(57)【要約】【課題】  ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても水の浸入を迅速かつ確実に検知することができるようにする。【解決手段】  複数の絶縁線心４を撚り合わせた線心上に第一の押え巻きテープ６を巻回し、その第一の押え巻きテープ６の上に第二の押え巻きテープ７を巻回し、上記第一の押え巻きテープ６と上記第二の押え巻きテープ７の間に警報線８を縦添えし、上記第二の押え巻きテープ７の上にシース９を被覆して構成する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の絶縁線心を撚り合わせた線心上に巻回された第一の押え巻きテープと、
該第一の押え巻きテープの上に巻回された第二の押え巻きテープと、
前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの間に縦添えされた警報線と、
前記第二の押え巻きテープの上に被覆されたシースと、
を備えたことを特徴とする警報線付きケーブル。
【請求項２】
前記第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープは、水の給水率が０．５％以下（２４時間）である請求項１に記載の警報線付きケーブル。
【請求項３】
前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの少なくとも一つは、前記警報線と接する面側のテープ表面が親水化処理されているテープである請求項１または２に記載の警報線付きケーブル。
【請求項４】
前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの少なくとも一つは、前記警報線と接する面側の表面に凹凸の形状が付されているテープである請求項１，２または３に記載の警報線付きケーブル。
【請求項５】
前記第一の押え巻きテープは、前記第二の押え巻きテープと比べてテープの厚さが厚いものである請求項１，２，３または４に記載の警報線付きケーブル。
【請求項６】
前記第一の押え巻きテープは、前記第二の押え巻きテープと比べてテープの強度が大きいものである請求項１，２，３，４または５に記載の警報線付きケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、警報線付きケーブルに係り、特にケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても水の浸入を迅速かつ確実に検知することができる警報線付きケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
屋外に布設されるケーブルは、ケーブルのシースに外傷を生じるとケーブルの内部にまで水が侵入し、この浸入してきた水によって絶縁心線の絶縁体が劣化されて絶縁心線間で線間短絡を起こすことがある。ケーブルの内部にまで水が侵入する現象を絶縁心線間で線間短絡が起きることによって検知していると、この現象は早期に検知されないので、この現象に対する対応が遅れてしまうことがあった。そのため、ケーブルに外傷が生じてケーブルの内部に水が浸入した場合に、この浸入した水を迅速に検知することができるケーブルが要求されていた。そこで、ケーブルの内部に浸入した水を迅速に検知することができるケーブルとして、ケーブルの内部に警報線を有する警報線付きケーブルが用いられていた（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１に記載されている従来の警報線付きケーブルは図６に斜視図にて示されている。この図６には、ケーブルの内部に浸入した水を迅速に検知することができる警報線がケーブル心の最外層に添わせて構成されている。図６に図示の警報線付きケーブルの構成を説明するための断面図が図７及び８にて示されている。
【０００３】
図７において、警報線付きケーブル１０１は、導体１０２の上に絶縁体１０３を被覆して構成される絶縁線心１０４を複数撚り合せて構成される撚線に介在１０５を介在させて丸型に成形し、警報線１０６を介在１０５の撚線に添って撚り、この上に押え巻きテープ１０７が巻き回され、この押え巻きテープ１０７の上にシース１０８が押出し被覆されて構成されている。
【特許文献１】特開平６−１８７８４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、図６及び７に図示された従来の警報線付きケーブル１０１にあっては、図８に示されているように、ケーブルに外傷が生じて（図中Ｃ部）、この外傷部分からケーブルの内部にまで水が侵入した場合、この浸入した水は、絶縁線心１０４の撚り線に沿って形成された介在１０５の凹部（図中Ｄ部）に溜まりやすい。この介在１０５の凹部（図中Ｄ部）に溜まった水は、介在１０５の凹部に沿ってケーブルの長手方向に伝わっていきやすいが、ケーブルの円周方向には伝わっていきにくい。そのため、ケーブルの外傷を受けた場所（図中Ｃ部）が、この警報線付きケーブル１０１の内部に設けられている警報線１０６と離れた位置にある場合には、ケーブルの内部に浸入して介在１０５の凹部（図中Ｄ部）に溜まった水は、ケーブルの円周方向に伝わっていきにくいので、この浸入した水が警報線１０６に到達するまでに時間がかかっていた。その結果、従来の警報線付きケーブル１０１においては、ケーブルの内部に浸入した水は、警報線１０６によって迅速かつ確実に検知されないという問題があった。
【０００５】
また、特に線心数の多い警報線付きケーブルにあっては、ケーブルの内部に浸入した水は、介在１０５の凹部に、より一層溜まりやすいため、警報線１０６に伝わっていきにくくなり、警報線１０６によって迅速かつ確実に検知されないという問題があった。
【０００６】
本発明の目的は、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても水の浸入を迅速かつ確実に検知することができる警報線付きケーブルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、複数の絶縁線心を撚り合わせた線心上に巻き回された第一の押え巻きテープと、該第一の押え巻きテープの上に巻き回された第二の押え巻きテープと、前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの間に縦添えされた警報線と、前記第二の押え巻きテープの上に被覆されたシースとを備えることを特徴としたものである。
