(57)【要約】【課題】半導体レーザー等の可干渉光を用いて像形成を行った場合でも、導電性基体の粗面化等の処理をしなくても、干渉縞模様の画像欠陥の発生を防止し、良好な画像を形成することが可能で、電気特性も優れた電子写真感光体及び画像形成装置を提供すること。【解決手段】導電性基体上に、少なくとも、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂及び有機ケイ素化合物で表面処理された金属酸化物粒子を含有する下引き層と、感光層とを有することを特徴とする電子写真感光体、及び、それを用いた画像形成装置、及び、かかる電子写真感光体に対し可干渉光で像露光することを特徴とする画像形成方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、少なくとも、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂及び有機ケイ素化合物で表面処理された金属酸化物粒子を含有する下引き層と、感光層とを有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
該ポリアミド樹脂が、その構造中に、下記一般式（１）で表されるジアミン化合物の繰り返しユニットを含むものである請求項１に記載の電子写真感光体。
【化１】
2007256465.tif 000010
［式（１）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立して置換基を有していてもよいシクロヘキサン環を表し、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はアリール基を表す。］
【請求項３】
該感光層が、少なくともフタロシアニン顔料を含有するものである請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３の何れかの請求項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
可干渉光像露光装置を搭載した請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
請求項１ないし請求項３の何れかの請求項に記載の電子写真感光体に対し、可干渉光で像露光することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置に関し、更に詳しくは、特に露光手段として、例えば半導体レーザー光等のような可干渉光を用いて像形成を行う電子写真装置に搭載され、少なくとも下引き層と感光層を有し、電気特性や画像特性が良好な電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真感光体には、セレン、セレン−テルル合金、セレン化ヒ素、硫化カドミウム等の無機系光導電物質が広く用いられてきた。一方、近年では低公害であり、製造が容易な有機系の光導電物質を感光層に用いた研究が盛んになっている。特に光を吸収して電荷を発生する機能と、発生した電荷を輸送する機能を分離した電荷発生層及び電荷輸送層からなる積層型の感光体が主流となっている。
【０００３】
電子写真感光体は、導電性基体上に感光層を形成したものが基本構成である。そして、導電性基体からの電荷注入や導電性基体の欠陥による画像欠陥の解消、感光層との接着性向上、帯電性の改善等のために、感光層と導電性基体との間に下引き層を設けることが行われている。
【０００４】
下引き層としては、例えば、ポリビニルメチルエーテル、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、メチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、ポリアミド、カゼイン、ゼラチン、ポリエチレン、ポリエステル、フェノール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、エポキシ樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリウレタン、ポリグルタミン酸、ポリアクリル酸等の樹脂材料を用いることが知られている。そして、これらの樹脂材料の中でも特に可溶性ポリアミド樹脂が好ましいとされている（例えば、特許文献１、２、３参照）。
【０００５】
また、低温低湿下での繰り返し特性改良と塗布時の酸化チタン粒子の凝集を抑えるために、アルコール可溶性ナイロン樹脂を主成分とし、更にポリビニルアセタール樹脂を含有する下引き層が知られている（特許文献４参照）。
【０００６】
更に、低温低湿下等の電気特性を改善するために、ポリアミド樹脂に酸化チタン粒子のような金属酸化物粒子を分散させた下引き層が知られている。更に、分散されている金属酸化物粒子は、ポリシロキサンやシラン化合物等の有機ケイ素化合物で処理されているものが、吸水性を抑制でき、画像特性及び環境特性を良くすることが知られている。
【０００７】
最近はデジタル化の流れの中で、電子写真装置も、デジタル方式の装置が主流になってきた。デジタル方式の電子写真装置は、半導体レーザー等の可干渉光を用いて像形成を行うために、干渉縞模様の画像欠陥も抑制する必要が生じてくる。この原因は電荷発生層を透過した光が導電性基体表面あるいは、下引き層表面で反射し、この反射光と電荷輸送層表面での反射光との干渉を生じたものによると考えられる。
【０００８】
これら、干渉縞模様の画像欠陥を抑制する方法として、引抜されたアルミニウム、スチール等の導電性基体外周面を微細な粗面に加工し、その上層に下引き層を設けることで、導電性基体表面及び下引き層表面での反射光を乱反射させる方法がとられてきた。
【０００９】
従来から行われてきた導電性基体の粗面化法として、サンドペーパーや砥石あるいは超硬鋼バイト、ダイヤモンドバイト等を使って導電性基体の表面を研削する方法；導電性基体表面に研磨剤又は研磨剤を液体に分散させたものを噴射して粗面を形成するサンドブラスト処理やホーニングを用いた方法；導電性基体表面にドライアイス粒子、高圧水、あるいはレーザービーム等を照射することにより粗面を形成する方法；導電性基体表面にエッチング加工を施す方法等が知られている。しかし、これらの方法では、導電性基体を構成する金属中の不純物や切削、研削時の削りカス、バイトかす等の介在物によって、導電性基体表面に凸状や凹状のスジやバリ等が発生しやすい、導電性基体表面に付着した研磨剤を充分に除去できない、粗面の均一性や作業の類雑さ、コスト高となること等が問題となっていた。
【００１０】
また、下引き層に大粒径粒子を含有させることにより、下引き層表面を粗面化する方法も知られている（例えば、特許文献５、６参照）。しかしながら、下引き層形成用の塗布液に大粒子を含有させることは、塗布液の保存安定性が悪くなる、又は塗布欠陥を発生させやすくなる等という問題点があった。また、特許文献６には、添加する大粒子を比重の小さな化合物にすることにより、上記問題点を改善する方法が記載されているが、完全に上記問題点を克服できているわけではなかった。
【００１１】
【特許文献１】特開昭５１−１１４１３２号公報
【特許文献２】特開昭５２−０２５６３８号公報
【特許文献３】特開昭５６−０２１１２９号公報
【特許文献４】特開平０８−１６６６７７号公報
【特許文献５】特開平０３−１４６９５８号公報
