(57)【要約】【課題】転輪との間での脱輪の発生、突起の摩耗・変形・破損等の問題を抑制し、また走行時に摩擦によって生じる突起の表面の昇温に対する耐久性にも優れたゴムクローラを提供する。【解決手段】無端状ゴム弾性体の外周面にゴムラグを形成し、内周面に駆動力の伝達或いは転輪との外れ防止に供される突起を形成してなるゴムクローラにおいて、ポリケトン樹脂製の樹脂部材３１を、突起２における他部材との接触面に樹脂部材３１が露出するように突起本体部と一体的に設けたゴムクローラ。ポリケトン樹脂は、耐熱性、耐磨耗性、耐衝撃性に優れることから、このようなポリケトン樹脂よりなる樹脂部材を設けることにより、突起の摩耗や破損が防止され、走行抵抗も減少し、また、昇温による熱劣化も防止される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状ゴム弾性体の外周面にゴムラグを形成し、内周面に駆動力の伝達或いは転輪との外れ防止に供される突起を形成してなるゴムクローラにおいて、樹脂部材を、該突起における他部材との接触面に該樹脂部材が露出するように該突起本体部と一体的に設けたゴムクローラであって、該樹脂部材がポリケトン樹脂で構成されることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
請求項１において、前記突起本体はゴム製であり、前記樹脂部材をゴムクローラを形成する金型内にセットし、次いで未加硫ゴム材料を充填して加硫成形することにより該樹脂部材を突起本体部と一体成形してなることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記ポリケトン樹脂が下記一般式（Ｉ）で表されるポリケトン樹脂であることを特徴とするゴムクローラ。
【化１】
2007210447.tif 000008
（（Ｉ）式中、Ｒはエチレン性不飽和化合物由来の連結基であり、各繰り返し単位において、同一であっても異なっていても良い。）
【請求項４】
請求項３において、前記一般式（Ｉ）におけるＲがエチレン由来の連結基であることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項５】
請求項３又は４において、前記ポリケトン樹脂の重合度が、ｍ−クレゾール中、６０℃で測定した溶液粘度が１．０〜１０．０ｄＬ／ｇの範囲にある重合度であることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項において、前記突起の全体積に占める前記樹脂部材の体積の割合が５〜６０％であることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項において、前記突起における他部材との接触面の合計面積に対する突起の露出面積の合計の割合が１０〜６０％であることを特徴とするゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の走行部に使用されるゴムクローラに関するものであって、特に、ゴムクローラの内周面より突出する突起の改良に係るものである。
【背景技術】
【０００２】
車両の走行部に使用されるゴムクローラの内周面には、その長手方向に沿って、スプロケットからの駆動力の伝達、或いは転輪との外れ防止のための突起が整列状に形成されている。特に、転輪との間の外れ防止にあっては、ゴムクローラが横方向（幅方向）の力を受け、転輪との間に相対的にズレを生じた場合、転輪と突起との間で接触・衝突が繰り返され、転輪のズレを元の状態に戻そうとする。なお、このときに、突起に摩擦力が加えられ、転輪との間で脱輪が生じ、更には摩耗や破損が生じることがある。
【０００３】
図１４，図１５は、かかる状態を示すゴムクローラの内周面の平面図であって、図１４では、無端状ゴム弾性体１１よりなるゴムクローラ本体の内周面より突起１２、１２が対になって二列に形成されている。転輪２０は通常はこの突起１２、１２を跨いで転動するが、ゴムクローラ１０と転輪２０との間で相互にズレが生じた場合には、転輪２０は点線で示す（一方のみを示す）ように突起１２、１２と接触・衝突し、転輪２０のズレを規制して元の転動面に戻そうとする。このため、突起１２、１２の特に外側面に摩擦力が大きく加えられ、転輪２０との間で脱輪が発生し易く、場合によっては、突起１２，１２の摩耗や破損が生じることとなる。
【０００４】
