(57)【要約】【課題】  この発明は、内燃機関の蒸発燃料処理装置に関し、空燃比センサや酸素センサを用いたフィードバック制御が開始される以前から、蒸発燃料の多量パージを行いつつ、空燃比の制御精度を常に良好に維持することを目的とする。【解決手段】  内燃機関の吸気通路に供給する蒸発燃料を蓄えるキャニスタを設ける。内燃機関の始動と共に、蒸発燃料のパージを開始する。始動後に実行された吸気回数を計数し、その回数に応じた基準の機関回転数NEBSを求める（ステップ１１４）。現実の機関回転数NEと基準回転数NEBSとの差に基づいてISC流量の補正量KQNEを求める（ステップ１１６）。KQNEを用いてISC流量に増減補正を施す（ステップ１１８）。【選択図】      図２
2007071085.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動後に実行された吸気回数を計数する吸気回数計数手段と、
機関回転数を検出する回転数検出手段と、
前記吸気回数と、前記機関回転数との関係に基づいて、前記吸気通路内の燃料濃度と関連を有する燃料濃度関連値を求める燃料濃度関連値算出手段と、
を備えることを特徴とする蒸発燃料処理装置。
【請求項２】
前記燃料濃度関連値算出手段は、
前記吸気回数に基づいて機関回転数の基準回転数を求める基準回転数算出手段と、
前記基準回転数と現実の機関回転数との差を回転数偏差として算出する回転数偏差算出手段とを備え、
前記偏差に基づいて前記燃料濃度関連値を求めることを特徴とする請求項１記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項３】
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段を備え、
前記燃料濃度関連値は、前記ISC流量を補正するためのISC補正量であることを特徴とする請求項１又は２記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項４】
前記燃料濃度関連値算出手段は、
機関回転数が初爆判定回転数に達した際に初爆の発生を判定する初爆発生判定手段を備え、
初爆の発生が判定されるまでに要した初爆前吸気回数に基づいて、前記燃料濃度関連値を求めることを特徴とする請求項１記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項５】
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動後に実行された吸気回数を計数する吸気回数計数手段と、
初爆の発生を判定する初爆発生判定手段と、
初爆の発生が判定されるまでに要した初爆前吸気回数に基づいて、前記吸気通路内の燃料濃度と関連を有する燃料濃度関連値を求める燃料濃度関連値算出手段と、
を備えることを特徴とする蒸発燃料処理装置。
【請求項６】
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段を備え、
前記燃料濃度関連値は、前記ISC流量を補正するためのISC補正量であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が多いほど、前記ISC流量が少なくなるように、前記ISC補正量を決定するISC補正量決定手段と、を含むことを特徴とする請求項４又は５記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項７】
前記ISC補正量決定手段は、初爆が得られた後に、前記ISC流量が徐々に多くなるように、前記ISC補正量を更新するISC補正量更新手段を備えることを特徴とする請求項６記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項８】
前記始動時供給手段は、前記ISC補正量が更新されるのに伴って、単位吸気負圧当たりのエバポレーションガスの供給量を決める供給量制御値を徐々に増加させる供給量制御値増加手段を含むことを特徴とする請求項７記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項９】
前記燃料濃度関連値は、単位吸気負圧当たりのエバポレーションガスの供給量を決める供給量制御値を補正するためのガス供給量補正値であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が大きいほど、前記供給量制御値が多くなるように、前記ガス供給量補正値を決定するガス供給量補正値決定手段と、を含むことを特徴とする請求項４乃至８の何れか１項記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１０】
前記ガス供給量補正値決定手段は、初爆が得られた後に、前記供給量制御値が徐々に小さくなるように前記ガス供給量補正値の更新値を算出するガス供給量更新手段を備えることを特徴とする請求項９記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１１】
前記ガス供給量決定手段は、
初爆の発生が判定された時点で決定された前記ガス供給量補正値の初期値に基づいて、前記供給量補正値に施す定常補正値を算出する定常補正値算出手段と、
前記初期値を超えない範囲で、前記更新値と前記定常補正値との和を、前記ガス供給量補正値の最終値とする最終値算出手段と、
を含むことを特徴とする請求項１０記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１２】
前記燃料濃度関連値は、内燃機関の点火時期を補正するための点火時期補正値であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が大きいほど、前記点火時期が進角されるように、前記点火時期補正値を決定する点火時期補正値決定手段と、を含むことを特徴とする請求項４乃至１１の何れか１項記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１３】
前記点火時期補正値決定手段は、初爆が得られた後に、前記点火時期が徐々に遅角されるように前記点火時期補正値を更新する点火時期更新手段を備えることを特徴とする請求項１２記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１４】
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動に結びつかなかったクランキングの履歴を記憶するクランキング履歴記憶手段と、
内燃機関の始動時に、前記履歴が存在する場合は、吸気通路に燃料が残存していると判断する燃料残存判断手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量に減量補正を施すガス供給量減量手段と、
を含むことを特徴とする蒸発燃料処理装置。
【請求項１５】
前記燃料濃度関連値は、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対して現実の初爆前吸気回数が不足しているか否かを判断する回数不足判断手段と、
前記不足が判断された場合に、吸気通路に燃料が残存していると判断する燃料残存判断手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量に減量補正を施すガス供給量減量手段と、を含むことを特徴とする請求項４乃至１３の何れか１項記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１６】
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるISC流量に増量補正を施すISC流量増量手段と、
を備えることを特徴とする請求項１４または１５記載の蒸発燃料処理装置。
【請求項１７】
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の点火時期に遅角を施す点火時期遅角手段を備えることを特徴とする請求項１６記載の蒸発燃料処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、蒸発燃料処理装置に係り、特に、内燃機関に対して、始動時にエバポレーションガスを供給するうえで好適な蒸発燃料処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば実開平６−３７５４８号公報に開示されているように、燃料タンク内で発生するエバポレーションガス（蒸発燃料）をキャニスタで捕獲することにより、エミッション特性の改善を図るシステムが知られている。このシステムにおいて、キャニスタに捕獲された蒸発燃料は、内燃機関の運転中に吸気通路に吸引され、燃料として用いられる。
【０００３】
特に、このシステムは、内燃機関の始動時に、通常時に比して多量の蒸発燃料を吸気通路に吸入させる。蒸発燃料は、既に気化しているため、低温環境下でも良好な燃焼性を示す。このため、上記従来のシステムによれば、内燃機関のエミッション特性に加えて、内燃機関の始動性をも改善することができる。
【０００４】
【特許文献１】実開平６−３７５４８号公報
【特許文献２】特開平９−４２０７８号公報
【特許文献３】特開平８−２００１６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、内燃機関に対する燃料供給量は、通常、排気通路に配置した空燃比センサや酸素センサの出力を用いてフィードバック制御される。しかし、空燃比センサや酸素センサは、内燃機関の始動後、活性温度に加熱されるまでは適正に機能することができない。このため、内燃機関の始動直後は、燃料供給量をフィードバック制御によって精度良く制御することはできない。
【０００６】
上述した従来のシステムは、内燃機関の始動時に、キャニスタ内の蒸発燃料を多量にパージする。パージによって供給される燃料量は、キャニスタに捕獲されている燃料量や、吸気負圧の大きさ等により大きく変動する。そして、フィードバック制御が開始されていない状況下で、蒸発燃料を多量にパージしようとすれば、目標とする燃料供給量と、現実の燃料供給量との間に大きな誤差が生じ易い。この点、上記従来のシステムは、内燃機関に対して常に良好な始動性及びエミッション特性を付与し得るものではなかった。
【０００７】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、空燃比センサや酸素センサを用いたフィードバック制御が開始される以前から、蒸発燃料の多量パージを行いつつ、空燃比の制御精度を常に良好に維持することのできる蒸発燃料処理装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１の発明は、上記の目的を達成するため、蒸発燃料処理装置であって、
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動後に実行された吸気回数を計数する吸気回数計数手段と、
機関回転数を検出する回転数検出手段と、
前記吸気回数と、前記機関回転数との関係に基づいて、前記吸気通路内の燃料濃度と関連を有する燃料濃度関連値を求める燃料濃度関連値算出手段と、
を備えることを特徴とする。
【０００９】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
前記吸気回数に基づいて機関回転数の基準回転数を求める基準回転数算出手段と、
前記基準回転数と現実の機関回転数との差を回転数偏差として算出する回転数偏差算出手段とを備え、
前記偏差に基づいて前記燃料濃度関連値を求めることを特徴とする。
【００１０】
また、第３の発明は、第１又は第２の発明において、
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段を備え、
前記燃料濃度関連値は、前記ISC流量を補正するためのISC補正量であることを特徴とする。
【００１１】
また、第４の発明は、第１の発明において、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
機関回転数が初爆判定回転数に達した際に初爆の発生を判定する初爆発生判定手段を備え、
初爆の発生が判定されるまでに要した初爆前吸気回数に基づいて、前記燃料濃度関連値を求めることを特徴とする。
【００１２】
また、第５の発明は、蒸発燃料処理装置であって、
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動後に実行された吸気回数を計数する吸気回数計数手段と、
初爆の発生を判定する初爆発生判定手段と、
初爆の発生が判定されるまでに要した初爆前吸気回数に基づいて、前記吸気通路内の燃料濃度と関連を有する燃料濃度関連値を求める燃料濃度関連値算出手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１３】
また、第６の発明は、第４又は第５の発明において、
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段を備え、
前記燃料濃度関連値は、前記ISC流量を補正するためのISC補正量であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が多いほど、前記ISC流量が少なくなるように、前記ISC補正量を決定するISC補正量決定手段と、を含むことを特徴とする。
【００１４】
また、第７の発明は、第６の発明において、前記ISC補正量決定手段は、初爆が得られた後に、前記ISC流量が徐々に多くなるように、前記ISC補正量を更新するISC補正量更新手段を備えることを特徴とする。
【００１５】
また、第８の発明は、第７の発明において、前記始動時供給手段は、前記ISC補正量が更新されるのに伴って、単位吸気負圧当たりのエバポレーションガスの供給量を決める供給量制御値を徐々に増加させる供給量制御値増加手段を含むことを特徴とする。
【００１６】
また、第９の発明は、第４乃至第８の発明の何れかにおいて、
前記燃料濃度関連値は、単位吸気負圧当たりのエバポレーションガスの供給量を決める供給量制御値を補正するためのガス供給量補正値であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が大きいほど、前記供給量制御値が多くなるように、前記ガス供給量補正値を決定するガス供給量補正値決定手段と、を含むことを特徴とする。
【００１７】
また、第１０の発明は、第９の発明において、前記ガス供給量補正値決定手段は、初爆が得られた後に、前記供給量制御値が徐々に小さくなるように前記ガス供給量補正値の更新値を算出するガス供給量更新手段を備えることを特徴とする。
【００１８】
また、第１１の発明は、第１０の発明において、
前記ガス供給量決定手段は、
初爆の発生が判定された時点で決定された前記ガス供給量補正値の初期値に基づいて、前記供給量補正値に施す定常補正値を算出する定常補正値算出手段と、
前記初期値を超えない範囲で、前記更新値と前記定常補正値との和を、前記ガス供給量補正値の最終値とする最終値算出手段と、
を含むことを特徴とする。
【００１９】
また、第１２の発明は、第４乃至第１１の発明の何れかにおいて、
前記燃料濃度関連値は、内燃機関の点火時期を補正するための点火時期補正値であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出する過多吸気回数算出手段と、
前記過多回数が大きいほど、前記点火時期が進角されるように、前記点火時期補正値を決定する点火時期補正値決定手段と、を含むことを特徴とする。
【００２０】
また、第１３の発明は、第１２の発明において、前記点火時期補正値決定手段は、初爆が得られた後に、前記点火時期が徐々に遅角されるように前記点火時期補正値を更新する点火時期更新手段を備えることを特徴とする。
【００２１】
