(57)【要約】【課題】デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラ用のファインダとして使用可能な小型で高性能なリレー式ファインダ光学系、カメラを提供する。【解決手段】光軸に沿って物体側から順に、一次像面Ｉ１に結ばれた物体像を二次像面Ｉ２へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群Ｒと、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群Ｅｆと、正の屈折力を有する後群Ｅｒとからなり、二次像面Ｉ２にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群Ｅと、を有するリレー式ファインダ光学系において、一次像面Ｉ１付近に配置された１枚のコンデンサレンズＣと、光路を１回折り曲げるためにコンデンサレンズＣとリレーレンズ群Ｒとの間に配置された光路折り曲げ部材Ｍとを有し、前群Ｅｆを光軸方向へ移動させることによって視度調節を行うことを特徴とする。【選択図】図１
2007256645.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、
一次像面に結ばれた物体像を二次像面へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群と、
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、前記二次像面にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群と、を有するリレー式ファインダ光学系において、
前記一次像面付近に配置された１枚のコンデンサレンズと、光路を１回折り曲げるために前記コンデンサレンズと前記リレーレンズ群との間に配置された光路折り曲げ部材とを有し、
前記前群を光軸方向へ移動させることによって視度調節を行うことを特徴とするリレー式ファインダ光学系。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のリレー式ファインダ光学系。
０．７０＜ｆｅ１／ｆｅ２＜１．００
０．６５＜ｆｅ１／ｄ１＜０．９５
但し、
ｆｅ１：前記接眼レンズ群における前記前群の焦点距離
ｆｅ２：前記接眼レンズ群における前記後群の焦点距離
ｄ１  ：前記コンデンサレンズから前記リレーレンズ群中の最も物体側に配置されたレンズまでの距離
【請求項３】
前記前群は、光軸に沿って物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとからなることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のリレー式ファインダ光学系。
【請求項４】
前記後群は、光軸に沿って物体側から順に、負レンズと、正レンズとからなることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のリレー式ファインダ光学系。
【請求項５】
前記リレーレンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズとからなることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のリレー式ファインダ光学系。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のリレー式ファインダ光学系を備えたことを特徴とするカメラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラに用いられるリレー式ファインダ光学系、カメラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラに用いられるリレー式ファインダ光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【特許文献１】特開平９−１９７２９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、一眼レフレックスカメラにおいて撮影レンズを介して焦点板上に結ばれる被写体像の大きさは小さいため、上記特許文献１に開示されているリレー式ファインダ光学系は一眼レフレックスカメラ用のファインダとしては使用することができないという問題があった。
【０００４】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラ用のファインダとして使用可能な小型で高性能なリレー式ファインダ光学系、カメラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
光軸に沿って物体側から順に、
一次像面に結ばれた物体像を二次像面へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群と、
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、前記二次像面にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群と、を有するリレー式ファインダ光学系において、
前記一次像面付近に配置された１枚のコンデンサレンズと、光路を１回折り曲げるために前記コンデンサレンズと前記リレーレンズ群との間に配置された光路折り曲げ部材とを有し、
前記前群を光軸方向へ移動させることによって視度調節を行うことを特徴とするリレー式ファインダ光学系を提供する。
【０００６】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系を備えたことを特徴とするカメラを提供する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラ用のファインダとして使用可能な小型で高性能なリレー式ファインダ光学系、カメラを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明のリレー式ファインダ光学系、カメラについて説明する。
