差する方向に沿って長く延びた姿勢状態になっていると、その長尺物に対する空気抵抗が大きくなってしまう虞もあった。
【０００４】
その一方、長尺材がヘリコプタやクレーンの移動方向に沿って長く延びた姿勢状態となって空中を吊持移送される場合には、仮に長尺材の吊持移送空間域に構造物が存在していたとしても、その構造物に吊持移送途中の長尺材の端部が接触してしまう可能性は低下する。また、長尺材をヘリコプタにて吊持移送する場合にも、長尺材がヘリコプタの移動方向に沿って長く延びた姿勢状態になっていれば、その長尺材に対する空気抵抗も小さなものとなる。したがって、長尺材を空中に吊り上げて吊持移送するに際しては、その長尺材の吊持移送途中の姿勢状態を移送方向に沿って長く延びる姿勢状態に調整できる技術が希求されていた。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みなされたものである。その目的は、長尺材を吊持移送する場合に、その長尺材の吊持移送途中の姿勢状態を移送方向に沿って長く延びるように調整することができる長尺材の吊持移送方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、長尺材の長手方向において該長尺材の重心よりも一端側となる箇所及び他端側となる箇所にそれぞれ玉掛け点を設定し、各玉掛け点に空中を移動可能な移動体側から下方に垂らした吊索部材をそれぞれ玉掛けし、前記移動体の上昇移動に伴い前記吊索部材を介して前記長尺材を該長尺材の長手方向が略水平方向に沿うように空中に吊持し、その吊持状態から前記長尺材を前記移動体の移動方向に移送する長尺材の吊持移送方法において、前記長尺材には、前記移動体が前記吊索部材を介して前記長尺材を空中に吊持する際における吊り支点の鉛直方向下方位置であって且つ前記長尺材の長手方向と交差する位置に該長尺材の吊持基準点を設定し、前記各玉掛け点を、前記長尺材の吊持基準点よりも該長尺材の一端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第１玉掛け点と前記長尺材の吊持基準点よりも該長尺材の他端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第２玉掛け点とを少なくとも含む複数の玉掛け点にて構成し、前記長尺材の吊持基準点から前記第１玉掛け点までの距離と前記長尺材の吊持基準点から前記第２玉掛け点までの距離とに差をもたせたことを要旨とする。
【０００７】
一般に、長尺材を該長尺材の長手方向が略水平方向に沿うように空中に吊持した状態で移動体が移動した場合、その長尺材の一端側及び他端側には平面視において吊持基準点を中心として移動方向の前側から後側へ向けて水平回転しようとする回転モーメントがそれぞれ働く。そして、その場合における長尺材の一端側及び他端側の各回転モーメントは、吊持基準点から第１玉掛け点までの距離及び吊持基準点から第２玉掛け点までの距離が互いに等しい場合には、両者均等な回転モーメントとなるため相殺される。この点、本発明の長尺材の吊持移送方法では、長尺材の一端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第１玉掛け点と長尺材の他端側において前記吊持基準点から最も離間して位置する第２玉掛け点とを対比した場合、吊持基準点から第１玉掛け点までの距離と第２玉掛け点までの距離との間に差が存在する。したがって、長尺材は移動体の移動に伴い吊持基準点を中心として、重心からの距離が大きい玉掛け点（第１玉掛け点又は第２玉掛け点）の設定された端部側が移動方向後側となるように水平回転し、その吊持移送途中の姿勢状態が移送方向に沿って長く延びるように調整される。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の長尺材の吊持移送方法において、前記吊持基準点は、前記長尺材の重心であることを要旨とする。
