(57)【要約】【課題】  立坑の施工スペースの制限を抑え、施工費用および時間を削減することができる立坑掘削方法を提供する。【解決手段】  建築工事における地階部分の立坑を掘削するに際して、立坑構築部分３に所定の間隔をあけて複数の基礎杭２を構築した後に、基礎杭２のうち立坑構築部分３の外周部に位置する基礎杭２を土留め用杭５として利用して土留め壁４を形成するようにし、基礎杭２は、立坑構築部分３に杭用孔を形成しながら、筒状の函体を基礎杭２の軸方向に連結するとともに上部から元押しして杭用孔に挿入することで構築する。【選択図】      図６
2007085005.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築工事における地階部分の立坑を掘削する地階立坑掘削方法において、
立坑構築部分に所定の間隔をあけて複数の基礎杭を構築した後に、前記基礎杭のうち前記立坑構築部分の外周部に位置する基礎杭を土留め用杭として利用して土留め壁を形成する
ことを特徴とする地階立坑掘削方法。
【請求項２】
前記基礎杭は、前記立坑構築部分に杭用孔を形成しながら、筒状の函体を基礎杭の軸方向に連結するとともに上部から元押して前記杭用孔に挿入することで構築される
ことを特徴とする請求項１に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項３】
前記基礎杭は、前記立坑構築部分で地上に形成された反力壁あるいは既設の杭外殻に反力をとりながら下方に推進して杭用孔を掘削しつつ、杭外殻を順次組み立てることで構築される
ことを特徴とする請求項１に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項４】
前記基礎杭は、側方にスライドして突出するスライドプレートを備え、
前記基礎杭を前記杭用孔に挿入した後に、前記スライドプレートを隣り合う基礎杭に向かって押し出して、隣り合う基礎杭間に架け渡して前記土留め壁を形成する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項５】
前記基礎杭は、建物の梁などの構造部材を接続するための接続部材を備え、
前記立坑構築部分を掘削するとともに、前記構造部材を基礎杭に順次接続する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項６】
前記接続部材は、前記基礎杭の内部に設けられており、
前記基礎杭の表面のスキンプレートを切断して前記接続部材を露出させて、この接続部材に前記構造部材を接続する
ことを特徴とする請求項５に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項７】
前記基礎杭から前記スライドプレートを押し出した後に、前記基礎杭の内部に補強鉄筋籠を挿入して、コンクリートを充填する
ことを特徴とする請求項４乃至請求項６のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項８】
前記基礎杭の上部に、建物地上部の柱を立設し、
建物地上部の構築と並行して、建物地下部を構築する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項９】
前記基礎杭は、隣り合う基礎杭側に開口するガイド溝が基礎杭の軸方向に沿って形成され、
前記ガイド溝が形成された基礎杭と対向する基礎杭には、前記ガイド溝に遊嵌する突条が形成されており、
前記突条を隣り合う基礎杭に形成された前記ガイド溝に遊嵌することで隣り合う前記基礎杭同士を連接する
ことを特徴とする請求項２または請求項３に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項１０】
前記立坑構築部分の内側に位置する基礎杭に、垂直ベルトコンベヤを形成し、
前記立坑構築部分の掘削土砂を前記垂直ベルトコンベヤで排出する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【請求項１１】
前記立坑構築部分の内側に位置する基礎杭に、クラムシェルバケットを昇降自在に取り付け、
