(57)【要約】【課題】ネットワーク内の異なる地点において至適受信品質を得る。【解決手段】  情報システム（１）は、反復数を求める計算モジュール（１１）と、ネットワーク関連データを保存する記録手段（１２）と、複数の無線発信機（４）のパラメータの設定手段（１３）とを備え、記録手段（１２）には、ネットワーク（Ｎ）による複数のピクセルに切り分けられた無線発信機（４）の位置を含む地理的区域を表すマップデータ（３）と、対応する人口データと、発信機発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）と、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）と、データフレーム間のガード間隔の長さを表すデータとが記録され、各無線発信機毎に、有害混信エリア内に位置する利用者数を再度推定する。【選択図】図１
2007104667.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時間周波数同期デジタル電気放送無線網を形成するために、無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機の発信時間遅延自動計画方法であり、
該方法は、ネットワークの切り分けによって複数の点またはピクセルに切り分けられた地理的区域を表し、
無線発信機の位置を備えたマップデータと、ネットワークの切り分けに対応する人口データと、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、無線伝搬減衰法則を表すデータ、及び、データフレームの間に備えられたガード間隔の長さを表すデータを含むネットワーク関連データを保存するための記録手段を備えた情報システムを介して実施され、
該情報システムは、さらに計算モジュールと複数の無線発信機をパラメータ設定する手段を備えており、
また、本方法は、各無線発信機毎に、瞬間に発信を始動する過程、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数を表すデータを計算するための計算モジュールを使用するネットワーク関連データの処理過程、及び、無線発信機毎に使用した遅延を記録しながら、０とゼロでない１未満の値の間で変動する発信遅延を用いて、それぞれの無線発信機毎に実施される前記始動過程の調整過程とから成り、
有害混信エリア内に位置する利用者数を再度推定するために、調整過程に続いて処理過程が反復され、
該処理過程は、システムの設定手段を用いてパラメータ設定された反復数で反復され、
有害混信エリア内で推定された前記利用者数の最小値に達することを可能にする、無線発信機全体の各無線発信機で使用された記録済みの遅延の組み合わせの使用により、該反復の後に調整過程が終了することを特徴とする、時間周波数同期放送網の発信機の発信時間遅延自動計画方法。
【請求項２】
ネットワーク関連データの処理過程が、
・各ピクセルで受信した信号のフィールドレベルを各無線発信機毎に明示する、ネットワークのサービス区域マップを表すデータを発生するために、無線発信機の位置を含むマップデータと、無線発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータを計算モジュールによって処理する過程を含む、ネットワークの無線サービス区域決定過程と、
・ネットワークを介して受信した信号フィールドレベルを、計算モジュールを用いて有効成分と妨害成分へと分解することによって、各無線発信機毎にネットワークのピクセル内の有効信号と干渉信号を推定し、また、前記分解の実現のために該計算モジュールがパラメータ設定可能な加重関数を用いる推定過程とから成ることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ネットワーク関連データの処理過程が、各無線発信機毎に、以下の過程：
・妨害は、セル間の干渉とセルの無線発信機が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、まず最初に妨害に対する信号比率を表す値を、ピクセル毎に、各ピクセルにそれぞれ結び付けられた推定信号を元に計算モジュールによって計算し、ついでピクセル内の混信確率を計算モジュールによってピクセル内の前記混信確率の計算から演繹する過程から成る、各ピクセル毎の混信確率を計算する過程、及び、
・各ピクセル内の混信確率とネットワーク切り分けに対応する人口データを元に計算モジュールによって基準を決定し、有害混信エリア内に位置する全人口を表す基準を決定する決定過程、
を含むことを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記始動過程の調整過程が、無線発信機全体の積分によって計算された前記基準の和の最小値に達するように計算モジュールによって実現され、前記最小値は、ネットワーク（Ｎ）内の発信遅延調整の複数の異なった解の間で行われる少なくとも一つの比較の結果であり、該比較は計算モジュールの比較手段によって実施されることを特徴とする、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
各ピクセル内の混信確率が、計算モジュールの比較手段によって、セルのピクセル内の前記混信確率の計算から演繹され、最小比率の値は記録手段に保存され、比較手段は、該最小比率を用いて各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、それによって、該ピクセルの混信確率を得ることが可能になることを特徴とする、請求項３または４に記載の方法。
【請求項６】
発信がＴ−ＤＡＢ規格に従って実現され、パラメータ設定可能な加重係数が、次の条件による、請求項２から５のいずれか一つに記載の方法。
【数１】
2007104667.tif 000009
ここで、
Ｗｉは、ｉ番目の信号の加重係数を表し、
Ｔｕは、記号の有効時間を表し、
Δは、記号間遅延を表し、また、
ｔは、基準時点と比較した信号の到着の瞬間を表す。
【請求項７】
発信がＤＶＢ規格に従って実現され、パラメータ設定可能な加重係数が、次の条件による、請求項２から５のいずれか一つに記載の方法。
【数２】
2007104667.tif 000010
ここで、
Ｗｉは、ｉ番目の信号の加重係数を表し、
Ｔｕは、記号の有効時間を表し、
Δは、記号間遅延を表し、
ｔは、基準時点と比較した信号の到着の瞬間を表し、また、
Ｔｐは、信号の有効寄与間隔を表す。
【請求項８】
調整過程が、幅が５００μｓ未満である値の範囲内で、１μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する、請求項１から７のいずれか一つに記載の方法。
【請求項９】
調整過程が、幅が５００μｓ未満である値の範囲内で、５μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する、請求項１から８のいずれか一つに記載に記載の方法。
【請求項１０】
瞬間に発信を始動する過程が、ＯＦＤＭタイプの周波数デジタル変調に従って無線発信機によって受信した信号を複数の副搬送波上に複数の発信信号へと分割することから成り、
同一の伝達時間を有するガード間隔が、ＯＦＤＭで変調された記号を構成するデータフレームの間に挿入され、
ガード間隔の伝達時間は、記号の伝達時間の定数関数であることを特徴とする、請求項１から９のいずれか一つに記載の方法。
【請求項１１】
人口データの代わりに使用する、無線電話網使用者の通信密度データの記録過程を備えていることを特徴とする、請求項１から１０のいずれか一つに記載の方法。
【請求項１２】
無線サービス区域決定過程が、計算モジュールを用いて、各無線発信機と対象のピクセルの間のそれぞれの距離を各ピクセル毎に決定する過程と、それに続いて、遅延調整手段を使用して、各無線発信機毎にパラメータ設定された遅延を計算に入れることによって、この距離を計算モジュールを用いて補正する過程を含むことを特徴とする、請求項２から１１のいずれか一つに記載の方法。
【請求項１３】
時間周波数同期デジタル電気放送無線網を形成するための無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機の発信時間遅延自動計画システムであり、
該システムは、ネットワークの切り分けによって複数の点またはピクセルに切り分けられた地理的区域を表し、
無線発信機の位置を備えたマップデータと、ネットワークの切り分けに対応する人口データと、無線発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、無線伝搬減衰法則を表すデータ、及び、データフレームの間に備えられたガード間隔の長さを表すネットワーク関連データを保存するための記録手段から成り、
該情報システムは、さらに計算モジュールと複数の無線発信機をパラメータ設定する手段を備えており、
また、本システムは、各無線発信機について瞬間に発信を始動する過程を備えており、
計算モジュールは、ネットワーク関連データの処理によって、有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するように構成され、
前記設定手段は、記録手段に保存された遅延の使用に適しており、
０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動する遅延で、各無線発信機レベルで発信を遅延させるために始動手段を制御する手段が備えられ、この遅延は各無線発信機毎に記録され、
また、該制御手段には、無線発信機全体に対して様々な遅延の組み合わせを提供するために遅延調整手段が連結され、
計算モジュールには、遅延の異なった組み合わせについて有害混信エリア内に位置する利用者数を再度計算させることを可能にする反復手段が備えられ、
システムの設定手段は、反復手段の停止を可能にする反復数を提供するために計算モジュールと連結され、
前記制御手段が、遅延調整手段によって提供された組み合わせの中から、推定された前記利用者数の最小値を計算モジュールが獲得するのにふさわしい、無線発信機全体についての遅延の組み合わせを使用するのに適していることを特徴とする、時間周波数同期放送網の発信機の発信時間遅延自動計画システム。
【請求項１４】
有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するために、計算モジュールが、
・各ピクセルで受信した信号のフィールドレベルを各無線発信機毎に明示するネットワークのサービス区域マップを表すデータを発生するために、無線発信機の位置を含むマップデータと、無線発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを指定するデータ、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータを処理するのに適した、ネットワークの無線サービス区域決定手段と、
・各無線発信機毎に、ネットワークを介して受信した信号フィールドレベルを有効成分と妨害成分に分解するのに適し、前記分解を実現するために、設定手段を用いてパラメータ設定された加重関数を使用するのに適した、ネットワークのピクセル内の有効信号と干渉信号を推定する手段と、