上記構成によれば、吊持移送される途中で長尺材を略水平状態の安定した姿勢に保持できる。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の長尺材の吊持移送方法において、前記長尺材の吊持基準点から前記第１玉掛け点までの距離は前記長尺材の吊持基準点から前記第２玉掛け点までの距離よりも小さく設定されており、前記長尺材は、その重心が該長尺材の長手方向において第１玉掛け点が設定された一端側寄りに位置していることを要旨とする。
【００１０】
上記構成によれば、長尺材の吊持移送途中において、該長尺材は重心が位置する一端側が移動体の移動方向の前側となる略水平の姿勢状態で移送されるため、移動体の移動方向（進行方向）が変更された場合でも、その変更後の移動方向に沿って長く延びる姿勢状態となるように速やかに調整される。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載の長尺材の吊持移送方法において、前記長尺材の長手方向において前記第１玉掛け点と第２玉掛け点との間には第３玉掛け点が設定され、該第３玉掛け点に対して吊索部材が玉掛けされていることを要旨とする。
【００１２】
上記構成によれば、長尺材が重量物である場合にも、その重量負担を第１玉掛け点と第２玉掛け点に加えて第３玉掛け点でも分担負担することが可能となり、長尺材を安定して吊持できるようになる。
【００１３】
請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の長尺材の吊持移送方法において、前記第３玉掛け点においては前記吊索部材が長尺材の表面上を周方向に滑動可能に玉掛けされていることを要旨とする。
【００１４】
上記構成によれば、長尺材を吊持する際の姿勢が該長尺材の軸線を中心として回動調整可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、長尺材を吊持移送する場合に、その長尺材の吊持移送途中の姿勢状態を移送方向に沿って長く延びるように調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を、風車用のブレードの吊持移送方法に具体化した実施形態を図１〜図６にしたがって説明する。
図１に示すように、移動体としてのヘリコプタ１０の下面１０ａからは一本の支持ワイヤ１１が垂下され、この支持ワイヤ１１の下端には回転継手１２が設けられている。回転継手１２に対しては、この回転継手１２を吊り支点とする複数本（本実施形態では３本）の吊索部材１３，１４，１５が下方へ分岐するように接続されている。各吊索部材１３，１４，１５は、回転継手１２に上端がそれぞれ接続された吊りワイヤ部１３ａ，１４ａ，１５ａと、各吊りワイヤ部１３ａ，１４ａ，１５ａの下端にフック機構（図示略）を介してそれぞれ接続された吊りベルト部１３ｂ，１４ｂ，１５ｂとから構成されている。そして、本実施形態では、前記支持ワイヤ１１及び吊索部材１３，１４，１５を介して風車用のブレード（長尺材）１６がヘリコプタ１０により空中に吊持された状態で空輸（移送）されるようになっている。
【００１７】
前記ブレード１６は、その材質が合成樹脂からなり、基端側（一端側）が開口すると共に先端側（他端側）が閉塞された長尺の扁平筒状（具体的には、内部が中空とされた羽根形状）をなしている。すなわち、ブレード１６は、その断面形状において、基端側の方が先端側よりも太い形状をなしている。そのため、図１に示すように、前記ブレード１６は該ブレード１６の長手方向における中央よりも基端側寄りに重心Ｇが位置する構成とされている。また、ブレード１６は、その重心Ｇよりも先端側の部分が扁平な羽根形状をなしているため、その先端側の部分では図１において上側を向く側縁が尖鋭なエッジ部１６ａとなっている（図５参照）。
【００１８】