このクラムシェルバケットで前記立坑構築部分を掘削する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築工事における地階部分の立坑を掘削する地階立坑掘削方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の建築工事における地下階の施工方法としては、例えば、以下に示すようなものがあった。
（１）基礎杭施工後、仮設土留めを形成して掘削して地下階を施工した後に、基礎杭上に上部構造の柱を立設して、地上階を施工する。
（２）基礎杭施工後、基礎杭上に建物地上部の柱を立設して、地上階を施工しながら、逆打ち工法によって地下階を施工する。
（３）基礎杭施工後、基礎杭上に建物地上部の柱を立設して、地上階を施工しながら、仮設土留めを設けて地下部分を掘削して地下階を施工する。
【０００３】
前記の（１）の施工方法は、最も基本的な工法であって、建物の下部から順に施工する工法である。（２）の施工方法は、地上一階のコンクリートを打設した後に、上階から下階へとコンクリートを打設していく逆打ち工法（例えば、特許文献１および特許文献２参照）を採用した工法であって、地上階を施工しながら地下階を施工するので、施工時間を短縮することができる。（３）の施工方法も、（２）の施工方法と同様に、地上階を施工しながら地下階を施工するので、施工時間を短縮することができる。
【特許文献１】特開２００３−３４９３９号公報
【特許文献２】特開２００２−２７５９２１号公報
【特許文献３】特開平９−１２５４２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記した従来の施工方法では、何れの工法も仮設土留めを必要としており、仮設土留め用杭を基礎杭とは別途に施工した後に矢板を設けるので、土留めの仮設に多くの費用と時間を要するとともに、支保工などが内側の施工スペースに張り出すため制限条件下での施工となる。さらに、急速の施工も要求される。
【０００５】
そこで、本発明は、前記の問題を解決すべく案出されたものであって、立坑の施工スペースの制限を抑え、施工費用および時間を削減することができる地階立坑掘削方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、請求項１に係る発明は、建築工事における地階部分の立坑を掘削する地階立坑掘削方法において、立坑構築部分に所定の間隔をあけて複数の基礎杭を構築した後に、前記基礎杭のうち前記立坑構築部分の外周部に位置する基礎杭を土留め用杭として利用して土留め壁を形成することを特徴とする地階立坑掘削方法である。
【０００７】
前記方法によれば、基礎杭を土留め用杭として利用して土留め壁を形成しているので、仮設土留め用杭を別途に設ける必要がなく、その分の施工費用および時間を削減することができる。また、基礎杭は仮設の杭よりも大きい強度を有しているので、支保工を削減することができ、施工スペースの制限を抑えることができる。さらに、仮設土留め用杭を基礎杭の外側に設けなくて済むので、立坑構築部分の掘削量を低減することができ、施工費用および時間をさらに低減することができる。
【０００８】
請求項２に係る発明は、前記基礎杭が、前記立坑構築部分に杭用孔を形成しながら、筒状の函体を基礎杭の軸方向に連結するとともに上部から元押して前記杭用孔に挿入することで構築されることを特徴とする請求項１に記載の地階立坑掘削方法である。
【０００９】
請求項３に係る発明は、前記基礎杭が、前記立坑構築部分で地上に形成された反力壁あるいは既設の杭外殻に反力をとりながら下方に推進して杭用孔を掘削しつつ、杭外殻を順次組み立てることで構築されることを特徴とする請求項１に記載の地階立坑掘削方法である。
【００１０】
請求項２または請求項３に係る地階立坑掘削方法によれば、基礎杭の施工時間を短縮することができる。
【００１１】
請求項４に係る発明は、前記基礎杭が、側方にスライドして突出するスライドプレートを備え、前記基礎杭を前記杭用孔に挿入した後に、前記スライドプレートを隣り合う基礎杭に向かって押し出して、隣り合う基礎杭間に架け渡して前記土留め壁を形成することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００１２】
前記方法によれば、スライドプレートが矢板の役目を果たし、軟弱な地盤でも迅速かつ容易に土留め壁を形成することができ、施工時間を短縮することができる。