・各無線発信機毎に、ピクセル毎の混信確率を決定する手段であって、妨害は、セル間の干渉とセルの無線発信機が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、該決定手段は、推定手段から提供された各ピクセルにそれぞれ結び付けられた推定信号を元に妨害に対する信号比率を表す値を、ピクセル毎に計算するように構成され、ピクセル内の混信確率をピクセル内の前記混信確率の計算から計算する手段と、
・各ピクセル内の混信確率とネットワーク切り分けに対応する人口データの組み合わせによって基準を計算し、有害な混信エリア内に位置する全人口を表す基準を、各無線発信機毎に決定することを可能にする組み合わせ手段とを備えていることを特徴とする、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
計算モジュールが、異なる遅延の組み合わせにそれぞれ対応する複数個の基準の和の中から、無線発信機全体の積分によって計算された基準の和の最小値を決定するために備えられた計算モジュールの比較手段を用いて、制御手段によって使用される遅延の組み合わせを決定することを特徴とする、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
各ピクセル内の混信確率が、計算モジュールの比較手段によって、セルのピクセル内において前記比率の計算から演繹され、最小比率の値は記録手段に保存され、比較手段が該最小比率を用いて各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、それによって該ピクセルの混信確率を得ることが可能になることを特徴とする、請求項１４または１５に記載のシステム。
【請求項１７】
少なくとも一つのテレビまたはラジオ番組を含む無線通信放送のためのネットワークであり、複数の発信サイトを含む無線電話網から成り、
発信サイトは、まとまって一つの無線サービス区域を定義する複数の無線セルをそれぞれ形成し、また、これら全ての発信サイトがテレビまたはラジオ放送のための無線発信機を備えており、
無線セルを発生するために、同一周波数ＵＨＦでパラメータ設定され、
無線発信機は、一つのフレーム伝達時間の４分の１と１６分の１の間に含まれる分数に相当するガード間隔で、ＯＦＤＭで変調された記号を構成するフレームを送信するように構成され、
また、無線発信機は、０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動し、
かつ、ガード間隔の二倍の時間を超えないずれ、または遅延で、それぞれの発信を始動するように構成され、
人口の多い区域と一致する有害混信エリアの数を最小にするのに適した遅延の組み合わせを用いることを特徴とする、ネットワーク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気通信分野に属し、例えば、ＤＶＢ−Ｈ規格（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｉｄｅｏ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ−Ｈａｎｄｈｅｌｄ）またはその他の放送に関する標準規格によって、番組を放送することを可能にする無線網の発信機の発信時間遅延管理に関するものである。
より詳細には、本発明は広い区域にわたって無線移動端末に向けて単一の周波数ＵＨＦ（Ｕｌｔｒａ  Ｈｉｇｈ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｉｅｓ）でデジタル電気通信を可能にする、時間周波数同期無線放送網を構成する異なる発信機の発信時間遅延自動計画の方法とシステムに関するものである。
【０００２】
本発明は、ＯＦＤＭに基づく通信分野に応用できる。
ＯＦＤＭ技術（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）は、データブロードバンドの携帯広帯域データ通信システムに使用される、信号のデジタル変調方法である。
ＯＦＤＭは、障害物上で波が反射することによる多重波伝達（エコー）を伴う無線通信チャンネルに特に適している。
実際、波同士が組み合わされると、多重通信は、発信信号を変調し、さらには破壊し、同じ信号を時間をずらして何回も受信させる。
【背景技術】
【０００３】
デジタル通信技術、例えば、欧州の地上デジタルビデオ放送（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｉｄｅｏ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ―Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ）や日本のサービス統合デジタル放送（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ―Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ）は、テレビ放送をデジタル時代に突入させた。
これと平行して、インターネット網の発達、そしてブロードバンドアクセスの普及は、端末に向けてこのネットワーク上で音響映像サービスを提供する技術手段を提供している。
新しい規格ＤＶＢ−ＨはＤＶＢ−Ｔ規格に追加された過程であり、移動端末によるデジタル無線放送の受信を可能にする。
【０００４】
ＤＶＢ−Ｈネットワークの計画には携帯型または移動型受信機によるテレビ受像に固有の使用条件の特性を計画段階から考慮する必要がある。
移動電話と同様に、これらの使用が主として建物内で、また移動中に発生することを考慮しなければならない。
【０００５】
ネットワーク内で、受信機が受信する電気無線信号は、発信信号のいくつもの層で構成されていることが多い。
これが特に当てはまるのが、発信機または受信機に近い環境に障害物があるとき、あるいは多数の経路が必要なとき（例えば、セルラータイプの移動体による通信）である。
同一信号がいくつもの発信ポイントから送信される場合（ＥＲＭＥＳタイプのデジタル無線メッセージシステムによるページングネットワーク、デジタル放送ネットワーク、あるいは各種の放送等）もこれに当てはまる。
結果として、これらの現象を考慮に入れるために技術的装置を開発しなければならない。
【０００６】
ＯＦＤＭ技術は、デジタル方法無線技術に望まれる高い通信速度のため、多重周波数ネットワークに広く展開されている。
これに当てはまるのがその地上コンポーネント（ＤＶＢ−Ｔ）および移動コンポーネント（ＤＶＢ−Ｈ）のためのＤＶＢ、ならびにＤＡＢ技術（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｕｄｉｏ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）とＤＭＢ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）である。
各種の受信装置は、ある同一の積分時間内で信号のさまざまな有効成分を受信する感度によって制限されるので、ＯＦＤＭ変調を用いることが望ましい。
実際、この変調は、それぞれの記号の間に情報非搬送時間を備えているので、過剰遅延信号がない限り、受信時に、受信信号全体を統合することができる。
ここで、ＯＦＤＭ技術によれば、いくつかの区域が、「遅延」経路を介して発信された信号の遅延受信の結果としての混信のために、不満足な通信品質を提供することが分かる。
【０００７】
「未成熟の」先行技術によれば、ケースバイケースで調節を必要とする放送発信機の管理ツールが知られている。
これらのツールは、伝搬時間の差によって発生した混信のマッピングの視覚表示をときには可能にし、従って、これらのツールは、混信を排除するために遅延を「手動で」調整するのに役立つ情報を提供する。
【０００８】
無線電気放送網内に混信を発生させる遅延を管理するための満足できる解決策は、現在存在していないため、事業者にとって、許容できるサービス品質を既存のツールを使用して保証することは困難である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明はしたがって、ネットワーク内の異なる地点で至適受信品質の獲得を容易にすることを可能にする、時間周波数同期無線放送網を構成する各種の発信機の発信時間の遅延を計画する方法を提案することによって、先行技術の一つまたは複数の問題点を解決することを目的とする。
【００１０】
本発明のもう一つの目的は、最小限の混信で、広い地域に及ぶ緻密なサービス区域を保証しながら単一の周波数のみを使用して至適なデジタル電気放送網の獲得を可能にすることである。
本発明のもう一つの目的は、サービス区域全体について、加入者に適切なサービス品質を保証するために、それぞれの発信機の有効区域の特性（グランドトルース）を実践的な方法で考慮することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の課題を解決するための手段は、添付の図面の符号を参照すると、次のとおりである。
第１に、
時間周波数同期デジタル電気放送無線網（Ｎ）を形成するために、無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機（４）の発信時間遅延自動計画方法であり、
該方法は、ネットワーク（Ｎ）の切り分けによって複数の点またはピクセル（３０１、３０２、３０３）に切り分けられた地理的区域を表し、
無線発信機（４）の位置を備えたマップデータ（３）と、ネットワークの切り分けに対応する人口データと、発信機の発信レベルとセル（１）の端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）、及び、データフレームの間に備えられたガード間隔（ＧＩ）の長さを表すデータを含むネットワーク（Ｎ）関連データを保存するための記録手段を備えた情報システム（１）を介して実施され、
該情報システム（１）は、さらに計算モジュール（１１）と複数の無線発信機（４）をパラメータ設定する手段を備えており、
また、本方法は、各無線発信機（４）毎に、所定の瞬間に発信を始動する過程、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数を表すデータを計算するための計算モジュール（１１）を使用するネットワーク（Ｎ）関連データの処理過程、及び、無線発信機（４）毎に使用した遅延を記録しながら、０とゼロでない１未満の値の間で変動する発信遅延を用いて、それぞれの無線発信機（４）毎に実施される前記始動過程の調整過程（５４）とから成り、
有害混信エリア内に位置する利用者数を再度推定するために、調整過程（５４）に続いて処理過程（５００）が反復され、
該処理過程（５００）は、システム（１）の設定手段（１３）を用いてパラメータ設定された反復数で反復され、
有害混信エリア（Ｂｒ）内で推定された前記利用者数の最小値に達することを可能にする、無線発信機（４）全体の各無線発信機で使用された記録済みの遅延の組み合わせの使用により、該反復の後に調整過程が終了することを特徴とする、時間周波数同期放送網の発信機の発信時間遅延自動計画方法。
第２に、
ネットワーク（Ｎ）関連データの処理過程（５００）が、