図１に示すように、前記ブレード１６には、その長手方向における複数箇所（本実施形態では三箇所）に、該ブレード１６を吊持移送する場合に前記各吊索部材１３〜１５（具体的には、それらの吊りベルト部１３ｂ，１４ｂ，１５ｂ）を玉掛けするための玉掛け点１７，１８，１９が設定されている。すなわち、ブレード１６の長手方向において、前記重心Ｇよりも基端側の一箇所には、前記各吊索部材１３〜１５のうち第１吊索部材１３が玉掛けされる玉掛け点（以下、第１玉掛け点ともいう。）１７が設定されている。また、前記ブレード１６の長手方向において、前記重心Ｇよりも先端側の二箇所には、前記各吊索部材１３〜１５のうちの残り二本、すなわち第２吊索部材１４及び第３吊索部材１５がそれぞれ玉掛けされる玉掛け点（以下、第２玉掛け点、第３玉掛け点ともいう。）１８，１９が設定されている。
【００１９】
ブレード１６の重心Ｇよりも先端側に設定される第２玉掛け点１８と第３玉掛け点１９とは、ブレード１６の重心Ｇから見た場合、第２吊索部材１４が玉掛けされる第２玉掛け点１８の方が、第３吊索部材１５が玉掛けされる第３玉掛け点１９よりも、ブレード１６の先端側に位置している。すなわち、ブレード１６の重心Ｇよりも先端側においては第２玉掛け点１８が重心Ｇから最も離間して位置する玉掛け点とされる。一方、ブレード１６の重心Ｇよりも基端側においては第１玉掛け点１７のみしか設定されていないため、この第１玉掛け点１７が重心Ｇから最も離間して位置する玉掛け点とされる。また、この基端側の第１玉掛け点１７と先端側の第２玉掛け点１８とを重心Ｇからの距離において比較した場合、本実施形態では、重心Ｇから第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１の方が重心Ｇから第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２よりも小さくなるように設定されている。
【００２０】
そして、ブレード１６は、そのエッジ部１６ａが上向きとなる姿勢状態で前記各玉掛け点１７，１８，１９に各々対応する吊索部材１３，１４，１５が玉掛けされた後、ヘリコプタ１０が上昇移動することにより、図１に示すように、ブレード１６の長手方向に延びる軸線Ｊが略水平方向に沿う姿勢状態にて空中に吊持されるようになっている。そして、その吊持状態において、前記ブレード１６は、その重心Ｇが支持ワイヤ１１から下向きに延びる延長線Ｐ上に位置するようになっている。すなわち、本実施形態において、前記各玉掛け点１７，１８，１９は、ブレード１６が空中に吊持状態となった場合に、その重心Ｇを吊り支点となる回転継手１２の鉛直方向下方位置であって且つブレード１６の長手方向と交差する位置に設定される吊持基準点として機能させるように、それぞれの設定箇所が定められている。
【００２１】
図２に示すように、第１吊索部材１３は、その吊りベルト部１３ｂの末端に、その吊りベルト部１３ｂを玉掛け作業時にくぐらせるためのリング部２０を有している。また、該リング部２０よりも基端側において玉掛け作業時にブレード１６の周面に巻き付けられる部分には、吊りベルト部１３ｂよりも幅広の幅広ベルト部１３Ｂが形成されている。そして、第１吊索部材１３は、幅広ベルト部１３Ｂをブレード１６の周面に玉掛けする際に、その幅広ベルト部１３Ｂが滑らないようにするべく、該幅広ベルト部１３Ｂとブレード１６の周面との間に滑り止めマット２１が挟み込まれるようになっている。
【００２２】
また、図２に示すように、第１玉掛け点１７よりもブレード１６の基端側には、第１吊索部材１３の幅広ベルト部１３Ｂに対して位置決め索条２２が掛け止めされている。この位置決め索条２２は、第１吊索部材１３の幅広ベルト部１３Ｂがブレード１６の吊持状態時に加わる引っ張り力でブレード１６の先端側に位置ずれすることを規制するための部材である。また、図２に示すように、ブレード１６の基端面（図２では左端面）からは図示しない風車本体にブレード１６を取着するための複数本のボルト２３がブレード１６の軸線Ｊと平行となるように延設されている。
【００２３】