本発明のリレー式ファインダ光学系は、光軸に沿って物体側から順に、一次像面に結ばれた物体像を二次像面へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群と、光軸に沿って物体側から順に正の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とからなり、前記二次像面にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群と、を有する。
【０００９】
そして本発明のリレー式ファインダ光学系は、前記一次像面付近に配置された１枚のコンデンサレンズと、光路を１回折り曲げるために前記コンデンサレンズと前記リレーレンズ群との間に配置された光路折り曲げ部材とを有し、前記前群を光軸方向へ移動させることによって視度調節を行うように構成されている。
【００１０】
上述のように、本発明のリレー式ファインダ光学系は、一次像面付近にコンデンサレンズを配置することによって、ファインダ光学系内の光量を上げることができる。
また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、光路折り曲げ部材（例えば、ミラーやプリズム）によって光路を折り返す構成としたことによって、ファインダ視野内が暗くなることを防ぐことができる。また、光路を折り曲げる回数を１回としたことによって、ファインダ光学系内の光量の低下を最小限に抑えることができるため、光量の低下を抑えるための特別な構成を必要とすることがない。
【００１１】
また、上述のように本発明のリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群における前群を光軸方向に移動させて視度調節を行う構成としたことによって、ファインダ光学系における最終レンズ群（最もアイポイント側に位置するレンズ群）を固定することができる。これにより、視度調節に際してアイポイントが変化しないようにすることができる。
【００１２】
ここで、従来のファインダ光学系では、視度調節のために最終レンズ群が移動する構成である場合には、防塵、防滴、及び防水のために最終レンズ群よりもアイポイント側に保護ガラスを配置していた。このため、保護ガラスを配置する分だけアイポイントの長さが短くなり、またコストアップも招いていた。
これに対し、本発明のリレー式ファインダ光学系は、上述のように最終レンズ群が固定されているため、防塵、防滴、及び防水構造をとりやすくなる。このため、従来のような保護ガラスを配置する必要がなくなり、アイポイントの長さが短くなることも、コストアップを招くこともない。
【００１３】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、以下の条件式（１）,（２）を満足することが望ましい。
（１）０．７０＜ｆｅ１／ｆｅ２＜１．００
（２）０．６５＜ｆｅ１／ｄ１＜０．９５
但し、
ｆｅ１：前記接眼レンズ群における前記前群の焦点距離
ｆｅ２：前記接眼レンズ群における前記後群の焦点距離
ｄ１  ：前記コンデンサレンズから前記リレーレンズ群中の最も物体側に配置されたレンズまでの距離
【００１４】
条件式（１）は、接眼レンズ群において、視度調節を行う前群の焦点距離と、後群の焦点距離の適切な範囲を規定する条件式である。
条件式（１）の上限値を上回ると、前群が視度調節を行うために必要とする光軸方向の空間が大きくなり、ファインダ光学系全体の大型化につながってしまうため好ましくない。また、視度調節に際して、前群の移動量が大きくなるため、球面収差やコマ収差の変動が大きくなってしまう。
【００１５】
一方、条件式（１）の下限値を下回ると、視度１ディオプター当りの前群の移動量が小さくなり、適切な視度調節を行うことが困難になってしまうため好ましくない。また、組立敏感度が高くなり性能を維持することが困難となってしまい、さらに、倍率色収差が悪化してしまう。なお、視度については後述する。
【００１６】
条件式（２）は、視度調節を行う前群の焦点距離と、前記コンデンサレンズから前記リレーレンズ群中の最も物体側に配置されたレンズまでの距離の適切な範囲を規定する条件式である。
条件式（２）の上限値を上回ると、光路折り曲げ部材を配置するための光軸方向の空間を維持することができなくなってしまい、また、倍率色収差が悪化してしまうため好ましくない。
一方、条件式（２）の下限値を下回ると、ファインダ光学系全体の大型化につながってしまい、また、コマ収差が悪化してしまうため好ましくない。
【００１７】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、前記前群が、光軸に沿って物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとからなることが望ましい。
【００１８】
このように本発明のリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群中の最も物体側に負レンズを配置することによって、アイポイントの位置を適切に設定することができる。また、前群中に正レンズを２枚配置することによって、視度調節による球面収差やコマ収差の変動を小さくすることができる。
【００１９】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、前記後群が、光軸に沿って物体側から順に、負レンズと、正レンズとからなることが望ましい。
【００２０】
このように本発明のリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群中の最もアイポイント側に負レンズと正レンズをそれぞれ１枚ずつ配置することによって、倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２１】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、前記リレーレンズ群が、光軸に沿って物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズとからなることが望ましい。
【００２２】
このように本発明のリレー式ファインダ光学系は、リレーレンズ群中に、光軸に沿って物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズを配置することによって、結像性能を良好にすることができる。また、これらのレンズのアイポイント側に正レンズを２枚配置することによって、良好な結像性能を維持したまま、アイポイントの位置を適切に設定することができる。
【００２３】
また本発明のカメラは、上述した構成のリレー式ファインダ光学系を備えている。
これにより、小型で高性能なカメラを実現することができる。