また、第１４の発明は、蒸発燃料処理装置であって、
内燃機関の吸気通路に供給するためのエバポレーションガスを発生するエバポ発生手段と、
内燃機関の始動と共に、前記エバポレーションガスを吸気通路に供給し始める始動時供給手段と、
内燃機関の始動に結びつかなかったクランキングの履歴を記憶するクランキング履歴記憶手段と、
内燃機関の始動時に、前記履歴が存在する場合は、吸気通路に燃料が残存していると判断する燃料残存判断手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量に減量補正を施すガス供給量減量手段と、
を含むことを特徴とする。
【００２２】
また、第１５の発明は、第１４の発明において、
前記燃料濃度関連値は、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量であり、
前記燃料濃度関連値算出手段は、
基準の初爆前吸気回数に対して現実の初爆前吸気回数が不足しているか否かを判断する回数不足判断手段と、
前記不足が判断された場合に、吸気通路に燃料が残存していると判断する燃料残存判断手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるエバポレーションガスの供給量に減量補正を施すガス供給量減量手段と、を含むことを特徴とする。
【００２３】
また、第１６の発明は、第１４の発明において、
アイドル時の吸入空気量であるISC流量を制御するアイドルスピードコントロール手段と、
前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の始動時におけるISC流量に増量補正を施すISC流量増量手段と、
を備えることを特徴とする。
【００２４】
また、第１７の発明は、第１６の発明において、前記燃料の残存が判断された場合に、内燃機関の点火時期に遅角を施す点火時期遅角手段を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
第１の発明によれば、内燃機関の始動と共に、エバポレーションガスを吸気通路に供給し始めると共に、始動後の吸気回数と機関回転数との関係に基づいて、吸気通路内の燃料濃度と関連を有する燃料濃度関連値を求めることができる。このため、本発明によれば、空燃比センサや酸素センサが活性する以前から、エバポレーションガスの多量パージを行いつつ、燃料濃度関連値を用いて、吸気通路内の燃料濃度を精度良く制御することができる。
【００２６】
第２の発明によれば、吸気回数との関係で定まる基準回転数と、現実の機関回転数との間に生じている回転数偏差を算出することができる。現実の機関回転数は、吸気通路内の燃料濃度に応じた値となる。従って、上記の回転数偏差は、その燃料濃度と相関を有している。本発明によれば、その回転数偏差に基づいて、燃料濃度関連値を精度良く求めることができる。
【００２７】
第３の発明によれば、燃料濃度関連値としてISC補正量を算出することができる。吸気通路内の燃料濃度に応じた適正なISC補正量が算出されると、アイドル時の吸入空気量が適正に増減されるため、燃料濃度は標準濃度に近づく。このため、本発明によれば、吸気通路内の燃料濃度を精度良く標準濃度の近傍に制御することができる。
【００２８】
第４の発明によれば、機関回転数が初爆判定回転数に達するまでの吸気回数を初爆前吸気回数として計数することができる。初爆前吸気回数は、吸気通路内の燃料濃度が濃いと少なくなり、その濃度が薄いと多くなる。本発明によれば、初爆前吸気回数に基づいて、燃料濃度関連値を精度良く求めることができる。
【００２９】
第５の発明によれば、内燃機関の始動後、初爆が生ずるまでの吸気回数を初爆前吸気回数として計数することができる。初爆前吸気回数は、吸気通路内の燃料濃度が濃いと少なくなり、その濃度が薄いと多くなる。本発明によれば、初爆前吸気回数に基づいて、燃料濃度関連値を精度良く求めることができる。
【００３０】
第６の発明によれば、基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数を算出することができる。過多回数は、吸気通路内の燃料濃度が薄いほど多くなる。また、本発明によれば、過多回数が多いほど、ISC流量を少なくして、空気の流通量を減らし、かつ、吸気負圧を大きくすることができる。空気の流通量が減れば、相対的に燃料の比率が上がり吸気通路の燃料濃度が上昇する。また、吸気負圧が増えれば、エバポレーションガスのパージ量が増えて吸気通路内の燃料量自体も増加する。このため、本発明によれば、吸気通路内の燃料濃度が低い場合に、その濃度を速やかに高めることができる。
【００３１】
第７の発明によれば、初爆が生じた後に、ISC流量を徐々に増やすことにより、始動の直後に一旦減量されたISC流量を、徐々に標準値に戻すことができる。初爆の発生後は、吸気負圧が立ち上がるため、ISC流量を絞らなくても吸気通路内の燃料濃度は適正値に上昇し易い。他方、この段階でISC流量が絞られると、空気量が不足し、適正トルクが得られない事態が生じ得る。本発明によれば、このような事態の発生を有効に回避することができる。
【００３２】
第８の発明によれば、ISC補正量の更新に伴い、ISC流量が標準値に向けて増量される過程で、エバポレーションガスの供給量を徐々に増加させることができる。このため、本発明によれば、ISC流量の増量に起因して、吸気通路内の燃料濃度が薄くなるのを有効に阻止することができる。
【００３３】
第９の発明によれば、基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数多いほど、エバポレーションガスの供給量を増やして吸気通路の燃料濃度を上げることができる。このため、本発明によれば、吸気通路内の燃料濃度が低い場合に、その濃度を速やかに高めることができる。
【００３４】
第１０の発明によれば、始動の直後に一旦増量された供給量制御値を、初爆が生じた後に、徐々に標準値に向けて減らすことができる。初爆の発生後は、吸気負圧が立ち上がるため、供給量制御値を大きな値にしなくても、エバポレーションガスの供給量を十分に確保することができる。本発明によれば、このような処理を行うことにより、初爆の後に、エバポレーションガスの供給量が過大になるのを有効に阻止することができる。
【００３５】
第１１の発明によれば、初爆の発生が判定された時点でガス供給量補正値の初期値を特定し、その初期値に基づいて、定常補正値を算出することができる。上記の初期値は、現在の状況下での、エバポレーションガスの供給量の過不足傾向を表している。従って、本発明によれば、その過不足傾向を定常補正値に反映させることができる。そして、本発明によれば、その定常補正値をガス供給量補正値に反映させることにより、初爆の後においても、上記の過不足傾向が相殺されるように、エバポレーションガスを供給することができる。
【００３６】
第１２の発明によれば、基準の初爆前吸気回数に対する、現実の初爆前吸気回数の過多回数多いほど、点火時期を進角させることができる。初爆前吸気回数の過多回数は、吸気通路内の燃料濃度が薄い場合に計数される。そして、燃料濃度が薄い場合は、爆発行程において燃焼の遅れが生じ易い。本発明によれば、この場合に、点火時期を進角させることにより、燃焼遅れの影響を小さくすることができる。
【００３７】
第１３の発明によれば、始動の直後に一旦進角された点火時期を、初爆の発生後に徐々に標準時期に向けて遅角させることができる。初爆の発生後は、吸気負圧の立ち上がりに伴い、吸気通路内の燃料不足が解消され、燃焼遅れの問題も解消され易い。本発明によれば、上記の処理を行うことで、不必要に点火時期が進角位置に固定されるのを避けることができる。
【００３８】
第１４の発明によれば、内燃機関の始動に結びつかなかったクランキングの履歴を記憶することができる。このようなクランキングが実行されると、吸気通路の内部には、そのクランキングに伴って供給されたエバポレーションガスが残存する。本発明によれば、この場合、始動時におけるエバポレーションガスの供給量が減量されるため、燃料供給量が過大になるのを有効に避けることができる。
【００３９】
第１５の発明によれば、基準の初爆前吸気回数に対して現実の初爆前吸気回数が不足していた場合は、内燃機関の始動が開始される時点で、吸気通路に燃料が残存していたと判断される。そして、この場合は、始動時におけるエバポレーションガスの供給量に減量補正を施すことができる。このため、本発明によれば、始動時に燃料供給量が過大になるのを有効に避けることができる。
【００４０】
第１６の発明によれば、内燃機関の始動時に燃料の残存が判断された場合に、ISC流量を増やすことができる。ISC流量が増えると、空気の流通量が増えるため、燃料リッチの状態を解消することができる。このため、本発明によれば、始動時における空燃比の制御精度を向上させることができる。
【００４１】
第１７の発明によれば、内燃機関の始動時に燃料の残存が判断された場合に、つまり、その判断に起因してISC流量が増量される場合に、内燃機関の点火時期に遅角を施すことができる。内燃機関のトルクは、空気量の増加に伴って大きくなり、点火時期の遅角に伴って小さくなる。本発明によれば、ISC流量の増量に合わせて点火時期を遅角させることができるため、トルクの変化を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４２】
実施の形態１．
［実施の形態１の構成］
図１（Ａ）は、本発明の実施の形態１の機械的な構成を説明するための図である。また、図１（Ｂ）は、本実施形態のシステムの電気的な構成を説明するための図である。図１（Ａ）に示すように、本実施形態のシステムは、内燃機関１０を備えている。内燃機関１０は、複数の気筒を備えている。以下、説明の便宜上、内燃機関１０は４気筒式の機関であるものとする。
【００４３】
４つの気筒には、それぞれ、吸気ポートを開閉する吸気弁１２、および排気ポートを開閉する排気弁１４が組み込まれている。図１（Ａ）は、それらの気筒の一つを示している。個々の気筒の吸気ポートには、吸気マニホールド１６の枝管が連通している。４気筒分の枝管は、一端において集合し、サージタンク１８に連通している。サージタンク１８の上流には、吸気通路の導通状態を制御するスロットル弁２０が配置されている。
【００４４】
スロットル弁２０は、外部からの指令信号を受けて所望のスロットル開度TAを実現する電子制御式の弁機構である。例えば、内燃機関１０の運転中、アクセルペダルが開放されている場合は、スロットル弁２０に対してアイドル運転に必要な空気量を流通させるための指令信号が与えられる。以下、このような状況下で実現される吸入空気量を「ISC(Idle Speed Control)流量」と称す。
【００４５】
内燃機関１０は、気筒毎に燃料噴射弁２２を備えている。燃料噴射弁２２は、個々の気筒の吸気ポートに燃料を噴射することができる。吸気ポートの近傍には、パージ通路２４が連通している。パージ通路２４は、気筒毎に準備されており、それぞれD-VSV２６を備えている。D-VSV２６は、デューティ信号を受けて開閉する制御弁である。D-VSV２６によれば、パージ通路２４の導通状態を実質的に制御することができる。
【００４６】
４気筒分のパージ通路２４は、何れもキャニスタ２８に連通している。キャニスタ２８は、その内部に活性炭を内蔵していると共に、ベーパ流入孔３０と、大気孔３２とを備えている。ベーパ流入孔３０は、図示しないベーパ通路を介して燃料タンクに連通している。大気孔３２は、図１（Ａ）に示すように大気と連通している。
【００４７】
燃料タンクの内部には、エバポレーションガス（蒸発燃料）を含むガスが存在している。このガスは、例えば給油の際にベーパ流入孔３０からキャニスタ２８内部に流入する。この際、キャニスタ２８は、ガス中に含まれる蒸発燃料を吸着し、空気のみを大気孔３２から流出させる。その結果、キャニスタ２８は、蒸発燃料を吸着した状態となる。
【００４８】
本実施形態のシステムは、内燃機関１０の運転中に個々の気筒のD-VSV２６を適当に開弁させることができる。内燃機関１０の運転中は吸気負圧が発生する。D-VSV２６が開弁すると、その負圧がキャニスタ２８に導かれる。その結果、キャニスタ２８の内部には、大気孔３２から流入した空気の流れが発生し、その空気の流れにより蒸発燃料がパージされる。本実施形態のシステムは、キャニスタ２８に吸着されている蒸発燃料を、このようにして個々の気筒に流入させることができる。
【００４９】
内燃機関１０の排気通路には、排気ガスを浄化するための触媒３４が設けられている。触媒３４の上流及び下流には、それぞれ、空燃比センサ３６と酸素センサ３８が配置されている。空燃比センサ３６は、所定の活性温度に加熱されることにより、その周囲を流れる排気ガスの空燃比に応じた出力を発するセンサである。一方、酸素センサ３８は、所定の活性状態に加熱されることにより、その周囲を流れる排気ガスの空燃比に応じて、リッチ出力またはリーン出力を発するセンサである。
【００５０】
空燃比センサ３６によれば、内燃機関１０から排出されてくる排気ガスがどのような空燃比を有するものであるかを正確に計測することができる。また、酸素センサ３８によれば、触媒３４の下流にリッチガス或いはリーンガスが吹き抜けてきた場合に、それらの吹き抜けを精度良く検知することができる。このため、これらのセンサが適正な出力を発する状況下では、それらの出力を燃料供給量にフィードバックさせることにより、高精度な空燃比制御を実現することが可能である。
【００５１】
図１（Ｂ）に示すように、本実施形態のシステムは、ECU(Electronic Control Unit)４０を備えている。ECU４０には、上述した空燃比センサ３６や酸素センサ３８に加えて、イグニッションスイッチ（IG）４２、スタータスイッチ４４、クランク角センサ４６、および水温センサ４８が接続されている。また、ECU４０には、♯１気筒〜♯４気筒に配置されたD-VSV２６が接続されている。
【００５２】
クランク角センサ４６は、クランク軸が３０°CA回転する毎にパルス信号を発生すると共に、♯１気筒のピストンが吸気上死点を通過する際、および♯４気筒のピストンが吸気上死点を通過する際に気筒判別信号を発生する。ECU４０は、内燃機関１０の始動後、♯４気筒が吸気上死点に達したことを表す気筒判別信号を受信すると、その時点で、クランク角が０°CAであると認識する。また、♯１気筒が吸気上死点に達したことを表す気筒判別信号を受信すると、その時点で、クランク角を３６０°CAと認識する。以下、このようにしてクランク角を認識することを「気筒判別」と称する。
【００５３】
以上説明した通り、ECU４０は、内燃機関１０の始動後、♯１気筒或いは♯４気筒が吸気上死点に達するタイミングにおいて気筒判別を終えることができる。そして、気筒判別が終わると、以後、３０°CA毎に発せられるパルス信号をカウントすることにより、ECU４０は、クランク軸の回転位置を特定し続けることができる。
【００５４】
［実施の形態１の特徴］
本実施形態のシステムは、内燃機関１０の始動時には、燃料噴射弁２２による燃料供給を行わず、キャニスタ２８に吸着されている蒸発燃料を内燃機関１０に吸入させる。キャニスタ２８から供給される蒸発燃料は、既に気化しているため、内燃機関１０が冷間始動される場合においても良好な燃焼性を示す。このため、蒸発燃料を用いて始動を図ることとすると、噴射燃料により始動を図る場合に比して、良好な始動性を得るうえで有利な状況を作り出すことができる。
【００５５】
しかしながら、内燃機関１０の始動直後は、空燃比センサ３６及び酸素センサ３８が、未だ活性温度に到達していない。従って、始動時には、それらのセンサ出力に基づいて蒸発燃料の供給量をフィードバック制御することはできない。
【００５６】
また、本実施形態のシステムによれば、キャニスタ２８から内燃機関１０に供給される蒸発燃料の量は、主として、D-VSV２６の開き具合（開度や開弁時間）、キャニスタ２８内の燃料吸着状態、及び、吸気負圧の大きさによって決定される。そして、これらの要素に基づいて、蒸発燃料の供給量を正確にフィードフォワード制御することは、必ずしも容易なことではない。