【特許文献６】特開２００１−１３４００２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は上記背景技術に鑑みてなされたものであり、その課題は、半導体レーザー等の可干渉光を用いて像形成を行う電子写真装置に用いた場合でも、導電性基体に対して粗面化等の処理をすることなく、また、下引き塗布液の保存安定性を悪くするような大粒径粒子を添加することなく、干渉縞模様の画像欠陥の発生を防止し、良好な画像を形成することが可能で、電気特性上の不具合が起こらない高性能な電子写真感光体、及び該電子写真感光体を用いた画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、少なくとも２種類の特定の樹脂を下引き層に含有させ、特定の表面処理が施された金属酸化物粒子を分散させることによって、高温高湿下での実写特性（環境特性）や電気特性を良好に維持しつつ、導電性基体の粗面化等の処理をしなくても、干渉縞模様の画像欠陥の発生を防止できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１４】
すなわち、本発明は、導電性基体上に、少なくとも、
（１）ポリアミド樹脂、及び
（２）ポリビニルアセタール樹脂、及び
（３）有機ケイ素化合物で表面処理された金属酸化物粒子
を含有する下引き層（Ａ）と、
感光層（Ｂ）
とを有することを特徴とする電子写真感光体を提供するものである。
【００１５】
また、本発明は、上記の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成装置を提供するものである。
【００１６】
また、本発明は、上記の電子写真感光体に対し、可干渉光で像露光することを特徴とする画像形成方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、電気特性、環境特性が良好で、半導体レーザー等の可干渉光を用いて像形成を行う電子写真装置に用いた場合に、導電性基体を粗面化しなくても、また、下引き層塗布液の保存安定性を悪くするような大粒径粒子を使用しなくても、干渉縞模様の画像欠陥の発生がない電子写真感光体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明について説明するが、本発明は以下の実施の具体的形態に限定されるものではなく、任意に変形して実施することができる。
【００１９】
［導電性基体］
本発明の電子写真感光体における導電性基体としては特に限定はないが、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属からなるもの；ポリエステルフィルム、紙、ガラス等の絶縁性基体の表面にアルミニウム、銅等の金属を蒸着したもの；導電材料をバインダー樹脂に分散させた導電層を設けたもの等が挙げられる。更には、アルミニウム等の金属上に導電材料を分散させた導電層を設けたものでも良い。なかでも、アルミニウム等の金属のエンドレスパイプを適当な長さに切断したものが好ましい。また、本発明では、アルミニウム系金属を押し出し成形して得られた肉厚管をしごき加工又は引き抜き加工したものを、切削せずにそのまま用いても良い。
【００２０】
導電性基体の表面には、画質に影響のない範囲で、例えば、酸化処理や薬品処理等の各種の処理を施すことができる。また、導電性基体の表面には陽極酸化被膜が形成されていてもよい。
【００２１】
［下引き層］
下引き層とは、導電性基体と全ての感光層（最も導電性基体に近い感光層）との間に位置し、実質的に電荷発生能がなく、絶縁性を有しており電荷輸送能を有する層をいう。
【００２２】
[[下引き層中の樹脂]]
本発明の電子写真感光体は、上記導電性基体の上に、少なくともポリアミド樹脂とポリビニルアセタール樹脂を含有する下引き層を有する。ここで、ポリアミド樹脂としては特に限定はないが、アルコール可溶性ポリアミド樹脂が、画像特性や環境特性が良好である点で好ましい。ここで、「アルコール可溶性ポリアミド樹脂」とは、本発明では、メタノールに、２０℃からメタノールの沸点までの温度範囲の中の何れか１点の温度で、少なくとも３質量％の濃度で溶解するポリアミド樹脂をいう。
【００２３】
かかるアルコール可溶性ポリアミド樹脂には、変成タイプと共重合タイプがあるが、何れも本発明で好ましく使用できる。変成タイプとしては、ナイロン６のＮ−メチル変成体、ナイロン６のメトキシメチル変成体、ナイロン８のＮ−エチル変成体、ナイロン８のエトキシメチル変成体等が挙げられるが、中でもナイロン６のメトキシメチル変成体が好ましい。
【００２４】
共重合タイプとしては、６ナイロン、８ナイロン、１１ナイロン、１２ナイロン、６６ナイロン、６１０ナイロン、６１２ナイロン、６２０ナイロン等の共重合体が挙げられ、中でも、６／６６／１１共重合ナイロン、６／６６／１２共重合ナイロン、６／６６／６１０共重合ナイロン、６／６６／６１０／１２共重合ナイロン等の三元系若しくは四元系の共重合ナイロンが好ましい。
【００２５】
また、下記一般式（１）で示されるジアミン化合物を繰り返しユニットとして有する共重合ポリアミド樹脂も、画像特性や塗布液の安定性の点で好ましい。更に、上記した共重合ナイロンであり、かつ、下記一般式（１）で示されるジアミン化合物を繰り返しユニットとして有するアルコール可溶性ポリアミド樹脂が、画像特性や塗布液の安定性の点で特に好ましい。
【００２６】
【化２】
2007256465.tif 000002
［式（１）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立して置換基を有していてもよいシクロヘキサン環を表し、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はアリール基を表す。］
【００２７】
式（１）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立して置換基を有していてもよいシクロヘキサン環を表すが、シクロヘキサン環Ａ及びＢの置換基としては、炭素数１〜８個のアルキル基、アルコキシ基等が挙げられる。特に好ましくは、メチル基又はエチル基である。また、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はアリール基を表す。このアルキル基としては炭素数１〜８個のアルキル基が好ましく、このアルコキシ基としては、炭素数１〜８個のアルコキシ基が好ましく、メトキシ基又はエトキシ基が特に好ましい。このアリール基としては低級アルキル置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基、アントリル基等が挙げられる。
【００２８】
一般式（１）で示されるジアミン化合物と共に繰り返しユニットとして共重合ポリアミド樹脂に含まれるものとして以下のものが好ましいものとして挙げられる。すなわち、ジアミン成分としては、ヘキサメチレンジアミン等のアルキレンジアミン類等が挙げられ、ジカルボン酸成分としては、コハク酸、アジピン酸、ヘキサメチレンジカルボン酸、オクタメチレンジカルボン酸、デカメチレンジカルボン酸、オクタデカメチレンジカルボン酸等のアルキレンジカルボン酸類等が挙げられ、アミノ基とカルボキシル基を1分子中に含む成分としては、アミノ酸類等が挙げられ、環状アミド成分としては、γ−ブチロラクタム、δ−バレロラクタム、ε−カプロラクタム等のラクタム類が挙げられる。
【００２９】