【００２４】
以下、本発明の数値実施例に係るリレー式ファインダ光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
図１に示すように、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、光軸に沿って物体側から順に、第１結像面Ｉ１に結ばれた物体像を第２結像面Ｉ２へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群Ｒと、第２結像面Ｉ２にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群Ｅとを有する。
【００２５】
また本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、第１結像面Ｉ１付近に配置された１枚の平凸形状のコンデンサレンズＣと、光路を１回折り曲げるためにコンデンサレンズＣとリレーレンズ群Ｒとの間に配置された光路折り曲げ部材Ｍとをさらに備えている。なお、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、この光路折り曲げ部材Ｍによって光路が１回折り曲がった構成であるが、図１には展開して示されている。
【００２６】
リレーレンズ群Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ３と、両凸形状の正レンズ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ５とからなる。
【００２７】
接眼レンズ群Ｅは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群Ｅｆと、正の屈折力を有する後群Ｅｒとからなる。
前群Ｅｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズ６と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ７と、両凸形状の正レンズ８とからなる。
後群Ｅｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ９と、両凸形状の正レンズ１０とからなる。
【００２８】
本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群Ｅにおける前群Ｅｆを光軸方向へ移動させることによって視度調節を行う。
以下の表１に、本発明の第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系の諸元の値を掲げる。
【００２９】
［レンズデータ］において、面番号は物体側からの光学面の順序、間隔は光学面の間隔をそれぞれ示す。また、ｎｄ，νｄはそれぞれｄ線（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）に対する屈折率，アッベ数を示す。さらに、曲率半径∞は平面を示し、E.Pはアイポイントを示す。
【００３０】
［全体諸元、可変間隔データ］において、feはリレーレンズ群Ｒと接眼レンズ群Ｅとの合成焦点距離を示す。なお、視度の単位は「ディオプター」であり、視度Ｘ［ディオプター］とは、接眼レンズ群Ｅによる像がアイポイントＥＰから光軸上１／Ｘ［ｍ］の位置にできる状態のことを示す。なお、符号は像がアイポイントＥＰより第１結像面Ｉ１側にできたときを負とする。
【００３１】
ここで、以下の各実施例の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限られるものではない。なお、以下の各実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３２】
（表１）
［レンズデータ］
面番号  曲率半径   間隔    νd     ｎｄ
0)      ∞      0.8000         1.000000  第１結像面Ｉ１
1)      ∞      5.5000  64.19  1.516798
2)  -150.0000  50.0000         1.000000
3)    11.5307   3.1000  46.57  1.804000
4) 12032.6580   0.5000         1.000000
5)      ∞      5.1000         1.000000  開口絞りＳ
6)    -7.9008   1.0000  23.78  1.846660
7)    27.3366   1.4000         1.000000
8)   -49.0810   4.3000  52.32  1.754998
9)   -10.6652   0.1000         1.000000
10)    21.4490   5.0000  52.32  1.754998
11)   -67.7177   1.6000         1.000000
12)    15.0000   4.0000 52.32   1.754998
13)    22.4387   7.0000         1.000000
14)      ∞      (D1)           1.000000  第２結像面Ｉ２
15)   -15.4617   1.0000  25.42  1.805181
16)    21.6329   2.1000         1.000000
17)   -67.2121   4.2000  52.32  1.754998
18)   -15.7128   0.2000         1.000000
19)    33.9139   5.1000  52.32  1.754998
20)   -42.0760   (D2)           1.000000
21)    43.6443   3.0000  23.78  1.846660
22)    19.7520   1.7000         1.000000
23)    39.2857   6.3000  64.14  1.516330
24)   -18.0304  20.0000         1.000000
25)      ∞      (E.P)          1.000000  アイポイントＥＰ
［全体諸元、可変間隔データ］
fe     -89.05978  -74.14611  -64.11817