・各ピクセル（３０１、３０２、３０３）で受信した信号のフィールドレベルを各無線発信機（４）毎に明示する、ネットワーク（Ｎ）のサービス区域マップ（ＣＮ）を表すデータを発生するために、無線発信機（４）の位置を含むマップデータ（３）と、無線発信機の発信レベルとセル（１）の端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）を計算モジュール（１１）によって処理する過程を含む、ネットワーク（Ｎ）の無線サービス区域決定過程（５０）と、
・ネットワーク（Ｎ）を介して受信した信号フィールドレベルを、計算モジュール（１１）を用いて有効成分と妨害成分へと分解することによって、各無線発信機（４）毎にネットワーク（Ｎ）のピクセル内の有効信号と干渉信号を推定し、また、前記分解の実現のために該計算モジュールがパラメータ設定可能な加重関数を用いる推定過程（５１）とから成ることを特徴とする、前記第１に記載の方法。
第３に、
ネットワーク（Ｎ）関連データの処理過程（５００）が、各無線発信機（４）毎に、以下の過程：
・妨害は、セル間の干渉とセルの無線発信機（４）が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、まず最初に妨害に対する信号比率を表す値を、ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に、各ピクセルにそれぞれ結び付けられた推定信号を元に計算モジュール（１１）によって計算し、ついでピクセル内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を計算モジュール（１１）によってピクセル内の前記混信確率の計算から演繹する過程から成る、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を計算する過程、及び、
・各ピクセル内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）とネットワーク切り分けに対応する人口データを元に計算モジュール（１１）によって基準を決定し、有害混信エリア内に位置する全人口を表す基準を決定する決定過程（５３）、
を含むことを特徴とする、前記第２に記載の方法。
第４に、
前記始動過程の調整過程（５４）が、無線発信機（４）全体の積分によって計算された前記基準の和の最小値に達するように計算モジュール（１１）によって所定の仕方で実現され、前記最小値は、ネットワーク（Ｎ）内の発信遅延調整の複数の異なった解の間で行われる少なくとも一つの比較の結果であり、該比較は計算モジュール（１１）の比較手段によって実施されることを特徴とする、前記第３に記載の方法。
第５に、
各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）が、計算モジュール（１１）の比較手段によって、セルのピクセル内の前記混信確率の計算から演繹され、最小比率の値は記録手段（１２）に保存され、比較手段は、該最小比率を用いて各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、それによって、該ピクセル（３０１、３０２、３０３）の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を得ることが可能になることを特徴とする、前記第３または４に記載の方法。
第６に、
発信がＴ−ＤＡＢ規格に従って実現され、パラメータ設定可能な加重係数が、請求項６に記載の条件による、前記第２から５のいずれか一つに記載の方法。
第７に、
発信がＤＶＢ規格に従って実現され、パラメータ設定可能な加重係数が、請求項７に記載の条件による、前記第２から５のいずれか一つに記載の方法。
第８に、
調整過程（５４）が、幅が５００μｓ未満である値の範囲内で、１μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する、前記第１から７のいずれか一つに記載の方法。
第９に、
調整過程（５４）が、幅が５００μｓ未満である値の範囲内で、５μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する、前記第１から８のいずれか一つに記載に記載の方法。
第１０に、
所定の瞬間に発信を始動する過程が、ＯＦＤＭタイプの周波数デジタル変調に従って無線発信機（４）によって受信した信号を複数の副搬送波上に複数の発信信号へと分割することから成り、
同一の所定の伝達時間を有するガード間隔（ＧＩ）が、ＯＦＤＭで変調された記号（Ｓ）を構成するデータフレームの間に挿入され、
ガード間隔（ＧＩ）の伝達時間は、記号（Ｓ）の伝達時間の定数関数であることを特徴とする、前記第１から９のいずれか一つに記載の方法。
第１１に、
人口データの代わりに使用する、無線電話網使用者の通信密度データの記録過程を備えていることを特徴とする、前記第１から１０のいずれか一つに記載の方法。
第１２に、
無線サービス区域決定過程（５０）が、計算モジュール（１１）を用いて、各無線発信機（４）と対象のピクセルの間のそれぞれの距離を各ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に決定する過程と、それに続いて、遅延調整手段を使用して、各無線発信機（４）毎にパラメータ設定された遅延を計算に入れることによって、この距離を計算モジュール（１１）を用いて補正する過程を含むことを特徴とする、前記第２から１１のいずれか一つに記載の方法。
第１３に、
時間周波数同期デジタル電気放送無線網（Ｎ）を形成するための無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機（４）の発信時間遅延自動計画システム（１）であり、
該システムは、ネットワーク（Ｎ）の切り分けによって複数の点またはピクセル（３０１、３０２、３０３）に切り分けられた地理的区域を表し、
無線発信機（４）の位置を備えたマップデータ（３）と、ネットワーク（Ｎ）の切り分けに対応する人口データと、無線発信機（４）の発信レベルとセル（１）の端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）、及び、データフレームの間に備えられたガード間隔（ＧＩ）の長さを表すネットワーク（Ｎ）関連データを保存するための記録手段（１２）から成り、
該情報システム（１）は、さらに計算モジュール（１１）と複数の無線発信機（４）をパラメータ設定する手段を備えており、
また、本システムは、各無線発信機（４）について所定の瞬間に発信を始動する過程を備えており、
計算モジュール（１１）は、ネットワーク（Ｎ）関連データの処理によって、有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するように構成され、
前記設定手段は、記録手段（１２）に保存された遅延の使用に適しており、
０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動する遅延で、各無線発信機（４）レベルで発信を遅延させるために始動手段を制御する手段が備えられ、この遅延は各無線発信機（４）毎に記録され、
また、該制御手段には、無線発信機（４）全体に対して様々な遅延の組み合わせを提供するために遅延調整手段が連結され、
計算モジュール（１１）には、遅延の異なった組み合わせについて有害混信エリア内に位置する利用者数を再度計算させることを可能にする反復手段が備えられ、
システム（１）の設定手段（１３）は、反復手段の停止を可能にする反復数を提供するために計算モジュール（１１）と連結され、
前記制御手段が、遅延調整手段によって提供された組み合わせの中から、推定された前記利用者数の最小値を計算モジュール（１１）が獲得するのにふさわしい、無線発信機（４）全体についての遅延の組み合わせを使用するのに適していることを特徴とする、時間周波数同期放送網の発信機の発信時間遅延自動計画システム。
第１４に、
有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数を表すデータを計算するために、計算モジュール（１１）が、
・各ピクセル（３０１、３０２、３０３）で受信した信号のフィールドレベルを各無線発信機（４）毎に明示するネットワーク（Ｎ）のサービス区域マップ（ＣＮ）を表すデータを発生するために、無線発信機（４）の位置を含むマップデータ（３）と、無線発信機（４）の発信レベルとセル（１）の端末の無線受信感度閾値レベルを指定するデータ（３１）、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）を処理するのに適した、ネットワーク（Ｎ）の無線サービス区域決定手段と、
・各無線発信機（４）毎に、ネットワーク（Ｎ）を介して受信した信号フィールドレベルを有効成分と妨害成分に分解するのに適し、前記分解を実現するために、設定手段（１３）を用いてパラメータ設定された加重関数を使用するのに適した、ネットワーク（Ｎ）のピクセル内の有効信号と干渉信号を推定する手段と、
・各無線発信機（４）毎に、ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を決定する手段であって、妨害は、セル間の干渉とセルの無線発信機（４）が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、該決定手段は、推定手段から提供された各ピクセルにそれぞれ結び付けられた推定信号を元に妨害に対する信号比率を表す値を、ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に計算するように構成され、ピクセル内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）をピクセル内の前記混信確率の計算から計算する手段と、
・各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）とネットワーク（Ｎ）切り分けに対応する人口データの組み合わせによって基準を計算し、有害な混信エリア（Ｂｒ）内に位置する全人口を表す基準を、各無線発信機（４）毎に決定することを可能にする組み合わせ手段とを備えていることを特徴とする、前記第１３に記載のシステム。
第１５に、
計算モジュール（１１）が、異なる遅延の組み合わせにそれぞれ対応する複数個の基準の和の中から、無線発信機（４）全体の積分によって計算された基準の和の最小値を決定するために備えられた計算モジュール（１１）の比較手段を用いて、制御手段によって使用される遅延の組み合わせを決定することを特徴とする、前記第１４に記載のシステム（１）。
第１６に、
各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）が、計算モジュール（１１）の比較手段によって、セルのピクセル内において前記比率の計算から演繹され、最小比率の値は記録手段（１２）に保存され、比較手段が該最小比率を用いて各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、それによって該ピクセル（３０１、３０２、３０３）の混信確率を得ることが可能になることを特徴とする、前記第１４または１５に記載のシステム。
第１７に、
少なくとも一つのテレビまたはラジオ番組を含む無線通信放送のためのネットワーク（Ｎ）であり、複数の発信サイトを含む無線電話網から成り、
発信サイトは、まとまって一つの無線サービス区域を定義する複数の無線セル（２０）をそれぞれ形成し、また、これら全ての発信サイトがテレビまたはラジオ放送のための無線発信機（４）を備えており、