【００５７】
他方、内燃機関１０の始動時に、正確な制御を伴うことなく蒸発燃料が供給されるとすれば、燃料供給量の不足に起因する始動性の悪化や、燃料供給量の過多に起因するエミッション特性の悪化が引き起こされる。このため、本実施形態のシステムにおいて、常に良好な始動性及びエミッション特性を実現するためには、空燃比センサ３６や酸素センサ３８が未活性の状況下で、優れた空燃比精度が維持できるように、蒸発燃料の供給量を制御することが必要である。
【００５８】
［実施の形態１における具体的処理］
図２は、上記の要求を満たすために、本実施形態においてECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中を問わず、所定の周期で起動されるものとする。より具体的には、例えば、内燃機関１０の停止中には所定時間毎に起動され、内燃機関１０の始動後は所定のクランク角毎に起動されるものとする。
【００５９】
図２に示すルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ１００）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、内燃機関１０に対する燃料供給を停止する必要があるため、蒸発燃料のパージを停止する処理が実行された後（ステップ１０２）、今回の処理サイクルが終了される。
【００６０】
一方、IGスイッチ４２がONであると判別された場合は、次に、クランキングの実行中であるか、つまり、スタータスイッチ４４がONであるかが判別される（ステップ１０４）。IGスイッチ４２がONとされ、更にクランキングが開始された後は、クランキングが終了するまで、本ステップ１０４において、クランキングが実行中であると判断される。この場合、次に、「始動モード」の実行を表すフラグがセットされる（ステップ１０６）。
【００６１】
「始動モード」は、停止状態にある内燃機関１０を、蒸発燃料を用いて安定したアイドル運転状態に移行させるためのモードである。本実施形態では、始動モードは、クランキングの開始と同時に開始され、初爆の発生後、内燃機関１０において所定サイクル数の動作が繰り返された時点で終了される。
【００６２】
IGスイッチ４２がONとされた後、クランキングが開始されるまでの間（つまり、内燃機関１０の停止中）は、上記ステップ１０４において、クランキングが実行中でないとの判断がなされる。この場合、ステップ１０４の処理に次いで、始動モードのフラグがONであるかが判断される（ステップ１０８）。この段階では、未だこのフラグがONとされていないため、ステップ１０８の条件が成立せず、次に、通常の燃料噴射制御が実行される（ステップ１１０）。ここでは、内燃機関１０が停止しているため、実質的には何ら処理が行われることなく処理サイクルが終了される。
【００６３】
クランキングが終了し、更に、始動モードが終了した後も、ステップ１０４→ステップ１０８→ステップ１１０の順で処理が進められる。この場合、内燃機関１０が既に動作を開始しているため、その動作に合わせて、燃料噴射弁２２からの燃料噴射が実行される（蒸発燃料のパージを併用してもよい）。
【００６４】
クランキングの開始後、始動モードが終了されるまでの間は、図２に示すルーチンが起動される毎に、ステップ１０８において、「始動モード中？」の判定が肯定される。この場合、次に、蒸発燃料をパージするための基準設定が行われる（ステップ１１２）。
【００６５】
ステップ１１２では、具体的には、（１）パージONクランク角の設定と、（２）パージON時間TVSVの設定とが行われる。「パージONクランク角」は、個々の気筒において、D-VSV２６を開くクランク角である。また、「パージON時間TVSV」は、個々の気筒において、D-VSV２６を開弁状態に維持しておくべき時間である。
【００６６】
内燃機関１０の個々の気筒は、その気筒の吸気弁１２が開いている間に限って吸気通路１６内の蒸発燃料を吸入することができる。従って、個々の気筒のD-VSV２６は、対応する気筒の吸気弁１２が閉じる以前に所望量の蒸発燃料がパージできるように開弁させる必要がある。また、D-VSV２６が開いている間にパージされる蒸発燃料の量は、吸気負圧の大きさに応じて変化し、他方、内燃機関１０の始動時には、特に初爆の発生前後において、吸気負圧に大きな変化が生ずる。このため、パージON時間TVSVは、個々のD-VSV２６が開く時点でどの程度の吸気負圧が発生しているかを考慮したうえで決定する必要がある。
【００６７】
上記の要求に応えてD-VSV２６の開弁時期を、各気筒の吸気弁１２の動作と同期させるためには、吸気弁１２の状態が把握できていることが必要である。そして、本実施形態のシステムでは、気筒判別が終了することにより、その状態の把握が可能となる。このため、このシステムは、気筒判別の終了後に、個々の気筒で順次吸気行程が実行されるのに合わせて各気筒のD-VSV２６を開弁させる。
【００６８】
上記の処理により、個々の気筒に十分な量の蒸発燃料が吸入されるとすれば、気筒判別の後、内燃機関１０において始めて実行される吸気行程において、何れかの気筒内に適量の燃料が吸入される。以下、この気筒を「第１吸入気筒」と称す。内燃機関１０において２度目の吸気が行われる間は、第１吸入気筒で圧縮行程が行われる。そして、内燃機関１０において３度目の吸気が開始される頃に、第１吸入気筒のピストンは、圧縮上死点近傍に到達する。
【００６９】
本実施形態のシステムは、気筒判別の終了と共に、各気筒における点火処理を開始することとしている。このため、第１吸入気筒では、３度目の吸気が開始される時点で、爆発行程が行われる。つまり、上記の作動例によれば、本実施形態のシステムでは、気筒判別の終了後、３度目の吸気が開始される時点で内燃機関１０に初爆が発生し、その後に機関回転数NEに急激な立ち上がりが生ずることになる。
【００７０】
吸気負圧は、クランキングの開始後、初爆が発生するまでは緩やかな変化を示し、初爆の発生後、機関回転数NEが立ち上がるのと同期して急激な立ち上がりを示す。従って、本実施形態のシステムでは、気筒判別後に実行された吸気の回数との関係で、吸気負圧がどの程度の値になるかをある程度推定することが可能である。そして、吸気負圧が特定できれば、所望の蒸発燃料量をパージさせるために必要なパージON時間TVSVを、ある程度の精度で設定することが可能である。従って、本実施形態のシステムでは、所望の蒸発燃料をパージさせるためのパージON時間TVSVを気筒判別後の吸気回数との関係で定めておくことが可能である。
【００７１】
ECU４０は、それらの関係を定めたマップを記憶している。上記ステップ１１２では、より具体的には、先ず、気筒判別後の吸気回数が検出される。次いで、その吸気回数に対応するパージON時間TVSVが上記のマップから読み出される。最後に、対応気筒の吸気弁１２が閉じる前にパージON時間TVSVを完了させるためのパージONクランク角が設定される。これらの処理によれば、内燃機関１０の始動時において、個々の気筒に対して、ある程度の精度で所望量の蒸発燃料を供給することが可能である。
【００７２】
上記の処理が終わると、次に、内燃機関１０の基準回転数NEBSが算出される（ステップ１１４）。上述した通り、本実施形態のシステムでは、気筒判別の後、３回目の吸気が行われる時点で初爆が発生し、その後、機関回転数NEがアイドル回転数に向けて立ち上がる。始動時の吸入空気量は正確に制御されている（ISC流量）ため、混合気の空燃比が特定されていれば、この際の機関回転数NEは、吸気回数との関係で特定することができる。
【００７３】
図２においてステップ１１４の枠中に示すマップは、内燃機関１０に対する供給ガスが理論空燃比である場合に実現される機関回転数NE（ここでは、この回転数NEを「基準機関回転数NEBS」という）と、気筒判別後の吸気回数との関係を定めたマップである。基準回転数NEBSは、厳密には、内燃機関１０の暖機状態（冷却水温度THW）や、内燃機関１０の負荷状態に応じて変化する。ステップ１１４の枠中には、特定の冷却水温THW下で適用するべき３種類のマップ、具体的には、（１）特別な負荷が生じていない状況下で用いるべきベースのマップ、（２）電気負荷（オルタネータの負荷）の発生時に用いるべきマップ、及び（３）エアコンディショナの稼働時に用いるべきマップが示されている。ECU４０は、冷却水温THW毎に、これら３種類のマップを記憶している。上記ステップ１１４では、具体的には、先ず、それらのマップの中から、現在の冷却水温THWや負荷状況に対応する最適なマップが特定され、次いで、そのマップに従って、現在の吸気回数に対する基準回転数NEBSが算出される。
【００７４】
基準回転数NEBSは、混合気が理論空燃比である場合に、現在の吸気回数に対して実現されるべき回転数NEである。現実の機関回転数NEは、混合気がリーンであると、基準回転数NEBSより低くなり、他方、混合気がリッチであると基準回転数NEBSより高くなる。従って、現実の機関回転数NEが基準回転数NEBSより高ければ、混合気がリッチであり、NEがNEBSより低ければ混合気がリーンであると判断できる。
【００７５】
始動時に供給される混合気は、キャニスタ２８から供給される蒸発燃料量が、予定量より多い場合にリッチとなる。この場合、吸気通路１８を流れる空気量を増やすことにより、或いは蒸発燃料の供給量を減らすことにより混合気を理論空燃比に近づけることができる。本実施形態のシステムでは、ISC流量を増やせば、空気量を増やすことができ、かつ、吸気負圧を減らすことができる。吸気負圧が減ると、キャニスタ２８から流出する蒸発燃料量は減少する。このため、混合気がリッチである場合にISC流量を増やせば、混合気を理論空燃比に近づけることができる。
【００７６】
これに対して、混合気の空燃比は、キャニスタ２８から供給される蒸発燃料量が、予定量より少ない場合にリッチとなる。この場合、吸気通路１８を流れる空気量を減らすか、或いは蒸発燃料の供給量を増やすかによりその空燃比を理論空燃比に近づけることができる。本実施形態のシステムでは、ISC流量を減らせば、空気量を減らし、かつ、吸気負圧を大きくすることができる。吸気負圧が大きくなれば、キャニスタ２８から流出する蒸発燃料量が増加し、燃料の供給量は増える。このため、混合気がリーンである場合にISC流量を減らせば、混合気を理論空燃比に近づけることができる。
【００７７】
図２に示すルーチンでは、ステップ１１４の処理に次いで、ISC補正量KQNEが算出される（ステップ１１６）。ステップ１１６中には、この算出に用いるためのマップが示されている。このマップには、機関回転数NEと基準回転数NEBSとの差「DLNE＝NE−NEBS」との関係で、ISC補正量KQNEが定められている。具体的には、このマップによれば、上記の差DLNEが「０」近傍の値である場合はISC補正量KQNEが「１．０」とされる。また、DLNEが、０より十分に大きな値である場合は、その値が大きいほど、KQNEは１．０より大きな値とされる。そして、DLNEが０より十分に小さな値である場合は、その値が小さくいほど、KQNEは１．０より小さな値とされる。
【００７８】
上記の処理が終わると、次に、以下に示す演算式に従ってISC流量QCALが設定される（ステップ１１８）。但し、QCALBSは、既定の基準ISC流量である。
QCAL＝QCALBS＊KQNE                  ・・・（１）
【００７９】
上記の処理によれば、機関回転数NEに基づいて、混合気がリッチである場合は、ISC流量QCALを基準ISC流量QCALBSより多くして、その空燃比を理論空燃比に近づけることができる。また、混合気がリーンである場合は、ISC流量QCALを基準ISC流量QCALBSより少なくして、混合気を理論空燃比に近づけることができる。このように、図２に示すルーチンによれば、空燃比センサ３６や酸素センサ３８の出力に頼ることなく、蒸発燃料の多量パージを行いながら、高精度な空燃比制御を実現することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、良好なエミッション特性を維持しながら、内燃機関１０に対して極めて優れた始動性を付与することができる。
【００８０】
ところで、上述した実施の形態１においては、蒸発燃料の供給源をキャニスタ２８としているが、その供給源はキャニスタ２８に限定されるものではない。例えば、燃料タンク内の燃料中に空気を導入する配管を備え、吸気負圧を受けることにより、バブリングによって蒸発燃料を発生させるようなバブリング装置をその供給源としてもよい。
【００８１】
尚、上述した実施の形態１においては、キャニスタ２８が前記第１の発明における「エバポ発生手段」に、ISC補正量KQNEが前記第１の発明における「燃料濃度関連値」に、それぞれ相当していると共に、ECU４０が、ステップ１１２の設定に従ってD-VSV２６を駆動することにより前記第１の発明における「始動時供給手段」が、ステップ１１４において吸気回数を計数することにより前記第１の発明における「吸気回数計数手段」が、ステップ１１６において現実の機関回転数NEを検出することにより前記第１の発明における「回転数検出手段」が、ステップ１１６においてISC補正量KQNEを算出することにより前記第１の発明における「燃料濃度関連値算出手段」が、それぞれ実現されている。
【００８２】
また、上述した実施の形態１においては、ECU４０が、ステップ１１４の処理を実行することにより前記第２の発明における「基準回転数算出手段」が、ステップ１１６においてDLNEを算出することにより前記第２の発明における「回転数偏差算出手段」が、更に、アイドル運転時において、ISC流量が確保されるようにスロットル弁２０を制御することにより前記第３の発明における「アイドルスピードコントロール手段」が、それぞれ実現されている。
【００８３】
実施の形態２．
［実施の形態２の特徴］
次に、図３乃至図５を参照して、本発明の実施の形態２について説明する。本実施形態のシステムは、図１に示すシステム構成において、ECU４０に、図２に示すステップ１００〜１１２の処理と共に、後述する図５に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。ステップ１００〜１１２の処理は、内燃機関１０の始動時に蒸発燃料をパージさせるための処理である。これらの処理は、実施の形態１において説明した処理と何ら異なるところがないため、ここでは、それらの説明は省略することとする。
【００８４】
（標準動作）
図３は、本実施形態のシステムにおいて内燃機関１０の始動時に実現される標準的な動作を説明するためのタイミングチャートである。より具体的には、図３（Ａ）は、内燃機関１０に供給される混合気の空燃比を示す。図３（Ｂ）は機関回転数NEの変化を示す。また、図３（Ｃ）は、クランク角センサ４６の出力に基づいて計数されるクランク角の値を示す。
【００８５】
ECU４０は、上述した通り、内燃機関１０の始動が開始された後、♯１気筒或いは♯４気筒が吸気上死点に達するタイミングで気筒判別を終了し、その後、クランク角を正しく監視し始める。図３（Ｃ）は、♯１気筒が吸気上死点に達することで気筒判別がなされた例を示している。この場合、ECU４０は、気筒判別の瞬間に、クランク角が３６０°CAであると認識する。その後、クランク角は、クランク角センサ４６から３０°CA毎に信号が発せられる毎に計数が進められ、７２０°CAに達した時点で０°CAにリセットされる。
【００８６】
図３に示す場合、気筒判別の終了直後に、内燃機関１０における１回目の吸気（♯１気筒）が行われる。次いで、クランク角が４４０°CAとなった辺りで、２回目の吸気（♯３気筒）が行われ、更に、クランク角が７２０°CAに達して０°CAにリセットされた辺りで３回目の吸気（♯４気筒）が行われる。尚、図３（Ｃ）中に示す１〜３の数字は、これらの吸気の回数を示すものである。
【００８７】