図３に示すように、第２吊索部材１４は、その吊りベルト部１４ｂの末端に、その吊りベルト部１４ｂを玉掛け作業時にくぐらせるためのリング部２４を有している。また、該リング部２４よりも基端側において玉掛け作業時にブレード１６の周面に巻き付けられる部分には、吊りベルト部１４ｂよりも幅広の幅広ベルト部１４Ｂが形成されている。そして、第２吊索部材１４は、幅広ベルト部１４Ｂをブレード１６の周面に玉掛けする際に、その幅広ベルト部１４Ｂが滑らないようにするべく、該幅広ベルト部１４Ｂとブレード１６の周面との間に滑り止めマット２５が挟み込まれるようになっている。そして更に、第２玉掛け点１８においては、ブレード１６のエッジ部１６ａが脆弱であるため、第２吊索部材１４にてブレード１６を吊持した際の引っ張り力でエッジ部１６ａが破損・変形するのを防止するために、該エッジ部１６ａと第２吊索部材１４の間に保護マット２６が介装されるようになっている。
【００２４】
図４に示すように、第３吊索部材１５は、その吊りベルト部１５ｂの末端に、その吊りベルト部１５ｂを玉掛け作業時にくぐらせるためのリング部２７を有している。また、該リング部２７よりも基端側において玉掛け作業時にブレード１６の周面に巻き付けられる部分には、吊りベルト部１５ｂよりも幅広の幅広ベルト部１５Ｂが形成されている。そして、第３玉掛け点１９においても、ブレード１６のエッジ部１６ａが脆弱であるため、第３吊索部材１５にてブレード１６を吊持した際の引っ張り力でエッジ部１６ａが破損・変形するのを防止するために、該エッジ部１６ａと第３吊索部材１５の間には保護マット２８が介装されるようになっている。
【００２５】
但し、この第３玉掛け点１９においては、第３吊索部材１５の幅広ベルト部１５Ｂをブレード１６の周面に玉掛けする際に、その幅広ベルト部１５Ｂとブレード１６の周面との間に滑り止めマットは挟み込まれない。すなわち、この第３玉掛け点１９においては、第３吊索部材１５の幅広ベルト部１５Ｂがブレード１６の周面上（表面上）を周方向に滑動可能に玉掛けされている。これは、例えば図５（ａ）に示すように、ブレード１６がそのエッジ部１６ａを真上としない傾いた状態で地上側に載置されており、その載置姿勢状態から吊持されるような場合、そのエッジ部１６ａの破損・変形を回避するべく、ブレード１６を吊り上げ途中で図５（ｂ）に示す状態へと回動させることを可能ならしめるためである。
【００２６】
このように、第３玉掛け点１９では、第３吊索部材１５がブレード１６に固着状態での玉掛け状態になっていないため、第３吊索部材１５が第３玉掛け点１９からブレード１６の長手方向に沿って位置ずれしてしまう虞がある。そこで、そのような位置ずれを規制するべく、第３玉掛け点１９には位置ずれ規制ベルト２９が巻着されている。この位置ずれ規制ベルト２９は、第３玉掛け点１９をブレード１６の先端側及び基端側から挟むように位置してブレード１６の周面に巻着された一対の巻きベルト３０と両巻きベルト３０の間を「梯子の桁」のように連結する連結ベルト３１とから構成されている。そして、第３吊索部材１５は、その幅広ベルト部１５Ｂを位置ずれ規制ベルト２９における両巻きベルト３０の間であって連結ベルト３１とブレード１６の周面との間を通過するように玉掛けされるようになっている。
【００２７】
そこで次に、上記のように各玉掛け点１７，１８，１９に各吊索部材１３，１４，１５を玉掛けされたブレード１６がヘリコプタ１０により空中に吊持された状態で移送される場合の作用について、図１及び図６を参照しながら説明する。
【００２８】
さて、図１に示すように、ブレード１６は、玉掛け作業完了後に上昇移動したヘリコプタ１０により支持ワイヤ１１及び各吊索部材１３，１４，１５を介して吊持された状態にあるとき、その吊持基準点として機能する重心Ｇが吊り支点たる回転継手１２の鉛直方向下方に位置すると共に、その長手方向（軸線Ｊ）が略水平方向に沿う姿勢状態となる。そして、この吊持状態からヘリコプタ１０が移動を開始すると、その移動方向（進行方向）に向けてブレード１６は吊持移送されることになる。
【００２９】