【００１３】
請求項５に係る発明は、前記基礎杭が、建物の梁などの構造部材を接続するための接続部材を備え、前記立坑構築部分を掘削するとともに、前記構造部材を基礎杭に順次接続することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００１４】
前記方法によれば、基礎杭の周囲を掘削した後、直ぐに構造部材を接続することができる。
【００１５】
請求項６に係る発明は、前記接続部材が、前記基礎杭の内部に設けられており、前記基礎杭の表面のスキンプレートを切断して前記接続部材を露出させて、この接続部材に前記構造部材を接続することを特徴とする請求項５に記載の地階立坑掘削方法である。
【００１６】
前記方法によれば、基礎杭の構築を円滑に行えるとともに、接続部材に土砂が付着しないので、構造部材の接続作業が行いやすい。
【００１７】
請求項７に係る発明は、前記基礎杭から前記スライドプレートを押し出した後に、前記基礎杭の内部に補強鉄筋籠を挿入して、コンクリートを充填することを特徴とする請求項４乃至請求項６のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００１８】
前記方法によれば、基礎杭の強度を確保できるとともに、土留め壁の強度も確保できるので、支保工を大幅に削減することができる。
【００１９】
請求項８に係る発明は、前記基礎杭の上部に、建物地上部の柱を立設し、建物地上部の構築と並行して、建物地下部を構築することを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００２０】
前記方法によれば、基礎杭の上部に建物地上部の柱を立設して、建物地上部を構築しながら、建物地下部の構築を行うことで、建物全体の施工時間を短縮することができる。
【００２１】
請求項９に係る発明は、前記基礎杭が、隣り合う基礎杭側に開口するガイド溝が基礎杭の軸方向に沿って形成され、前記ガイド溝が形成された基礎杭と対向する基礎杭には、前記ガイド溝に遊嵌する突条が形成されており、前記突条を隣り合う基礎杭に形成された前記ガイド溝に遊嵌することで隣り合う前記基礎杭同士を連接することを特徴とする請求項２または請求項３に記載の地階立坑掘削方法である。
【００２２】
前記方法によれば、矢板を設ける必要がなく、その分の施工費用および時間を低減することができる。
【００２３】
請求項１０に係る発明は、前記立坑構築部分の内側に位置する基礎杭に、垂直ベルトコンベヤを形成し、前記立坑構築部分の掘削土砂を前記垂直ベルトコンベヤで排出することを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００２４】
前記方法によれば、立坑構築部分の掘削を効率的に行うことができる。
【００２５】
請求項１１に係る発明は、前記立坑構築部分の内側に位置する基礎杭に、クラムシェルバケットを昇降自在に取り付け、このクラムシェルバケットで前記立坑構築部分を掘削することを特徴とする請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載の地階立坑掘削方法である。
【００２６】
前記方法によれば、立坑構築部分の掘削を効率的に行うことができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、立坑の施工スペースの制限を抑え、施工費用および時間を削減することができるといった優れた効果を発揮する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
本発明を実施するための最良の形態について、添付図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２９】
［第一の実施の形態］
図１は本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第一の形態の基礎杭の構築状態を示した断面図、図２は図１（ｂ）のＡ−Ａ線断面図、図３は基礎杭の構築後の状態を示した斜視図、図４は土留め壁の構築状態を示した基礎杭の断面図、図５はスライドプレートの押出装置を示した斜視図、図６は立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図、図７は立坑構築部分の掘削状態を示した断面図、図８は基礎杭の接続部材を示した断面図および側面図である。なお、図６において、基礎杭と函体とを明確に区別するために、基礎杭の函体の境界線は図示を省略している。