視度    -2.96524   -0.94559   +0.96139
D1       2.90       4.00       5.00
D2       7.60       6.50       5.50
［条件式対応値］
条件式（１）ｆｅ１／ｆｅ２＝0.813778
条件式（２）ｆｅ１／ｄ１＝0.775877
【００３３】
図２（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
各収差図は、左側から順に、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差を示している。各収差図において、Ｃ，Ｆ，Ｄ，Ｇはそれぞれ、Ｃ線（λ＝６５６．２８ｎｍ），Ｆ線（λ＝４８６．１３ｎｍ），ｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ），ｇ線（λ＝４３５．８４ｎｍ）での収差曲線を示している。
【００３４】
球面収差図において、縦軸は本リレー式ファインダ光学系への光線の入射高さＹ１を示し、横軸は視度（単位：Ｄ（ディオプター））を示す。
非点収差図において、縦軸は第１結像面Ｉ１上での物体高Ｙ０を示し（２×Ｙ０＝ｈ１となる。）、横軸は視度（Ｄ）を示す。また非点収差図において、実線はサジタル方向での非点収差、破線はメリディオナル方向での非点収差をそれぞれ示す。
【００３５】
歪曲収差図及びコマ収差図において、縦軸は第１結像面Ｉ１上での物体高Ｙ０を示す。また、コマ収差図における「ｍｉｎ」は角度単位の分を示している。
なお、以下に示す全実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３６】
各諸収差図より、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系によって視度調節を行った際に収差変動が少なく、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００３７】
（第２実施例）
図３は、本発明の第２実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
図３に示すように、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、光軸に沿って物体側から順に、第１結像面Ｉ１に結ばれた物体像を第２結像面Ｉ２へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群Ｒと、第２結像面Ｉ２にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群Ｅとを有する。
【００３８】
また本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、第１結像面Ｉ１付近に配置された１枚の平凸形状のコンデンサレンズＣと、光路を１回折り曲げるためにコンデンサレンズＣとリレーレンズ群Ｒとの間に配置された光路折り曲げ部材Ｍとをさらに備えている。なお、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、この光路折り曲げ部材Ｍによって光路が１回折り曲がった構成であるが、図３には展開して示されている。
【００３９】
リレーレンズ群Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ３と、両凸形状の正レンズ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ５とからなる。
【００４０】
接眼レンズ群Ｅは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群Ｅｆと、正の屈折力を有する後群Ｅｒとからなる。
前群Ｅｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズ６と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ７と、両凸形状の正レンズ８とからなる。
後群Ｅｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ９と、両凸形状の正レンズ１０とからなる。
【００４１】
本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群Ｅにおける前群Ｅｆを光軸方向へ移動させることによって視度調節を行う。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係るリレー式ファインダ光学系の諸元の値を掲げる。
【００４２】
（表２）
［レンズデータ］
面番号  曲率半径   間隔    νd     ｎｄ
0)      ∞      0.8000         1.000000  第１結像面Ｉ１
1)      ∞      5.5000  64.19  1.516798
2)  -150.0000  50.0000         1.000000
3)    11.5307   3.1000  46.57  1.804000
4) 12032.6580   0.5000         1.000000
5)      ∞      5.1000         1.000000  開口絞りＳ
6)    -7.9008   1.0000  23.78  1.846660
7)    27.3366   1.4000         1.000000
8)   -49.0810   4.3000  52.32  1.754998
9)   -10.6652   0.1000         1.000000
10)    21.4490   5.0000  52.32  1.754998
11)   -67.7177   1.6000         1.000000
12)    15.0000   4.0000  52.32  1.754998
13)    22.4387   7.0000         1.000000
14)      ∞      (D1)           1.000000  第２結像面Ｉ２
15)   -15.9798   1.0000  23.78  1.846660
16)    21.5227   2.0000         1.000000
17)   -58.8186   4.4000  46.57  1.804000
