(57)【要約】【課題】トレーリングアームを備えたサスペンション装置で、アクチュエータを使用することなく、ホイールセンタの軌跡の適正化を図る。【解決手段】左右の車輪３をそれぞれ回転自在に支持する左右のアクスル２と、各アクスル２を支持すると共に車両前後方向前方に延在する左右のトレーリングアーム１と、左右のトレーリングアーム１間を連結するトーションビーム４と、を備える。上記各トレーリングアーム１は、上下にオフセットとした２本のリンク部材５，９を介して車体８に連結し、側面視において、その２本のリンク部材５，９の軸線の交点Ｐを、当該２本のリンク部材５，９よりも車両前後方向前方且つ車輪３のホイールセンタよりも上方に位置させる。【選択図】        図３
2007055379.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪を回転自在に支持するアクスルと、そのアクスルを支持すると共に車両前後方向前方に延在する左右のトレーリングアームを備えたサスペンション装置において、
上記トレーリングアームは、少なくとも上下にオフセットとした２本のリンク部材を介して車体に連結し、側面視において、その２本のリンク部材の軸線の交点を、当該２本のリンク部材よりも車両前後方向前方且つ車輪の回転中心よりも上方に位置させることを特徴とするサスペンション装置。
【請求項２】
上記リンク部材を備えたトレーリングアームは、左右一対で構成され、且つその左右のトレーリングアーム間を連結するトーションビームを備えることを特徴とする請求項１に記載のサスペンション装置。
【請求項３】
上記２本のリンク部材の少なくとも１方のリンク部材の軸は、平面視において車両前後方向の軸線に対し車幅方向に傾斜して配置されていることを特徴とする請求項１に記載したサスペンション装置。
【請求項４】
上記２本のリンク部材のうち下側のリンク部材は、トレーリングアームの前端部に連結し、かつトレーリングアームとの連結点よりも車体との連結点の方が、車幅方向外方に位置することを特徴とする請求項３に記載したサスペンション装置。
【請求項５】
上記アクスルは、トレーリングアームに固定されたアクスルハウジングを介して支持されるサスペンション装置において、
上記２本のリンク部材のうち上側のリンク部材は、上記アクスルハウジングに連結すると共に、トレーリングアームとの連結点よりも車体との連結点の方が、車幅方向内方に位置することを特徴とする請求項３又は請求項４に記載したサスペンション装置。
【請求項６】
上記２本のリンク部材について、下側のリンク部材よりも上側のリンク部材の方が、車両前後方向後方に配置されていることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載したサスペンション装置。
【請求項７】
車輪を回転自在に支持するアクスルと、そのアクスルを支持すると共に車両前後方向前方に延在する左右のトレーリングアームを備えたサスペンション装置において、
上記トレーリングアームを車体に連結する連結部に、サスペンションストロークの回転中心を、トレーリングアーム前端部及び当該連結部よりも車両前後方向前方且つ車輪の回転中心よりも上方に位置させる回転中心設定手段を備えることを特徴とするサスペンション装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくともトレーリングアームを有するサスペンション装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のトレーリングアームを有するサスペンション装置としては、例えば特許文献１に記載の装置がある。
このサスペンション装置では、アクスルを支持して車両前後方向前方に延びるトレーリングアームの前端部を、アクチュエータを介して車体に連結し、このアクチュエータでトレーリングアームの前端部を上下方向に移動させてストローク時の傾角（軌道傾角）を変更したり、車輪の上下動に応じてトレーリングアーム前端部を前後方向に移動させて軌道傾角を変更したりするものである。これにより、軌跡傾角を増加させて乗り心地を高める設定と、軌跡傾角を減少させて急制動時や急発進時における車体の不要な移動を防止する設定とを任意に切り換えることが可能となる。
【特許文献１】特開平１０−２１７７３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記従来技術では、アクチュエータを配置しようとしても、レイアウト等によりアクチュエータを設けるスペースが取れなかったり、車室内に張り出させる必要があったりする場合がある。
また、アクチュエータを動作させるためのエネルギー源や、制御するコントローラおよびセンサが必要となる。
本発明は、上記のような点に着目してなされたもので、アクチュエータを使用することなく、ホイールセンタの軌跡の適正化を図ることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本発明は、左右の車輪をそれぞれ回転自在に支持する左右のアクスルと、上記各アクスルを支持すると共に車両前後方向前方に延在する左右のトレーリングアームと、左右のトレーリングアーム間を連結するトーションビームと、を備え、