【００３０】
なお、本実施の形態では、軟弱な地盤に建物を建築する場合を例に挙げて地階立坑掘削方法を説明する。
【００３１】
まず、本実施の形態に係る地階立坑掘削方法によって構築される地下構造部の各部構成を説明する。
【００３２】
図６に示すように、本実施の形態に係る地階立坑掘削方法によって構築される地下構造部１は、建物の外周部に位置する基礎杭２が、立坑構築部分３の掘削時に土留めを行う土留め壁４の土留め用杭５として利用されている。基礎杭２は、立坑構築部分３に所定の間隔をあけて複数構築されている。基礎杭２は、主に地上構造部６の柱７が立設される部分に構築されている。
【００３３】
図１に示すように、基礎杭２は、鋼板にて形成された筒状の函体８，８・・を基礎杭２の軸方向に連結して構成されている。函体８，８・・は、ボルトあるいは溶接などによって互いに連結されている。図２に示すように、函体８は、断面正方形を呈しており、その対角線の長さが、アースドリル９（図１参照）によって掘削される杭用孔１１の直径よりも若干大きくなるように構成されている。函体８には、防錆材が塗布されている。
【００３４】
図４に示すように、基礎杭２の内部には、スライドプレート１２が挿入されている。スライドプレート１２は、函体８に形成されたスリット１３から、函体８の外部側方にスライド可能に形成されており、基礎杭２の内部に設けられた押出装置１４で函体８の外部側方に押し出されるように構成されている。スライドプレート１２が押し出される前は、スライドプレート１２の端面がスリット１３を塞いで、函体８の内部に土砂や水が浸入しないようになっている。全ての函体８が杭用孔１１に挿入されて、基礎杭２の構築が完了した後に、スライドプレート１２を、隣り合う基礎杭２に向かって押し出して、隣り合う基礎杭２，２間に架け渡して土留め壁４を形成するようになっている。
【００３５】
図５に示すように、押出装置１４は、箱状に形成された架台１５と、架台１５の一辺に形成されたガイド部材１６と、このガイド部材１６に沿って移動する押出部材１７と、押出部材１７を移動させる移動装置１８とを備えている。押出部材１７は棒状に形成されており、スライドプレート１２の押出方向（図４（ａ）中、矢印にて示す）の基端側端面に当接するように構成されている。移動装置１８は、一端が押出部材１７に連結されるワイヤ１９と、このワイヤ１９を巻き取るウインチ２１とを有している。ワイヤ１９は、２本設けられ、押出部材１７の両端にそれぞれ連結されている。ワイヤ１９は、ガイド部材１６の押出方向の先端側端部まで延出して、ガイド部材１６と直交する側面板２２に沿って屈曲している。側面板２２に、一対のウインチ２１，２１が取り付けられており、これらウインチ２１，２１にワイヤ１９，１９の他端がそれぞれ接続されている。ウインチ２１，２１を同時に駆動させて、押出部材１７をガイド部材１６の押出方向先端側端部まで引き寄せることで、スライドプレート１２が函体８の外部側方へ押し出される。ガイド部材１６には、押出部材１７を押出方向の基端側（図４中、右側）へと付勢する付勢手段（図示せず）が設けられている。これによって、スライドプレート１２の押出が終了した後に、ウインチ２１，２１を逆回転させてワイヤ１９，１９を送り出すと、押出部材１７がガイド部材１６の押出方向の基端側へ移動する。
【００３６】
押出装置１４は、函体８の高さと略同等の長さＬを有している。函体８の内面には、基礎杭２の軸方向に延びるラックギヤ２３が設けられている。押出装置１４の、ラックギヤ２３に対向する位置には、走行装置２０が設けられている。走行装置２０は、ラックギヤに噛合するピニオンギヤ（図示せず）を備えている。そして、ピニオンギヤを駆動させることで、押出装置１４は、ラックギヤ２３に沿って基礎杭２の軸方向に移動する。函体８の内面のラックギヤ２３の側部には、ガイドレール（図示せず）が、ラックギヤ２３と平行に設けられている。押出装置１４には、ガイドレールを挟み込んで、押出装置１４を所定の位置に固定させるための固定手段（図示せず）が設けられている。
【００３７】