無線セルを発生するために、同一周波数ＵＨＦでパラメータ設定され、
無線発信機（４）は、一つのフレーム伝達時間の４分の１と１６分の１の間に含まれる分数に相当するガード間隔（ＧＩ）で、ＯＦＤＭで変調された記号（Ｓ）を構成するフレームを送信するように構成され、
また、無線発信機（４）は、０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動し、
かつ、ガード間隔（ＧＩ）の二倍の時間を超えない所定のずれ、または遅延で、それぞれの発信を始動するように構成され、
人口の多い区域と一致する有害混信エリア（Ｂｒ）の数を最小にするのに適した遅延の組み合わせを用いることを特徴とする、ネットワーク。
【００１２】
すなわち、本発明は、時間周波数同期デジタル電気放送無線網を形成するために無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機の発信時間遅延自動計画方法に関するものであり、
本方法は、ネットワークの切り分けによって複数の点またはピクセルに切り分けられた地理的区域を表し、無線発信機の位置を備えたデータと、ネットワークの切り分けに対応する人口データと、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータと、無線伝搬減衰法則を表すデータ、及び、データフレームの間に備えられたガード間隔を表すデータを含むネットワーク関連データを保存するための記録手段を備えた情報システムを介して実施され、
該情報システムはさらに計算モジュールと複数の無線発信機のパラメータ設定手段を備えており、
それぞれの無線発信機毎に所定の瞬間に発信を始動する過程を備えた方法であって、
有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するための計算モジュールを使用するネットワーク関連データ処理過程と、無線発信機毎に使用した遅延を記録しながら、０とゼロでない１未満の値の間で変動する発信遅延を用いてそれぞれの無線発信機毎に実施される前記始動過程を調整する過程とから成り、有害混信エリア内に位置する利用者数を再度推定するために調整過程に続いて処理過程が反復され、
システムの設定手段を用いてパラメータ設定された反復数で処理過程が反復され、
有害混信エリア内で推定された前記利用者数の最小値に達することを可能にする、発信機全体の各発信機に使用された記録済みの遅延の組み合わせの使用により、該反復の後に調整過程が終了することを特徴とする方法に関するものである。
【００１３】
このようにして、本発明はＳＦＮ型（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）トポロジーを有するネットワーク内の発信遅延を自動的に計画することを可能にし、それによって、実際には手動で管理することが全く不可能であろう数千の「同等周波数」サイトの複雑なネットワークの管理が可能になる。
【００１４】
別の特徴によれば、ネットワーク関連データ処理過程は、
・各ピクセルで受信した信号のフィールドレベルを各発信機毎に明示する、ネットワークのサービス区域マップを表すデータを発生するために、無線発信機の位置を含むマップデータと、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータを計算モジュールによって処理する過程を含む、ネットワークの無線サービス区域決定過程と、
・ネットワークを介して受信した信号フィールドレベルを計算モジュールを用いて有効成分と妨害成分へと分解することによって、各無線発信機毎にネットワークのピクセル内の有効信号と干渉信号を推定し、また、前記分解の実現のために該計算モジュールがパラメータ設定可能な加重関数を用いる過程、
とから成る。
【００１５】
別の特徴によれば、ネットワーク関連データ処理過程は、各無線発信機毎に、以下の過程：
・妨害はセル間の干渉とセルの発信機が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、まず最初に妨害に対する信号比率を表す値を、各ピクセルに結び付けられた推定信号を元に計算モジュールによってピクセル毎に計算し、ついでピクセル内の混信確率を計算モジュールによってピクセル内の前記比率の計算から演繹する過程、及び、
・各ピクセル内の混信確率とネットワーク切り分けに対応する人口データを元に計算モジュールによって基準を決定し、有害混信エリア内に位置する全人口を表す基準を決定する過程、
を含む。
【００１６】
別の特徴によれば、前記始動過程の調整過程は、発信機全体の積分によって計算された前記基準の和の最小値に達するように計算モジュールによって所定の仕方で実現され、前記最小値はネットワーク内の発信遅延調整の複数の異なった解の間で行われる少なくとも一つの比較の結果であり、該比較は計算モジュールの比較手段によって実施される。
【００１７】
別の特徴によれば、それぞれのピクセル内の混信確率は計算モジュールの比較手段によるセルのピクセル内の前記比率の計算から演繹される。
最小比率の値は記録手段に保存され、比較手段は、該比率を用いて、各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、これによってそのピクセルの混信確率を得ることが可能となる。
【００１８】
別の特徴によれば、調整過程は幅が５００μｓ未満である値の範囲内で１μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する。
【００１９】
別の特徴によれば、調整過程は幅が５００μｓ未満である値の範囲内で５μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する。
【００２０】
別の特徴によれば、所定の瞬間に発信を始動する過程は、ＯＦＤＭタイプの周波数のデジタル変調に従って、発信機によって受信した信号を複数の副搬送波上の複数の発信信号へと分割することから成り、同一の所定の伝達時間を有するガード間隔が、ＯＦＤＭで変調された記号を構成するデータフレームの間に挿入され、ガード間隔の伝達時間は記号の伝達時間の定数関数になる。
【００２１】
別の特徴によれば、本発明による方法は、人口データの代わりに使用される無線電話網の使用者通信密度データの記録過程を備えている。
【００２２】
別の特徴によれば、無線サービス区域決定過程は、計算モジュールを用いて各発信機と対象のピクセルの間のそれぞれの距離を各ピクセル毎に決定する過程と、それに続いて、遅延調整手段を使用して、各発信機毎にパラメータ設定された遅延を計算に入れることによってこの距離を計算モジュールを用いて補正する過程を含んでいる。
【００２３】
本発明のもう一つの目的は、使用者にとって最小の混信で、広い地域に及ぶ緻密なサービス区域を保証しながら、単一の周波数を用いて、広い地域に及ぶ電気放送網をパラメータ設定するのに適したシステムを提案することである。
【００２４】
このため、本発明は時間周波数同期デジタル無線電気放送網を生成するために、無線セルを同一周波数で発生する各種の無線発信機の発信時間遅延自動計画システムにおいて、
ネットワークの切り分けによって複数の点またはピクセルに切り分けられた地理的区域を表すデータを表し、無線発信機の位置を備えたネットワーク関連データと、ネットワークの切り分けに対応する人口データと、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、無線伝搬減衰法則を表すデータ、及び、データフレームの間に備えられたガードの長さを表すデータを保存するための記録手段から成り、本システムはさらに計算モジュールと複数の無線発信機のパラメータ設定手段を含み、それぞれの無線発信機毎に所定の瞬間に発信を始動する手段を備え、
計算モジュールは、ネットワーク関連データの処理によって、有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するように構成され、
前記パラメータ設定手段は記録手段に保存された遅延を使用するのに適しており、
０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動する遅延によって、それぞれの無線発信機レベルで発信を遅延させるために始動手段制御手段が備えられ、この遅延はそれぞれの無線発信機毎に記録され、
発信機全体に対して様々な遅延の組み合わせを提供するために遅延調整手段が制御手段に連結され、
様々な遅延の組み合わせについて、有害混信エリア内に位置する利用者数を再度計算させることを可能にする反復手段が計算モジュールに備えられ、
システムの設定手段が反復手段の停止を可能にする反復数を提供するために計算モジュールと連結され、
前記制御手段が、遅延調整手段によって提供された組み合わせの中から、推定された前記利用者数の最小値を計算モジュールが獲得するのにふさわしい、発信機全体についての遅延の組み合わせを使用するのに適していることを特徴とするシステムに関するものである。
【００２５】
別の特徴によれば、計算モジュールは、有害混信エリア内に位置する利用者数を表すデータを計算するために、
・各ピクセルで受信した信号のフィールドレベルを各発信機毎に明示する、ネットワークのサービス区域マップを表すデータを発生するために、無線発信機の位置を含むマップデータと、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータの処理に適した、ネットワークの無線サービス区域決定手段と、
・ネットワークを介して受信した信号フィールドレベルを有効成分と妨害成分に分解し、前記分解を実現するために設定手段を用いてパラメータ設定された加重関数を使用するのに適した、ネットワークのピクセル内の有効信号と干渉信号を各無線発信機毎に推定する手段と、
・各無線発信機毎にそれぞれのピクセルの混信確率を決定する手段であって、妨害はセル間の干渉とセルの発信機が使用するチャンネルの太さに関係するノイズで構成され、該決定手段は、推定手段から提供された各ピクセルにそれぞれ結び付けられた推定信号を元に妨害に対する信号比率を表す値をピクセル毎に計算するように構成され、ピクセル内の混信確率をピクセル内の前記比率の計算から計算する決定手段と、
・各ピクセル内の混信確率とネットワーク切り分けに対応する人口データを組み合わせて基準を計算し、有害な混信エリア内に位置する全人口を表す基準を、各発信機毎に決定することを可能にする組み合わせ手段とを備えている。
【００２６】
別の特徴によれば、計算モジュールは、異なる遅延の組み合わせにそれぞれ対応する複数個の基準の和の中から、発信機全体の積分によって計算された前記基準の和の最小値を決定するために備えられた計算モジュールの比較手段を用いて、制御手段が使用する遅延の組み合わせを決定する。
【００２７】
別の特徴によれば、それぞれのピクセル内の混信確率は計算モジュールの比較手段によるセルのピクセル内の前記比率の計算から演繹される。
最小比率の値は記録手段に保存され、比較手段は、該比率を用いて、各ピクセルについて最小比率に達していないかを判定し、これによってそのピクセルの混信確率を得ることが可能となる。
本発明のもう一つの目的は、それぞれの発信機の有効区域の特性（グランドトルース）を考慮に入れ、使用者にとって混信のリスクが最小になるような、連続したサービス区域を保証することによって、広い地域に及ぶ電気放送を可能にするのに適したネットワークを提案することである。