【０００８】
請求項１に記載の発明によれば、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、この浸入した水は、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。また、線心数の多いケーブルであっても、ケーブルの内部に侵入した水は、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。
【０００９】
請求項２に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープを、水の給水率が０．５％以下（２４時間）のテープで構成したものである。
【００１０】
請求項２に記載の発明によれば、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープは、ともに水が浸透されにくいテープを用いているため、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、ケーブルの内部に浸入した水は、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易かつ確実に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。ここで、テープの吸水率（２４時間）が０．５％以下としたのは、吸水率（２４時間）が０．５％を超えると、ケーブルの内部に侵入した水はテープに浸透してしまうため、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、毛細管作用が起こりにくくなるからである。この吸水率（２４時間）が０．５％以下を満たすものとして、ポリエチレン、ポリプロピレンなどの公知のポリオレフィン系樹脂やポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートなどの公知の熱可塑性樹脂を用いることができる。
【００１１】
請求項３に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの少なくとも一つを、前記警報線と接する面側のテープ表面が親水化処理されているテープで構成したものである。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープの少なくとも一つはテープ表面が親水化処理されているため、テープ表面の表面張力が小さくなって毛細管作用がさらに効果的に働くようになる。そのため、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、ケーブルに外傷が生じてケーブルの内部に浸入した水は、これらのテープ表面をさらに容易に伝って警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。
【００１３】
請求項４に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの少なくとも一つは、前記警報線と接する面側の表面に凹凸の形状が形成されているテープで構成したものである。
【００１４】
請求項４に記載の発明によれば、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープの少なくとも一つはテープ表面に凹凸の形状が形成されているため、テープ表面の濡れ性がよくなり、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、ケーブルに外傷が生じてケーブルの内部に浸入した水は、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。
【００１５】
請求項５に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、前記第一の押え巻きテープを、前記第二の押え巻きテープと比べてテープの厚さを厚くしたテープで構成したものである。
【００１６】
請求項５に記載の発明によれば、ケーブルが外傷を受けた際、第二の押え巻きテープが破れても、第一の押え巻きテープは第二の押え巻きテープと比べて破れにくいので、ケーブルの内部に浸入した水は、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープの間に留めおかれ、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。  
請求項６に記載の本発明に係る警報線付きケーブルは、前記第一の押え巻きテープを、前記第二の押え巻きテープと比べてテープの強度を大きくしたテープで構成したものである。
【００１７】
請求項６に記載の発明によれば、ケーブルが外傷を受けた際、第二の押え巻きテープが破れても第一の押え巻きテープは第二の押え巻きテープと比べて破れにくいので、ケーブルの内部に浸入した水は、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープの間に留めおかれ、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープが重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線に短時間で到達でき、警報線によって迅速かつ確実に検知される。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１から６に記載の発明によれば、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸入しても水の浸入を迅速かつ確実に検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明は、複数の絶縁線心を撚り合わせた線心上に巻き回された第一の押え巻きテープと、該第一の押え巻きテープの上に巻き回された第二の押え巻きテープと、前記第一の押え巻きテープと前記第二の押え巻きテープの間に縦添えされた警報線と、前記第二の押え巻きテープの上に被覆されたシースとを備えて構成することによって実現する。