一のスライドプレート１２の押出が終了したら、押出部材１７をガイド部材１６の押出方向の基端側へ移動させた後、走行装置２０を駆動させて、押出装置１４を、隣接する函体８へと移動させ、隣接するスライドプレート１２の押出を順次行っていく。
【００３８】
図８に示すように、基礎杭２の内部には、建物の地下構造部１の梁２４などの構造部材を接続するための接続部材２５が設けられている。接続部材２５は、函体８の内部に設けられた筒状の内部函体２６の外面にボルト孔２７が複数形成されたガセットプレート２８を取り付けて構成されている。立坑構築部分３を掘削した後に、基礎杭２の表面のスキンプレート２９を切断して接続部材２５を露出させて、この接続部材２５に梁２４などの地下構造部１（構造部材）を接続する。
【００３９】
スライドプレート１２の押出が終了した後の基礎杭２には、補強鉄筋籠（図示せず）が挿入され、コンクリート３０（図７参照）が打設、充填されている。図６に示すように、所定期間の養生が終了した後の基礎杭２の上部には、地上構造部６（建物地上部）の柱７が立設されている。
【００４０】
次に、本実施の形態に係る地階立坑掘削方法の施工手順を説明する。
【００４１】
まず、所定の寸法の函体８を工場などで製作しておく。このとき、函体８内に、スライドプレート１２、押出装置１４をガイドするためのガイドレール２３、接続部材２５などを形成しておく。そして、函体８を建築現場に搬入して、基礎杭２を構築する。函体８は、複数に分割して製作しておき、建築現場で、アースドリル９の支持部を囲むように組み立て、溶接あるいはボルトなどによって一体化するように構成しておく。
【００４２】
建築現場では、図１に示すように、杭用孔１１の掘削位置に函体８を押し込む元押し装置３１を設置する。元押し装置３１は、函体８を下方へと押し込む装置である。そして、アースドリル９の掘削部３２をクレーン１０によって吊り下げ、杭用孔１１の掘削を開始する。所定深さ（アースドリル９の掘削部３２と函体８の高さ分）の掘削が終了したならば、杭用孔１１上部に函体８を組み立てて設置する。そして、元押し装置３１で函体８を杭用孔１１内に押し込む。このとき、函体８は、図２に示すように、杭用孔１１の周囲から四隅が飛び出すように構成されているので、函体８は、杭用孔１１内に落下することなく、押し込むことができる。函体８を押し込む間も、アースドリル９による掘削は継続的に行っておく。その後、押し込んだ函体８の上部に新たな函体８を組み立てて設置するとともに、函体８，８同士をボルトあるいは溶接にて接続する。その後、函体８の高さ分の掘削が終了したならば、元押し装置３１で接続された函体８，８を一体的に下方へと押し込む（図１（ａ）参照）。以上の作業を順次行っていくことで、基礎杭２を形成していく。所定深さまでの掘削が終了したなら（図１（ｂ）参照）、掘削部３２を分解して、地上に引き上げて回収し、最後に函体８，８・・・を杭用孔１１の底部まで押し込む。基礎杭２が所定深さまで達したら、杭用孔１１に水中コンクリートを打設して底版（図示せず）を形成し、地山からの止水を行うとともに、内部の泥水を排水する。このとき、函体８内をドライアップして、内部を洗浄する。回収した掘削部３２は、他の杭用孔１１の掘削部分で組み立てて使用する。
【００４３】
なお、杭用孔１１の掘削は、アースドリル工法で行うのに限られるものではなく、リバースサーキュレーション工法やＢＨ（ｂｏｒｅｈｏｌｅ）工法など他の工法で行ってもよい。
【００４４】
図３に示すように、全ての基礎杭２の構築が終了したならば、スライドプレート１２の押出しを行う。立坑構築部分３の外周部で隣り合う基礎杭２間の距離ｔは、スライドプレート１２の突出距離と略同等の距離、すなわち、基礎杭２の一辺の長さより、若干短い長さとなっている。
【００４５】