ポリアミド樹脂の数平均分子量としては特に限定はないが、５０００から５万の範囲が好ましく、より好ましくは１万から３万の範囲である。数平均分子量が大きすぎると、下引き層形成用塗布液に対する溶解性が低下したり、下引き層の塗布形成に要する時間が長くなる場合があり、小さすぎると、充分な膜厚や強度を有する下引き層の形成が困難になる場合がある。
【００３０】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体の上に、少なくとも上記ポリアミド樹脂に加えて、更にポリビニルアセタール樹脂を含有する下引き層を有する。すなわち、本発明において、下引き層中には、ポリアミド樹脂以外に、少なくともポリビニルアセタール樹脂が含有される。ポリビニルアセタール樹脂としては特に限定はないが、例えば、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルアセトアセタール樹脂等が好ましいものとして挙げられる。
【００３１】
その中でも、ポリビニルブチラール樹脂が、電子写真感光体の感度の点で特に好ましい。本発明において、「ポリビニルブチラール樹脂」とは、ビニルアセタール単位の主成分がビニルブチラールであるものを指し、ビニルホルマール、ビニルアセトアセタール等の他のビニルアセタール単位が、ビニルアセタール単位全体に対して、５０モル％以下で含まれていてもよい。
【００３２】
ポリビニルアセタール樹脂は、酢酸ビニル単位、ビニルアルコール単位、ビニルアセタール単位の共重合樹脂であるが、組成比（モル比）としては、酢酸ビニル単位が０．１モル％から２０モル％、ビニルアルコール単位が１０モル％から５５モル％、ビニルアセタール単位が４０モル％から８５モル％が好ましく、酢酸ビニル単位が０．１モル％から１５モル％、ビニルアルコール単位が２０モル％から５０モル％、ビニルアセタール単位が４５モル％から７５モル％が特に好ましい。更には、ポリ酢酸ビニル単位が０．１モル％から１０モル％、ポリビニルアルコール単位が３０モル％から４５モル％、ポリビニルアセタール単位が５０モル％から７０モル％がより好ましい。
【００３３】
ここで、それぞれの単位のモル％の意味は、酢酸ビニル単位とビニルアルコール単位の場合には、主鎖の炭素数２個分を１単位として数え、ビニルアセタール単位の場合には、主鎖の炭素数４個分を１単位として数えるものとする。
【００３４】
ビニルアセタール単位が多すぎると、下引き層の塗布溶剤として好ましいメタノール等の低級アルコールに溶解しにくかったり、感光層の塗布溶剤に溶解しやすくなったりする場合がある。一方、少なすぎる場合は、干渉縞模様の発生を抑制する効果が小さくなる場合がある。
【００３５】
また、平均重合度は特に限定はないが、２００から５０００が好ましく、１０００から３０００が特に好ましい。平均重合度が大きすぎると、塗布液の粘度が大きくなりすぎ、塗布速度が遅くならざるを得ない場合があり、小さすぎると、塗布液の粘度が小さくなりすぎ、所望の厚さの下引き層を形成することが困難になる場合がある。
【００３６】
下引き層中のポリアミド樹脂とポリビニルアセタール樹脂の含有比率は、ポリアセタール樹脂がポリアミド樹脂に対して、１０質量％から１００質量％が好ましく、特に好ましくは、１５質量％から４０質量％である。ポリアセタール樹脂の含有量が少なすぎると、干渉縞模様の発生を抑制する効果が小さくなる場合があり、一方、ポリアセタール樹脂の含有量が多すぎると、下引き層上に感光層を形成する場合に、下引き層が一部溶解したり、画像特性が悪くなったりする場合がある。
【００３７】
[[下引き層中の金属酸化物粒子]]
また、本発明においては、上記下引き層中に、有機ケイ素化合物で表面処理された金属酸化物粒子が含まれていることが、電気特性、画像特性等を向上させるために必須である。金属酸化物粒子としては、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化鉄、酸化ニッケル、酸化アンチモン、チタン酸ストロンチウム、チタン酸カルシム、チタン酸バリウム等が挙げられるが、バンドギャップが２〜４ｅＶのものが好ましく、その中でも、酸化チタン又は酸化亜鉛が特に好ましい。
【００３８】
酸化チタンの結晶型には、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスがあり、何れの結晶型でも用いることができるが、ルチル型が好ましい。
【００３９】
本発明においては、該金属酸化物粒子は、有機ケイ素化合物で表面処理されていることが必須であるが、有機ケイ素化合物で表面処理することによって、高温高湿下でのロングラン実写特性（以下、「環境特性」と略記する）が向上する。
【００４０】
有機ケイ素化合物としては表面処理に効果的であれば特に限定はないが、メチルハイドロジェンポリシロキサン、ポリメトキシシロキサン等のポリシロキサン化合物；メチルジメトキシシラン、メチルジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジクロロシラン、エチルトリクロロシラン等のシラン化合物等が好ましいものとして挙げられる。その中でも、メチルハイドロジェンポリシロキサン又はメチルジメトキシシランでの表面処理が、金属酸化物粒子との反応性が良好である等の点で特に好ましい。
【００４１】
金属酸化物粒子の粒子径は、塗布液の安定性、電気特性等の点で、体積平均一次粒子径で、１００ｎｍ以下が好ましく、特に好ましくは１０ｎｍ以上で５０ｎｍ以下である。金属酸化物粒子の粒子径が大きすぎる場合は、塗布液の安定性が悪くなる場合がある。
【００４２】
金属酸化物粒子が含まれている場合、金属酸化物粒子と樹脂の比率は任意に選ぶことができるが、塗布液の安定性、電気特性及び画像特性の面から、全樹脂１質量部に対して、０．５質量部から６質量部の範囲が好ましい。特に好ましくは、０．８質量部から４質量部の範囲である。金属酸化物粒子が多すぎる場合は、画像特性や塗布液の安定性が悪くなる場合があり、少なすぎる場合は電気特性が悪くなる場合がある。
【００４３】
[[下引き層中のその他の成分]]
本発明の電子写真感光体の下引き層には、その他に、必要に応じて、酸化防止剤、レベリング剤等の添加剤、導電剤、他の樹脂等を加えても良い。
【００４４】
[[下引き層の膜厚、製造方法等]]
上記下引き層を塗布する際に使用される溶媒、分散媒としては、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、アミルアルコール等が用いられる。好ましくは、メチルアルコール、ｎ−プロピルアルコール又はイソプロピルアルコールである。これらの溶媒は、１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を混合して用いてもよい。また、トルエン、キシレン、テトラヒドロフラン等の溶媒を６０質量％以下で含んでいてもよい。
【００４５】
下引き層の膜厚は、通常０．１μｍ〜３０μｍ程度で設けられるが、好ましくは０．３μｍ〜１５μｍで、更に好ましくは０．５μｍ〜１０μｍである。膜厚が大きすぎると電気特性が悪くなる場合があり、小さすぎると画像特性が悪くなる場合がある。
【００４６】
下引き層の塗布は、ある程度均一に塗布できる方法であれば、いかなる塗布方法を用いてもよいが、浸漬塗布方法、スプレー塗布方法、ノズル塗布方法等を用いて常法に従って塗布されることが好ましく、中でも、浸漬塗布方法が生産効率に優れる点で好ましい。
【００４７】