上記各トレーリングアームは、上下にオフセットとした２本のリンク部材を介して車体に連結し、側面視において、その２本のリンク部材の軸線の交点を、当該２本のリンク部材よりも車両前後方向前方且つ車輪の回転中心よりも上方に位置させることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００５】
本発明によれば、アクチュエータを使用することなく、ホイールセンタの軌跡の適正化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
次に、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。
図１は、本実施形態のサスペンション装置を示す側面図であり、図２は平面図である。
まず構成について説明すると、図１及び２のように、左右一対のトレーリングアーム１がそれぞれ車両前後方向に延び、その各トレーリングアーム１の後部には、アクスルブラケット１２を介してアクスル２が支持されており、該アクスル２に対し車輪３が回転自在に支持されている。さらに、左右のトレーリングアーム１の前端部間がトーションビーム４で連結されることでトーションビーム式のサスペンション装置を構成する。図１中、符号１３はショックアブソーバ、符号１４はサスペンションスプリングを示す。
【０００７】
各トレーリングアーム１の前端部は、下側リンク部材５を介して車体８に対し上下方向へ揺動可能に連結している。すなわち、下側リンク部材５は、車両前後方向に延び、その後端部が、ブッシュ６を介して上下方向へ揺動可能にトレーリングアーム１の前端部に連結すると共に、その前端部が、ブッシュ７を介して上下方向へ揺動可能に車体８に連結されている。その下側リンク部材５の軸は、側面視において、後端部よりも前端部が上側に位置して前上がりに傾斜し、また、平面視においては、後端部よりも前端部が車幅方向外側に位置するように傾斜している。また、各ブッシュ６，７は、下側リンク部材５の軸に対し、直交かつ車幅方向に軸を向けて配置されている。
【０００８】
また、上記下側リンク部材５よりも後方位置かつ該下側リンク部材５よりも上方に上側リンク部材９を備え、該上側リンク部材９によってもトレーリングアーム１は車体８に連結されている。上側リンク部材９は、車両前後方向に延び、その後端部が、ブッシュ１０を介して上下方向に揺動可能にアクスルブラケット１２の上部に連結し、前端部が、ブッシュ１１を介して上下方向に揺動可能に車体８に連結している。本実施形態では、上側リンクの軸は、車両前後方向の軸線に対し車幅方向に傾いてはいない。
そして、図３に示すように、側面視において、上記下側リンク部材５の軸線Ｌ１と上側リンク部材９の軸線Ｌ２との交点Ｐを、両リンク部材５，９よりも車両前後方向前方で且つホイールセンタＷ／Ｃよりも上方に位置するように、両リンク部材５，９の軸の上下方向の傾斜を設定する。
【０００９】
次に、上記構成のサスペンション装置の動作や作用・効果について説明する。
上記構成のサスペンション装置では、上下のリンク部材５，９の交点Ｐをストロークの回転中心とし、その回転中心Ｐが、ホイールセンタＷ／Ｃより車両前後方向前方かつ上方に位置することから、サスペンションがバウンド方向にストロークすると、図４に示すように、ホイールセンタＷ／Ｃは後方に移動しつつ上方に移動することで、突起乗り越し時などの前後入力を緩和、つまりハーシュネスを少なくすることができる。
【００１０】
このとき、本実施形態では、上下のリンク部材５，９によってストローク時の回転中心を規制しているので、後部フロアを低くするために、トレーリングアーム１の前端部側をホイールセンタＷ／Ｃよりも低く配置しても上記効果（ハーシュネス低減）を得ることができる。すなわち、単純にトレーリングアーム１の前端部を車体８に連結する場合には、トレーリングアーム１の前端部側をホイールセンタＷ／Ｃよりも低く配置するとハーシュネスは増大するが、本実施形態ではそのようなことが回避される。
【００１１】
また、上下のリンク部材５，９によって、当該リンク部材５，９の位置よりも、ストロークの回転中心を車両前後方向前方へ設定できることから、ストロークの回転中心とトーションビーム４との前後間隔を長く設定することができ、その両者の間隔により決定されるキャンバ角変化を大きく設定することができる結果、対地キャンバを小さく設定することも可能となる。すなわち、図５のように、トーションビーム式のサスペンションにおけるロール挙動時のキャンバ角変化は、ストローク回転中心Ａとトーションビーム４の捩り中心Ｂとを結んだ直線を中心軸とした軌跡から作られる。この際、トレッドを一定と考えた場合、Ａ〜Ｂ間距離が長い方がキャンバ方向の変化は大きくなり、車体８との相対キャンバが大きくなるほど、対地キャンバは小さくなる。
【００１２】