図４（ａ）に示すように、押出装置１４を、基礎杭２の上側から挿入して、最上部の函体８内にセットする。そして、ウインチ２１でワイヤ１９を巻き取ることで、押出部材１７を移動させて、スライドプレート１２をスライドさせる。ここで、隣り合う基礎杭２，２の離間距離は、スライドプレート１２の突出距離と同等の距離ｔとなっているので、スライドプレート１２の先端面は、隣り合う基礎杭２の外面に当接する。隣り合う基礎杭２の当接面には、立坑構築部分３の内側が突出した段部３３を形成しておき、スライドプレート１２の内側面（立坑構築部分３の内側面）を段部３３に係止させる。このようにすることによって、スライドプレート１２が、立坑構築部分３の掘削後の外側の地山の土圧に対抗できる。最上部の函体８のスライドプレート１２の押出が終了したならば、押出装置１４の押出部材１７をガイド部材１６の押出方向の基端側へ移動させた後、押出装置１４を下側の函体８内へと移動させる。そして、前記と同等の手順で次のスライドプレート１２の押出を行う。この手順を繰り返し行うことで、最下部の函体８まで、スライドプレート１２の押出を順次行う。最下部のスライドプレート１２の押出が終了した後には、押出装置１４を地上まで移動させて基礎杭２内から取り出し、他の基礎杭２のスライドプレート１２の押し出しを順次行う。
【００４６】
スライドプレート１２の押出作業が終了したならば、基礎杭２の内部に補強鉄筋籠（図示せず）を挿入して、コンクリート３０（図７参照）を打設、充填する。そして、所定期間の養生が終了した後に、基礎杭２の上部に、地上構造部６（建物地上部）の柱７を立設する（図６参照）。そして、上層の地上構造部６を組み立てながら、立坑構築部分３の掘削を開始する。このとき、基礎杭２が土留め用杭５の役目を果たすとともに、基礎杭２間に架け渡されたスライドプレート１２が矢板の役目を果たすので、基礎杭２とスライドプレート１２とで土留め壁４が構成されることとなる。なお、基礎杭２への補強鉄筋籠の挿入およびコンクリートの充填の時期は、地上構造部６の荷重条件によっては、地上工事の進捗状況に合わせて遅らせる（例えば、地上構造部６の自重が、函体８の基礎形状で支持可能な荷重上限に達するまで）ことも可能である。また、柱７の立設時期は、地下工事の施工性と地上工事の工期などを考慮して決定してもよい。例えば、地下工事を先行させた後、柱７を立設するようにしてもよい。
【００４７】
立坑構築部分３の掘削は、例えば、図７に示すように、柱７が立設されない基礎杭２ａの内部に、垂直ベルトコンベヤ３５を設けておき、バックホウ３６を立坑構築部分３に搬入して、このバックホウ３６で掘削した土砂を垂直ベルトコンベヤ３５で上方に搬出するようにする。垂直ベルトコンベヤ３５が設けられる基礎杭２ａのスキンプレートには、開閉自在の開口部３７が形成されている。開口部３７は、上下方向に所定の間隔をあけて複数形成されており、掘削の進行状態に合わせて、掘削面上に露出した開口部３７を開けて、掘削土砂の取込口として利用する。なお、開口部は、基礎杭２ａの構造上の弱点とならない任意の箇所のスキンプレートを切断して形成するようにしてもよい。垂直ベルトコンベヤ３５の上部の土砂排出部３８の下部に、桟橋架台３９を形成し、桟橋架台３９上にダンプ４１を走行させて、このダンプ４１で掘削土砂を搬送する。このように、基礎杭２ａの内部に垂直ベルトコンベヤ３５を設ければ、予め基礎杭２ａの底部まで延びる垂直ベルトコンベヤ３５を形成できるので、掘削の進行状態に合わせて垂直ベルトコンベヤを延伸させる必要がなく、効率的に土砂の排出を行うことができる。なお、桟橋架台３７に代えて地上部に水平ベルトコンベヤや横引きベルトコンベヤを設けておき、垂直ベルトコンベヤ３５で地上に土揚げした後に、水平ベルトコンベヤや横引きベルトコンベヤによって、掘削土砂の建築建屋外へ横引きをし、地上階工事の支障とならない場所で掘削土砂の積込みを行うようにしてもよい。このようにすれば、桟橋架台３７を設けなくても済む。
【００４８】
立坑構築部分３の掘削が進行して、地下構造部１の梁接続部分４３が露出したならば、図８（ｂ）に示すように、接続部材２５の周囲のスキンプレート２９を切断して取り外す。これによって、基礎杭２の内部に設けられている接続部材２５が露出する。そして、接続部材２５に梁２４などをボルト（図示せず）により接合する。このように、接続部材２５を予め内部に設けておくことによって、地下構造部１の接合を容易に行うことができ、地下構造部１の一体化が図れるので、土留め壁４としての強度を向上させることができ、深い層でも十分な強度を得られる。したがって、必要以上に施工を急ぐ必要がなくなり、施工精度の高い地下構造部１を構築できる。ここで、接続部材２５は、函体８の内部に設けられた筒状の内部函体２６の外面にボルト孔２７が複数形成されたガセットプレート２８を取り付けて構成されているので、コンクリート３０の打設前にスキンプレート２９を取り外したとしても、内部函体２６がコンクリート３０の型枠の役目を果たす。