浸漬塗布法の一例としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、金属酸化物粒子及び要すればその他の成分を溶媒・分散媒に加えて、全固形分濃度が、塗布液全体に対して、好ましくは１〜５０質量％、特に好ましくは１０〜３５質量％にする。塗布液の粘度については、好ましくは３ｍＰａ・ｓ以上、特に好ましくは１０ｍＰａ・ｓ以上、上限は、好ましくは１００ｍＰａ・ｓ以下、特に好ましくは６０ｍＰａ・ｓ以下に調整して、下引き層形成用の塗布液を調製する。
【００４８】
その後、塗膜を乾燥するが、必要かつ充分な乾燥が行われるように、乾燥温度、乾燥時間を調整する。乾燥温度は、通常１００〜２５０℃、好ましくは１１０〜１７０℃、更に好ましくは１１５〜１４０℃の範囲である。乾燥方法としては、熱風乾燥機、蒸気乾燥機、赤外線乾燥機、遠赤外線乾燥機等を用いた方法を挙げることができる。
【００４９】
［感光層一般］
本発明の電子写真感光体は下引き層に特徴があり、本発明における下引き層は、半導体レーザー等の可干渉光を用いて像形成を行った時に発生する干渉縞模様の画像欠陥を抑制するものであるから、一般的半導体レーザーに対して感光波長を有する点で、フタロシアニン顔料を感光層中に有することが好ましい。
【００５０】
また、本発明において「フタロシアニン顔料」とは、フタロシアニン骨格を有する化合物を言う。その具体例としては、無金属フタロシアニン；銅フタロシアニン、亜鉛フタロシアニン、鉛フタロシアニン等の、平面分子構造を有するフタロシアニン；オキシチタニウムフタロシアニン、オキシバナジウムフタロシアニン、クロロアルミニウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン等の、分子がシャトルコック構造を有するフタロシアニン；ジクロロ錫フタロシアニン、ジクロロ珪素フタロシアニン、ジヒドロキシ錫フタロシアニン、ジヒドロキシ珪素フタロシアニン等の、分子がこま型構造を有するフタロシアニン；等が挙げられる。
【００５１】
本発明に係るフタロシアニン顔料が単一種のフタロシアニン化合物から構成される場合、電子写真感光体としての特性の面を考慮すると、シャトルコック構造を有するフタロシアニン化合物が望ましい。また、シャトルコック構造を有するフタロシアニン化合物の中でも、一般的に電子写真感光体としての特性が良好であることから、フタロシアニン化合物分子の中心金属が、酸化物、塩化物又は水酸化物の形態をとることが好ましく、フタロシアニン結晶の構造の容易さからは、中心金属が酸化物の形態をとることがより好ましい。具体例としては、オキシチタニウムフタロシアニン又はオキシバナジウムフタロシアニンが好ましく、オキシチタニウムフタロシアニンがより好ましい。
【００５２】
このようなオキシチタニウムフタロシアニンの例としては、ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２゜）２７．３゜に最大回折ピークを示すものが挙げられるが、これに限定されるものではない。このオキシチタニウムフタロシアニンの結晶型は、一般にはＹ型あるいはＤ型と呼ばれているものであり、例えば、特開昭６２−０６７０９４号公報の第２図（同公報ではII型と称されている）、特開平２−００８２５６号公報の第１図、特開昭６４−０８２０４５号公報の第１図、電子写真学会誌第９２巻（１９９０年発行）第３号第２５０〜２５８頁（同刊行物ではＹ型と称されている）に示されたものである。この結晶型オキシチタニウムフタロシアニンは、２７．３°に最大回折ピークを示すことが特徴であるが、これ以外に通常７．４°、９．７°、２４．２°にピークを示す。
【００５３】
回折ピークの強度は、結晶性、試料の配向性及び測定法により変化する場合もあるが、粉末結晶のＸ線回折を行う場合に通常用いられるブラッグ−ブレンターノの集中法による測定では、上記の結晶型オキシチタニウムフタロシアニンは２７．３°に最大回折ピークを有する。また、薄膜光学系（一般に薄膜法或いは平行法とも呼ばれる）により測定された場合には、試料の状態によっては２７．３°が最大回折ピークとならない場合があるが、これは結晶粉末が特定の方向に配向しているためと考えられる。
【００５４】
［積層型における電荷発生層］
感光層には、単層型と、電荷発生層と電荷輸送層に機能分離した積層型とがあるが、積層型が好ましい。該感光層が機能分離した積層型の場合は、該下引き層の上に電荷発生層が設けられ、電荷発生層には電荷発生物質が含有される。
【００５５】
電荷発生物質としては、フタロシアニン顔料が好ましく、上記した結晶型のフタロシアニン顔料が特に好ましい。フタロシアニン顔料は単一の化合物のみを用いてもよいし、いくつかの混合状態で用いてもよい。ここでのフタロシアニン顔料又は結晶状態における混合状態を形成する方法としては、それぞれの構成要素を後から混合して用いてもよいし、合成、顔料化、結晶化等のフタロシアニン顔料の製造・処理工程において混合状態を生じせしめたものでもよい。このような処理としては、酸ペースト処理、磨砕処理、溶剤処理等が用いられる。また、フタロシアニン顔料に、上記他の顔料が併用されていてもよい。
【００５６】
電荷発生物質は単独で、又はバインダー樹脂と共に用いられて、電荷発生層を形成する。電荷発生層のバインダー樹脂としては、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ビニルアルコール、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体若しくは共重合体、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、セルロースエーテル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられるが、フタロシアニン顔料の分散性等の面で、ポリビニルアセタールが好ましい。
【００５７】
電荷発生物質とバインダー樹脂の割合は、特に制限はないが、一般的には電荷発生物質１００質量部に対し、５〜５００質量部、好ましくは２０〜３００質量部のバインダーポリマーを使用する。また電荷発生層は上記電荷発生物質の蒸着膜であってもよい。また電荷発生層は、必要に応じて塗布性を改善するためのレベリング剤、酸化防止剤、増感剤等の各種添加剤を含んでいてもよい。
【００５８】
電荷発生層を形成する場合、電荷発生物質をボールミル、超音波分散器、ペイントシェイカー、アトライター、サンドグラインダ等により適当な分散媒に分散又は溶解し、必要に応じてバインダー樹脂を添加して電荷発生層形成用塗布液を調整し、この塗布液を塗布形成する。電荷発生物質が単独で用いられる場合には、上記分散液にバインダーを添加せずに塗布液を調整し、塗布してもよいし、蒸着やスパッタリング等の方法で形成してもよい。電荷発生層の膜厚は、通常０．０５〜５μｍ、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００５９】
［積層型における電荷輸送層］
該電荷発生層の上に電荷輸送層が設けられる。電荷輸送層は少なくともバインダー樹脂と電荷輸送物質を含有しているが、必要に応じて電子吸引性化合物、可塑剤、顔料、その他の添加剤等を含有していても良い。
【００６０】
本発明の電子写真感光体が機能分離型の感光層を有する場合、電荷輸送層中の電荷輸送物質としては、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリアセナフチレン等の高分子化合物；ジフェノキノン誘導体、２，４，７−トリニトロフルオレノン等の芳香族ニトロ化合物、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、ピラゾリン誘導体、チアジアゾール誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、エナミン化合物、これらの化合物が複数結合されたもの、又はこれらの化合物からなる基を主鎖若しくは側鎖に有する重合体等が挙げられる。なお、上記電荷輸送物質は、２種類以上を混合して使用してもよい。