一方、図１５は、無端状ゴム弾性体１１よりなるゴムクローラ本体の内周面に突起１２を一列に形成した場合を示すものであるが、この場合も、転輪２０が正規の転動位置よりズレた場合には、転輪２０と突起１２が点線で示すように接触・衝突を繰り返してズレを防止することとなり、図１４の場合と同様に転輪２０との間で脱輪が発生し易く、場合によっては、突起１２の摩耗や破損が生じることとなる。また、かかる突起１２は、図示しないスプロケットと係合し、駆動力の伝達に供される際に、スプロケットピンと突起１２とは常に擦れを生じており、このため、突起１２の特に根元部に変形が加えられ、このため転輪２０との間で脱輪が発生し易いばかりでなく、この部分に摩耗や破損を生じ易い。特に突起１２がゴムでできている場合にこの傾向が大きい。
【０００５】
更に、この転輪２０と突起１２との接触・衝突時には、大きな走行抵抗が、生じエネルギ−のロスをもきたしていた。
【０００６】
また、このようなゴムクローラの突起には、走行時の摩擦によって生じる昇温の問題もある。即ち、例えば、このような突起駆動型ゴムクローラを４輪に装着した車両を用い、半径１５ｍｍ、時速２５ｋｍで旋回走行試験を実施し、走行時間１０分毎に突起表面の温度を測定すると、後述の比較例１に示されるように、走行時間４０分後に１８０℃以上まで突起の温度は昇温する。
【０００７】
このような問題を解決し、転輪との間での脱輪の発生を防止すると共に、突起を摩耗・変形・破損等から保護し、更には、走行時に摩擦によって生じる突起の表面の昇温に対する耐久性をも高めたゴムクローラとして、本出願人は先に突起の他部材との接触面に樹脂部材を露出させたゴムクローラを提案した（特許文献１，２，３）。特許文献１では、この樹脂部材は、低摩擦性能を有する耐熱性熱硬化性樹脂よりなり、特許文献２では低摩擦性能を有する耐熱性熱硬化性樹脂よりなり、特許文献３ではバーコール硬度（Ａ型）が４０度以下の樹脂よりなる。
【特許文献１】特開平９−３０１２２９号公報
【特許文献２】特開平９−３０１２３２号公報
【特許文献３】特開平１０−５３１７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１〜３のように、樹脂部材を設けることにより、樹脂部材の突起部の耐久性が高められ、また転輪との間の脱輪の発生も防止されるが、更なる効果の向上と、工業製品としての更なる材料の多様性が求められているのが実状である。
【０００９】
従って、本発明は、特許文献１〜３とは異なる樹脂材料を用いて、転輪との間での脱輪の発生、突起の摩耗・変形・破損等の問題を抑制し、また走行時に摩擦によって生じる突起の表面の昇温に対する耐久性にも優れたゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明（請求項１）のゴムクローラは、無端状ゴム弾性体の外周面にゴムラグを形成し、内周面に駆動力の伝達或いは転輪との外れ防止に供される突起を形成してなるゴムクローラにおいて、樹脂部材を、該突起における他部材との接触面に該樹脂部材が露出するように該突起本体部と一体的に設けたゴムクローラであって、該樹脂部材がポリケトン樹脂で構成されることを特徴とする。
【００１１】
請求項２のゴムクローラは、請求項１において、前記突起本体はゴム製であり、前記樹脂部材をゴムクローラを形成する金型内にセットし、次いで未加硫ゴム材料を充填して加硫成形することにより該樹脂部材を突起本体部と一体成形してなることを特徴とする。
【００１２】
請求項３のゴムクローラは、請求項１又は２において、前記ポリケトン樹脂が下記一般式（Ｉ）で表されるポリケトン樹脂であることを特徴とする。
【化２】
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（（Ｉ）式中、Ｒはエチレン性不飽和化合物由来の連結基であり、各繰り返し単位において、同一であっても異なっていても良い。）
【００１３】
請求項４のゴムクローラは、請求項３において、前記一般式（Ｉ）におけるＲがエチレン由来の連結基であることを特徴とする。
【００１４】
請求項５のゴムクローラは、請求項３又は４において、前記ポリケトン樹脂の重合度が、ｍ−クレゾール中、６０℃で測定した溶液粘度が１．０〜１０．０ｄＬ／ｇの範囲にある重合度であることを特徴とする。
【００１５】
請求項６のゴムクローラは、請求項１ないし５のいずれか１項において、前記突起の全体積に占める前記樹脂部材の体積の割合が５〜６０％であることを特徴とする。