18)   -15.3483   0.2000         1.000000
19)    29.2631   5.2000  52.32  1.754998
20)   -59.7223   (D2)           1.000000
21)    36.7532   3.0000  23.78  1.846660
22)    18.0468   2.0000         1.000000
23)    37.5982   7.0000  64.14  1.516330
24)   -17.3093  20.0000         1.000000
25)      ∞      (E.P)          1.000000  アイポイントＥＰ
［全体諸元、可変間隔データ］
fe     -82.33472  -69.69455  -60.63455
視度    -3.08275   -1.04503   +1.06097
D1       3.00       4.00       5.00
D2       4.10       3.10       2.10
［条件式対応値］
条件式（１）ｆｅ１／ｆｅ２＝0.924690
条件式（２）ｆｅ１／ｄ１＝0.808315
【００４３】
図４（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
各諸収差図より、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系によって視度調節を行った際に収差変動が少なく、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００４４】
（第３実施例）
図５は、本発明の第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
図５に示すように、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、光軸に沿って物体側から順に、第１結像面Ｉ１に結ばれた物体像を第２結像面Ｉ２へリレーする正の屈折力を有するリレーレンズ群Ｒと、第２結像面Ｉ２にリレーされた物体像を観察するための正の屈折力を有する接眼レンズ群Ｅとを有する。
【００４５】
また本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、第１結像面Ｉ１付近に配置された１枚の平凸形状のコンデンサレンズＣと、光路を１回折り曲げるためにコンデンサレンズＣとリレーレンズ群Ｒとの間に配置された光路折り曲げ部材Ｍとをさらに備えている。なお、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、この光路折り曲げ部材Ｍによって光路が１回折り曲がった構成であるが、図５には展開して示されている。
【００４６】
リレーレンズ群Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ３と、両凸形状の正レンズ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ５とからなる。
【００４７】
接眼レンズ群Ｅは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する前群Ｅｆと、正の屈折力を有する後群Ｅｒとからなる。
前群Ｅｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズ６と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズ７と、両凸形状の正レンズ８とからなる。
後群Ｅｒは、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズ９と、両凸形状の正レンズ１０とからなる。
【００４８】
本実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、接眼レンズ群Ｅにおける前群Ｅｆを光軸方向へ移動させることによって視度調節を行う。
以下の表３に、本発明の第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系の諸元の値を掲げる。
【００４９】
（表３）
［レンズデータ］
面番号  曲率半径   間隔    νd     ｎｄ
0)      ∞      0.8000         1.000000  第１結像面Ｉ１
1)      ∞      5.5000  64.19  1.516798
2)  -150.0000  50.0000         1.000000
3)    11.5307   3.1000  46.57  1.804000
4) 12032.6580   0.5000         1.000000
5)      ∞      5.1000         1.000000  開口絞りＳ
6)    -7.9008   1.0000  23.78  1.846660
7)    27.3366   1.4000         1.000000
8)   -49.0810   4.3000  52.32  1.754998
9)   -10.6652   0.1000         1.000000
10)    21.4490   5.0000  52.32  1.754998
11)   -67.7177   1.6000         1.000000
12)    15.0000   4.0000  52.32  1.754998
13)    22.4387   7.0000         1.000000
14)      ∞      (D1)           1.000000  第２結像面Ｉ２
15)   -17.0386   1.2000  23.78  1.846660
16)    22.2231   2.2000         1.000000
17)   -47.9139   4.0000  58.55  1.651597
18)   -14.4941   0.2000         1.000000
19)    38.8551   5.1000  46.62  1.816000
20)   -35.1818   (D2)           1.000000
21)  -534.6386   1.0000  23.78  1.84666
22)    23.8442   1.2000         1.000000