【００６１】
電荷輸送層のバインダー樹脂としては、上記電荷輸送物質と相溶性が良く、塗膜形成後に電荷輸送物質が結晶化したり、相分離したりしないものが好ましい。それらの例としては、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ビニルアルコール、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロースエステル、セルロースエーテル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。
【００６２】
電子吸引性化合物としては、テトラシアノキノジメタン、ジシアノキノメタン、ジシアノキノビニル基を有する芳香族エステル類等のシアノ化合物、２，４，６−トリニトロフルオレノン等のニトロ化合物、ペリレン等の縮合多環芳香族化合物、ジフェノキノン誘導体、キノン類、アルデヒド類、ケトン類、エステル類、酸無水物、フタリド類、置換及び無置換サリチル酸の金属錯体、置換及び無置換サリチル酸の金属塩、芳香族カルボン酸の金属錯体、芳香族カルボン酸の金属塩が挙げられる。好ましくは、シアノ化合物、ニトロ化合物、縮合多環芳香族化合物、ジフェノキノン誘導体、置換及び無置換サリチル酸の金属錯体、置換及び無置換サリチル酸の金属塩、芳香族カルボン酸の金属錯体、芳香族カルボン酸の金属塩が用いられる。
【００６３】
電荷輸送物質とバインダー樹脂の含有割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して、電荷輸送物質１０質量部以上が好ましく、３０質量部以上が特に好ましい。また、２００質量部以下が好ましく、１５０質量部以下が特に好ましい。バインダー樹脂の含有割合が大きくなりすぎると、電気特性が悪くなる場合がある。また、電荷輸送物質は、通常バインダー樹脂と相溶性があり、感光層の機械的特性への影響度が高く、そのため電荷輸送物質の含有割合が大きくなりすぎると感光層の機械的強度が低下する場合がある。
【００６４】
電荷輸送層に、成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるため又は感光層の機械的強度を更に向上させるために、周知の可塑剤、滑剤、分散補助剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、染料、顔料、増感剤、レベリング剤、安定剤、流動性付与剤、架橋剤等の添加物を含有させることも好ましい。酸化防止剤の例としては、例えば、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また染料、顔料の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられ、界面活性剤の例としては、シリコ−ンオイル、フッ素系オイル等が挙げられる。
【００６５】
電荷輸送層の形成方法は後述するが、電荷輸送層の膜厚は、通常１０μｍ〜５０μｍ、好ましくは１３μｍ〜３５μｍである。
【００６６】
［単層型における感光層］
該感光層が単層型の場合は、該下引き層上に単層の感光層が設けられる。該単層の感光層は、少なくとも上記で記載したフタロシアニン顔料とバインダー樹脂を含有することが好ましい、上記の他の電荷発生物質や上記の電荷輸送物質や上記の電子吸引性物質が含まれていてもよい。
【００６７】
この際、電荷発生物質の粒子径は充分小さいことが必要であり、好ましくは１μｍ以下、より好ましくは、０．５μｍ以下で使用される。単層型感光層内に分散又は溶解される電荷発生物質の量は、感光層全体に対して、例えば、０．５〜５０質量％の範囲である。少なすぎると充分な感度が得られず、多すぎると帯電性の低下、感度の低下等の弊害がある。特に好ましくは、１〜２０質量％の範囲で使用される。電荷輸送物質とバインダー樹脂の含有割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して、電荷輸送物質３０質量部以上が好ましく、４０質量部以上が特に好ましい。また、８０質量部以下が好ましく、６０質量部以下が特に好ましい。
【００６８】
積層型感光層における電荷輸送層の場合と同じく、バインダー樹脂の含有割合が大きくなりすぎると電気特性が悪くなる場合がある。また、電荷輸送物質は、通常バインダー樹脂と相溶性があるため、電荷輸送物質の含有割合が大きくなりすぎると、感光層の機械的強度が低下する場合がある。更に、単層型感光層には、積層型感光層における電荷輸送層に配合できるものと同様の添加剤が使用できる。
【００６９】
所定の成分を配合して得られた塗布液を、下引き層上に塗布、乾燥し、単層型感光層を形成するが、その膜厚は、通常２μｍ〜７０μｍ、好ましくは１０μｍ〜４５μｍ、特に好ましくは２０μｍ〜３５μｍである。
【００７０】
［感光層一般の製造方法等］
上記各層を塗布する際に使用される溶媒、分散媒としては、ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、１，２ージクロルエタン、１，２ージクロルプロパン、１，１，２−トリクロルエタン、１，１，１−トリクロルエタン、トリクロルエチレン、テトラクロルエタン、ジクロルメタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセルソルブ、等が挙げられる。これらの溶媒は、１種類単独で使用してもよく、又は２種類以上を混合して用いてもよい。
【００７１】
感光層の塗布形成方法としては、電子写真感光体の感光層を塗布形成するのに通常用いられる、スプレー塗布法、バーコーター法、ブレード法、ロールコーター法、ワイヤーバー塗布法、ナイフコーター塗布法、スパイラル塗布法、リング塗布法、浸漬塗布法、スピンナー塗布法等、何れの塗布方法も用いることができる。塗布液を塗布後、乾燥することにより感光層を得る。
【００７２】
スプレー塗布法としては、エアスプレー、エアレススプレー、静電エアスプレー、静電エアレススプレー、回転霧化式静電スプレー、ホットスプレー、ホットエアレススプレー等があるが、均一な膜厚を得るための微粒化度、付着効率等を考えると回転霧化式静電スプレーにおいて、再公表平１−８０５１９８号公報に開示されている搬送方法、すなわち円筒状ワークを回転させながらその軸方向に間隔を開けることなく連続して搬送する方法を用いることにより、総合的に高い付着効率で膜厚の均一性に優れた電子写真感光体を得ることができる。
【００７３】
スパイラル塗布法としては、特開昭５２−１１９６５１号公報に開示されている注液塗布機又はカーテン塗布機を用いた方法、特開平１−２３１９６６号公報に開示されている微小開口部から塗料を筋状に連続して飛翔させる方法、特開平３−１９３１６１号公報に開示されているマルチノズル体を用いた方法等が用いられる。
【００７４】