【００１６】
請求項７のゴムクローラは、請求項１ないし６のいずれか１項において、前記突起における他部材との接触面の合計面積に対する突起の露出面積の合計の割合が１０〜６０％であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
ポリケトン樹脂は、耐熱性、耐摩耗性、耐衝撃性に優れることから、このようなポリケトン樹脂よりなる樹脂部材を、突起における他部材との接触面に露出させることにより、転輪とのズレによる接触・衝突が生じた場合でも、突起の摩耗や破損が防止され、更に走行抵抗も減少することとなり、また、昇温による熱劣化も防止されることから、ゴムクロ−ラの寿命は著しく向上する。従って、本発明によれば、ゴムクローラ装着車両の耐久性の向上にも大きく寄与するゴムクローラが提供される。
【００１８】
本発明において、突起本体はゴム製であり、樹脂部材をゴムクローラを形成する金型内にセットし、次いで未加硫ゴム材料を充填して加硫成形することにより樹脂部材を突起本体部と一体成形してなることが好ましい（請求項２）。
【００１９】
本発明で用いるポリケトン樹脂は、下記一般式（Ｉ）で表されるポリケトン樹脂であることが好ましく（請求項３）、この一般式（Ｉ）におけるＲがエチレン由来の連結基であり（請求項４）、ポリケトン樹脂の重合度は、ｍ−クレゾール中、６０℃で測定した溶液粘度が１．０〜１０．０ｄＬ／ｇの範囲にある重合度であることが好ましい（請求項５）。
【００２０】
【化３】
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（（Ｉ）式中、Ｒはエチレン性不飽和化合物由来の連結基であり、各繰り返し単位において、同一であっても異なっていても良い。）
【００２１】
また、突起の全体積に占める前記樹脂部材の体積の割合は５〜６０％であることが好ましく（請求項６）、突起における他部材との接触面の合計面積に対する突起の露出面積の合計の割合は１０〜６０％であることが好ましい（請求項７）。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下に本発明のゴムクローラの実施の形態を詳細に説明する。
まず、本発明のゴムクローラの突起に設けられる樹脂部材を構成するポリケトン樹脂について説明する。
【００２３】
本発明で用いるポリケトン樹脂としては、下記一般式（Ｉ）で表されるポリケトン樹脂が好ましい。
【化４】
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（（Ｉ）式中、Ｒはエチレン性不飽和化合物由来の連結基であり、各繰り返し単位において、同一であっても異なっていても良い。）
【００２４】
上記ポリケトンは、分子中にＣＯ単位（カルボニル基）とエチレン性不飽和化合物由来の単位とが配列された交互共重合体、即ち、高分子鎖中で各ＣＯ単位の隣に、例えばエチレン単位等のオレフィン単位が一つずつ位置する構造である。このポリケトンは、一酸化炭素と特定のエチレン性不飽和化合物の１種との共重合体であってもよく、一酸化炭素とエチレン性不飽和化合物の２種以上との共重合体であってもよい。
【００２５】
上記（Ｉ）中のＲを形成するエチレン性不飽和化合物としては、エチレン，プロピレン，ブテン，ペンテン，ヘキセン，ヘプテン，オクテン，ノネン，デセン，ドデセン，スチレン等の不飽和炭化水素化合物、メチルアクリレート，メチルメタクリレート，ビニルアセテート，ウンデセン酸等の不飽和カルボン酸又はその誘導体、更にはウンデセノール，６−クロロヘキセン，Ｎ−ビニルピロリドン，及びスルニルホスホン酸のジエチルエステル等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよいが、特にポリマーの力学特性や耐熱性等の点から、エチレン性不飽和化合物としてエチレンを主体とするものを用いたポリケトンが好ましい。
【００２６】
ポリケトンを構成するエチレン性不飽和化合物として、エチレンと他のエチレン性不飽和化合物とを併用する場合、エチレンは、全エチレン性不飽和化合物に対し、８０モル％以上になるように用いるのが好ましい。この割合が８０モル％未満では得られるポリマーの融点が２００℃以下になり、得られるポリケトン樹脂の耐熱性が不充分となる場合がある。ポリケトン樹脂の力学特性や耐熱性の点から、エチレンの使用量は、特に全エチレン性不飽和化合物に対し９０モル％以上が好ましい。
【００２７】