１回目の吸気が行われた♯１気筒では、２回目の吸気が行われる１８０°CAの間に圧縮行程が行われる。そして、３度目の吸気が開始される頃には、♯１気筒のピストンが圧縮上死点に達する。本実施形態のシステムは、気筒判別が終了すると同時に、全ての気筒で点火処理を開始する。このため、１回目の吸気で適正濃度の混合気が吸い込まれていれば、３回目の吸気が行われる時期と同期して♯１気筒で初爆が発生する。
【００８８】
図３（Ｂ）は、３回目の吸気と同期して初爆が発生し、その後、機関回転数NEが急激に立ち上がった様子を示している。機関回転数NEが立ち上がると、吸気負圧が急増して、蒸発燃料のパージ量も急増する。このため、図３（Ａ）に示すように、混合気の空燃比は、機関回転数NEの立ち上がりと同期して、リッチ側に大きく変化する。その後、内燃機関１０の運転状態が安定化するのに伴い、混合気の空燃比も適当な値に収束する。
【００８９】
（初爆遅延動作）
図４は、本実施形態のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートを示す。より具体的には、図４（Ａ）〜図４（Ｃ）は、それぞれ、図３（Ａ）〜図３（Ｃ）と同様に、内燃機関１０の始動直後における空燃比、機関回転数、及びクランク角を示している。また、図４（Ｄ）は、初爆の遅延時に行われるISC流量の補正を説明するためのチャートである。
【００９０】
図４（Ａ）は、内燃機関１０の始動直後において、混合気の空燃比が、予定の値に比してリーンであった場合を示している。気筒内に吸入された混合気がリーンであると、点火処理の実行に関わらず適正な燃焼が起こらないことがある。図４（Ｂ）中に実線で示す波形は、その結果として、５回目の吸気が行われるまで、内燃機関１０に初爆が生じなかった場合の機関回転数NEの変化を示している（対比のため、３回目の吸気で初爆が発生する標準時の波形を破線で示す）。
【００９１】
本実施形態のシステムでは、混合気の空燃比が適正値であれば、３回目の吸気が行われるのと同期して初爆が発生する。従って、図４（Ｂ）に示すように、３回目の吸気と同期して初爆が起きなかった場合は、混合気の空燃比がリーンであると推測できる。このため、本実施形態では、図４（Ｄ）に示すように、３回目の吸気の時点で初爆が発生しなかった場合、その後、初爆が発生するまで、徐々にISC流量が減量補正される。
【００９２】
ISC流量が減量されると、空気の流量が減り、かつ、吸気負圧が増えるため、混合気中に蒸発燃料が閉める割合が増し、空燃比がリッチ化される。その結果、気筒内で燃焼が生じ易くなり、混合気がリーンのままクランキングが継続される場合に比して、始動性を改善することができる。
【００９３】
初爆が発生すると、吸気負圧が急激に立ち上がるため、蒸発燃料の供給量が急増する。蒸発燃料の吸蔵量が増えると、ISC流量を絞って混合気のリーン化を阻止する必要性が小さくなる。このため、本実施形態のシステムは、図４（Ｄ）に示すように、初爆の発生後に（この例では５回目の吸気の後に）減量補正されていたISC流量を、補正前の正常値に復帰させる。このような処理によれば、混合気がリーンになり易い状況下でも、内燃機関１０に対して良好な始動性を付与することができる。
【００９４】
また、内燃機関１０の始動直後は、触媒３４を活性化させるために、その暖機を迅速に進める必要がある。そして、この要求を満たすうえでは、吸入空気量は多量であるほど望ましい。上記の処理によれば、初爆の発生後は、一旦減量されたISC流量が通常値に戻される。このため、本実施形態のシステムによれば、触媒３４の暖機速度の低下をも阻止することができる。
【００９５】
［実施の形態２における具体的処理］
図５は、上記の機能を実現するために本実施形態においてECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。図５に示すルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【００９６】
このルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ１２０）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、このルーチンによる処理の実行が不要であると判断され、そのまま今回の処理サイクルが終了される。
【００９７】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、ISC流量を設定するべきタイミングであるかが判断される（ステップ１２２）。ECU４０は、所定のクランク角を、ISC流量の設定を開始するべきクランク角として記憶している。本ステップ１２２では、具体的には、現在のクランク角が、その所定のクランク角と一致するかが判別される。
【００９８】
上記の判定が否定された場合は、今回は、特別な処理を実行する必要がないと判断され、そのまま処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、次に、次式に従って基準のISC流量QCALが設定される（ステップ１２４）。
QCAL＝QTHW＋QIDL＋QG          ・・・（２）
但し、QIDLは、暖機終了後のアイドル運転に必要とされるISC流量として定められた暖機後基本流量である。QTHWは、冷間時に対応するための冷間補正量であり、冷却水温THWに基づいて設定される。また、QGは、安定したアイドル運転を実現するための学習値である。
【００９９】
上記の処理が終わると、次に、気筒判別後に計数された吸気回数が４回以上であるかが判別される（ステップ１２６）。標準時の初爆は、３回目の吸気が計数された後に発生する。そして、本ステップ１２６の処理は、具体的には、標準時であれば初爆が発生しているタイミングであるか、或いは標準時であっても初爆が発生していないタイミングであるかを判断するために行われる。
【０１００】
上記の判別の結果、吸気回数が４回以上でないと判定された場合は、標準時であっても初爆が発生しないタイミングであるとの判断がなされる。この場合、ISC遅延始動補正量QSTNEAに０がセットされる（ステップ１２８）。
【０１０１】
次に、現在のISC遅延始動補正量QSTNEAが、初爆時補正量QSTAとして記憶される（ステップ１３０）。
【０１０２】
その後、次式に従って、最終的なISC流量QCALが算出される（ステップ１３２）。
QCAL＝QCAL−QSTNEA≧０        ・・・（３）
但し、上記（３）式において、右辺のQCALは、上記ステップ１２４で算出された基準のISC流量である。また、「≧０」は、最終的なQCALの下限値は０以上にガードされることを表している。
【０１０３】
以上の処理によれば、吸気回数が４回に満たない間は、ステップ１２４において設定される基準のISC流量QCALが、そのまま最終的なISC流量QCALとして用いられる。このため、この間は、標準的なISC流量により、内燃機関１０のクランキングが行われることになる。
【０１０４】
上記ステップ１２６において、吸気回数が４回以上であると判断された場合は、次に、機関回転数NEが、初爆判定値（４００rpm）以上であるかが判別される（ステップ１３４）。吸気回数が４回以上であれば、標準時には初爆が発生している。従って、本ステップ１３４でNE≧４００rpmの判定が否定された場合は、初爆の発生が遅れている、更には、混合気の空燃比がリーンであると判断できる。
【０１０５】
上記の判断がなされると、次に、ISC遅延始動補正量QSTNEAが設定される（ステップ１３６）。ECU４０は、ステップ１３６の枠中に示すようなISC遅延始動補正量QSTNEAのマップを記憶している。このマップは、QSTNEAを吸気回数との関係で定めたものであり、吸気回数が４回以上の領域で、吸気回数が多いほどQSTNEAが大きな値となるように定められている。本ステップ１３６では、このマップに従って、現在の吸気回数に対応するQSTNEAが設定される。上記の処理によれば、初爆の発生前に計数された吸気回数が多数であるほど、ISC遅延始動補正量QSTNEAを大きな値とすることができる。
【０１０６】
以後、ステップ１３０では、今回の処理サイクルで設定されたQSTNEAが、初爆時補正量QSTAとして記憶される。また、ステップ１３２では、基準のISC流量QCALからISC遅延始動補正量QSTNEAを減じた値が最終的なISC流量として設定される。ステップ１３４で初爆の発生が判定されるまでは、上記ステップ１３６→１３０→１３２の処理が繰り返し実行される。これらの処理によれば、初爆の発生が遅延するほど、ISC流量を減らして混合気の空燃比をリッチ化することができる。
【０１０７】
吸気回数が４回以上となった後、初爆が発生すると、ステップ１３４でNE≧４００rpmの成立が認められる。この場合、次式に従ってISC遅延始動補正量QSTNEAが更新される（ステップ１３８）。
QSTNEA＝QSTNEA−QKST          ・・・（４）
但し、QKSTは、ISC遅延始動補正量QSTNEAを徐々に減少させるための既定値である。
【０１０８】
次いで、ステップ１３２において、基準のISC流量QCALからISC遅延始動補正量QSTNEAを減じた値が最終的なISC流量とされる。内燃機関１０に初爆が生じた後は、上記ステップ１３８→１３２の処理が繰り返し実行される。これらの処理によれば、ISC遅延始動補正量QSTNEAを徐々に減らして、最終的なISC流量QCALを、基準のISC流量QCALに収束させることができる。
【０１０９】
以上説明したように、図５に示すルーチンによれば、初爆の遅延が生じた際に、ISC流量を図４（Ｄ）に示すように変化させることができる。このため、本実施形態のシステムによれば、内燃機関１０の始動時に、蒸発燃料の供給量が不足していた場合に、混合気の空燃比を適正値に修正して、良好な始動性及びエミッション特性を実現することができる。また、このような環境下でも、触媒３４の暖機を迅速に進めることができる。
【０１１０】
尚、上述した実施の形態２においては、ISC遅延始動補正量QSTNEAが前記第１の発明における「燃料濃度関連値」に相当していると共に、ECU４０が、ステップ１３６において吸気回数を計数することにより前記第１の発明における「吸気回数計数手段」が、ステップ１３４において機関回転数NEを検出することにより前記第１の発明における「回転数検出手段」が、ステップ１３６においてISC遅延始動補正量QSTNEAを算出することにより前記第１の発明における「燃料濃度関連値算出手段」が、それぞれ実現されている。
【０１１１】
また、上述した実施の形態２においては、ECU４０が、ステップ１３４の処理を実行することにより前記第４の発明における「初爆発生判定手段」が実現されている。
【０１１２】
また、上述した実施の形態２においては、キャニスタ２８が前記第５の発明における「エバポ発生手段」に、ISC遅延始動補正量QSTNEAが前記第５の発明における「燃料濃度関連値」に、それぞれ相当していると共に、ECU４０が、ステップ１１２（図２）の設定に従ってD-VSV２６を駆動することにより前記第５の発明における「始動時供給手段」が、ステップ１３６において吸気回数を計数することにより前記第５の発明における「吸気回数計数手段」が、ステップ１３４の処理を実行することにより前記第５の発明における「初爆発生判定手段」が、ステップ１３６においてISC遅延始動補正量QSTNEAを算出することにより前記第５の発明における「燃料濃度関連値算出手段」が、それぞれ実現されている。
【０１１３】
また、上述した実施の形態２においては、ISC遅延始動補正量QSTNEAが前記第６の発明における「ISC補正量」に相当していると共に、ECU４０が、アイドル運転時において、ISC流量が確保されるようにスロットル弁２０を制御することにより前記第６の発明における「アイドルスピードコントロール手段」が、ステップ１３６の処理を実行することにより前記第６の発明における「過多吸気回数算出手段」及び「ISC補正量決定手段」が、それぞれ実現されている。
【０１１４】
更に、上述した実施の形態２においては、ECU４０が、ステップ１３８の処理を実行することにより前記第７の発明における「ISC補正量更新手段」が実現されている。
【０１１５】
実施の形態３．
次に、図６及び図７を参照して、本発明の実施の形態３について説明する。本実施形態のシステムは、実施の形態２の装置において、ECU４０に、更に、後述する図７に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【０１１６】
上述した実施の形態２の装置は、初爆の発生が遅れた場合に、ISC流量QCALを減量することで、混合気のリッチ化を図ることとしている。これに対して、本実施形態の装置は、初爆の発生が遅れた際に、蒸発燃料のパージON時間補TVSVを大きくすることで、混合気の更なるリッチ化を図る点に特徴を有している。
【０１１７】
図６は、本実施形態の装置の特徴的な動作を説明するための図である。図６に示すタイミングチャートは、図６（Ｅ）が追加されている点を除いて図４に示すタイミングチャートと同じである。すなわち、図６において、図６（Ａ）〜図６（Ｄ）に示す内容は、それぞれ図４（Ａ）〜図４（Ｄ）に示すものと同一である。
【０１１８】
図６（Ｅ）中に破線で示す波形は、気筒判別後の吸気回数との関係で定められる基本のパージON時間TVSV、つまり、図２に示すステップ１１２の処理により設定されるパージON時間TVSVである。個々の気筒に所望の蒸発燃料量をパージさせるためにD-VSV２６を開弁させるべき時間は、吸気負圧が大きいほど短時間で足りる。吸気負圧は、クランキングの開始後、徐々に大きくなり、初爆の発生により急激に大きな値となる。このため、基本のパージON時間TVSVは、図６（Ｅ）中の破線が示すように、始動の直後に最大となり、初爆が発生するまでは徐々に短縮され、初爆の発生と共に大幅に短縮されるように設定される。
【０１１９】
本実施形態のシステムは、初爆の発生が遅れた場合に、パージON時間TVSVに関して、２種類の補正を施す。図６（Ｅ）中に符号ａ及びｂを付して示す波形は、それらの補正の内容を説明するための波形である。
【０１２０】
波形ａは、本来初爆が発生するべき３回目の吸気において初爆が発生しなかった場合に、その後、初爆の発生が認められるまでTVSVが徐々に伸張され、初爆の発生後に、伸張分が徐々に短縮される様子を表している。このような補正によれば、初爆の発生が遅れた場合に、初爆が発生するまで蒸発燃料のパージ量を徐々に増やして、大幅な初爆の遅れを回避することができる。また、初爆の発生と共に吸気負圧が立ち上がった後に、不必要に多量の蒸発燃料がパージされ続けるのを有効に防ぐことができる。
【０１２１】
波形ｂは、初爆の発生が遅れた場合は、初爆が発生した後も、適当な固定値が基本のパージON時間TVSVに加算される様子を表している。初爆の遅れは、キャニスタ２８に吸着されている蒸発燃料量が少量である等、蒸発燃料のパージ量が確保し難い状況下で生ずる現象である。このような傾向は、初爆の発生に伴って吸気負圧が立ち上がった後も維持されるのが通常である。そこで、本実施形態では、その傾向を相殺するための補正値を算出したうえで、その補正値を、初爆の発生後も定常的に基本のパージON時間TVSVに加算することとした。このような補正によれば、蒸発燃料が発生し難い傾向が生じている場合に、初爆の前後の通じて、その傾向を前提とした適正なパージを実現することができる。
【０１２２】
［実施の形態３における具体的処理］
図７は、上記の機能を実現するために本実施形態においてECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。図７に示すルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【０１２３】
このルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ１４０）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、内燃機関１０に対する燃料供給を停止する必要があるため、蒸発燃料のパージを停止する処理が実行された後（ステップ１４２）、今回の処理サイクルが終了される。