浸漬塗布法としては、一例としては以下のような電荷輸送層の塗布形成手順が挙げられる。電荷輸送物質、バインダー樹脂、溶剤等を用いて、全固形分濃度が好ましくは１５質量％以上、特に好ましくは４０質量％以下であって、粘度が好ましくは５０ｍＰａ・ｓ以上、特に好ましくは１００ｍＰａ・ｓ以上、好ましくは７００ｍＰａ・ｓ以下、特に好ましくは５００ｍＰａ・ｓ以下の電荷輸送層形成用の塗布液を調製する。ここで実質的に塗布液の粘度はバインダー樹脂の分子量により決まるが、前記した通り、分子量が低すぎる場合には感光層の機械的強度が低下するため、これを損なわない程度の分子量を持つバインダー樹脂を使用することが好ましい。このようにして調製された塗布液を用いて浸漬塗布法により電荷輸送層等の感光層が形成される。
【００７５】
その後、塗膜を乾燥するが、必要かつ充分な乾燥が行われる様に、乾燥温度、乾燥時間を調整する。乾燥温度は、通常１００〜２５０℃、好ましくは１１０〜１７０℃、更に好ましくは１１５〜１４０℃の範囲である。乾燥方法としては、熱風乾燥機、蒸気乾燥機、赤外線乾燥機、遠赤外線乾燥機等を用いた方法を挙げることができる。
【００７６】
更に、本発明の電子写真用感光体の感光層は、単層型でも、機能分離した積層型でも、成膜性、可とう性、塗布性、機械的強度を向上させるために周知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、レベリング剤を含有していてもよい。更に、感光層の上に、機械的特性の向上及びオゾン、ＮＯｘ等の耐ガス特性向上のために、オーバーコート層を用いても良い。更に必要に応じて、接着層、中間層、透明絶縁層等を有していてもよいことは言うまでもない。
【００７７】
［画像形成装置］
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。ただし、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。
【００７８】
図１に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体１、帯電装置２，露光装置３及び現像装置４を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置５、クリーニング装置６及び定着装置７が設けられる。
【００７９】
電子写真感光体１は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図１ではその一例として、円筒状の導電性基体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体１の外周面に沿って、帯電装置２、露光装置３、現像装置４、転写装置５及びクリーニング装置６がそれぞれ配置されている。
【００８０】
帯電装置２は、電子写真感光体１を帯電させるもので、電子写真感光体１の表面を所定電位に均一帯電させる。図１では帯電装置２の一例としてローラ型の帯電装置（帯電ローラ）を示しているが、他にもコロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、帯電ブラシ等の接触型帯電装置等が用いられる。
【００８１】
なお、電子写真感光体１及び帯電装置２は、多くの場合、この両方を備えたカートリッジ（以下、「感光体カートリッジ」という場合がある）として、画像形成装置の本体から取り外し可能に設計されている。そして、例えば、電子写真感光体１や帯電装置２が劣化した場合に、この感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することができるようになっている。また、トナーについても、多くの場合、トナーカートリッジ中に蓄えられて、画像形成装置本体から取り外し可能に設計され、使用しているトナーカートリッジ中のトナーが無くなった場合に、このトナーカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいトナーカートリッジを装着することができるようになっている。更に、電子写真感光体１、帯電装置２、トナーが全て備えられたカートリッジを用いることもある。
【００８２】
露光装置３は、電子写真感光体１に像露光を行なって、電子写真感光体１の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はなく、露光装置３の光源としては、例えば、ハロゲンランプ；蛍光灯；半導体レーザー、Ｈｅ−Ｎｅレーザー等のレーザー；ＬＥＤ等が挙げられる。
【００８３】
本発明の電子写真感光体は、可干渉光で像露光しても、干渉縞模様の画像欠陥が発生しにくいことが特徴であるから、露光装置３が可干渉光像露光装置であることが、本発明の電子写真感光体の効果を発揮するために好ましい。露光装置３の光源として特に好ましくは半導体レーザーである。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。
【００８４】
露光を行なう際の光の波長は任意であるが、例えば波長が７８０ｎｍの単色光、波長６００ｎｍ〜７００ｎｍのやや短波長寄りの単色光、波長３８０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長の単色光等で露光を行なえばよい。
【００８５】
現像装置４は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像等の乾式現像方式や、湿式現像方式等の任意の装置を用いることができる。図１では、現像装置４は、現像槽４１、アジテータ４２、供給ローラ４３、現像ローラ４４及び規制部材４５からなり、現像槽４１の内部にトナーＴを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーＴを補給する補給装置（図示せず）を現像装置４に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジ等の容器からトナーＴを補給することが可能に構成される。
【００８６】
供給ローラ４３は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ４４は、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル等の金属ロール又はこうした金属ロールにシリコン樹脂、ウレタン樹脂若しくはフッ素樹脂等を被覆した樹脂ロール等からなる。この現像ローラ４４の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。
【００８７】
現像ローラ４４は、電子写真感光体１と供給ローラ４３との間に配置され、電子写真感光体１及び供給ローラ４３に各々当接している。供給ローラ４３及び現像ローラ４４は、回転駆動機構（図示せず）によって回転される。供給ローラ４３は、貯留されているトナーＴを担持して、現像ローラ４４に供給する。現像ローラ４４は、供給ローラ４３によって供給されるトナーＴを担持して、電子写真感光体１の表面に接触させる。
【００８８】
規制部材４５は、シリコン樹脂、ウレタン樹脂等の樹脂ブレード；ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅等の金属ブレード又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材４５は、現像ローラ４４に当接し、ばね等によって現像ローラ４４側に所定の力で押圧（一般的なブレード線圧は５〜５００ｇ／ｃｍ）される。必要に応じて、この規制部材４５に、トナーＴとの摩擦帯電によりトナーＴに帯電を付与する機能を具備させてもよい。
【００８９】