前記のポリケトンは、公知の方法、例えばヨーロッパ特許公開第１２１９６５号，同第２１３６７１号，同第２２９４０８号及び米国特許第３９１４３９１号明細書に記載された方法に従って製造することができる。
【００２８】
上記ポリケトンの重合度は、ｍ−クレゾール中、６０℃で測定した溶液粘度が１．０〜１０．０ｄＬ／ｇの範囲にあるのが好ましい。溶液粘度が１．０ｄＬ／ｇ未満では、得られるポリケトン樹脂の力学強度やガスバリア性が不充分となる場合があり、ポリケトン樹脂の力学強度やガスバリア性の観点から、溶液粘度が１．２ｄＬ／ｇ以上であるのが更に好ましい。一方、溶液粘度が１０．０ｄＬ／ｇを超えると、柔軟性が不良となる場合があり、柔軟性の観点から、溶液粘度が５．０ｄＬ／ｇ以下であるのが更に好ましい。ポリケトン樹脂の力学強度、ガスバリア性及び柔軟性などを考慮すると、この溶液粘度は１．３〜４．０ｄＬ／ｇの範囲が特に好ましい。
【００２９】
本発明において、ポリケトン樹脂は１種を単独で用いても良く、２種以上を併用しても良い。
【００３０】
本発明において、突起に設けられる樹脂部材は、ポリケトン樹脂のみで構成されるものであっても良いが、ポリアミド、芳香族ポリアミド、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリフェニレン、ポリフェニレンオキシド、ポリフェニレンサルファイド、ポリスルフォン、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミドビスマレイミド、ポリオキシベンジレン、ポリアリレート、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルスルフォン、ポリエチレンテレフタレート等の他の樹脂の１種又は２種以上との複合樹脂で構成されるものであっても良い。また、樹脂部材は、ガラス繊維、ケブラー繊維、パルプ、綿等の１種又は２種以上の補強繊維で強化されたものであっても良い。
【００３１】
樹脂部材の形状としては、棒状体（円柱状、角柱状）、板状体、筒状体（円柱状、角柱状）、盤状体、ダンベル状体等、任意の形状を採用し得る。
【００３２】
以下、図面を参照して、突起部分にこのような樹脂部材を一体的に設けた本発明のゴムクローラの具体的な構成を説明する。
【００３３】
図１は本発明のゴムクローラの一例を示す突起２Ａ近傍の斜視図であり、図２はその側面図である。
【００３４】
この突起２Ａは、ゴムクローラを構成するゴム製本体１の内周面より３０ｍｍの高さ（Ｈ）を有し、ゴムクローラの幅方向の長さ（Ｌ１）が６０ｍｍ、ゴムクローラの長手方向における頂部の長さ（Ｌ２）が２５ｍｍ、基部の長さ（Ｌ３）が５５ｍｍである。そして突起２Ａの左右側面４、５と前後面７、８は所望の斜視角をもって構成される。この突起２には、直径２０ｍｍの断面円形の棒状体３１をゴムクローラの幅方向に沿って埋設されている。この棒状体３１はポリケトン樹脂製であり、その両端面３１１、３１２は突起２Ａの左右側面４、５に露呈している。
【００３５】
棒状の樹脂部材３１を突起２Ａ中に埋設するには突起２Ａを形成する凹部を備えた金型を用い、この凹部内に樹脂部材３１を予め嵌め込み、この状態を維持しつつゴムクローラの基体を構成する未加硫のゴム材料を金型内に充填した後、加硫成形すれば良い。これにより、ゴム材料の加硫時の接着力によって突起本体と樹脂部材３１とは加硫接着されて一体化される。なお、場合によってはフェノ−ル系、エポキシ系、ゴム系等の接着剤の１種又は２種以上を用いて加硫接着しても良い。
【００３６】
このゴムクローラでは、突起２Ａの両側面４、５に棒状樹脂部材３１の両端面３１１、３１２が露出しており、転輪や図示しないアイドラ−、スプロケット等との接触・衝突時に樹脂部材３１の両端面３１１、３１２がこれらと接触するため、棒状樹脂部材３１を構成するポリケトン樹脂の優れた特性により転輪との間での脱輪が減少し、また、摩耗や破損が少なく、走行抵抗も著しく低下すると共に、走行時の昇温にも十分に耐え得るものとなる。
【００３７】
図３は、本発明のゴムクローラの別の例を示す突起２Ｂの斜視図であり、直径２０ｍｍ、厚さ５ｍｍの円盤状のポリケトン樹脂製樹脂部材３２，３２を突起２Ｂの側面４、５にそれぞれ一方の面が露呈するように埋設したものである。この樹脂部材３２，３２もまた、図１，２の樹脂部材３１と同様に金型の凹部内に予めこれをセットした後未加硫ゴムを金型内に充填して加硫成形することにより、一体成形することができる。