【実施例１】
【００２０】
以下、本発明に係る警報線付きケーブルの実施例について、詳しく説明する。
【００２１】
図１には、本発明に係る警報線付きケーブルの一実施例が斜視図にて示されている。図２には、図１に図示の警報線付きケーブルの構成が横断面図にて示されている。また、図３には、図２に図示の警報線付きケーブルの構成の一部が拡大されて横断面図にて示されている。
【００２２】
図２において、警報線付きケーブル１は、導体２の上に絶縁体３を被覆して構成される絶縁線心４を複数撚り合せて構成される撚線に介在５を介在させて丸型に成形され、この上に第一の押え巻きテープ６が巻き回され、この第一の押え巻きテープ６の上に第二の押え巻きテープ７が巻き回されている。この第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７の間に警報線８が縦添えされ、第二の押え巻きテープ７の上にシース９が押出し被覆されて構成されている。
【００２３】
このように構成される図２に図示の警報線付きケーブル１を構成する導体２には、導電性材料として好適な公知の軟銅や銅合金が用いられている。この導体２の上に被覆されている絶縁材料３には、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）等の公知の熱可塑性樹脂が用いられている。
【００２４】
この導体２の上に絶縁体３を被覆して構成された絶縁線心４を複数撚り合わせた撚線を押え巻きする第一の押え巻きテープ６には、水が浸透されにくいテープを用いるのが好ましい。ここで、水が浸透されやすいテープ（たとえば、不織布テープ）を用いると、ケーブルの内部に侵入した水はテープの内部に浸透してしまうため、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７が重なって形成された隙間において、後述する水の毛細管作用が起こりにくくなり、ケーブル内部に浸入した水を警報線８によって迅速かつ確実に検知されることができないからである。
【００２５】
この水が浸透されにくいテープについて、さらに具体的に説明すると、水が浸透されにくいことの指標として、吸水率（２４時間）が０．５％以下であることが好ましい。吸水率（２４時間）が０．５％を超えると、ケーブルの内部に侵入した水はテープの内部に浸透してしまうため、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７が重なって形成された隙間において、水の毛細管作用が起こりにくく、またテープ内部に水が侵入するからである。この吸水率（２４時間）が０．５％以下を満たすものとして、ポリエチレン、ポリプロピレンなどの公知のポリオレフィン系樹脂やポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートなどの公知の熱可塑性樹脂を用いることができる。
【００２６】
また、この第一の押え巻きテープ６の上に巻き回されている第二の押え巻きテープ７には、第一の押え巻きテープ６と同様に水が浸透されにくいテープが用いられている。この水が浸透されにくいテープには、吸水率（２４時間）として０．５％以下を満たすことが可能なポリエチレン、ポリプロピレンなどの公知のポリオレフィン系樹脂やポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートなどの公知の熱可塑性樹脂を用いることができる。なお、この第二の押え巻きテープ７に用いられるテープには、必ずしも第一の押え巻きテープ６に用いられるテープと同じ材料を使用しなくともよい。
【００２７】
この第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７の間には警報線８が縦添えされている。この警報線８には、たとえば導体の上に絶縁体を被覆した後に、絶縁体の一部を蒲鉾型状に全長に亘り切除して導体を露出した構成からなる公知の警報線が用いられている。  
この警報線８が、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７の間に設けられていることにより、ケーブルの内部に浸入した水は、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。すなわち、図３に示すように、ケーブルに外傷（図中Ａ部）が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７が重なって形成された隙間（図中Ｂ部）において、この浸入した水は、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【００２８】
また、第二の押え巻きテープ７の上には、シース９が押出し被覆されている。シース９は、警報線付きケーブル１の保護のために用いられている。このシース９には、直鎖状低密度ポリエチレン（Ｌ−ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）等の公知の熱可塑性樹脂が用いられており、難燃剤、紫外線吸収剤、熱安定剤、酸化防止剤等の公知の添加剤を必要に応じて配合することができる。
【００２９】
以上のようにして得られた本実施例１の警報線付きケーブルによれば、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に水が浸水しても、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７が重なって形成された隙間において、この浸入した水は、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【００３０】