アジテータ４２は、回転駆動機構によってそれぞれ回転するようになっており、トナーＴを攪拌するとともに、トナーＴを供給ローラ４３側に搬送する。アジテータ４２は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。
【００９０】
転写装置５は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写等の静電転写法、圧力転写法、粘着転写法等、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置５が電子写真感光体１に対向して配置された転写チャージャー、転写ローラ、転写ベルト等から構成されている。この転写装置５は、トナーＴの帯電電位とは逆極性で所定電圧値（転写電圧）を印加し、電子写真感光体１に形成されたトナー像を記録紙（用紙、媒体）Ｐに転写するものである。
【００９１】
クリーニング装置６は、感光体１に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。クリーニング装置６については特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナー等の任意のクリーニング装置を用いることができる。
【００９２】
定着装置７は、上部定着部材（定着ローラ）７１及び下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１又は７２の内部には加熱装置７３が備えられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３が備えられている例を示す。上部及び下部の各定着部材７１、７２は、ステンレス、アルミニウム等の金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にポリテトラフルオロエチレン樹脂で被覆した定着ロール、定着シート等が公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材７１、７２は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【００９３】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。
【００９４】
なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着等、任意の方式による定着装置を設けることができる。
【００９５】
＜画像の記録＞
以上のように構成された電子写真感光体を用いた画像形成装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体１の表面（感光面）が、帯電装置２によって所定の電位（例えば−６００Ｖ）に帯電される。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。
【００９６】
続いて、帯電された感光体１の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置３により露光し、感光面に静電潜像を形成する。本発明においては、レーザー光のような可干渉光で像露光することが、本発明の電子写真感光体の効果を奏するようにするために好ましい。
【００９７】
そして、その感光体１の感光面に形成された静電潜像の現像を現像装置４で行なう。現像装置４は、供給ローラ４３により供給されるトナーＴを、規制部材（現像ブレード）４５により薄層化するとともに、所定の極性（ここでは感光体１の帯電電位と同極性であり、負極性）に摩擦帯電させ、現像ローラ４４に担持しながら搬送して、感光体１の表面に接触させる。
【００９８】
現像ローラ４４に担持された帯電トナーＴが感光体１の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体１の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置５によって記録紙Ｐに転写される。この後、転写されずに感光体１の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置６で除去される。トナー像の記録紙Ｐ上への転写後、定着装置７を通過させてトナー像を記録紙Ｐ上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。
【００９９】
なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としても良い。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。
【０１００】
また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程等の工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。
【０１０１】
［作用・原理］
本発明の電子写真感光体を用いると、干渉縞模様の画像欠陥が発生しにくい作用・原理は明確ではないが、また、その作用・原理に本発明は限定されるわけではないが、以下のようにも考えられる。すなわち、少なくともポリアミド樹脂とポリビニルアセタール樹脂を含有する下引き層は、層内部で光が散乱し、直進の透過率が低下し、層界面での多重反射による干渉が軽減したものと推察される。そして、有機ケイ素化合物で表面処理された金属酸化物粒子を含有することで、環境特性を悪化させずに、更に干渉縞模様の画像欠陥を抑制できたものと推察される。
【実施例】
【０１０２】
以下本発明を実施例及び比較例により更に詳細に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、これらに限定されるものではない。なお、実施例中で用いる「部」は断りがない限り、「質量部」を示す。
【０１０３】
＜分散液Ｐ１の調液＞
体積平均一次粒子径が４０ｎｍのルチル型酸化チタン（石原産業社製「ＴＴＯ５５Ｎ」）と、該酸化チタンに対して３質量％のメチルハイドロジェンポリシロキサン（東芝シリコーン社製）とを、高速流動式混合混練機（カワタ社製「ＳＭＧ３００」）に投入し、回転周速３４．５ｍ／秒で高速混合して得られた表面処理酸化チタンを、メタノール溶媒中でボールミルにより分散させることにより、表面処理酸化チタン分散液を得た。分散条件は、表面処理酸化チタン／メタノール＝１／２（質量比）で、ボールミルのボールはφ５ｍｍのアルミナボールを用いた。
【０１０４】
ポリアミド樹脂としては、ε−カプロラクタム［下記式（Ａ）で表わされる化合物］／ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン［下記式（Ｂ）で表わされる化合物］／ヘキサメチレンジアミン［下記式（Ｃ）で表わされる化合物］／デカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｄ）で表わされる化合物］／オクタデカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｅ）で表わされる化合物］の組成モル比率が、６０％／１５％／５％／１５％／５％からなる、数平均分子量２万のランダム共重合ポリアミド樹脂を用いた。
【０１０５】
【化３】
2007256465.tif 000003
【０１０６】