【０１２４】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、何れかの気筒のD-VSV２６をON（開）とするタイミングであるかが判断される（ステップ１４４）。ECU４０は、所定のクランク角を、D-VSV２６のONタイミングとして記憶している。本ステップ１４４では、具体的には、現在のクランク角が、その所定のクランク角と一致するかが判別される。
【０１２５】
上記の判定が否定された場合は、今回は、特別な処理を実行する必要がないと判断され、そのまま処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、次に、基本のパージON時間TVSVに相当するパージON割合KPGが設定される（ステップ１４６）。
【０１２６】
パージON割合KPGは、内燃機関１０のクランク周期に対してD-VSV２６をONとするべき割合である。基準の環境下で所望の蒸発燃料量をパージさせるためのパージON割合は、気筒判別後の吸気回数との関係で予め定めておくことができる。ステップ１４６の枠中に示すマップは、このようにして定めたマップの一つである。ここでは、そのマップを参照することにより、パージON割合KPGが算出される。尚、図７に示すマップは、初爆が３回目の吸気で発生した場合にそのまま適用されるものである。初爆が３回目の吸気で発生しなかった場合は、初爆が発生するまで吸気回数が３回目であるものとして、パージON割合KPGが設定される。
【０１２７】
上記の処理が終わると、次に、気筒判別後の吸気回数が４回以上であるかが判別される（ステップ１４８）。その結果、吸気回数が４回以上でないと判定された場合は、標準時であっても初爆が発生しないタイミングであるとの判断がなされる。この場合、パージON時間TVSVに関する遅延始動補正量（以下、「TVSV遅延始動補正量KSTNEA」と称す）が０とされる（ステップ１５０）。
【０１２８】
次に、TVSV遅延始動補正量KSTNEAが、初爆時補正量KSTAとして記憶される（ステップ１５２）。更に、TVSV遅延始動補正量KSTNEAが、一時記憶値tKSTNEAとして記憶される（ステップ１５４）。
【０１２９】
その後、次式に従って、最終的なパージON時間TVSVが算出される（ステップ１５６）。
TVSV＝(KPG＊クランク周期）＋tKSTNEA        ・・・（５）
【０１３０】
吸気回数が４回に達するまでは、TVSV遅延始動補正量KSTNEAが０とされるため、上記（５）式によれば、最終的なTVSV遅延始動補正量KSTNEAは、「KPG＊暗く周期」となる。この場合、内燃機関１０においては、標準的な条件により蒸発燃料のパージが行われる。
【０１３１】
上記ステップ１４８で吸気回数が４回以上であると判断された場合は、次に、機関回転数NEが、初爆判定値（４００rpm）以上であるかが判別される（ステップ１５８）。吸気回数が４回以上であれば、標準時には初爆が発生している。従って、本ステップ１５８でNE≧４００rpmの判定が否定された場合は、初爆の発生が遅れていると判断できる。
【０１３２】
上記の判断がなされると、次に、TVSV遅延始動補正量KSTNEAが設定される（ステップ１６０）。ECU４０は、ステップ１６０の枠中に示すようなTVSV遅延始動補正量KSTNEAのマップを記憶している。このマップは、KSTNEAを吸気回数との関係で定めたものであり、吸気回数が４回以上の領域で、吸気回数が多いほどKSTNEAが大きな値となるように定められている。本ステップ１６０では、このマップに従って、現在の吸気回数に対応するKSTNEAが設定される。上記の処理によれば、初爆の発生前に計数された吸気回数が多数であるほど、TVSV遅延始動補正量KSTNEAを大きな値とすることができる。
【０１３３】
以後、ステップ１５２では、今回の処理サイクルで設定されたKSTNEAが、初爆時補正量KSTAとして記憶される。また、ステップ１５４及び１５６の処理によれば、「KPG＊クランク周期」の算出値に、今回設定されたTVSV遅延始動補正量KSTNEAを加えた値が最終的なパージON時間TVSVとして設定される。ステップ１５８で初爆の発生が判定されるまでは、上記ステップ１６０→１５２→１５４→１５６の処理が繰り返し実行される。これらの処理によれば、初爆の発生が遅延するほど、パージON時間TVSVを伸張して混合気の空燃比をリッチ化することができる。
【０１３４】
吸気回数が４回以上となった後、初爆が発生すると、ステップ１５８でNE≧４００rpmの成立が認められる。この場合、次式に従ってTVSV遅延始動補正量KSTNEAが更新される（ステップ１６２）。
KSTNEA＝KSTNEA−KST≧０          ・・・（６）
但し、KSTは、TVSV遅延始動補正量KSTNEAを徐々に減少させるための既定値である。
【０１３５】
次に、パージON時間TVSVに、定常的に反映させるべき遅延始動後補正量KSTNEA1が算出される（ステップ１６４）。遅延始動後補正量KSTNEA1は、混合気がリーンになり易い傾向を相殺するための補正値であるから、その傾向が強い場合には大きな値とし、また、その傾向が弱い場合には小さな値とするのが適切である。図７に示すルーチンによれば、ステップ１５２の処理により、初爆を発生させるために必要とされたTVSV遅延始動補正量KSTNEAが初爆時補正量KSTAとして記憶される。そして、このKSTAは、混合気をリーン化させる傾向の強さを直接的に表す特性値である。このため、本実施形態では、遅延始動後補正量KSTNEA1を、初爆時補正量KSTAに基づいて設定することとした。
【０１３６】
ステップ１６４の枠中に示すマップは、上記の観点より設定した遅延始動後補正量KSTNEA1のマップである。本ステップ１６４では、このマップに従って、遅延始動後補正量KSTNEA1が設定される。このマップによれば、KSTNEA1は、初爆時補正量KSTAが大きいほど、つまり、混合気がリーン化する傾向が強いほど大きな値に設定される。
【０１３７】
上記の処理が終わると、次に、以下に示す演算式に従って、一時記憶値tKSTNEAが算出される（ステップ１６６）。
tKSTNEA＝KSTNEA＋KSTNEA1≦KSTA        ・・・（７）
但し、上記（７）式中、右辺のKSTNEAは、上記ステップ１６２の処理によって算出された更新後のKSTNEAである。
【０１３８】
次いで、ステップ１５６において、「KPG＊クランク周期」に一時記憶値tKSTNEAを加えた値が最終的なパージON時間TVSVとされる。上記（７）式により算出される一時記憶値tKSTNEAは、最終的に遅延始動後補正量KSTNEA1に収束する。このため、上記の処理によれば、パージON時間TVSVを、最終的には、基本のON時間（KPG＊クランク周期）より遅延始動後補正量KSTNEA1だけ長い時間に収束させることができる。
【０１３９】
以上説明したように、図７に示すルーチンによれば、初爆の遅延が生じた際に、パージON時間TVSVに、図６（Ｅ）に示す２種類の補正（ａ及びｂ）を施すことができる。これらの補正によれば、蒸発燃料がパージされ難い状況が形成されている場合にも、そのパージ量を適正量に修正することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、蒸発燃料のパージ量が不足し易い環境下でも、適正な空燃比を実現して、良好な始動性及びエミッション特性を実現することができる。
【０１４０】
［実施の形態３の変形例］
（変形例１）
次に、図８を参照して、上述した実施の形態３の変形例について説明する。図７に示すルーチンは、上述した通り、初爆の発生後に、TVSV遅延始動補正量KSTNEAに減衰処理を施す（ステップ１６２参照）一方で、KSTNEAに遅延始動後補正量KSTNEA1を加算するという２重の処理を行っている。前者の減衰処理は、吸気負圧の立ち上がり後にパージON時間TVSVが不当に長い時間となるのを避けるためのものである。他方、後者の加算処理は、混合気がリーン化され易い傾向を相殺するためのものである。
【０１４１】
図８は、それらの処理を実行することで得られるのと同等の効果を、より簡単な処理で実現するためのルーチンのフローチャートである。尚、図８において、図７に示すステップと同一のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略又は簡略する。
【０１４２】
すなわち、図８に示すルーチンでは、吸気回数が４回以上でない場合、及び、初爆の発生が認められない場合に、ステップ１５２の処理に続いて、その時点でのパージON割合KPGが初爆時割合KPGAとして記憶される（ステップ１７０）。
【０１４３】
次に、最終的なパージON時間TVSVが、以下に示す演算式に従って算出される（ステップ１７２）。
TVSV＝(KPG＊クランク周期)＊（１＋KSTA／KPGA＊k）      ・・・（８）
但し、上記（８）式中、kは、既定の比例計数である。
【０１４４】
また、図８に示すルーチンでは、初爆の発生が認められた後は、ステップ１５８の処理に続いて、ステップ１７２の処理が即座に実行される。つまり、この場合は、初爆時補正量KSTA及び初爆時割合KPGAが更新されることなく、上記（８）式に従ってパージON時間TVSVが算出される。
【０１４５】
以上の処理によれば、吸気回数が４回以上になるまでは、TVSV遅延始動補正量KSTNEAが０であることから、最終的なTVSVは、基本のTVSV、つまり、「KPG＊クランク周期」となる。そして、初爆の発生が遅れた場合は、初爆が発生するまで、吸気回数の増加に伴ってKSTNEAが大きな値に更新される。その結果、上記（８）式によって算出されるパージON時間TVSVが伸張され、その値が十分な値になった時点で初爆が発生する。
【０１４６】
初爆が発生した時点で算出されている「KSTA／KPGA」は、その時点におけるKSTNEAとKPGの比「KSTNEA／KPG」である。この比「KSTA／KPGA」は、現在の環境下で、パージON割合KPGを何割増加させると混合気の空燃比を適正化できるかを表す数値である。初爆の前後で吸気負圧が大きく変化することから、適正なパージON時間TVSVを得るために基本のTVSVに「加算」するべき補正時間は、初爆の後に減少させる必要がある。
【０１４７】
しかしながら、適正なパージON時間TVSVを得るために、基本のTVSVに施すべき増加の割合は、混合気がリーン化され易い傾向の程度によって決まるものであり、初爆の前後でさほど大きくは変化しない。このため、初爆の発生時に、基本のTVSVを「KSTA／KPGA」なる比で増加させることで適正なTVSVが得られたのであれば、初爆の発生後も、同じ増加割合を維持ずれば、適正なTVSVを得ることができる。
【０１４８】
図８に示すルーチンによれば、上述した通り、基本のパージON時間（KPG＊クランク周期）に対する補正の比率「KSTA／KPGA」が、初爆の発生時に確定され、以後、初爆の発生後も、その比率「KSTA／KPGA」による補正が継続される。このような処理によれば、蒸発燃料がパージされ難い環境下で、初爆の発生が不当に遅れるのを防止することができると共に、初爆の発生後に、蒸発燃料を過不足なくパージさせることができる。このため、図８に示すルーチンによっても、図７に示すルーチンの場合とほぼ同様の効果を得ることができる。
【０１４９】
（変形例２）
次に、図９を参照して、上述した実施の形態３の第２の変形例について説明する。上述した実施の形態３の装置は、実施の形態２の場合と同様に、初爆の発生が遅れた場合に、初爆が発生するまでISC流量QCALを徐々に減量し、初爆の発生後にISC流量QCALを通常値に復帰させる処理を行う（図５参照）。つまり、この装置は、内燃機関１０の初爆が遅れた場合は、ISC流量QCALを減らし、かつ、パージON時間TVSVを増やすことにより混合気のリッチ化を図り、その後、ISC流量QCAL及びパージON時間TVSVを通常値に向けて復帰させる。
【０１５０】
この装置を搭載する内燃機関１０において、初爆の発生時には、減量されたISC流量QCALと、伸張されたパージON時間TVSVとの関係が、適正な空燃比の混合気を生成するものとなっている。しかしながら、初爆の発生後は、両者がそれぞれ更新されることにより、必ずしもその関係が維持されない。
【０１５１】
つまり、実施の形態３の装置は、初爆の発生後に、TVSV遅延始動補正量KSTNEAを徐々に０まで減少させる（図７中ステップ１６２参照）。この減量は、吸気負圧の立ち上がりに伴って蒸発燃料のパージ量が過大になるのを防ぐことを目的としたものであり、必ずしも、ISC流量QCALの増量に起因する影響を相殺し得るものではない。
【０１５２】
また、実施の形態３の装置は、初爆の発生後に、パージON時間TVSVに遅延始動後補正量KSTNEA1を加えることとしているが（図７中ステップ１６４参照）、この加算は、初爆発生時の環境を、初爆の発生後も維持するための補正である。つまり、減量されたISC流量QCALと伸張されたパージON時間TVSVとの間に成立した関係を維持するためのものであり、初爆の発生後にISC流量QCALが増量されることによる影響を相殺し得るものではない。
【０１５３】
このように、実施の形態３の装置は、初爆の発生後に、パージON時間TVSVに対して２種類の補正を施しているが、これらは、厳密には、初爆後に行われるISC流量QCALの増量補正の影響を相殺し得るものではない。このため、実施の形態３の装置においては、初爆の発生後に、ISC流量の増量に伴って最適な空燃比が維持されない事態が生じ得る。
【０１５４】
図９は、初爆の発生後にISC流量QCALの増量に合わせてパージON時間TVSVを伸張するためにECU４０に実行させる一連の処理のフローチャートである。図９に示す一連の処理は、例えば、初爆の発生後に図７に示すステップ１５６に続けて実行させればよい。
【０１５５】
ここでは、先ず、第２の遅延始動後補正量KSTNEA2が設定される（ステップ１８０）。第２の遅延始動後補正量KSTNEA2は、初爆の発生後にISC流量QCALに施された増量補正分ΔQの影響を相殺するためのものである。従って、その値KSTNEA2は、その増量補正分ΔQに基づいて定めることが妥当である。
【０１５６】
本実施形態において、ISC流量QCALは、上記（３）式に示すように、基本のQCALからISC遅延始動補正量QSTNEAを減ずることにより算出される（図５中ステップ１３２参照）。また、初爆発生時のISC遅延始動補正量QSTNEAは、初爆時補正量QSTAとして記憶されている（図５中ステップ１３０参照）。従って、初爆の発生後にISC流量に施された増量補正分ΔQは、以下に示すように、初爆時補正量QSTAから、現在の遅延始動補正量QSTNEAを減ずることにより求めることができる。
ΔQ＝QSTA−QSTNEA              ・・・（９）
【０１５７】
ステップ１８０の枠中に示すマップは、上記の観点より設定した第２の遅延始動後補正量KSTNEA2のマップである。本ステップ１８０では、このマップに従って、第２の遅延始動後補正量KSTNEA2が設定される。このマップによれば、KSTNEA2は、初爆の発生後にISC流量QCALに施された増量補正分ΔQが多量であるほど大きな値に設定される。
【０１５８】
上記の処理が終わると、次に、以下に示す演算式に従って、最終的なパージON時間TVSVが算出される（ステップ１８２）。
TVSV＝TVSV＋KSTNEA2          ・・・（１０）
但し、上記（１０）式中、右辺のTVSVは、図７に示すステップ１５６において算出されたパージON時間である。
【０１５９】
以上の処理によれば、初爆の発生後にISC流量QCALに施された増量補正分ΔQの影響を正確に相殺するための伸張を、パージON時間TVSVに施すことができる。このため、実施の形態３の装置に、図９に示す一連の処理を実行させることとすれば、その処理が実行されない場合に比して、初爆の発生後における空燃比の制御精度を更に向上させることができる。
【０１６０】
（変形例３）