また、線心数の多いケーブルであっても、ケーブルの内部に侵入した水は、第一の押え巻きテープと第二の押え巻きテープ７が重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【実施例２】
【００３１】
次に、実施例１に続いて実施例２について説明する。実施例２に係る警報線付きケーブル１１の構成は、実施例１に係る警報線付きケーブル１における第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７を除いて同じ構成である。以下、実施例２に係る警報線付きケーブル１１の説明において、実施例１に係る警報線付きケーブル１で用いられているものと同じものには同じ符号を付し、同じ符号を付したものについての説明を省略する。
【００３２】
この実施例２に係る警報線付きケーブルにおいて、警報線８に接する第一の押え巻きテープ１６と第二の押え巻きテープ１７には、実施例１の第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７に用いられることが可能な材料の中から選定されたものが用いられている。そして、この第一の押え巻きテープ１６と第二の押え巻きテープ１７の少なくとも一つのテープには、警報線８に接する面側のテープ表面に親水化処理が施されたものが用いられている。テープ表面を親水化処理するのは、テープ表面の表面張力を小さくし（水の濡れ性をよくし）、ケーブルの内部に浸入した水に対して毛細管作用をさらに効果的に働かせるためである。
【００３３】
この親水化処理には、たとえば第一の押え巻きテープ１６（または第二の押え巻きテープ１７）に用いられるテープの少なくとも片面側表面に、界面活性剤溶液を所定の厚さになるようにスプレー噴霧したり、塗布したりして付着させ、その後乾燥させて行うものが用いられている。この界面活性剤が付着されたテープを乾燥した後には、テープ表面に界面活性剤がコーティングされた状態になっている。コーティングされたテープは、図４にテープの断面図が示されている。すなわち、図４に図示の第一の押え巻きテープテープ１６は、テープ基材１６ａの上にコーティング層１６ｂが被覆されている構成となっている。このコーティングされた界面活性剤には、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ブチルナフタレンスルホン酸ナトリウム、ポリオキシエチレンラウリルエーテルなど公知の界面活性剤を用いることができる。なお、親水化処理方法としては、この他にも、コロナ処理、プラズマ処理、スルホン化処理等の公知の方法を用いてもよい。
【００３４】
以上のようにして得られた本実施例２の警報線付きケーブル１１によれば、第一の押え巻きテープ１６と第二の押え巻きテープ１７の少なくとも一つはテープ表面が親水化処理されているため、テープ表面の表面張力が小さくなって毛細管作用がさらに効果的に働けるようになる。そのため、第一の押え巻きテープ１６と第二の押え巻きテープ１７が重なって形成された隙間において、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に浸入した水は、これらのテープ表面をさらに容易に伝って警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【実施例３】
【００３５】
次に、実施例２に続いて実施例３について説明する。実施例３に係る警報線付きケーブル２１の構成は、実施例１に係る警報線付きケーブル１における第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７を除いて同じ構成である。以下、実施例３に係る警報線付きケーブル２１の説明において、実施例１に係る警報線付きケーブル１で用いられているものと同じものには同じ符号を付し、同じ符号を付したものについての説明を省略する。
【００３６】
この実施例３に係る警報線付きケーブル２１において、警報線８に接する第一の押え巻きテープ２６と第二の押え巻きテープ２７には、実施例１の第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７に用いられることが可能な材料の中から選定されたものが用いられている。そして、この第一の押え巻きテープ２６と第二の押え巻きテープ２７の少なくとも一つのテープには、警報線８に接する面側のテープ表面に凹凸の形状が形成されている。図５には、テープ表面に凹凸の形状が形成されたテープの断面図が示されている。すなわち、図５に図示の第一の押え巻きテープテープ２６は、テープ基材２６ａの上に凹凸の形状の層２６ｂが形成された構成からなっている。この凹凸の形状は、たとえばエンボス加工により形成されたものであり、テープ表面の濡れ性との観点において、細かく形成されていることが好ましい。凹凸形状がテープ表面に細かく形成されていると、ケーブル内部に浸入した水は、テープの表面上で大きな水滴を形成することができないため、テープ表面の濡れ性がよくなるからである。テープ表面の濡れ性がよくなると、ケーブルの内部に浸入した水に対して毛細管作用がさらに効果的に働けるからである。
【００３７】
以上のようにして得られた本実施例３の警報線付きケーブル２１によれば、第一の押え巻きテープ２６と第二の押え巻きテープ２７の少なくとも一つはテープ表面に凹凸の形状が形成されているため、テープ表面の濡れ性がよくなって毛細管作用がさらに効果的に働けるようになる。そのため、第一の押え巻きテープ２６と第二の押え巻きテープ２７が重なって形成された隙間において、ケーブルに外傷が生じて、ケーブルの内部に浸入した水は、これらのテープ表面をさらに容易に伝って警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【実施例４】
【００３８】
次に、実施例３に続いて実施例４について説明する。実施例４に係る警報線付きケーブル３１の構成は、実施例１に係る警報線付きケーブル１における第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７を除いて同じ構成である。以下、実施例４に係る警報線付きケーブル３１の説明において、実施例１に係る警報線付きケーブル１で用いられているものと同じものには同じ符号を付し、同じ符号を付したものについての説明を省略する。