このため、本発明は、少なくとも一つのテレビまたはラジオ番組を含む無線通信放送のためのネットワークに係るものであり、該ネットワークは、複数の発信サイトを含む無線電話網から成り、発信サイトは、まとまって一つの無線サービス区域を定義する複数の無線セルをぞれぞれ形成し、また、これら全ての発信サイトがテレビまたはラジオ放送のための発信機を備えており、無線セルを発生するために同一周波数ＵＨＦでパラメータ設定される。
発信機は一つのフレーム伝達時間の４分の１と１６分の１の間に含まれる分数に相当するガード間隔で、ＯＦＤＭで変調された記号を構成するフレームを送信するように構成され、また、発信機は、０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動し、かつ、ガード間隔の２倍の時間を超えない所定のずれまたは遅延でそれぞれの発信を始動するように構成され、前記ネットワークが、人口の多い区域と一致する有害混信エリアの数を最小にするのに適した遅延の組み合わせを用いることを特徴とする。
本発明、その特徴と利点は、非制限的な例として挙げられた付属の図面を参照して、下記の説明を読むことによっていっそう明らかになるだろう。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によると、ネットワーク内の異なる地点で至適受信品質の獲得を容易にすることを可能にする。
また、最小限の混信で、広い地域に及ぶ緻密なサービス区域を保証しながら単一の周波数のみを使用して至適なデジタル電気放送網の獲得を可能にすることができる。
さらに、サービス区域全体について、加入者に適切なサービス品質を保証するために、それぞれの発信機の有効区域の特性を実践的な方法で考慮できる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明による情報システムとネットワークの一部の概略図
【図２】連続する記号の間のガード間隔の付加を示す図
【図３】採用したガード間隔を計算に入れた、セルの離隔と破壊干渉の発生との間の対応を示す図
【図４】本発明の一つの実施態様による方法の過程の論理図
【図５】一つのピクセルに対応するネットワークの区域内で受信した信号成分を表すグラフ
【図６】本発明の遅延の計画方法に従って用いられたデジタルマップの表示を介して、ネットワークの一部における品質の改善可能性を示す図
【図７】本発明の方法に従って用いられたデジタルマップの表示を介して、ネットワークの発信機にとって大きすぎる発信ずれ事象を示す図
【図８】本発明の一つの実施態様による方法の過程の論理図
【符号の説明】
【００３０】
３  マップデータ
４  無線発信機
６  セル
１０  表示装置
１１  計算モジュール
１２  記録手段
１３  設定手段
２０  無線セル
３１  データ
３２  データ
４０  セル
４１  主経路
４２  遅延経路
４５  相対遅延
５０  無線サービス区域決定過程
５１  推定過程
５２  計算過程
５３  決定過程
５４  調整過程
６１  選択過程
６２  至適過程
６３  抽出過程
１００  マップ
３０１  ピクセル
３０２  ピクセル
３０３  ピクセル
５００  処理過程
５４１  遅延調整選択過程
５４２  収束計算過程
６４１  遅延調製過程
６４２  至適化過程
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）において、副搬送波上毎の伝送量が減少するように、信号は多数の副搬送波上に多重化される。
したがって、記号時間は増加し、記号間干渉のリスクを減少させることができる。
なおここで、所与の記号はある数の情報ビットを伝送する。
【００３２】
搬送波間の厳密に規則的な間隔のおかげで、これらの搬送波は数学者が「直交集団」と呼ぶものを形成する。
周波数間隔ｆuは、受信機が復調信号を積分する記号の有効時間Ｔｕ（または能動時間）の逆数である。
さまざまなナローバンド複搬送波上の情報多重化に加えて、ＯＦＤＭは受信時に受信信号全体の積分を可能にする情報非搬送時間をそれぞれの記号の間に備えている。
連続する記号の間にガード間隔（ＧＩ、図２）と呼ばれるこの時間を付加することによって、遅延経路についての直交性基準を保持できる。
【００３３】
都市環境に適した伝搬および／または移動体との通信に特有の多重伝送路に当然適合することができるＯＦＤＭのこれらの特性は、同一周波数で、異なる複数の発信機から同一の情報を放送することを可能にするために本発明の方法に有利に使用される。
本方法は、被覆する面積の制限なしに、無線セルの発生を可能にする基地局の複数の発信手段を備えたネットワークを介して、単一の周波数ＵＨＦだけでＤＶＢ型の放送を可能にする無線サービス区域を定義するのに用いることができる。
本発明は、実際、ＳＮＦ網上に、ＤＶＢ−ＨといったＤＶＢサービス区域や、あるいは他の一切の類似のデジタル電気放送を設置することを目指している。
もちろん、全ての無線発信機（４）は、正確に周波数同期され、時間同期されており、すなわち同じ瞬間に情報を伝達する。
さらに、放送コンテンツは、厳密に同一である。
【００３４】
本発明の方法は、無線発信機（４）で受信した信号を、ＯＦＤＭタイプの周波数デジタル変調に従って複数の副搬送波上の複数の発信信号へと分割することによって、所定の瞬間に発信を始動するように構成されている。
これらの信号は、この無線発信機（４）によって同時に送信される。
同一の所定の伝達時間を有するガード間隔（ＧＩ）が、ＯＦＤＭで変調された記号（Ｓ）を構成するデータフレームの間に挿入され、これらのガード間隔（ＧＩ）の伝達時間は記号（Ｓ）の伝達時間の定数関数として固定される。
【００３５】
このようにして、本発明は、少なくとも一つのテレビ番組を含む、無線通信放送のためのネットワーク設計を可能にする。
ネットワークの構造は無線電話型であり、発信サイトによって、広い地域に及ぶ連続した無線サービス区域の定義が可能になる。
全ての発信サイトは、同じＵＨＦ周波数でパラメータ設定され、例えば、フレームの伝達時間の４分の１と８分の１、さらには１６分の１の間に含まれる分数に相当するガード間隔（ＧＩ）でフレームを送信するように構成されている。
【００３６】
図２を参照して、主経路（４１）には混信の問題はないが、遅延経路（４２）については積分時間（Ｔｉ）が２つの記号にわたるのを防止するために記号時間をガード間隔（ＧＩ）によって延長しなければならないことが分かる。
信号のいくつかの成分がガード間隔内に遅れて受信される分には、次の信号（Ｓ）との干渉は生じない。
反対に、成分の一つがこの時間を逸脱すると、次の記号との干渉を引き起こす。
この問題はガード間隔（ＧＩ）の長さを増すことで解決できる。
本発明の一つの実施態様において、ガード間隔（ＧＩ）にあたる信号の非搬送時間はＯＦＤＭで変調された記号を構成するフレームの伝達時間の４分の１を越えない。
したがって、利用可能な伝送帯域は減少しすぎることがない。
このガード間隔（ＧＩ）の長さは、このとき、同一周波数で同じ信号を放送する全ての無線発信機（４）について同一になる。
【００３７】
本発明の方法は、混信の問題を軽減することを可能にするために、ガード間隔（ＧＩ）の長さを考慮に入れようとするものである。
特に、該方法は、無線発信機（４）の合計数を最小にしながも、遅れて受信した妨害信号を「吸収する」ことを可能にする、発信の始動を調整あるいはずらすことを、それぞれの無線発信機（４）について自動的に実現することを目的とする。
言い換えれば、ネットワーク（Ｎ）の無線発信機（４）に同時に提供された信号は、発信同期基準時点に対して、場合によっては遅れて、あるいは早めて（例えば、０から５００μｓ程度）発信される。
異なる発信源からの発信の相対的時間の調整は、人口の多い区域、あるいは移動端末を使用する無線電話網の使用者の伝送量が多い区域（例えば、ネットワークを介して放送されるコンテンツを受信するために使用者が携帯電話をよく使用する道路や鉄道）と一致する混信エリアを最大限に減らすために最適な仕方で実施しなければならない。
【００３８】
図３に示したごとく、一番干渉しやすい環状のセル（６）について、相対遅延（４５）は記号時間より小さい。
この経路で伝達された信号の一部だけが混信として作用するが、それは前の記号に属する情報しか伝達しないからである。
残りの部分は、確かに記号の有効な情報を伝達するが、主経路の情報に建設的に、あるいは破壊的な仕方で追加されることがある。
【００３９】
図１は、情報システム（１）の表示装置（１０）上の、定義中または至適化中のデジタル電気放送網（Ｎ）の地理的区域のマップ（１００）を表し、マップの上には指定位置の無線発信機（４）によって発生したセル（４０）を取り囲む無線セルの予想位置（ＣＶ、ＣＬ、６）が示されている。
ここで、「発信機」という用語は広義に解釈され、無線セルの発生を可能にする一つまたは複数の無線発信装置を意味するものとする。
図示したごとく、対象のセル（４０）に近い隣接セル（ＣＶ）は、指示された無線発信機（４）によって発信された一番遅れた信号がガード間隔（ＧＩ）内に受信される混信エリア（Ｂ）内に位置づけられる。
単一周波数のネットワーク（Ｎ）の正確な動作に対応する図１に示す実施態様について、混信エリア（Ｂ）の外に位置づけられた第一の環状セル（ＣＬ）はいずれにしても、発信機（４）によって送信された信号のガード間隔（ＧＩ）内での受信を可能にする。
ガード間隔（ＧＩ）内に信号の受信ができない最も遠いセル（６）は、混信の問題を引き起こさないが、それは、これらのセルが、発信機（４）の混信エリア（Ｂ）の外に位置するからである。
【００４０】
マップ（１００）は、データベースのような、情報システム（１）の記録手段（１２）に保存されたデジタルマップ（ＣＮ）のデータを表している。
キーボードおよび／またはマウスその他を用いる対話型の表示画面を使用した、計算処理手段、すなわち、中央装置、記録手段、データ入力およびデータ表示手段は、該情報システム（１）においては詳細な図示はしていない。
デジタルマップ（ＣＮ）は、自然および人為的な起伏、ならびに、森林、建物その他といった起伏の種類を特定するので、起伏に影響される連結無線減衰を推定計算することができる。
【００４１】
図１を参照して、調整される無線発信機（４）は、いくつもの隣接セル（ＣＶ）に及ぶ混信エリア（Ｂ）を発生する。
ここでセルは、六角形モデルによって表示される。
ガード時間（ＧＩ）の介入を要するＳＦＮ型のネットワーク（Ｎ）について、正確な動作が行われるのは、ガード間隔（ＧＩ）内で遅延した信号を受信するセル（ＣＬ）で構成された区域が、無線発信機（４）の混信エリア（Ｂ）を越えて延長するときである。
反対に、図６と図７の左に図示したごとく、ネットワーク（Ｎ）が干渉を発生するのは、混信エリア（Ｂ）がガード間隔（ＧＩ）による補正がまだ可能な環状セル（ＣＬ）の集団を越えて延長したときである。
このとき、有害混信エリア（Ｂｒ）が発生し、その中で使用者は、対象の無線発信機（４）から発信された信号を十分な品質で受信できないことになる。
【００４２】
本発明による方法は、図６と図７に示したＳＦＮ型のネットワーク（Ｎ）の自己混信を最小にするように、異なる無線発信機（４）のそれぞれの相対的な発信時点を調整するために介入する。
調整される無線発信機（４）からの発信は、混信エリア（Ｂ）内で受信された信号が遅くともガード間隔（ＧＩ）内に受信機に届くように、基準時点に対して有利に早めることができる。