また、車両旋回時に車輪３に横力が作用する。このとき、左右の下側リンク部材５が平面視でハの字状となるように、各下側リンク部材５の軸を、車両前後方向軸線から車幅方向に傾斜するように配置していることから、上記旋回時の横力の一部を、下側リンク部材５の軸方向の剛性で受け持つことができる。この結果、旋回時の横力に対するタイヤの支持剛性が、その分大きくなって、操縦安定性の向上に寄与する。
【００１３】
またこのとき、下側リンク部材５の前端部側を相対的に車幅外側となるように傾けることで、左右の下側リンク部材５間の空間を大きくとることが可能となる。通常、上記空間位置にガソリンタンクが配置されたり、後部フロアが配置されたりするが、車両前後方向に延びる下側リンク部材５を設けても、上記のように空間を大きく取れることで、ガソリンタンクの配置自由度の低下や後部フロアの持ち上がりを抑えることができる。ただし、このような点の効果を考えなければ、下側リンク部材５について、前端部が車幅方向内側となるように傾斜させて、左右の下側リンク部材５をハの字状に配置しても良い。
【００１４】
またこのとき、上側リンク部材９は、下側リンク部材５よりも後方に配置され、しかも前端部がトレーリングアーム１の前端部よりも後方に配置されていることから、上側リンク部材９によってトレーリングアーム１より前側の空間に干渉することが回避される。また、上側リンク部材９を後方に配置するほど、上側リンク部材９の上下傾斜角が同じでも、上下のリンク部材５，９の軸線の交点を車両前後方向前方にもっていくことができる。
【００１５】
ここで、上記実施形態では、左右の下側リンク部材５をハの字状に配置する場合を例示しているが、図６のように、左右の上側リンク部材９をハの字状に配置して、タイヤに加わる横力の一部を上側リンク部材９の剛性を受けるようにして、タイヤ支持剛性を向上させるようにしても良い。この場合には、図６のように、上側リンク部材９の前端部を相対的に車幅方向内側にくるように傾斜する方が好ましい。後端部は、車輪３に位置することから、前端部側を内側に配置する方が配置自由度を高くすることができる。
【００１６】
また、図７のように上側リンク部材９及び下側リンク部材５の両方を共にハの字状に配置しても良い。この場合には、さらにタイヤ支持剛性を向上させることができる。
また、本実施形態では、アクスルブラケット１２を、上側リンク部材９をトレーリングアーム１に連結するブラケットとして兼用しているが、別途、上側リンク部材９用のブラケットをトレーリングアーム１に立設して、該ブラケット１２に上側リンク部材９の後端部を連結しても良い。ただし、アクスルブラケット１２を兼用した方が、部品点数が少なく抑えられたりする効果を有する。
【００１７】
また、上記実施形態では、左右のトレーリングアーム１の前端部をトーションビーム４で連結する構成を例示しているが、トーションビーム４で左右のトレーリングアーム１の途中位置や後部を連結するサスペンション装置であっても良い。
また、上記実施形態では、左右のトレーリングアーム１をトーションビーム４で連結するサスペンション装置を例示しているが、左右のトレーリングアーム１をトーションビーム４で連結しないタイプのサスペンション装置に採用しても良い。
また、上記実施形態では、各トレーリングアーム１と車体８とを連結するリンク部材として下側リンク部材５と上側リンク部材９とをそれぞれ１本づつで構成した場合を例示しているが、例えば下側リンク部材５を２本のリンク部材で構成しても良いし、棒状ではなく板状の部材から構成しても良い。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に基づく実施形態に係るサスペンション装置を示す側面図である。
【図２】本発明に基づく実施形態に係るサスペンション装置を示す平面図である。
【図３】本発明に基づく実施形態に係る上下のリンク部材の関係を示す側面図である。
【図４】本発明に基づく実施形態に係る軌跡傾角を示す図である。
【図５】対地キャンバを説明する図である。
【図６】本発明に基づく実施形態に係るサスペンション装置の別例を示す平面図である。
【図７】本発明に基づく実施形態に係るサスペンション装置の別例を示す平面図である。
【符号の説明】
【００１９】
１  トレーリングアーム
２  アクスル
３  車輪（タイヤ）
４  トーションビーム
５  下側リンク部材
９  上側リンク部材
１２  アクスルブラケット
Ｗ／Ｃ  ホイールセンタ
Ｐ  ストローク時の回転中心
【図１】
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【図２】
2007055379.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2007055379.tif 000007
【図６】
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【図７】
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