【００３８】
図４は、本発明のゴムクローラの別の例を示す突起２Ｃ部の斜視図であり、図５はその側面図である。
【００３９】
この例にあっては、平板状のポリケトン樹脂製樹脂部材３３を突起２Ｃの幅方向の中央に埋設したものであって、その両端面３３１、３３２が突起２Ｃの左右側面４、５に露呈したものである。樹脂部材３３の厚さは１０ｍｍであり、その上端面が突起２Ｃの頂部を形成している。なお、この例では突起２Ｃは前後面７、８が２段傾斜面とされている。かかる突起２Ｃの概形はゴムクローラの長手方向の頂面の幅が１０ｍｍ、基底部の幅６０ｍｍ、そして高さ（Ｈ）４０ｍｍ、頂部より１５ｍｍの位置で前後面７、８にて折曲部９が形成されている。この樹脂部材３３もまた図１〜３の樹脂部材３１，３２，３３と同様に金型の凹部内に予めこれをセットした後未加硫ゴムを金型内に充填して加硫成形することにより、一体成形することができる。
【００４０】
なお、これらの各例にあって、突起２Ａ，２Ｂ，２Ｃの表面を別の補強材で保護してもよく、図６は、この場合の一例を示す斜視図であり、ゴムクローラの長手方向に連続又は不連続の補強帆布１０でゴムクローラの内周面及びその突起２Ａの表面を覆うようにしたものである。この帆布１０は捲縮性、非捲縮性のいずれのものでもよく、このような帆布は、これを金型内に予めセットし、ゴム材料との間で加硫接着させることにより、一体成形にて取り付けることができる。図６において、その他の符号は図１におけると同様である。
【００４１】
図７は、本発明の更に別の例のゴムクローラの内周面を示す平面図であり、図８は図７のＡ−Ａ線での断面図、図９は図７のＢ−Ｂ線での断面図である。この例にあっては、十文字状に形成されたポリケトン樹脂製の樹脂部材３４が突起２Ｄ内に一体的に設けられており、突起２Ｄの両側面４、５、前後面７、８に、かかる樹脂部材３４の表面が露出している。更に、突起２Ｄの頂面６にも樹脂部材３４が露出していても良い。このように構成された突起２Ｄにあっては、転輪との接触・衝突における場合と同様、スプロケットとの接触の際の突起２Ｄの摩耗や破損の防止にも効果があることとなる。この樹脂部材３４は、４つに分割されたものであっても良い。この樹脂部材３４もまた金型の凹部内に予めこれをセットした後未加硫ゴムを金型内に充填して加硫成形することにより、一体成形することができる。
【００４２】
図１０〜図１３は本発明の更に別の例を示すものであり、図１０はゴムクローラの内周面における平面図、図１１は外周面における平面図、図１２は図１０のＣ−Ｃ線での断面図、図１３は図１０，１１のＤ−Ｄ線での断面図を示す。かかる例にあっては、突起２Ｅにおけるゴムクローラの長手方向に山形にポリケトン樹脂製の樹脂部材３５が配置され、これによって、転輪との擦れと、駆動ピンとの擦れに対して極めて大きな効果を発揮することになる。
【００４３】
なお、この樹脂部材３５はゴムクローラの他の部分にも適用可能であり、例えば、ゴムクローラの内周面における転輪の転動面にこれを適用することができ、更には一対の突起間にこれを用いることも可能である。また、場合によっては、この樹脂部材３５をスプロケット側に採用することも可能である。
【００４４】
なお、本発明において、突起に占める樹脂部材の体積割合が過度に大きいと樹脂を被覆しているゴムの破壊、摩耗が早期に起こり、逆に過度に小さいと樹脂部材を設けることによる本発明の効果を十分に得ることができない。また、突起の他部材との接触面に露出する樹脂部材の露出面積が過度に小さいと、樹脂部材をこの面に露出させることによる本発明の効果を十分に得ることができず、逆に過度に大きいと樹脂を被覆しているゴムの早期破壊につながる。
【００４５】
従って、突起の全体積に占める樹脂部材の体積の割合（以下、単に「樹脂部材の体積割合」と称す。）は５〜６０％であることが好ましく、突起の他部材との接触面（通常、この接触面はゴムクローラに対し突起の幅方向面及び周長方向面であり、樹脂露出面は幅方向面である。）の合計面積に対する突起の露出面積の合計の割合（以下、単に「樹脂部材の面積割合」と称す。）は１０〜６０％であることが好ましい。
【実施例】
【００４６】
以下に、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。
【００４７】
実施例１