次に、図１０を参照して、実施の形態３の第３変形例について説明する。図１０は、図９に示す一連の処理と入れ替えることのできる一連の処理のフローチャートである。つまり、図１０に示す一連の処理は、図９に示す処理と同様に、初爆の発生後にISC流量QCALに施される増量分を相殺するための伸張をパージON時間TVSVに施すためのものである。
【０１６１】
図１０に示す一連の処理は、図９に示す処理と同様に、初爆の発生後に図７に示すステップ１５６の処理に続いて実行することができる。ここでは、先ず、第３の遅延始動後補正量KSTNEA3が算出される（ステップ１９０）。実施の形態３によれば、ISC流量QCALには、初爆の発生時に初爆時補正量QSTAの減量補正が施される。そして、初爆の発生後に、その減量補正分は徐々に０まで減量される（図４（Ｄ）参照）。
【０１６２】
換言すると、この実施形態によれば、ISC流量QCALには、初爆の発生後に、最終的に、初爆時補正量QSTAに相当する増量補正が施されることになる。上述した第３の遅延始動後補正量KSTNEA3は、その増量補正分QSTAに対してパージON時間TVSVに加算するべき伸張分としての意味を有する補正値である。
【０１６３】
ステップ１９０の枠中に示すマップは、第３の遅延始動後補正量KSTNEA3のマップである。上記ステップ１９０では、このマップに従って、第３の遅延始動後補正量KSTNEA3が設定される。このマップによれば、KSTNEA3は、初爆時補正量QSTAが大きいほど、つまり、初爆の発生後にISC流量QCALに施される最終的な増量補正分が多量であるほど大きな値に設定される。
【０１６４】
図１０に示す処理では、次に、以下に示す演算式に従って、第４の遅延始動後補正量KSTNEA4が算出される（ステップ１９２）。
KSTNEA4＝KSTNEA3＊(QSTA−QSTNEA)／QSTA        ・・・（１１）
【０１６５】
上記（１１）式のうち、右辺の(QSTA−QSTNEA)は、初爆の発生後に、ISC流量QCALに現に施された増量補正の大きさである。そして、その値をQSTAで除した値は、最終的に行われる増量補正のうち、何割の増量補正が行われたかを表す係数である。上記（１１）式によれば、最終的に伸張するべき第３の遅延始動後補正量KSTNEA3のうち、現在の増量補正分に対して施すべき伸張分を第４の遅延始動後補正量KSTNEA4として算出することができる。
【０１６６】
上記の処理が終わると、最後に、次式に従って最終的なパージON時間TVSVが算出される（ステップ１９４）。
TVSV＝TVSV＋KSTNEA4          ・・・（１２）
但し、上記（１２）式中、右辺のTVSVは、図７に示すステップ１５６において算出されたパージON時間である。
【０１６７】
以上の処理によれば、初爆の発生後にISC流量QCALに施された増量補正分（QSTA−QSTNEA）の影響を正確に相殺するための伸張を、パージON時間TVSVに施すことができる。このため、実施の形態３の装置に、図１０に示す一連の処理を実行させることとすれば、その処理が実行されない場合に比して、初爆の発生後における空燃比の制御精度を更に向上させることができる。
【０１６８】
尚、上述した実施の形態３においては、パージON時間TVSVが前記第８の発明における「供給量制御値」に相当していると共に、ECU４０に、図９又は図１０に示す一連の処理を実行させることにより前記第８の発明における「供給量制御値増加手段」を実現することができる。
【０１６９】
また、上述した実施の形態３においては、パージON時間TVSVが前記第９の発明における「供給量制御値」に、遅延始動補正量KSTNEAが前記第９の発明における「ガス供給量補正値」に、ECU４０が、ステップ１６０の処理を実行することにより前記第９の発明における「過多吸気回数算出手段」及び「ガス供給量補正値決定手段」が、それぞれ実現されている。
【０１７０】
また、上述した実施の形態３においては、ECU４０が、ステップ１６２の処理を実行することにより前記第１０の発明における「ガス供給量更新手段」が実現されている。更に、ここでは、ECU４０が、初爆時補正量KSTAが前記第１１の発明における「ガス供給量補正値の初期値」に、遅延始動後補正量KSTNEA1が前記第１１の発明における「定常補正値」に、それぞれ相当していると共に、ECU４０が、ステップ１６４の処理を実行することにより前記第１１の発明における「定常補正値算出手段」が、ステップ１６６の処理を実行することにより前記第１１の発明における「最終値算出手段」が、それぞれ実現されている。
【０１７１】
実施の形態４．
［実施の形態４の特徴］
次に、図１１及び図１２を参照して、本発明の実施の形態４について説明する。本実施形態のシステムは、実施の形態２の装置において、ECU４０に、更に、後述する図１２に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【０１７２】
上述した実施の形態２の装置は、初爆の発生が遅れた場合に、ISC流量QCALを減量することで、混合気のリッチ化を図ることとしている。これに対して、本実施形態の装置は、初爆の発生が遅れた際に、蒸発燃料のパージON時間補TVSVを大きくすることで、混合気の更なるリッチ化を図る点に特徴を有している。
【０１７３】
図１１は、本実施形態の装置の特徴的な動作を説明するための図である。図１１に示すタイミングチャートは、図１１（Ｆ）が追加されている点を除いて図６に示すタイミングチャートと同じである。すなわち、図１１において、図１１（Ａ）〜図１１（Ｅ）に示す内容は、それぞれ図６（Ａ）〜図６（Ｅ）に示すものと同一である。
【０１７４】
図１１（Ｆ）は、内燃機関１０における始動時の点火時期を表すチャートである。この図において、破線で示す波形は、基本の点火時期を表している。一方、実線で示す波形は、初爆の遅延が認められた場合に用いられる進角点火時期を表している。
【０１７５】
初爆の遅延は、内燃機関１０に供給される混合気がリーンであることに起因して発生する。混合気がリーンである場合は、混合気の燃焼速度が低下し筒内で燃焼の遅延が起き易い。このような場合に点火時期を進角させて、燃焼の開始を早めれば、燃焼速度の低下を補って燃焼の遅延を阻止することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、混合気がリーン化し易い環境下での始動性を更に改善することができる。
【０１７６】
［実施の形態４の具体的処理］
図１２は、上記の機能を実現するためにECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【０１７７】
図１２に示すルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ２００）。IGスイッチ４２がONでない場合は、内燃機関１０における点火が停止され（ステップ２０２）、その後今回の処理サイクルが終了される。
【０１７８】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、何れかの気筒の点火時期算出タイミングであるかが判断される（ステップ２０４）。ECU４０は、所定のクランク角を、点火時期の算出タイミングとして記憶している。本ステップ２０４では、具体的には、現在のクランク角が、その所定のクランク角と一致するかが判別される。
【０１７９】
上記の判定が否定された場合は、今回は、特別な処理を実行する必要がないと判断され、そのまま処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、次に、以下に示す演算式に従って、基本の点火時期AOPが設定される（ステップ２０６）。
AOP＝Amap＋ACOLD＋AIDL                  ・・・（１３）
但し、上記（１３）式中、右辺のAmapは、内燃機関１０の運転状態との関係で定めたマップから読み出される値である。また、ACOLDは、内燃機関１０の温度の影響を考慮した補正項である。更に、AIDLは、アイドル運転時の特質を考慮した補正項である。また、ここで算出されるAOPは、上死点前（BTDC）のクランク角（°CA）であるものとする。
【０１８０】
上記の処理が終わると、次に、気筒判別後の吸気回数が４回以上であるかが判別される（ステップ２０８）。その結果、吸気回数が４回以上でないと判定された場合は、標準時であっても初爆が発生しないタイミングであるとの判断がなされる。この場合、点火時期AOPに関する遅延始動補正量（以下、「AOP遅延始動補正量ASTNEA」と称す）が０とされる（ステップ２１０）。
【０１８１】
その後、次式に従って、最終的な点火時期AOPが算出される（ステップ２１２）。
AOP＝AOP＋ASTNEA                        ・・・（１４）
【０１８２】
吸気回数が４回に達するまでは、AOP遅延始動補正量ASTNEAが０とされるため、最終的な点火時期AOPはステップ２０６で算出された基本のAOPとなる。この場合、内燃機関１０においては、標準的な条件により点火処理が行われる。
【０１８３】
上記ステップ２０８で吸気回数が４回以上であると判断された場合は、次に、機関回転数NEが、初爆判定値（４００rpm）以上であるかが判別される（ステップ２１４）。ここでNE≧４００rpmの判定が否定された場合は、初爆の発生が遅れていると判断できる。
【０１８４】
上記の判断がなされると、次に、AOP遅延始動補正量ASTNEAが設定される（ステップ２１６）。ECU４０は、ステップ２１６の枠中に示すようなAOP遅延始動補正量ASTNEAのマップを記憶している。このマップは、ASTNEAを吸気回数との関係で定めたものであり、吸気回数が４回以上の領域で、吸気回数が多いほどASTNEAが上限値に近づくように定められている。本ステップ２１６では、このマップに従って、現在の吸気回数に対応するASTNEAが設定される。上記の処理によれば、初爆の発生前に計数された吸気回数が多数であるほど、AOP遅延始動補正量ASTNEAを大きな値とすることができる。
【０１８５】
以後、ステップ２１２では、基本のAOPにAOP遅延始動補正量ASTNEAを加えた値が最終的な点火時期AOPとされる。つまり、基本のAOPをAOP遅延始動補正量ASTNEAだけ進角させたクランク角ｋが、最終的な点火時期とされる。ステップ２１４で初爆の発生が判定されるまでは、上記ステップ２１６→２１２の処理が繰り返し実行される。これらの処理によれば、初爆の発生が遅延するほど、点火時期AOPが進角限界点に向けて進角されることになる。
【０１８６】
吸気回数が４回以上となった後、初爆が発生すると、ステップ２１４でNE≧４００rpmの成立が認められる。この場合、次式に従ってAOP遅延始動補正量ASTNEAが更新される（ステップ２１８）。
ASTNEA＝ASTNEA−KAST≧０              ・・・（１５）
但し、KASTは、AOP遅延始動補正量ASTNEAを徐々に減少させるための既定値である。
【０１８７】
次いで、ステップ２１２において、基本のAOPにAOP遅延始動補正量ASTNEAを加えた値が最終的な点火時期AOPとされる。上記（１５）式により算出されるASTNEAは、最終的には０に収束する。このため、上記の処理によれば、点火時期AOPを、最終的に基本の点火時期AOPに収束させることができる。
【０１８８】
初爆の発生後は、吸気負圧が立ち上がり、混合気のリーン化が解消されるため、筒内での燃焼速度も適正速度に回復する。上記の処理によれば、燃焼速度の回復に合わせて点火時期AOPの進角量を減少させることができるため、常に適正な燃焼時期を維持することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、内燃機関１０の始動性を更に改善させることができる。
【０１８９】
尚、上述した実施の形態４においては、AOP遅延始動補正量ASTNEAが前記第１２の発明における「点火時期補正値」に相当していると共に、ECU４０が、ステップ２１６の処理を実行することにより前記第１２の発明における「過多吸気回数算出手段」及び「点火時期補正値決定手段」が実現されている。更に、ここでは、ECU４０が、ステップ２１８の処理を実行することにより前記第１３の発明における「点火時期更新手段」が実現されている。
【０１９０】
実施の形態５．
［実施の形態５の特徴］
次に、図１３乃至図１５を参照して、本発明の実施の形態５について説明する。本実施形態のシステムは、実施の形態１乃至４の何れかの装置において、ECU４０に、後述する図１４及び図１５に示すルーチンにより、パージON時間TVSVを算出させることにより実現することができる。
【０１９１】
内燃機関１０においては、クランキングの開始後、初爆の発生前にクランキングが停止されることがある。この場合、クランキングの停止以前にパージされた蒸発燃料は、吸気通路１８の内部に滞留し、クランキングの再開後に新たなパージ燃料と共に内燃機関１０に吸入される。この場合、クランキングの再開直後に、混合気が一時的に過度にリッチ化し易い。
【０１９２】
図１３は、このような状況下での本実施形態のシステムの動作を説明するためのタイミングチャートである。より具体的には、図１３（Ａ）は内燃機関１０に供給される混合気の空燃比、図１３（Ｂ）は機関回転数NE、図１３（Ｃ）はクランク角の計数値を示している。また、図１３（Ｄ）は、パージON時間TVSVの変化を示している。
【０１９３】
図１３（Ｂ）中に破線で示す波形は、気筒判別の終了後、３回目の吸気と同期して初爆が発生する標準的な動作を表している。これに対して、図１３（Ｂ）中に実線で示す波形は、吸気通路１８内に滞留燃料が存在する状況下でクランキングが再開された場合の動作を表している。後者の場合は、適正な濃度を有する混合気が筒内に吸入されるタイミングが、標準時に比して早いため、標準時に比して早期に（ここでは２回目の吸気の時点で）初爆が発生する。
【０１９４】
図１３（Ｄ）において、破線で示す波形は、標準時に設定される基本のパージON時間TVSVの変化を示す。一方、実線で示す波形は、クランキングの開始時点で吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していた場合に、混合気の過度なリッチ化を防止しつつ内燃機関１０を良好に始動させるためのパージON時間TVSVの変化を示す。
【０１９５】
本実施形態のシステムは、初爆の発生前に停止されたクランキングの履歴を記憶することができる。そして、内燃機関１０の始動時に、その履歴が存在している場合は、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していると判断し、図１３（Ｄ）中に実線で示すように、パージON時間TVSVに減量補正を施す。このため、本実施形態のシステムによれば、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留している状況下で内燃機関１０が始動される場合にも、混合気が過度にリッチ化するのを防ぐことができる。
【０１９６】
［実施の形態５における具体的処理］
図１４は、ECU４０が、停止されたクランキングの履歴を記憶するために実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で気筒されるものとする。このルーチンが起動されると、先ず、スタータスイッチ４４がONであるかが判別される（ステップ２２０）。
【０１９７】
スタータスイッチ４４がONでない場合は、次に、機関回転数NEが４００rpm以上であるかが判別される（ステップ２２２）。クランキングの開始後、内燃機関１０が始動すると、スタータスイッチ４４がONでなく、かつ、NE≧４００rpmが成立する状態となる。この場合は、本ステップ２２２で条件の成立が判定される。つまり、ステップ２２２の条件は、内燃機関１０の始動が適正に行われた場合に成立する。
【０１９８】