このような調整によって、最初に想定された効果的発信はいくつかの無線発信機（４）については早めることができ、一方で他の発信機は（最初の予測に対して）早められたこの発信時点に対して必然的に遅れることになる。
言い換えれば、ネットワーク（Ｎ）を介して伝達される情報を同期しながら受信する無線発信機（４）の大半は、相互に発信の相対時差を有することになる。
【００４３】
図７は、開始時に設けられた基準時点に対する先行は近傍干渉を引き起こさないように制限しなければならないことを示している。
また、図７に示した有害混信エリア（Ｂｒ）は、時差を制限範囲内で設定しなければならないことを示している。
このように、本発明の方法によって、ガード間隔（ＧＩ）の長さの二倍を超えない所定の時差または遅れで、それぞれの発信を始動するように無線発信機（４）が構成された、少なくとも一つのテレビまたはラジオ番組を含む無線通信放送のためのネットワーク（Ｎ）を設置することができる。
この遅延は、例えば、０とゼロでない１ｍｓ未満の値の間で変動する。
このように、遅延は、きわめて制限されているので、ネットワーク（Ｎ）は同期したままであり、使用者の側では時差を関知することはできない。
このとき、ネットワーク（Ｎ）は、人口の多い区域と一致する有害混信エリア（Ｂｒ）の数を最小にするのに適した遅延の組み合わせを使用する。
【００４４】
本発明の実施態様において、遅延自動計画方法は、図１に示したような情報システム（１）を介して実施される。
この情報システム（１）は、下記を含むネットワーク（Ｎ）関連データを保存することができる記録手段（１２）を備えている。
・前記ネットワーク（Ｎ）の切り分けに従って複数の点またはピクセル（３０１、３０２、３０３）に切り分けられた、無線発信機（４）の位置を含む地理的区域を表すマップデータ（３）、
・ネットワークの切り分けに対応する人口データ、発信機発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）、
・無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）と、
・データフレームの間に備えられたガード間隔（ＧＩ）の長さを表すデータ。
【００４５】
情報システム（１）は、複数の無線発信機（４）のパラメータ設定手段、及び、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する人口を表す数字情報を計算するためにネットワーク（Ｎ）関連データを処理することができる計算モジュール（１１）とから成る。
図１を参照すると、情報システム（１）は、各無線発信機（４）毎に所定の瞬間に発信を始動する手段（図示されていない）を備えている。
始動手段の制御手段が、各無線発信機（４）レベルで発信を遅らせるために備えられている。
遅延調整手段は、無線発信機（４）全体に対して様々な遅延の組み合わせを提供するために、例えば、これらの制御手段と連結されている。
例えば、始動手段制御手段と遅延調整手段をまとめた無線発信機の設定手段は、このようにして、記録手段（１２）に保存された遅延の使用を可能にする。
【００４６】
さらに、計算モジュール（１１）は、異なった遅延の組み合わせについて、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数を再計算させることを可能にする反復手段を備えている。
図１に示したごとく、情報システム（１）は、反復手段の停止を可能にする反復数を提供するために計算モジュール（１１）と連結した設定手段（１３）を備えている。
言い換えれば、最適解に向けて収束するための反復計算作業は、使用者が設定手段（１３）を用いて設定した反復数に達すると停止される。
【００４７】
本発明の一つの実施態様において、制御手段は、遅延調整手段によって提供された組み合わせの中から、使用者の観点からもっとも大きなサービス品質を提供するような無線発信機（４）全体に対する遅延の組み合わせを使用することができる。
したがって、この組み合わせによって、計算モジュール（１１）は、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数を推定するための最小値を獲得することができる。
変型実施態様において、人口データは、加入使用者（無線電話網使用者）の通信密度データに置き替えることができる。
これらの通信密度データは、記録手段（１２）に保存され、計算モジュールによって実施された推定は、有害混信のために通じにくい通信を表すことになる。
ここで、人口データは、本発明によれば、サービス使用密度に関連する他のデータに置き替えられることが分かる。
【００４８】
本発明の推奨実施態様において、計算モジュール（１１）は、ネットワーク（Ｎ）のサービス区域マップ（ＣＮ）を表すデータを発生させるために、記録手段（１２）に保存されたネットワーク（Ｎ）関連データ（３、４、３１、３２）の処理を可能にする、ネットワーク（Ｎ）の無線サービス区域を決定する手段を備えている。
これらのデータは、各無線発信機（４）が、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に受信した信号のフィールドレベルを、各無線発信機（４）について明示する。
情報システム（１）は、このようにして無線発信機（４）を展開し、それらを表示装置（１０）上に表示することを可能にする。
このようにして、事業者は、計画するネットワーク（Ｎ）の全体または一部を視覚表示することができる。
【００４９】
各無線発信機のサービス区域は、例えば、適切な高度と地形（地面）のデータベースに組み合わされた、無線伝搬低減法則を実施する、予測モデルを用いて計算される。
この予測モデルは、ピクセル（３０１、３０２、３０３）への切り分けによって、ネットワーク（Ｎ）の局所特異性の特性化を可能にする。
このようにして、マップ（１００）上の対象区域の各ピクセル内で、各無線発信機（４）からの受信レベルが計算できる。
各無線セルに結び付けられたマトリクスも、これらの受信レベルをセルレベルで表すために計算できる。
このようにして計算された各無線発信機（４）のサービス区域は、ネットワーク（Ｎ）サービス区域のマップ（ＣＮ）を表す前記データを形成するために記録手段に記録される。
【００５０】
次に、情報システム（１）は、得られたそれぞれのサービス区域を元に各無線発信機（４）側で受信した信号を推定することができる。
このために、計算モジュール（１１）は、無線発信機（４）と対象のピクセル（３０１、３０２、３０３）の間の距離を、各無線発信機（４）毎に決定し、ついで、この無線発信機（４）のためにパラメータ設定された遅延が有れば、その距離を遅延調整手段を用いて補正する。
言い換えれば、所与のピクセル（３０１）について、このピクセル（３０１）内で受信した信号は、時間の中でそれらの成分と共に推定され、これらの信号のそれぞれの出力も図５に示したごとく決定される。
異なる無線発信機（４）に由来する受信信号の成分（Ｃ１、Ｃ２、・・Ｃｉ、・・、Ｃｎ）は、ネットワーク（Ｎ）の動作を定性的に推定することを可能にする。
【００５１】
それぞれの成分は、下記の公式に従って、発信機に対する距離Ｒに応じて減衰関数Ａ（Ｒ）を用いて得ることができる：
Ｃ＝Ｐ−Ａ（Ｒ）
この式で、Ｐは発信出力であり、関数Ａ（Ｒ）は、技術と作業環境に適した伝搬法則であり、伝搬法則は、例えば、無線発信機（４）の特定の距離Ｒに由来するフィールドを与える既知のモデルＣＯＳＴ２３１である。
【００５２】
計算モジュール（１１）は、有効信号と干渉信号を各無線発信機（４）毎に決定する推定手段を含んでいる。
本発明の実施態様において、それぞれの信号は、ネットワーク（Ｎ）のピクセル（３０１、３０２、３０３）内で推定される。
これらの推定手段は、例えば、受信信号のフィールドレベルを有効成分と混信成分へと分解することを可能にする。
この分解を実現するために、設定手段（１３）を用いてパラメータ設定された加重関数が用いられる。
計算モジュール（１１）によって前の段階で識別された成分Ｃｉは、それぞれ有効部分ＣｉＷｉと混信部分Ｃｉ（１−Ｗｉ）に分解できる。
有効成分と混信成分の重みの分配は、使用する技術による。
重みは、例えば、ＤＶＢ−Ｈ、ＤＶＢ−Ｔ、ＤＡＢ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｕｄｉｏ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）型の技術や、韓国産のＤＭＢ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）技術、またはＦＬＯ、もしくはＯＦＤＭ技術に基づく他の一切の技術に対応するように選択される。
【００５３】
本発明の実施態様において、システムの設定手段は、これらの加重関数の特定のパラメータの設定、またはＴ−ＤＡＢ、ＤＶＢ−ＴおよびＤＶＢ−Ｈ技術のために予めプログラミングされた関数の使用を可能にする。
これらの関数は、参照文書『Ｉｍｐａｃｔ  ｏｎ  ｃｏｖｅｒａｇｅ  ｏｆ  ｉｎｔｅｒｓｙｍｂｏｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ａｎｄ  ＦＦＴ  ｗｉｎｄｏｗ  ｐｏｓｉｔｉｏｎｎｉｎｇ』、Ｒｏｌａｎｄ  Ｂｒｕｇｇｅｒ  ｅｔ  Ｄａｖｉｄ  Ｈｅｍｉｎｇｗａｙ：ＥＢＵ  ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  ｒｅｖｉｅｗ  Ｊｕｌｙ  ２００３年に記載されている。
【００５４】
計算モジュール（１１）は、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）に割り当てられる混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を各無線発信機（４）毎に決定する手段を備えている。
これらの決定手段は、推定手段によって提供されたそれぞれのピクセルに結び付けられた推定信号を元に、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に、妨害に対する信号比率Ｃ／（Ｉ＋Ｎ）を表す値を計算することを可能にする。
前記妨害は、セル間干渉Ｉとセルの無線発信機（４）が用いたチャンネルの太さに関係するノイズＮで構成される。
所与の無線発信機（４）について、ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）は、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内で得られた比率Ｃ／（Ｉ＋Ｎ）の計算から前記決定手段によって計算される。
ここで、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の各混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）が、セルのピクセル内の前記比率のそれぞれの計算から容易に演繹されることが分かる。
このために、計算モジュール（１１）の比較手段は、記録手段（１２）に保存された最小比率の値を用いて、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）について最小比率に達していないかを判定する。