ポリケトン樹脂により、直径２０ｍｍの棒状の樹脂部材を作製し、これを図１，２に示す如く、突起２Ａ内に埋設したゴムクローラを作製した。突起２Ａを構成するゴム材料は表１に示す配合によった。この配合によって得られたゴム性状は、Ｈｄ：８２度、Ｍ３００：１３０ｋｇｆ／ｃｍ２、Ｔｂ：１９０ｋｇｆ／ｃｍ２、Ｅｂ：４３０％であった。
【００４８】
【表１】
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【００４９】
また、ポリケトン樹脂としては、前記一般式（Ｉ）において、Ｒがエチレンで、ｍ−クレゾール中、６０℃で測定した溶液粘度が４．０ｄＬ／ｇを示す重合度のポリケトン樹脂を用いた。
【００５０】
樹脂部材の体積割合は１０％で樹脂部材の面積割合は１４％であった。
【００５１】
得られた突起駆動型ゴムクローラを四輪に装着した車両Ｄで、半径１５ｍｍ、時速２５ｋｍで旋回走行試験を実施し、走行１０分毎に突起頂部から３０ｍｍの所（Ｌ１ｍｍ）の長さ（Ｌ２ｍｍ）を実測し、（Ｌ１−Ｌ２ｍｍ）を側面摩耗幅とし、これらの結果を表２に示した。
【００５２】
比較例１
樹脂部材を設けず、ゴム材料のみの突起としたものについて、実施例１と同様に側面摩耗幅を評価し、結果を表２に示した。また、このとき、走行１０分毎に突起の側面温度を測定し、結果を表２に併記した。
【００５３】
比較例２〜４
樹脂部材を表２に示す樹脂で構成したこと以外は実施例１と同様に側面摩耗幅を評価し、結果を表２に示した。
【００５４】
【表２】
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【００５５】
表２より次のことが明らかである。
樹脂部材を用いない比較例１にあっては走行試験開始１０分後にすでに摩耗が始まり、６０分後には幅１７ｍｍの摩耗となっている。また、超高分子量ポリエチレン製樹脂部材を用いた比較例２にあっては、走行試験開始後３０分で樹脂部材が軟化し、更に摩耗の発生が確認され、走行試験開始６０分後には１１．８ｍｍの摩耗量であった。また、ポリプロピレン製樹脂部材を用いた比較例３にあっては、走行試験開始後４０分で樹脂部材が軟化し、更に摩耗の発生が確認され、走行試験開始６０分後には９．２ｍｍの摩耗が見られた。
【００５６】
これに対して、本発明例であるポリケトン樹脂製樹脂部材を用いた実施例１にあっては、６−ナイロン製樹脂部材を用いた比較例４と同様に走行試験開始後６０分後にあっても用いられた樹脂に軟化の発生は見られず、また、摩耗の発生もなかった。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明のゴムクローラの実施の形態を示す突起部分の斜視図である。
【図２】図１の突起部分の側面図である。
【図３】本発明のゴムクローラの他の実施の形態を示す突起部分の斜視図である。
【図４】本発明のゴムクローラの別の実施の形態を示す突起部分の斜視図である。
【図５】図４の突起部分の側面図である。
【図６】本発明のゴムクローラの別の実施の形態を示す突起部分の斜視図である。
【図７】本発明のゴムクローラの別の実施の形態を示すゴムクローラ内周面の平面図である。
【図８】図７のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図９】図７のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図１０】本発明のゴムクローラの別の実施の形態を示すゴムクローラ内周面の平面図である。
【図１１】図１０のゴムクローラの外周面の平面図である。
【図１２】図１０のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図１３】図１０，１１のＤ−Ｄ線に沿う断面図である。
【図１４】従来の一対の突起におけるゴムクローラの内周面を示す平面図である。
【図１５】従来の一本突起におけるゴムクローラの内周面を示す平面図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  ゴム製本体
２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ，２Ｅ  突起
３１，３２，３３，３４，３５  樹脂部材
４，５  突起の側面
６  突起の頂面
７，８  突起の前後面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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