ところで、図１に示すようにヘリコプタ１０により略水平方向に沿うように吊持された状態にあるブレード１６は、平面視で見た場合に、その長手方向（軸線Ｊ）がヘリコプタ１０の移動方向（進行方向）に沿って長く延びた姿勢状態になっているとは限らない。例えば、図６において二点鎖線で示すように、ブレード１６の長手方向（軸線Ｊ）がヘリコプタ１０の移動方向（図６では矢印Ａ方向）と斜めに交差する方向に沿って長く延びた姿勢状態になっている場合もある。
【００３０】
いま、このようにブレード１６が斜め姿勢の吊持状態にあるときに、ヘリコプタ１０がその移動方向（図６の矢印Ａ方向）に移動すると、そのブレード１６の基端側（一端側）及び先端側（他端側）には平面視において吊持基準点となる重心Ｇを中心として移動方向の前側から後側に向けて水平回転しようとする回転モーメントがそれぞれ働く。そして、この場合、ブレード１６の基端側に働く回転モーメントは重心（吊持基準点）Ｇから第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１の長さに対応し、ブレード１６の先端側に働く回転モーメントは重心（吊持基準点）Ｇから第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２の長さに対応する。
【００３１】
この点、本実施形態では、重心（吊持基準点）Ｇからの距離は、基端側の第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１よりも先端側の第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２の方が大きなものとされている。そのため、ブレード１６の基端側及び先端側において重心（吊持基準点）Ｇを中心として移動方向の前側から後側に向けて水平回転しようとする回転モーメントは、ブレード１６の先端側に働く回転モーメントの方が勝ることになる。
【００３２】
その結果、ブレード１６は、第２玉掛け点１８が設定された先端側が移動方向（矢印Ａ方向）の後側となるように、図６の場合は同図に示す矢印Ｂ方向に水平回転し、同図に実線で示すように、その長手方向（軸線Ｊ）がヘリコプタ１０の移動方向（矢印Ａ方向）に沿って長く延びた姿勢状態に調整される。そして、その姿勢状態のまま、ヘリコプタ１０の移動方向に移送されることになる。
【００３３】
以上詳述した実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）ヘリコプタ１０により空中に吊持されたブレード１６の平面視での姿勢状態が、ヘリコプタ１０の移動方向と交差する方向に沿って長く延びた姿勢状態にある場合には、ヘリコプタ１０の移動に伴いブレード１６の先端側が移動方向後側となるように水平回転し、その吊持移送途中の姿勢状態が移送方向に沿って長く延びるように調整される。したがって、仮にブレード１６の吊持移送空間域に柱などの構造物が存在していても、その構造物に吊持移送途中のブレード１６の端部が接触してしまう可能性を低下させることができると共に、吊持移送途中のブレード１６に対する空気抵抗を小さなものにすることができる。
【００３４】
（２）ヘリコプタ１０によりブレード１６を各吊索部材１３，１４，１５によって吊持する際の吊持基準点がブレード１６の重心Ｇと一致しているため、吊持移送途中においてブレード１６を該ブレード１６の長手方向（軸線Ｊ）が略水平方向に沿う姿勢状態に安定保持することができる。
【００３５】
（３）ブレード１６は、ヘリコプタ１０に吊持された状態で移送される際、該ブレード１６の重心Ｇが位置する基端側（一端側）がヘリコプタ１０の移動方向（進行方向）の前側となる略水平の姿勢状態にて移送される。そのため、そのブレード１６を吊持移送するヘリコプタ１０が旋回飛行等により移動方向を変更した場合にも、ブレード１６の姿勢状態を、その変更後の移動方向に沿って該ブレード１６の長手方向（軸線Ｊ）が長く延びる姿勢状態となるように速やかに調整することができる。
【００３６】