したがって、比較手段は、所与のピクセル（３０１、３０２、３０３）について混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）の獲得を可能にする。
【００５５】
それ自体既知のごとく、正確な動作を得るための比率Ｃ／（Ｉ＋Ｎ）の最小値は、使用した技術とその技術における変調と暗号化の選択によって決定される。
Ｃ／（Ｉ＋Ｎ）＝ｆ（技術、変調、暗号化）
【００５６】
無線発信機（４）のサービス区域の縁部における干渉に対する信号比率は、無線発信機（４）がカバーするセルの半径Ｒｃとガード間隔（ＧＩ）を形成する記号間時間の伝搬時間と等価の距離Ｄに応じて決定される。
Ｃ／Ｉ＝混信（Ｒｃ、Ｄ）
【００５７】
同様にして、Ｓ／Ｎ比は、セルのサービス区域半径Ｒｃに応じて決定される。
Ｃ／Ｎ＝減衰（Ｒｃ）
【００５８】
所与の点またはピクセル（３０１、３０２、３０３）においてサービスを得るためには、Ｃ／（Ｉ＋Ｎ）比は、その技術が引き受けられる基準最小値以上でなければならない。
すなわち、次式のとおりである。
【数１】
2007104667.tif 000003
なお、関数ｐｒｏｂ（値１；値２）は、値１に等しい平均値について値２を越える確率で達したフィールドレベルを与える関数である。
また、値ｐｒｏｂ＿サービスは、対象技術に対して望まれるサービス品質に応じて使用者によって設定される。
【００５９】
図１を参照しながら本発明について説明すると、本発明による情報システム（１）は、混信エリア（Ｂｒ）内に位置する全人口を表す基準を無線発信機（４）毎に決定するために備えられた組み合わせ手段を介して、混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者の総数を表すデータを計算することを可能にするものである。
この基準は、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）とネットワーク（Ｎ）の切り分けに対応する人口データを組み合わせて決定される。
ピクセル（３０１、３０２、３０３）上の混信確率を、このピクセル内に居住する人口に適用することは、このように、このピクセル（３０１、３０２、３０３）上の混信人口の計算を可能にする。
このとき、混信合計人口は、それぞれのピクセル（３０１、３０２、３０３）における、ネットワーク（Ｎ）のサービス区域に対応する有効面上の混信人口の和になる。
【００６０】
計算モジュール（１１）は、無線発信機（４）全体の積分によって計算され、かつ、異なる遅延の組み合わせにそれぞれ対応する複数の基準の和の中から、最小和を決定するのに役立つ計算モジュール（１１）の比較手段を使って、制御手段が用いる遅延組み合わせを決定する。
言い換えれば、異なる無線発信機（４）の発信の相対的時点の調整は、基準の和の最小値に達するように、特殊な仕方で計算モジュール（１１）によって実現される。
計算モジュール（１１）の比較手段は、ネットワーク（Ｎ）内で発信遅延の調整の異なるいくつもの解の間で比較を実施し、この最小値を決定することを可能にする。
解の一つに対応する和は、例えば、情報システム（１）の記録手段（１２）にそれぞれ記録される。
【００６１】
使用者によって（開始時に予定された基準時点に対して）パラメータ設定された時差の上限と下限の範囲内で、遅延調整手段によって実施された発信遅延の変動の際に、計算モジュール（１１）は、遅延の組み合わせの品質を表すデータを保存する。
本発明の推奨実施態様において、遅延の至適化は、特に計算モジュール（１１）によって模擬「焼鈍」型の至適化アルゴリズムを利用して行われる。
このアルゴリズムは計算モジュール（１１）の作業領域、データベース、または計算モジュール（１１）に接続された他の一切の保存手段に保存される。
このアルゴリズムを備えた収束関数は、例えば、次式のとおりである。
【数２】
2007104667.tif 000004
ここで、［ｔ］は、それぞれの発信Ｔｘｉに適用された遅延組み合わせ［ｔ］であり、Σ制約（Ｔｘｉ、Ｔｘｊ、ｔｉ−ｔｊ）は、添字付きの発信機Ｔｘｊが添字付きの発信機Ｔｘｉに対してｔｉ−ｔｊだけ遅らされたときの発信Ｔｘi  Ｔｘj≠Ｔｘiによって混信を受けた人口である。
【００６２】
使用されたコスト関数は、したがって、異なる無線発信機（４）の発信遅延の集合［ｔ］について、それぞれの発信遅延の差を計算に入れた、各対のセルにおいて混信を受けた人口の和から成る。
受容閾値Ｘａと反復数Ｘｉなどの二つのパラメータを使用者は設定することができ、これにより、Ｘｉ回の反復の間に収束関数、つまり収束基準コスト（［ｔ］）の変動が、前記至適化を閾値Ｘａ未満のレベルに持って行くまで至適は実施されることになる。
代わりに、一切の閾値を設けることはできず、採用された遅延組み合わせ［ｔ］は、計算された和の中から最小値の獲得を可能にするものである。
使用者によってパラメータ設定された反復数Ｘｉに達すると、収束は直ちに停止される。
当然、模擬「焼鈍」型の至適化アルゴリズムをタブーリスト法、または一切の派生反復収束法に替えることもできる。
【００６３】
適用する遅延組み合わせ［ｔ］を獲得するこの態様には、短い計算時間という利点がある。
ネットワーク（Ｎ）をより確かな仕方で至適化するために、情報システム（１）は、例えば、上記のように獲得されたほぼ至適な解を用いて、一つの発信機において可能な全ての遅延変更についての混信マップをこの最初の解を元に計算することを予定している。
この最初の至適な解は、有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する利用者数の再計算を要することなく使用できる。
実際、遅延調整は、収束関数の計算の直後に、反復手段の制御の下で反復することができる。
「遅延調整―収束計算」ループに結び付けられた反復数は、このようにパラメータ設定可能であり、遅延組み合わせについてのほぼ至適な解は、記録可能である。
【００６４】
図４を参照すると、発信時間遅延自動計画方法は、計算モジュール（１１）が有害混信エリア（Ｂｒ）内に位置する人口に関するデータを決定する、ネットワーク（Ｎ）に関するデータ処理過程（５００）を含んでいる。
ついで、調整過程（５４）では、ずらされた瞬間に無線発信機（４）の発信を始動するために、発信遅延が用いられる。
有害混信エリア内に位置する利用者数を再度推定するために、この調整過程（５４）の後に処理過程（５００）の反復を続けることができる。
このため、情報システム（１）の設定手段（１３）を用いて、この反復数をパラメータ設定することができる。
調整過程（５４）は、例えば幅が５００μｓ未満である値の範囲内で、１μｓと４５μｓの間に含まれるピッチで配分された値を使用する。
計算の加速を可能にするために、ピッチを５μｓ超とすることもできる。
精密な至適化を得るために、この調製過程（５４）は、無線発信機（４）についての遅延値を一つずつ変更し、一番大きな改善をもたらす変化の値を選択することができる。
調整過程（５４）は、使用した遅延を、各無線発信機（４）毎に記録することもできる。
【００６５】
本発明の実施態様において、調整過程は、遅延調整選択過程（５４１）と、それに続く収束計算過程（５４２）を備えている。
収束計算過程（５４２）は、有害混信エリア（Ｂｒ）内に存在する合計人口を表す基準の計算手段を備えている。
調整過程（５４）は、したがって、この基準の複数個の計算を含むことができ、反復数に達した時に終了する。
なお、計算時間を抑えるために、遅延調整選択過程（５４１）と収束計算過程（５４２）を繰り返すための反復数は、処理過程（５００）を繰り返すために予定された反復数より大きくすることができる。
【００６６】
調整過程（５４）は、有害混信エリア（Ｂｒ）内の前記推定された利用者数に対して最小値に達することを可能にする、無線発信機（４）全体の各発信機に使用された記録済みの遅延の組み合わせを用いて反復の終わりに終了する。
【００６７】
図４に示した非制限的実施例において、処理過程（５００）は、
・各無線発信機（４）について、ネットワーク（Ｎ）の無線サービス区域決定過程（５０）と、
・ネットワーク（Ｎ）の各ピクセル（３０１、３０２、３０３）について、振幅と時差のそれぞれの特性値とともに受信された信号の様々な成分の推定過程（５１）と、
・ネットワーク（Ｎ）の各ピクセル（３０１、３０２、３０３）について、混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を計算する計算過程（５２）と、
・有害混信エリア内に存在する合計人口を表す基準の決定過程（５３）とから成る。
【００６８】
無線サービス区域決定過程（５０）は、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）で受信した信号のフィールドレベルを各無線発信機（４）毎に明示するネットワーク（Ｎ）のサービス区域マップ（ＣＮ）を表すデータを発生するために、無線発信機（４）の位置を含むマップデータ（３）と、発信機の発信レベルとセルの端末の無線受信感度閾値レベルを明示するデータ（３１）、及び、無線伝搬減衰法則を表すデータ（３２）を計算モジュール（１１）によって処理する過程を含んでいる。
無線サービス区域決定過程（５０）に続くのは、各受信信号の有効加重と干渉加重を推定する推定過程（５１）である。
【００６９】
図４に示すように、各ピクセルに結び付けられた推定信号を元に、ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎の妨害に対する信号の比率を表す値を、計算モジュール（１１）によって計算する、混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）の計算過程（５２）がある。
ピクセル内の混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）は、ピクセル内の前記比率の計算から計算モジュール（１１）によって演繹される。
次の決定過程（５３）では、各ピクセル内のこれらの混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）、及びネットワーク（Ｎ）切り分けに対応する人口データを元に、ネットワーク（Ｎ）のサービスを受けにくい利用者数を推定するのに役立つ基準の獲得が可能となる。
【００７０】
本発明の実施態様において、遅延計画プロセスを二つの部分に分けることができる。
すなわち、ほぼ至適な解を迅速に得るための第一部分と、プロセスの第一部分に固有の残留欠陥を補正するための第二部分である。
図８に示すように、本発明による方法は、ネットワーク（Ｎ）のパラメータ、無線発信機（４）によるデータフレーム発信のために当初予定された基準時点の初期化過程を備えることができる。
該方法は、図４に図示した無線サービス区域決定過程（５０）に類似する、各無線発信機（４）の無線サービス区域計算過程（５０’）を備えている。
このようにして、ピクセル（３０１；３０２；３０３）内の受信レベルのマトリクスを得ることができ、デジタルマップ（ＣＮ）を記録手段（１２）に保存することができる。
【００７１】
図８の実施態様において、混信制約の計算過程（Ｅ１）は、計算モジュール（１１）を用いて実施される。
この計算は、有効信号と干渉信号の推定過程（５１’）から始まり、受信した有効出力と混信出力が、それぞれの点またはピクセル（３０１、３０２、３０３）において計算される。
図５は、信号の成分（Ｃ１、Ｃ２、・・Ｃｉ、・・、Ｃｎ）の獲得を図示する。