内燃機関１０が適正に始動すると、上記の如くステップ２２２の条件が成立して、次に、吸気履歴回数が０にクリアされる（ステップ２２４）。以後、吸気履歴回数は、内燃機関１０において、再びクランキングが開始されるまで、継続的に０のまま維持される。
【０１９９】
上記の処理が終わると、次に、始動中断フラグXSTCTが０とされる（ステップ２２６）。始動中断フラグXSTCTは、初爆の発生前に停止されたクランキングの履歴の有無を表すためのフラグである。上記の処理によれば、内燃機関１０が適正に始動されることにより、その履歴をリセットすることができる。
【０２００】
内燃機関１０が停止した後、クランキングが開始されるまでは、ステップ２２０の条件が否定され、かつ、ステップ２２２の条件も否定される。この場合、次に、吸気履歴回数が０であるかが判別される（ステップ２２６）。
【０２０１】
内燃機関１０が停止状態を維持している間は、吸気履歴回数は０のまま維持される。従って、その間は、上記ステップ２２６において、吸気履歴回数が０であると判断される。この場合、始動中断フラグXSTCTが０にリセットされた後、処理サイクルが終了される。このように、図１４に示すルーチンによれば、内燃機関１０が停止した後、継続して停止状態を維持している間は、始動中断フラグXSTCTを０に維持しておくことができる。
【０２０２】
内燃機関１０において、クランキングが開始されると、ステップ２２０において、スタータスイッチ４４がONであると判断される。この場合、次に、吸気履歴回数の計数が開始される（ステップ２３０）。その後、内燃機関１０が適正に始動された場合は、上述した通り、ステップ２２０→２２２→２２４→２２８の順で処理が繰り返されることとなり、始動中断フラグXSTCTは０のまま維持される。
【０２０３】
一方、初爆の発生前にクランキングが停止された場合は、その後、ステップ２２０→２２２→２２６の順で処理が進められる。そして、この場合は、吸気履歴回数の計数が進められていることから、ステップ２２６の条件が不成立となる。その結果、始動中断フラグXSTCTに１がセットされる（ステップ２３２）。
【０２０４】
以後、始動中断フラグXSTCTは、内燃機関１０が適正に始動され、ステップ２２８の処理が実行されるまで「１」のまま維持される。このように、図１４に示すルーチンによれば、初爆の発生前にクランキングが停止された後、内燃機関１０が適正に始動されるまでの間に限って始動中断フラグXSTCTに１をセットしておくことができる。このため、本実施形態のシステムでは、内燃機関１０の始動時に、始動中断フラグXSTCTの状態を見ることで、その直前にクランキングが停止された履歴があるか否かを正しく判断することができる。
【０２０５】
図１５は、ECU４０が、始動中断フラグXSTCTの状態に基づいてパージON時間TVSVを設定するための実行するルーチンのフローチャートである。。
【０２０６】
尚、上述した実施の形態５においては、キャニスタ２８が前記第１４の発明における「エバポ発生手段」に相当していると共に、ECU４０が、ステップ２５０により設定されたパージON時間TVSVに従ってD-VSV２６を駆動することにより前記第１４の発明における「始動時供給手段」が、図１４に示すルーチンを実行することにより前記第１４の発明における「クランキング履歴記憶手段」が、ステップ２４８の処理を実行することにより前記第１４の発明における「燃料残存判断手段」が、ステップ２５２の処理を実行することにより前記第１４の発明における「ガス供給量減量手段」が、それぞれ実現されている。
【０２０７】
実施の形態６．
［実施の形態６の特徴］
次に、図１６及び図１７を参照して本発明の実施の形態６について説明する。本実施形態のシステムは、上述した実施の形態１乃至４の何れかの装置において、ECU４０に、後述する図１７に示すルーチンによりパージON時間TVSVを算出させることにより実現することができる。
【０２０８】
上述した実施の形態５では、初爆前に停止されたクランキングの履歴を残すための処理を実行し（図１４参照）、その履歴の有無に基づいてパージON時間TVSVの短縮の必要性を判断している。
【０２０９】
ところで、初爆の発生前にクランキングが停止され、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留している場合は、次に始動が開始された際に、標準時に比して早い段階（例えば２回目の吸気の時点）で初爆が発生する（図１３（Ｂ）参照）。反対に、吸気通路１８に蒸発燃料が滞留していなければ、吸気回数が３回に達する前に初爆が発生することはない。このため、本実施形態では、初爆の発生時に吸気回数が標準回数（３回）に達しているか否かに基づいて、パージON時間TVSVの短縮の必要性を判断する。
【０２１０】
［実施の形態６における具体的処理］
図１６は、ECU４０が、初爆発生時における吸気回数に基づいて、クランキングの停止の有無を推定するために実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中に所定の周期で気筒されるものとする。
【０２１１】
図１６に示すルーチンが起動されると、先ず、内燃機関１０において初爆が発生したか否かが判別される（ステップ２６０）。その結果、初爆の発生が認められない場合は、そのまま今回の処理サイクルが終了される。
【０２１２】
一方、初爆の発生が認められると判断された場合は、次に、気筒判別後の吸気回数が３回以上であるかが判別される（ステップ２６２）。その結果、吸気回数が既に３回以上であると判別された場合は、初爆の発生時期が特別に早くはなく、吸気通路１８中に蒸発燃料が滞留しているとは認められないと判断される。この場合、早期始動フラグXSTNEが０とされる（ステップ１６４）。
【０２１３】
これに対して、上記ステップ２６２において、吸気回数が未だ３回に達していないと判定された場合は、初爆の発生が標準時に比して早いと判断される。この場合、早期始動フラグXSTNEに１がセットされ（ステップ２６６）、その後今回のサイクルが終了される。以上の処理によれば、内燃機関１０の初爆が標準時に比して早期に発生した場合に限り、早期始動フラグXSTNEに１をセットすることができる。
【０２１４】
図１７は、ECU４０が、早期始動フラグXSTNEの状態に基づいてパージON時間TVSVを設定するための実行するルーチンのフローチャートである。尚、このルーチンにおいて、ステップ２４０〜２４６は、図１５に示す処理と同一であるため、ここでは、その説明を省略または簡略する。
【０２１５】
すなわち、図１７に示すルーチンでは、ステップ２４６において基本のパージON割合KPGが算出された後、早期始動フラグXSTNEに１がセットされているか否かが判別される（ステップ２７０）。その結果、早期始動フラグXSTNEが１でないと判断された場合は、早期始動補正量KSTNEが０とされる（ステップ２７２）。
【０２１６】
次いで、以下に示す演算式に従って、パージON時間TVSVが算出される（ステップ２７４）。
TVSV＝(KPG＊クランク周期）−KSTNE        ・・・（１６）
【０２１７】
上記の演算式（１６）によれば、基本のパージON時間「KPG＊クランク周期」から、早期始動補正量KSTNEを減じた値を最終的なパージON時間TVSVとすることができる。ここでは、早期始動フラグXSTNEが０であり、早期始動補正量KSTNEが０であるため、基本のパージON時間TVSVがそのまま最終的なパージON時間TVSVとなる。
【０２１８】
上記ステップ２７０において、早期始動フラグXSTNEが１であると判断された場合は、吸気通路１８内に滞留している蒸発燃料の影響を相殺するための早期始動補正量KSTNEが設定される（ステップ２７６）。ステップ２７６の枠中に示すマップは、早期始動補正量KSTNEと、気筒判別後の吸気回数との関係を定めたものである。ここでは、具体的には、このマップに従って早期始動補正量KSTNEが算出される。
【０２１９】
早期始動補正量KSTNEが設定された場合、ステップ２７４では、そのKSTNEを用いて上記（１６）式の演算が行われる。その結果、基本のパージON時間TVSVに比して、早期始動補正量KSTNEの分だけ短いパージON時間TVSVが算出される。
【０２２０】
クランキングの開始時に吸気通路１８の内部に滞留していた蒸発燃料は、吸気が繰り返され過程で徐々に筒内に吸入され、やがて消滅する。ステップ２７６の枠中に示すマップは、早期始動補正量KSTNEが、滞留蒸発燃料の吸入量と同じ減少傾向を辿るように設定されている。
【０２２１】
上記の設定によれば、早期始動補正量KSTNEにより、滞留蒸発燃料の吸入量を相殺することができる。つまり、滞留蒸発燃料が筒内に吸入される分だけ、TVSVを短縮して蒸発燃料のパージ量を絞ることができる。この場合、滞留蒸発燃料の存在に関わらず、筒内に吸入される蒸発燃料の総量を適量に制御することができる。
【０２２２】
以上説明した通り、図１６及び図１７に示すルーチンによれば、始動時に吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していると推測できる場合に限り、始動時のパージON時間TVSVを短縮補正することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、このような状況下で、混合気が過度にリッチ化されるのを有効に阻止することができる。
【０２２３】
尚、上述した実施の形態６においては、パージON時間TVSVが前記第１５の発明における「エバポレーションガスの供給量」に相当しており、ECU４０が、図１６に示すルーチンを実行することにより前記第１５の発明における「回数不足判断手段」が、ステップ２７０の処理を実行することにより前記第１５の発明における「燃料残存判断手段」が、ステップ２７６の処理を実行することにより前記第１５の発明における「ガス供給量減量手段」が、それぞれ実現されている。
【０２２４】
実施の形態７．
［実施の形態７の特徴］
次に、図１８を参照して本発明の実施の形態７について説明する。本実施形態のシステムは、上述した実施の形態６の装置において、ECU４０に、後述する図１８に示すルーチンにより燃料噴射時間TAUを算出させると共に、早期始動フラグXSTNEの状態に関わらず、常に早期始動補正量KSTNEを０としてパージON時間TVSVを設定させることにより実現することができる。
【０２２５】
上述した実施の形態１乃至６のシステムは、内燃機関１０の始動時に、パージによる蒸発燃料のみを筒内に吸入させることを前提としている。これに対して、本実施形態のシステムは、内燃機関１０の始動時に、パージによる蒸発燃料と、燃料噴射弁２２からの噴射燃料とを併用することを前提としている。
【０２２６】
内燃機関１０の始動時に、蒸発燃料と噴射燃料とが併用されるのであれば、吸気通路１８内に滞留している蒸発燃料の影響は、噴射燃料を減量することによっても相殺することができる。そこで、本実施形態のシステムは、パージON時間TVSVを常に基本のパージTVSVに維持することとし、早期始動が生じた場合には、燃料噴射時間TAUを減じることにより滞留蒸発燃料の影響を相殺することとした。
【０２２７】
［実施の形態７における具体的処理］
図１８は、上記の機能を実現するためにECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【０２２８】
図１８に示すルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ２７０）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、内燃機関１０に対する燃料供給を停止する必要があるため、噴射停止の処理が実行される（ステップ２７２）。
【０２２９】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、何れかの気筒の燃料噴射弁２２から燃料を噴射するべきタイミングであるかが判断される（ステップ２７４）。現在のクランク角が噴射タイミングでない場合は、上記の判定が否定され、そのまま今回の処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、次に、以下に示す演算式により、基本の燃料噴射時間TAUが算出される（ステップ２７６）。
TAU＝（GA／NE）＊KINJ＊（FTHW＋KG＋FAF＋・・）    ・・・（１７）
但し、GAは吸入空気量、NEは機関回転数、KINJは定数、FTHWは冷却水温に対する補正係数、KGは定常的な誤差を相殺するための学習値、FAFは空燃比フィードバック係数である。上記（１７）式によるTAUの演算は、公知であり、本発明の主要部ではないため、ここでは、これ以上の説明は省略する。
【０２３０】
上記の処理が終わると、次に、早期始動フラグXSTNEに１がセットされているか否かが判別される（ステップ２８８）。その結果、早期始動フラグXSTNEが１でないと判断された場合は、早期始動噴射補正量KSTNEIが０とされる（ステップ２９０）。
【０２３１】
次いで、以下に示す演算式に従って、最終的な燃料噴射時間TAUが算出される（ステップ２９２）。
TAU＝TAU−KSTNEI        ・・・（１８）
但し、上記（１８）式中、右辺のTAUは、上記ステップ２８６において算出された基本の燃料噴射時間TAUである。
【０２３２】
上記の演算式（１８）によれば、基本の燃料噴射時間TAUから、早期始動噴射補正量KSTNEIを減じた値を最終的な燃料噴射時間TAUとすることができる。ここでは、早期始動フラグXSTNEが０であり、早期始動噴射補正量KSTNEIが０であるため、基本の燃料噴射時間TAUは、そのまま最終的な燃料噴射時間TAUとなる。
【０２３３】
上記ステップ２８８において、早期始動フラグXSTNEが１であると判断された場合は、吸気通路１８内に滞留している蒸発燃料の影響を相殺するための早期始動噴射補正量KSTNEIが設定される（ステップ２９４）。ここでは、具体的には、ステップ２９４の枠中に示すマップに従って、現在の吸気回数に対応する早期始動噴射補正量KSTNEIが算出される。上記の処理によれば、ステップ２７６の場合と同様の原理により、滞留蒸発燃料の吸入量を相殺することのできる早期始動噴射補正量KSTNEIを算出することができる。
【０２３４】
早期始動フラグXSTNEに１がセットされている場合は、ステップ２９２において、上記の如く設定された早期始動噴射補正量KSTNEIが上記（１８）式に代入される。この場合、最終的な燃料噴射時間TAUは、早期始動噴射補正量KSTNEI分だけ、基本の燃料噴射時間TAUに比して短い時間となる。その結果、滞留蒸発燃料の存在に関わらず、筒内に吸入される蒸発燃料の総量は適量に制御される。
【０２３５】
以上説明した通り、図１８に示すルーチンによれば、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していると推測できる場合に限り、始動時の燃料噴射時間TAUを短縮補正することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、このような状況下で、混合気が過度にリッチ化されるのを有効に阻止することができる。
【０２３６】
ところで、上述した実施の形態７においては、吸気通路１８内で滞留している蒸発燃料の影響を、燃料噴射時間TAUの補正で相殺することとしているが、その補正の手法はこれに限定されるものではない。すなわち、滞留している蒸発燃料の影響は、燃料噴射時間TAUの補正と、パージON時間TVSVの補正の双方により相殺することにしてもよい。
【０２３７】
また、上述した実施の形態７においては、実施の形態６の場合と同様に、吸気通路１８内に蒸発燃料の滞留が生じているか否かを、早期始動フラグXSTNEにより判断することとしているが、その判断の手法はこれに限定されるものではない。すなわち、その判断は、実施の形態５の場合と同様に、始動中断フラグXSTCTに基づいて行うこととしてもよい。尚、この点については、後述する他の実施形態についても同様である。
【０２３８】
実施の形態８．
［実施の形態８の特徴］