（４）重量物であるブレード１６を第１〜第３の各玉掛け点１７，１８，１９に対して各々玉掛けした第１〜第３の各吊索部材１３，１４，１５を介して多点吊りできるため、ブレード１６の重量負担を各吊索部材１３，１４，１５により分担でき、ブレード１６を安定して吊持することができる。
【００３７】
（５）ブレード１６がそのエッジ部１６ａを真上としない傾いた状態で地上側に載置されており、その載置姿勢状態から吊持されるような場合には、第１玉掛け点１７と第２玉掛け点１８に玉掛けされた第１吊索部材１３と第２吊索部材１４が、そのエッジ部１６ａを上向きとするべく、ブレード１６をその軸線Ｊを中心として回動させる。そして、その際には、第３玉掛け点１９に玉掛けされた第３吊索部材１５がブレード１６の周面上を滑動する。したがって、ブレード１６を、その吊り上げ途中で適正な姿勢状態（例えば、図５（ｂ）に示す状態）へと容易に回動させることができる。
【００３８】
なお、上記各実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記実施形態において、例えば図７に示すように、ブレード１６の長手方向において玉掛け点を基端側の第１玉掛け点１７と先端側の第２玉掛け点１８のみの二点吊りの吊持状態にしてもよい。この場合も上記実施形態における（１）〜（３）と同様の効果を奏し得る。また、ブレード１６の長手方向において第１玉掛け点１７と第２玉掛け点１８との間に第３玉掛け点１９以外に更に１つ以上の玉掛け点を設定し、全部で４つ以上の玉掛け点を設定するようにしてもよい。
【００３９】
・上記実施形態において、ブレード１６の重心Ｇはブレード１６の長手方向の中央又は中央よりも先端側寄りに位置していてもよい。
・上記実施形態において、吊持基準点はブレード１６の重心Ｇと必ずしも一致していなくてよい。すなわち、吊持基準点から第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１が吊持基準点から第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２との間に差があればよい。
【００４０】
・上記実施形態において、ブレード１６の重心Ｇから第１玉掛け点１７までの距離Ｌ１が重心Ｇから第２玉掛け点１８までの距離Ｌ２よりも大きくなるように設定されていてもよい。この場合は、ヘリコプタ１０の移動方向の前側にブレード１６の先端側が向いた状態に姿勢調整される。
【００４１】
・上記実施形態において、ヘリコプタ１０の代わりにクレーンを移動体として使用し、このクレーンから垂らした支持ワイヤ１１及び吊索部材１３，１４，１５を介して空中にブレード１６を吊持して移送するようにしてもよい。
【００４２】
・上記実施形態において、ブレード１６の代わりに長尺材として電柱や鋼材などの他の長尺な資材を吊持移送するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】実施形態のヘリコプタにブレードが空中に吊持された状態を示す正面図。
【図２】図１の第１玉掛け点の近傍を拡大して示す部分正面図。
【図３】図１の第２玉掛け点の近傍を拡大して示す部分正面図。
【図４】図１の第３玉掛け点の近傍を拡大して示す部分正面図。
【図５】ブレードの第３玉掛け点の近傍の断面図であり、（ａ）はブレードが傾いた吊持状態を示す断面図、（ｂ）はブレードがエッジ部を上向きにした吊持状態を示す断面図。
【図６】ブレードが吊持移送途中で姿勢調整される状態を示す平面図。
【図７】別の実施形態のヘリコプタにブレードが空中に吊持された状態を示す正面図。
【符号の説明】
【００４４】
１０…ヘリコプタ（移動体）、１２…回転継手（吊り支点）、１３…第１吊索部材、１４…第２吊索部材、１５…第３吊索部材、１６…ブレード（長尺材）、１７…第１玉掛け点、１８…第２玉掛け点、１９…第３玉掛け点、Ｇ…重心（吊持基準点）、Ｌ１，Ｌ２…距離。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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