23)    36.7475   5.8000  52.32  1.754998
24)   -21.6657  20.0000         1.000000
25)      ∞    935.6396         1.000000
［全体諸元、可変間隔データ］
fe     -82.58591  -70.03979  -60.57705
視度    -3.08275   -1.04503   +1.06097
D1       1.50       2.50       3.50
D2       9.70       8.70       7.70
［条件式対応値］
条件式（１）ｆｅ１／ｆｅ２＝0.823198
条件式（２）ｆｅ１／ｄ１＝0.728889
【００５０】
図６（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
各諸収差図より、本実施例に係るリレー式ファインダ光学系によって視度調節を行った際に収差変動が少なく、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００５１】
以上の各実施例によれば、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラ用のファインダとして使用可能な小型で高性能なリレー式ファインダ光学系を実現することができる。また、本発明のリレー式ファインダ光学系は、アイポイントへ到達する光の光量損失を少なくすることができる。
【００５２】
なお、本発明の数値実施例として、リレーレンズ群が５枚構成、接眼レンズ群が５枚構成のレンズ系を示したが、これらに付加レンズを加えただけのリレー式ファインダ光学系も本発明の効果を内在した同等のファインダ光学系であることは言うまでもない。
【００５３】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系を構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
【００５４】
また、本発明のリレー式ファインダ光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５５】
次に、本発明のリレー式ファインダ光学系を備えたカメラを図７に基づいて説明する。
図７は、本発明のリレー式ファインダ光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１００は、図７に示すようにファインダ光学系６０として上記第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
【００５６】
本カメラ１００において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２０で集光されて、クイックリターンミラー３０を介して焦点板４０に結像される。そして焦点板４０に結像されたこの光は、反射板５０によって反射されてファインダ光学系６０へ導かれる。ファインダ光学系６０によって正立像となった光はアイポイントへ導かれる。このようにして撮影者は、被写体像をファインダ光学系６０を介して正立像として観察することができる。
【００５７】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３０が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７０へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７０によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１００による被写体の撮影を行うことができる。
【００５８】
ここで、本カメラ１００にファインダ光学系６０として搭載した上記第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系は、上記第１実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって小型化と高性能化が実現されている。これにより本カメラ１００は、小型化と高性能化を実現することができる。
なお、本発明は以上に限られず、上記第２実施例、又は第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系をファインダ光学系６０として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１００と同様の効果を勿論奏することができる。
【００５９】
以上より、デジタルスチルカメラや一眼レフレックスカメラ用のファインダとして使用可能な小型で高性能なリレー式ファインダ光学系、カメラを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
【図３】本発明の第２実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
【図４】本発明の第２実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
【図５】本発明の第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系の構成を示す図である。
【図６】本発明の第３実施例に係るリレー式ファインダ光学系において視度調節をマイナス端、−１ディオプター、プラス端としたときの諸収差を示す図である。
【図７】本発明のリレー式ファインダ光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【符号の説明】
【００６１】
Ｒ    リレーレンズ群
Ｅ    接眼レンズ群
Ｅｆ  前群
Ｅｒ  後群
Ｃ    コンデンサレンズ
Ｍ    光路折り曲げ部材
Ｉ１  第１結像面
Ｉ２  第２結像面
ＥＰ  アイポイント
【図１】
2007256645.tif 000003
【図２】
2007256645.tif 000004
【図３】
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【図４】
2007256645.tif 000006
【図５】
2007256645.tif 000007
【図６】
2007256645.tif 000008
【図７】
2007256645.tif 000009