上記ポリアミド樹脂３質量部を、メタノール／１−プロパノール／トルエン＝１３４／３７／８４（質量比）の混合溶媒５１質量部に加え、攪拌・加熱をして溶解させ、ポリアミド樹脂溶液（１）を得た。また、ポリビニルブチラール樹脂（電気化学工業（株）製、商品名＃６０００−Ｃ）１質量部を、メタノール／１−プロパノール＝８／１（質量比）の混合溶媒９質量部に加え、攪拌混合してポリビニルブチラール樹脂溶液を得た。
【０１０７】
次に、上記酸化チタン分散液３６質量部と上記ポリアミド樹脂溶液（１）を５４質量部、攪拌混合し、その後、上記ポリビニルブチラール樹脂溶液１０質量部を加えて攪拌混合し、更に超音波分散を行い、最終的に以下の組成の分散液を調製した。これを分散液Ｐ１とする。
【０１０８】
・固形分濃度  ：１６質量％
・固形分組成比：酸化チタン／ポリアミド樹脂／ポリビニルブチラール樹脂
＝３０／８／２（質量比）、
・溶媒比      ：メタノール／１−プロパノール／トルエン＝７／１／２（質量比）
【０１０９】
分散液Ｐ１は、室温で１週間放置しても、液がゲル化したり、粒子が沈降したり、分散液が２層に分離したりすることもなく、分散安定性に問題がなかった。
【０１１０】
＜分散液Ｐ２の調液＞
上記した＜分散液Ｐ１の調液＞と同じ酸化チタンを用い、同様の方法で分散して、酸化チタン分散液を得た。
【０１１１】
ポリアミド樹脂として、上記＜分散液Ｐ１の調液＞で製造したランダム共重合ポリアミド樹脂４質量部を用い、メタノール／１−プロパノール／トルエン＝８７／２１／４２（質量比）の混合溶媒６０質量部に加え、攪拌・加熱を行いポリアミド溶液（２）とした。
【０１１２】
次に、酸化チタン分散液を３６質量部と、上記ポリアミド溶液（２）を６４質量部、攪拌混合し、更に超音波分散を行い、最終的に以下の組成の分散液を調製した。これを分散液Ｐ２とする。
【０１１３】
・固形分濃度  ：１６質量％
・固形分組成比：酸化チタン／ポリアミド樹脂＝３０／１０（質量比）、
・溶媒比      ：メタノール／１−プロパノール／トルエン＝７／１／２（質量比）
【０１１４】
実施例１
分散液Ｐ１を、表面が鏡面仕上げされた外径３０ｍｍ、長さ２５４ｍｍ、肉厚１．０ｍｍのアルミニウム製シリンダーに浸漬塗布し、その乾燥膜厚が０．７５μｍとなるように下引き層を設けた。
【０１１５】
次に、ＣｕＫα線によるＸ線回折において、ブラッグ角（２θ±０．２゜）２７．３゜に最大回折ピークを示すオキシチタニウムフタロシニアン１０質量部、ポリビニルブチラール（電気化学工業（株）製、商品名＃６０００−Ｃ）５質量部に、１，２−ジメトキシエタン５００質量部を加え、サンドグラインドミルで粉砕、分散処理を行った。この分散液に先に下引き層を設けたアルミニウム製シリンダーを浸漬塗布し、その乾燥膜厚が０．３μｍとなるように電荷発生層を設けた。
【０１１６】
次に、このアルミニウム製シリンダーに、次に示すヒドラゾン化合物５６質量部、
【化４】
2007256465.tif 000004
【０１１７】
次に示すヒドラゾン化合物１４質量部、
【化５】
2007256465.tif 000005
【０１１８】
次に示すシアン化合物１．５質量部、
【化６】
2007256465.tif 000006
【０１１９】
及び、特開平３−２２１９６２号公報の実施例中に記載された製造法により製造された、２つの繰り返し構造単位をランダムに有する下記ポリカーボネート樹脂（モノマーモル比１：１、粘度平均分子量（Ｍｖ）３００００）１００質量部、
【化７】
2007256465.tif 000007
【０１２０】
以上を、１，４−ジオキサンとテトラヒドロフランの混合溶媒に溶解させた液を浸漬塗布することにより、乾燥膜厚が１７μｍになるように電荷輸送層を設けた。このようにして得られた感光体を感光体Ａとする。
【０１２１】
比較例１
実施例１で用いたアルミニウム製シリンダーを、分散液Ｐ１に代えて、分散液Ｐ２に浸漬塗布し、その乾燥膜厚が０．７５μｍとなるように下引き層を設けた以外は、実施例１と同様にして感光体を得た。得られた感光体を感光体Ｂとする。
【０１２２】
＜干渉縞模様の画像欠陥の評価方法＞
次にこれらの感光体を市販のレーザープリンター（ＨＥＷＬＥＴＴ  ＰＡＣＫＡＲＤ製  ＬＡＳＥＲ  ＪＥＴ  ４  Ｐｌｕｓ：像形成をレーザー光で行う画像形成装置）に装着して、黒ベタ画像を出して干渉縞模様の画像欠陥について、目視観察し、以下の基準で評価を行った。その結果を表１に示す。
〇：干渉縞模様がほとんど見えない。
×：干渉縞模様がはっきりと見える。
【０１２３】
＜カブリ値の評価方法＞
各環境下（ＬＬ：５℃／湿度１０％、ＮＮ：２５℃／湿度５０％、ＨＨ：３５℃／湿度８５％）で、白ベタ画像を出し、「カブリ値」を測定した。その結果を表１に示す。
【０１２４】
「カブリ値」とは、印刷前の紙の白度と、印刷後（無地の信号での）の紙の白度の差で、この値が大きい印刷後の紙は、微小黒点が多く黒ずんだ紙になっている。「カブリ値」は、標準サンプルの白度が９４．４となるように白度計を調整し、この白度計を用いて印刷前の紙（Ａ４サイズ）の白度を測定し、その同じ紙に対し、全面白色となる信号を上述のレーザープリンターに入力することにより印刷を行い、その後、この紙の白度を再測定し、印刷前と印刷後の白度の差を「カブリ値」とした。
【０１２５】
【表１】
2007256465.tif 000008
【０１２６】
表１から、明らかなように、白ベタのカブリ値は、感光体ＡとＢで、各環境を通して、
特に差はなく、良好であった。しかしながら、干渉縞模様の画像欠陥に関しては、実施例１の感光体Ａはほとんど見られなかったが、比較例１の感光体Ｂは、はっきりと認められ、大きな差があることから本発明の電子写真感光体が優れていることが分かった。
【０１２７】
次に、上記の感光体を感光体特性測定機に装着し、回転数３０ｒｐｍ、照射光７８０ｎｍ、帯電−７００Ｖで、以下の項目を測定した。
（１）表面電位が−７００Ｖになるように帯電させた後、７８０ｎｍの光を照射した時の半減露光量（Ｅ１／２）
（２）表面電位が−７００Ｖになるように帯電させた後、７８０ｎｍの光を０．５３５μＪ／ｃｍ２露光した時の残存電位（ＶＬ）
（３）−７００Ｖに帯電して、６６０ｎｍのＬＥＤ光除電後の残留電位（Ｖｒ）
を測定した。なお、測定は、３環境（ＬＬ：５℃／湿度１０％、ＮＮ：２５℃／湿度５０％、ＨＨ：３５℃／湿度８５％）で行った。その測定結果を表２に表す。
【０１２８】
【表２】
2007256465.tif 000009
【０１２９】
感光体Ａ、Ｂに、Ｅ１／２、ＶＬ、Ｖｒについて差は見られず、何れも良好な電気特性を示していた。すなわち、下引き層に２種類の樹脂を用いても、カブリ値が悪くなることはなかった。そして、前述のように干渉縞模様の画像欠陥は著しく改善された。
【産業上の利用可能性】
【０１３０】
本発明の電子写真感光体は、それを必要とする全ての分野で用いられるものであり、例えば、複写機、プリンター、印刷機等に広く好適に用いられるものである。
【図面の簡単な説明】
【０１３１】
【図１】本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置の一例を示す概念図である。
【符号の説明】
【０１３２】
１    感光体
２    帯電装置（帯電ローラ）
３    露光装置
４    現像装置
５    転写装置
６    クリーニング装置
７    定着装置
４１  現像槽
４２  アジテータ
４３  供給ローラ
４４  現像ローラ
４５  規制部材
７１  上部定着部材（定着ローラ）
７２  下部定着部材（定着ローラ）
７３  加熱装置
Ｔ    トナー
Ｐ    記録紙
【図１】
2007256465.tif 000011