次に、図１９及び図２０を参照して、本発明の実施の形態８について説明する。本実施形態のシステムは、上述した実施の形態６の装置において、ECU４０に、後述する図２０に示すルーチンによりISC流量QCALを算出させることにより実現することができる。
【０２３９】
上述した実施の形態６又は７のシステムは、内燃機関１０の始動時に、吸気通路１２内に蒸発燃料が滞留していると推定される場合に、燃料の供給量を絞ることにより混合気が過渡にリッチ化するのを防ぐことにしている。これに対して、本実施形態のシステムは、蒸発燃料の滞留が推定された場合に、燃料の供給量を絞ると共に、ISC流量を増やすことにより、混合気のリッチ化を防ぐ点に特徴を有している。
【０２４０】
図１９は、本実施形態の装置の特徴的な動作を説明するための図である。図１９に示すタイミングチャートは、図１９（Ｅ）が追加されている点を除いて図１３に示すタイミングチャートと同じである。すなわち、図１９において、図１９（Ａ）〜図１９（Ｄ）に示す内容は、それぞれ図１３（Ａ）〜図１３（Ｄ）に示すものと同一である。
【０２４１】
図１９（Ｅ）は、内燃機関１０における始動時のISC流量の変化を示している。この図において、破線で示す波形は、基本のISC流量である。一方、実線で示す波形は、初爆の早期発生が認められた場合に用いられるISC流量である。
【０２４２】
図１９（Ｅ）に示すように、本実施形態では、初爆の早期発生が認められると、その後、ISC流量が基本の流量に比して増量される。ISC流量が増量されれば、空気の比率が増えて混合気はリーン化される。このため、このような処理によれば、初爆が早期に発生する状況下で、つまり、吸気通路１２内に蒸発燃料が滞留している状況下で、混合気の過度のリッチ化を確実に防ぐことができる。
【０２４３】
［実施の形態８における具体的処理］
図２０は、上記の機能を実現するためにECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【０２４４】
図２０に示すルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ３００）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、空燃比を制御する必要がないため、ISC流量の制御が停止される（ステップ３０２）。
【０２４５】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、ISC流量QCALの算出タイミングであるかが判断される（ステップ３０４）。現在のクランク角が既定の算出タイミングと一致していない場合は、上記の判定が否定され、そのまま今回の処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、基本のISC流量QCALが算出される（ステップ３０６）。尚、本ステップ３０６の処理は、図５に示すステップ１２４の処理と同様である。
【０２４６】
次に、早期始動フラグXSTNEが１であるかが判別される（ステップ３０８）。その結果、早期始動フラグXSTNEが１でないと判断された場合は、ISC早期始動補正量QSTNEが０とされる（ステップ３１０）。
【０２４７】
次いで、以下に示す演算式に従って、最終的なISC流量QCALが算出される（ステップ３１２）。
QCAL＝QCAL＋QSTNE        ・・・（１９）
但し、上記（１９）式中、右辺のQCALは、上記ステップ３０６において算出された基本の燃料噴射時間TAUである。
【０２４８】
上記の演算式（１９）によれば、基本のISC流量QCALに、ISC早期始動補正量QSTNEを加えた値を最終的なISC流量QCALとすることができる。ここでは、早期始動フラグXSTNEが０であり、ISC早期始動補正量QSTNEが０であるため、基本のISC流量QCALがそのまま最終的なISC流量QCALとなる。
【０２４９】
上記ステップ３０８において、早期始動フラグXSTNEが１であると判断された場合は、吸気通路１８内に滞留している蒸発燃料の影響を相殺するためのISC早期始動補正量QSTNEが設定される（ステップ３１４）。ここでは、具体的には、ステップ３１４の枠中に示すマップに従って、現在の吸気回数に対応するISC早期始動補正量QSTNEが算出される。上記の処理によれば、ステップ２７６の場合と同様の原理により、滞留蒸発燃料の吸入量を相殺することのできるISC早期始動補正量QSTNEを算出することができる。
【０２５０】
早期始動フラグXSTNEに１がセットされている場合は、ステップ３１２において、上記の如く設定されたISC早期始動補正量QSTNEが上記（１９）式に代入される。この場合、最終的なISC流量QCALは、ISC早期始動補正量QSTNE分だけ、基本のISC流量QCALに比して短い時間となる。その結果、滞留蒸発燃料の影響が薄められ、混合気の過度なリッチ化が防止される。
【０２５１】
以上説明した通り、図２０に示すルーチンによれば、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していると推測できる場合に限り、始動時のISC流量QCALを短縮補正することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、このような状況下で、混合気が過度にリッチ化されるのを有効に阻止することができる。
【０２５２】
尚、上述した実施の形態８においては、ECU４０が、アイドル運転時において、ISC流量が確保されるようにスロットル弁２０を制御することにより前記第１６の発明における「アイドルスピードコントロール手段」が、ステップ３１４の処理を実行することにより前記第１６の発明における「ISC流量増量手段」が、それぞれ実現されている。
【０２５３】
実施の形態９．
［実施の形態９の特徴］
次に、図２１及び図２２を参照して、本発明の実施の形態９について説明する。本実施形態のシステムは、上述した実施の形態８の装置において、ECU４０に、更に、後述する図２２に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。
【０２５４】
上述した実施の形態８のシステムは、吸気通路１２内に蒸発燃料が滞留していると推定される場合に、ISC流量QCALを増やして混合気のリッチ化を防止することとしている。しかし、このような手法によれば、ISC流量QCALの増量分だけ、内燃機関１０の出力トルクが増大し易い。そこで、本実施形態のシステムは、蒸発燃料の滞留が推定される場合に、ISC流量の増量補正を行う一方で、点火時期AOPの遅角補正を行うこととした。
【０２５５】
内燃機関１０の出力トルクは、常用域においては、点火時期AOPが遅角されるのに伴って低下する。このため、本実施形態のシステムによれば、ISC流量QCALの増量に伴う出力変化を、点火時期AOPの遅角に伴う出力変化で相殺させることができ、内燃機関１０の始動時に出力トルクが過大になるのを有効に防止することができる。
【０２５６】
図２１は、本実施形態の装置の特徴的な動作を説明するための図である。図２１に示すタイミングチャートは、図２１（Ｆ）が追加されている点を除いて図１９に示すタイミングチャートと同じである。すなわち、図２１において、図２１（Ａ）〜図２１（Ｅ）に示す内容は、それぞれ図１９（Ａ）〜図１９（Ｅ）に示すものと同一である。
【０２５７】
図２１（Ｆ）は、内燃機関１０の始動時における点火時期AOPの変化を示す。この図において、破線で示す波形は、始動時における基本の点火時期AOPである。一方、実線で示す波形は、初爆の早期発生が認められた場合に用いられる点火時期AOP、つまり、遅角補正の施された点火時期AOPである。
【０２５８】
［実施の形態９における具体的処理］
図２２は、上記の機能を実現するためにECU４０が実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、内燃機関１０の運転中及び停止中において、所定の周期で繰り返し起動されるものとする。
【０２５９】
図２２に示すルーチンでは、先ず、IGスイッチ４２がONであるかが判別される（ステップ３２０）。IGスイッチ４２がONでないと判別された場合は、点火処理が停止された後（ステップ３２２）、今回の処理サイクルが終了される。
【０２６０】
一方、IGスイッチ４２がONであると判断された場合は、点火時期の算出タイミングであるかが判断される（ステップ３２４）。現在のクランク角が既定の算出タイミングと一致していない場合は、上記の判定が否定され、そのまま今回の処理サイクルが終了される。一方、上記の判定が肯定された場合は、基本の点火時期AOPが算出される（ステップ３２６）。尚、本ステップ３２６の処理は、図１２に示すステップ２０６の処理と同様である。
【０２６１】
次に、早期始動フラグXSTNEが１であるかが判別される（ステップ３２８）。その結果、早期始動フラグXSTNEが１でないと判断された場合は、AOP早期始動補正量ASTNEが０とされる（ステップ３３０）。
【０２６２】
次いで、以下に示す演算式に従って、最終的な点火時期AOPが算出される（ステップ３３２）。
AOP＝AOP−ASTNE        ・・・（２０）
但し、上記（２０）式中、右辺のAOPは、上記ステップ３２６において算出された基本の点火時期AOPである。また、点火時期AOPの値は、上死点前のクランク角（BTDC°CA）で表したものである。
【０２６３】
上記の演算式（２０）によれば、基本の点火時期AOPに比してAOP早期始動補正量ASTNEだけ遅れたクランク角を最終的なISC流量QCALとすることができる。ここでは、早期始動フラグXSTNEが０であり、AOP早期始動補正量ASTNEが０であるため、基本の点火時期AOPがそのまま最終的な点火時期AOPとなる。
【０２６４】
上記ステップ３２８において、早期始動フラグXSTNEが１であると判断された場合は、ISC流量QCALに増量補正が施されていると判断できる。そして、ここでは、その増量補正が出力トルクに与える影響を排除するためのAOP早期始動補正量ASTNEが設定される（ステップ３３４）。具体的には、ステップ３３４の枠中に示すマップに従って、現在の吸気回数に対応するAOP早期始動補正量ASTNEが算出される。
【０２６５】
ステップ３３４の処理において参照されるマップは、AOP早期始動補正量ASTNEが、吸気回数に対して、ISC早期始動補正量QSTNEと同様の変化傾向を示すように設定されている。このため、上記の処理によれば、ISC流量QCALの増量分に対応する遅角量をAOP早期始動補正量ASTNEとして算出することができる。
【０２６６】
早期始動フラグXSTNEに１がセットされている場合は、ステップ３３２において、上記の如く設定されたAOP早期始動補正量ASTNEが上記（２０）式に代入される。この場合、最終的な点火時期AOPは、AOP早期始動補正量ASTNE分だけ、基本の点火時期AOPに比して短い時間となる。その結果、内燃機関１０の出力トルクが低下し、ISC流量の増量に関わらず、過大な出力トルクの発生を防ぐことができる。
【０２６７】
以上説明した通り、図２２に示すルーチンによれば、吸気通路１８内に蒸発燃料が滞留していると推測できる場合に限り、つまり、ISC流量QCALが増量補正される場合に限り、点火時期AOPを遅角補正することができる。このため、本実施形態のシステムによれば、このような状況下で、内燃機関１０の出力トルクに、不当な変動が生ずるのを有効に防止することができる。
【０２６８】
尚、上述した実施の形態９においては、ECU４０が、ステップ３３４の処理を実行することにより前記第１７の発明における「点火時期遅角手段」が実現されている。
【図面の簡単な説明】
【０２６９】
【図１】本発明の実施の形態１の構成を説明するための図である。
【図２】本発明の実施の形態１において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図３】本発明の実施の形態２のシステムにおいて内燃機関の始動時に実現される標準的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図４】本発明の実施の形態２のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートを示す。
【図５】本発明の実施の形態２において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図６】本発明の実施の形態３のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図７】本発明の実施の形態３において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態３の第１変形例において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図９】本発明の実施の形態３の第２変形例において実行される一連の処理のフローチャートである。
【図１０】本発明の実施の形態３の第３変形例において実行される一連の処理のフローチャートである。
【図１１】本発明の実施の形態４のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図１２】本発明の実施の形態４において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１３】本発明の実施の形態５のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図１４】本発明の実施の形態５においてクランキングの停止履歴を残すために実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１５】本発明の実施の形態５においてパージON時間TVSVを設定するために実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１６】本発明の実施の形態６において早期始動の発生を判断するために実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１７】本発明の実施の形態６においてパージON時間TVSVを設定するために実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１８】本発明の実施の形態７において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図１９】本発明の実施の形態８のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図２０】本発明の実施の形態８において実行されるルーチンのフローチャートである。
【図２１】本発明の実施の形態９のシステムの特徴的な動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図２２】本発明の実施の形態９において実行されるルーチンのフローチャートである。
【符号の説明】
【０２７０】
１０  内燃機関
２０  スロットル弁
２２  燃料噴射弁
２６  D-VSV
２８  キャニスタ
４０  ECU(Electronic Control Unit)
NEBS  基準回転数
KQNE  ISC補正量
TVSV  パージON時間
QCAL  ISC流量
QSTNEA  ISC遅延始動補正量
KSTNEA  TVSV遅延始動補正量
KSTNEA1  遅延始動後補正量
KPG  パージON割合
QSTA，KSTA  初爆時補正量
AOP  点火時期
XSTCT  始動中断フラグ
XSTNE  早期始動フラグ
QSTNE  ISC早期始動補正量
ASTNE  AOP早期始動補正量
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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