計画プロセスの最初の部分は、有効面上に位置する各対のセルついてのみ、その間にある制約を推定するのに有利に用いることができる。
該有効面とは、ネットワーク（Ｎ）の全体の中で採られた対のセルの一方または他方が、発信技術、及び、選択された変調と暗号化に結び付けられた最小Ｃ／Ｎ比以上のフィールドで受信される区域である。
それぞれの対のセルの間のこの制約は、発信遅延差の値の全てについて計算され、それによって、所与の発信時間差について、二つのセルの間の干渉加重を要約する唯一の係数を形成する。
【００７２】
Ｃ／Ｎ比は、例えば、（より厳しい品質要求を考慮に入れるために）ネットワークの特定の区域の特異性を計算に入れるために、使用者によってパラメータ設定可能なマージンを取って補正された比率である。
このように、有効区域上では、例えば、二つの信号の間でもっとも強い信号を時間の原点として、受信した二つの信号の各ピクセル（３０１、３０２、３０３）内での有効成分と混信成分の計算が、加重関数を用いて簡単に実施される。
【００７３】
実際、情報システム（１）は、加重関数の特殊なパラメータの設定、あるいはＴ−ＤＡＢ、ＤＶＢ−Ｔ/Ｈなどの発信技術のために、予め計画された加重関数の使用を可能にする。
【００７４】
発信がＴ−ＤＡＢ規格に従って実現されたとき、パラメータ設定可能な加重係数は、例えば、次の形式を取る。
【数３】
2007104667.tif 000005
ここで、
Ｗｉは、ｉ番目の信号の加重係数を表し、
Ｔｕは、記号の有効時間を表し、
Δは、記号間遅延を表し、また、
ｔは、基準時点と比較した信号の到着の瞬間を表している。
【００７５】
発信がＴ−ＤＶＢ−Ｈ規格に従って実現されたとき、パラメータ設定可能な加重係数は例えば次の形式を取る。
【数４】
2007104667.tif 000006
ここで、
Ｗｉは、ｉ番目の信号の加重係数を表し、
Ｔｕは、記号の有効時間を表し、
Δは、記号間遅延を表し、
ｔは、基準時点と比較した信号の到着の瞬間を表し、また、
Ｔｐは、信号の有効寄与間隔を表している。
【００７６】
有効部分と混信部分への分解には、係数Ｗｉを計算に入れる。
有効信号の合計出力Ｃｔと混信合計出力Ｉｔは、それぞれ次の式で与えられる。
【数５】
2007104667.tif 000007
【００７７】
Ｔ−ＤＡＢ規格の場合、復調は微分であるが、ＤＶＢ−Ｔ/Ｈの場合、復調はコヒーレントである。
受信信号の有効成分と混信成分の推定を目的として用いられる技術に関する特定の追加情報を見つけるには、上述の文献『Ｉｍｐａｃｔ  ｏｎ  ｃｏｖｅｒａｇｅ  ｏｆ  ｉｎｔｅｒｓｙｍｂｏｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ａｎｄ  ＦＦＴ  ｗｉｎｄｏｗ  ｐｏｓｉｔｉｏｎｎｉｎｇ』を参照することができる。
【００７８】
なお、基準時点の位置づけはいくつもの可能な方法に従って実施することができる。
非制限的な例として、復調ウィンドウを同期するために、移動端末のＯＦＤＭ受容体によって用いられる方法は下記に基づくことができる。
・もっとも強い信号への固定、あるいは、
・閾値を超える最初の信号への固定、あるいは、
・「重心」（図５に示したごとく受信された信号の各出力によって加重された時限）への固定、あるいは、
・Ｃ／Ｉ比を最大にすることができる信号の成分への固定。
【００７９】
情報システム（１）の計算モジュール（１１）は、実際には移動端末に多く導入されている方法に対応するものを設定するのが適していることを念頭においた上で、これら四つの方法のうちの一つを選択することができる。
【００８０】
混信確率（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）は、先に述べた計算過程（５２）に類似する計算過程（５２’）の際に、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）毎に決定される。
次に、決定過程（５３’）は、有害混信エリア内に存在する合計人口を表す基準を提供する。
図８の実施態様において、選択過程（６１）の際にパラメータ設定された遅延の選択は、使用者によって設定された最小限度と最大限度の間で発信遅延を変動させながら実施される。
それに続く至適過程（６２）は、ほぼ至適な遅延の組み合わせ［ｔ］にむけて収束を成立させるために、例えば、上述のタイプの模擬「焼鈍」型の至適化アルゴリズムを実施する。
この過程で、反復数Ｘｉに達しない限り、選択過程（６１）の反復の際、遅延の変更が遅延調整手段を用いて提案される。
該調整は、例えば、有害混信エリア（Ｂｒ）を減少/除去し、また、かかる減少を許さない特定の遅延を削除することを可能にする。
特定の遅延を保存しながら、図６と図７に図示したケースを計算に入れる。
【００８１】
遅延計画プロセスの第二部分は、上述の第一部分によって得られたほぼ至適な遅延の組み合わせを元に、直接的に調節を実施することを可能にする。
図８に示すように、混信マップの計算過程（Ｅ２）は、可能な全ての遅延を考慮しながら計算モジュール（１１）によって実施される。
この計算は、一方ではデジタルマップ（ＣＮ）を考慮に入れながら各無線発信機（４）上でプログラムされた遅延の結果としての混信を表すデータと、他方では人口データの提供を可能にするデータの抽出過程（６３）を含んでいる。
セル（受信レベルのマトリクス）の単位サービス区域を元に、また、遅延に応じて、計算モジュール（１１）は、混信確率マップを表すデータを発生する。
この混信確率は、ピクセル（３０１、３０２、３０３）内におけるフィールドの分散を考慮に入れて、一つのピクセル（３０１、３０２、３０３）内のＣ/（Ｉ＋Ｎ）比がネットワーク（Ｎ）の動作最小レベル未満になる確率である。
【００８２】
本発明の実施態様において、人口のマップ作成技術が、各ピクセル（３０１、３０２、３０３）における混信確率に組み合わされ、混信の犠牲になっている利用者の百分率を正確に定義することが可能となる。
この百分率は、下記のように計算される。
【数６】
2007104667.tif 000008
ここで、ｘとｙは、ピクセルの座標を表す。
【００８３】
混信の犠牲になっている利用者の百分率を推定する関数は、潜在的な解を互いに定性化するのに用いることができる。
このようにして、混信マップの計算過程（Ｅ２）は、率＿人口＿混信関数をできる限り小さくする解を見つけるための基準情報を提供するために用いることができる。
図８に示すように、該方法は、混信マップの形で提供された基準情報を考慮する遅延調整過程（６４１）へと続く。
遅延調製過程（６４１）は、無線発信機（４）について遅延値を一つずつ変更し、一番大きな利得をもたらす変更を選択することを可能にする。
それに続く至適化過程（６４２）は、完全に至適な遅延の組み合わせ［ｔ］にむけて収束を成立させるために、例えば、上述のタイプの模擬「焼鈍」型の至適化アルゴリズムを実施する。
至適化過程（６４２）には、混信マップの計算過程が続く。
これによって、次の遅延調整過程（６４１）で使われる基準情報が生成される。
そして、この反復は、設定された反復数に達するまで繰り返される。
発信サイトと遅延値の数が多いため、それぞれの反復にはネットワーク（Ｎ）のピクセル毎の複雑な計算を要するので、反復数は大きくならないよう（例えば、１００未満）選択することができる。
【００８４】
本発明の実施態様において、図８に図示した方法は、例えば、マイクロ秒自体ではなく、１０または２０マイクロ秒などの倍数値を選択することで、可能な遅延の減少値を用いることができる。
したがって、計算時間を短くしても計算の品質を高く維持することができる。
ただし、可能な遅延値の増加ピッチは、ガード間隔に対して小さな比率に、例えば、ガード間隔（ＧＩ）に対して少なくとも５分の１未満にとどめなければならない。
【００８５】
当然、１０マイクロ秒の程度の増加を用いて値が減らされたときは、可能な値を全て利用するために、第二部分に少なくとも一つの追加反復サイクルを付加することによって、図８に図示したプロセスを補完することを考えても良い。
【００８６】
例として、ＤＶＢ−ＴまたはＤＶＢ−Ｈ技術において、ＱＰＳＫ四位相偏移（４分の１Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｖｉｎｇ）コード化をともなう、（６８１７副搬送波に対応する）８ＫのＯＦＤＭモードでは、ガード間隔（ＧＩ）は２２４μｓに等しく取ることができる。
使用者が設定手段（１３）を用いてパラメータ設定することで、遅延変動範囲は該ガード間隔（ＧＩ）の長さの０から２倍の間とすることができる。
発信時差または発信遅延の最大範囲を設定するために、ネットワーク（Ｎ）の構造は当然考慮に入れられる。
これは値の間の増分が１μｓであるとき、４５０近い値になることがある。
本発明の方法に備えられた一つの選択肢は、収束加速のために２０マイクロ秒程度の値を使用していくつかの計算を実現することである。
収束に達したら、精密な至適化のために５μｓピッチに、ついで１μｓピッチへ移行することができる。
【００８７】
代案として、または補足として、本発明による方法は、ピクセルよりも大きな寸法（例えば、１ｋｍ×１ｋｍを超える寸法）のネットワーク（Ｎ）のメッシュへの配分を利用することができる。
特に、このようなメッシュへの配分は（率＿人口＿混信）関数の計算に用いることができる。
したがって、サービス区域の計算が典型的には数十メートルの解像度で行われるのに対し、干渉サイトが互いに数十キロメートル内に位置することを考慮して（実際、ガード間隔は１０ｋｍをはるかに超える干渉を排除するくらいまで十分長く設定することができる）、干渉計算は数ｋｍ2を基礎に実現することができる。
【００８８】
このためには、受信信号の出力最小値と最大値を保存しながら、所望の解像度で各発信サイトのサービス区域マップ（ＣＮ）をサブサンプリングすればよい。
実際、最小値は有効フィールドＣの評価に利用され、他方で最大値は混信フィールドの評価に利用される。
例えば、５０ｍの解像度（ピクセルの寸法）から２ｋｍの計算に移行すると、プロセスの第二部分における一回の反復の計算を１６００の比率で加速することができる。
もちろん、ガード間隔（ＧＩ）の長さを表面のメッシュの寸法に対して大きく、すなわち最小限１０倍で取らなければならないことから、この計算解像度は制限される。
ここでも、生成された率＿人口＿混信評価関数の計算を用いて、基本ピクセル（３０１、３０２、３０３）を考慮しながら、低解像度で実施した至適化を高解像度のいくつかの反復によって補足することができる。
【００８９】
本発明の利点の一つは、セルラー移動端末に向けてデジタル電気放送サービスを提供するために、単一の周波数のみを用いる無線ネットワーク（Ｎ）のサービス区域の品質利得、ならびに、エンジニアリング時間の利得を可能にすることである。
【００９０】
当業者には自明のごとく、本発明は、請求された本発明の適用範囲を逸脱することなく、他の数多くの特定の形での実施態様を可能にするが、結果として、これらの実施態様は例示として解釈されるものとし、付属の請求の範囲に定義された範囲内で変更が可能であり、本発明は上述の詳細によって限定されないものとする。
【図１】
2007104667.tif 000011
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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