【００４９】
なお、立坑構築部分３を掘削するに際しては、図９に示すように、基礎杭２に、クラムシェルバケット４４を昇降自在に取り付けてもよい。クラムシェルバケット４４は、アーム４５の先端部に取り付けられている。アーム４５の基端部は、基礎杭２ａに旋回かつ昇降自在に取り付けられている。クラムシェルバケット４４で掘削した土砂は、図示しない垂直ベルトコンベヤなどの搬出手段で地上に搬出する。このようにクラムシェルバケット４４を用いれば、一回の掴み取りの土砂掘削量が多いので、高速の掘削が可能となり、工期短縮を達成できる。
【００５０】
立坑構築部分３の掘削が終了した後に、函体８とスライドプレート１２との接続部分に止水材を塗布あるいは設置するようにしてもよい。このようにすれば、地下構造部１を、地山からの水の浸入を防止できる防水構造とすることができる。
【００５１】
以上説明したように、本実施の形態の地階立坑掘削方法によれば、基礎杭２を土留め用杭５として利用して土留め壁４を形成しているので、従来、必要としていた仮設土留め用杭を別途に設ける必要がなく、その分の施工費用および時間を削減することができる。また、基礎杭２は本設であって、仮設の杭よりも十分に大きい強度を有しているので、支保工を削減することができ、施工スペースの制限を抑えることができる。
【００５２】
さらに、仮設の土留め用杭を設けなくて済むので、土砂の掘削は、基礎杭２で囲まれた内側だけでよく、従来、基礎杭の外側に仮設土留め用杭を設けてその内側を掘削していた場合と比較して、掘削量を大幅に低減することができ、施工費用および時間をさらに低減することができる。
【００５３】
基礎杭２は、立坑構築部分３に杭用孔１１を形成しながら、筒状の函体８を基礎杭２の軸方向に連結するとともに上部から元押して杭用孔１１に挿入することで構築されるので、現場打ち杭などと比較して、施工時間を短縮することができる。また、基礎杭２を、函体８を連結して構成しているので、函体８の建築現場への搬送や組立てが行いやすく、効率的な施工を行うことができる。
【００５４】
基礎杭２は、函体８の外部側方にスライドして突出するスライドプレート１２を備え、基礎杭２を杭用孔１１に挿入した後に、スライドプレート１２を隣り合う基礎杭２に向かって押し出して、隣り合う基礎杭２，２間に架け渡して土留め壁４を形成するように構成されているので、立坑構築部分３の掘削前に土留め壁４を形成できる。したがって、立坑構築部分３が軟弱な地盤であっても、地盤改良を行う必要がなく、迅速に土砂掘削を開始でき、施工時間を大幅に短縮できるとともに施工費用を低減することができる。
【００５５】
また、基礎杭２の内部に接続部材２５を設け、立坑構築部分３を掘削するとともに、スキンプレート２９を切断して接続部材２５を露出させて、接続部材２５に梁２４などを順次接続することで、基礎杭２の周囲を掘削した後、直ぐに地下構造部１（構造部材）を接続することができる。したがって、地下構造部１としての強度を、土砂掘削後間もなく発現させることができ、土留め壁４として十分な強度を得ることができる。また、基礎杭２の構築時には、接続部材２５は外部に露出していないので、基礎杭２（函体８）の杭用孔１１への挿入を円滑に行えるとともに、接続部材２５に土砂が付着しないので、梁２４の接続作業が行いやすい。
【００５６】
基礎杭２からスライドプレート１２を押し出した後に、基礎杭２の内部に補強鉄筋籠を挿入して、コンクリート３０を充填することで、基礎杭２としての強度を十分に発現できるとともに、土留め壁４の強度も確保できるので、基礎杭２やスライドプレート１２間に架け渡される支保工を大幅に削減することができ、施工スペースの制限を抑え、広い施工スペースでの作業が可能となる。
【００５７】
コンクリート３０を充填した基礎杭２の上部に、地上構造部６の柱７を立設することによって、基礎杭２の構築後直ぐに地上構造部６の構築を開始でき、地上構造部６を構築しながら、地下構造部１の構築を同時に行うことができるので、建物全体での施工時間を短縮することができる。
【００５８】
［第二の実施の形態］
図１０は本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第二の形態の立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図である。なお、図１０において、基礎杭と函体とを明確に区別するために、基礎杭の函体の境界線は、手前の基礎杭のみに図示して、他の基礎杭は図示を省略している。