【００３９】
この実施例４に係る警報線付きケーブル３１において、警報線８に接する第一の押え巻きテープ３６と第二の押え巻きテープ３７には、実施例１の第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７に用いられることが可能な材料の中から選定されたものが用いられている。そして、この第一の押え巻きテープ３６には、第二の押え巻きテープ３７と比べて破れにくいテープが用いられている。第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくいと、ケーブルが外傷を受けた際、第二の押え巻きテープ３７が破れても第一の押え巻きテープ３６は破れないため、ケーブルの内部に浸入した水は、第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７の間に留めおくことができるからである。
【００４０】
実施例４に係る警報線付きケーブル３１において、第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくくするために、第一の押え巻きテープ３６は第二の押え巻きテープ３７と比べて厚いテープが用いられている。第一の押え巻きテープ３６の厚さは、第二の押え巻きテープ３７の厚さに対して１．５倍〜３倍が好ましい。１．５倍未満の厚さでは、第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくくすることが難しいからである。一方、３倍を超える厚さでは、第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくくすることはできるが、ケーブルの外径が太くなってケーブルの施工性や作業性に支障がでるからである。
【００４１】
以上のようにして得られた本実施例４の警報線付きケーブル３１によれば、ケーブルに外傷が生じて第二の押え巻きテープ３７が破れても、第一の押え巻きテープ３６は破れにくい。そのため、ケーブルの内部に浸入した水は、第一の押え巻きテープ３６と第二の押え巻きテープ３７の間に留めおかれ、第一の押え巻きテープ３６と第二の押え巻きテープ３７が重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【実施例５】
【００４２】
次に、実施例４に続いて実施例５について説明する。実施例５に係る警報線付きケーブル４１の構成は、実施例１に係る警報線付きケーブル１における第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７を除いて同じ構成である。以下、実施例５に係る警報線付きケーブル４１の説明において、実施例１に係る警報線付きケーブル１で用いられているものと同じものには同じ符号を付し、同じ符号を付したものについての説明を省略する。
【００４３】
この実施例５に係る警報線付きケーブル４１において、警報線８に接する第一の押え巻きテープ４６と第二の押え巻きテープ４７には、実施例１の第一の押え巻きテープ６と第二の押え巻きテープ７に用いられることが可能な材料の中から選定されたものが用いられている。そして、この第一の押え巻きテープ４６には、第二の押え巻きテープ４７と比べて破れにくいテープが用いられている。この第一の押え巻きテープ４６が第二の押え巻きテープ４７よりも破れにくくするために、第一の押え巻きテープ４６には、第二の押え巻きテープ４７と比べて大きな強度を有するテープが用いられている。第一の押え巻きテープ４６のテープ強度は、第二の押え巻きテープ３７のテープ強度に対して１．５倍〜３倍が好ましい。１．５倍未満のテープ強度では、第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくくすることが難しいからである。一方、３倍を超えるテープ強度では、第一の押え巻きテープ３６が第二の押え巻きテープ３７よりも破れにくくすることはできるが、ケーブルの強度が大きくなってケーブルの可撓性に支障がでるからである。
【００４４】
以上のようにして得られた本実施例５の警報線付きケーブル４１によれば、ケーブルに外傷が生じて第二の押え巻きテープ４７が破れても、第一の押え巻きテープ４６は破れにくい。そのため、ケーブルの内部に浸入した水は、第一の押え巻きテープ４６と第二の押え巻きテープ４７の間に留めおかれ、第一の押え巻きテープ４６と第二の押え巻きテープ４７が重なって形成された隙間において、毛細管作用でケーブルの円周方向に容易に浸入していけるので、警報線８に短時間で到達でき、警報線８によって迅速かつ確実に検知される。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明に係る警報線付きケーブルの一実施例を示す斜視図。
【図２】本発明の実施例１に係る警報線付きケーブルの構成を示す横断面図。
【図３】図２に示す警報線付きケーブルの構成の一部を拡大した横断面図。
【図４】本発明の実施例２に係る警報線付きケーブルの押え巻きテープの構成を示す横断面図。
【図５】本発明の実施例３に係る警報線付きケーブルの押え巻きテープの構成を示す横断面図。
【図６】従来の警報線付きケーブルを示す斜視図。
【図７】従来の警報線付きケーブルの構成を示す横断面図。
【図８】図７に示す警報線付きケーブルの構成の一部を拡大した横断面図。
【符号の説明】
【００４６】
１・・・・・・・・・警報線付きケーブル
２・・・・・・・・・導体
３・・・・・・・・・絶縁体
４・・・・・・・・・絶縁線心
５・・・・・・・・・介在
６・・・・・・・・・第一の押え巻きテープ
７・・・・・・・・・第二の押え巻きテープ
８・・・・・・・・・警報線
９・・・・・・・・・シース
【図１】
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【図２】
2007042412.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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