【００５９】
なお、本実施の形態は、強硬な地盤に建物を建築する場合の地階立坑掘削方法である。
【００６０】
前記第一の実施の形態の地階立坑掘削方法が、基礎杭２の内部にスライドプレート１２を設けて、立坑構築部分３の掘削前にスライドプレート１２を押し出すことで土留め壁４を構築するのに対して、本実施の形態に係る地階立坑掘削方法は、立坑構築部分３を掘削しながら、基礎杭５１間に矢板５２を架け渡して設置することで土留め壁５３を形成することを特徴とする。
【００６１】
かかる地階立坑掘削方法の施工手順を説明する。
【００６２】
まず、所定の寸法の函体５４を工場などで製作する。このとき、函体５４内に、図８と同様の構成の接続部材２５を形成しておく。ここで、函体５４内には、スライドプレート１２やガイドレール２３を設ける必要はないので、製作費用および時間が低減される。その後、函体５４を建築現場に搬入して、基礎杭５１を構築する。基礎杭５１の構築手順は第一の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００６３】
全ての基礎杭５１の構築が終了したならば、基礎杭５１の内部に補強鉄筋籠（図示せず）を挿入して、コンクリート３０（図７参照）を打設、充填する。そして、所定期間の養生が終了した後に、基礎杭５１の上部に、地上構造部６（建物地上部）の柱７を立設する。そして、上層の地上構造部６を組み立てながら、立坑構築部分３の掘削を開始する。なお、本実施の形態においても、基礎杭５１への補強鉄筋籠の挿入およびコンクリート３０の充填の時期は、地上構造部６の荷重条件によっては、地上工事の進捗状況に合わせて遅らせることも可能である。また、柱７の立設時期は、地下工事の施工性と地上工事の工期などを考慮して決定してもよい。例えば、地下工事を先行させた後、柱７を立設するようにしてもよい。
【００６４】
立坑構築部分３の掘削の施工手順についても、第一の実施の形態と同様であるので、説明を省略する。但し、本実施の形態では、立坑構築部分３を掘削しながら、掘削側面の地山が露出するが、掘削を行いつつ、露出した地山を覆うように、矢板５２を公知の取付方法で基礎杭５１間に設置する。この工程を繰り返しながら、立坑構築部分３を所定の深さまで掘削する。基礎杭５１と矢板５２との接続部分に止水材を塗布あるいは設置するようにしてもよい。これによれば、地下構造部１を、地山からの水の浸入を防止できる防水構造とすることができる。
【００６５】
立坑構築部分３の掘削途中で、地下構造部１の梁接続部分４３が露出したならば、立坑構築部分３の掘削作業および矢板５２の取付作業と並行して、接続部材２５の周囲のスキンプレート２９を切断して取り外す。そして、露出した接続部材２５に梁２４などをボルト（図示せず）により接合する（図８（ｂ）参照）。
【００６６】
本実施の形態の立坑掘削方法によれば、基礎杭５１の間隔を前記第一の実施の形態よりも大きくすることができる。すなわち、スライドプレート１２は、基礎杭２内に設けられるので、基礎杭２の幅以上に長くできないが、矢板５２はそれよりも長く形成できるので、基礎杭５１の配置ピッチを長くでき、基礎杭５１の設置本数を低減できる。したがって、施工費用および時間を低減することができる。
【００６７】
［第三の実施の形態］
図１１は本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第三の形態の基礎杭の構築状態を示した断面図、図１２は基礎杭を示した断面図、図１３は基礎杭のガイド溝と突条を示した断面図、図１４は立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図である。
【００６８】
図１２に示すように、本実施の形態は、基礎杭６１が、隣り合う基礎杭６１側に開口するガイド溝６２が基礎杭６１の軸方向に沿って形成され、他方、このガイド溝６２が形成された基礎杭６１と対向する基礎杭６１には、ガイド溝６２に遊嵌する突条６３が形成されており、この突条６３を隣り合う基礎杭６１に形成されたガイド溝６２に遊嵌することで隣り合う基礎杭６１，６１同士を連接することを特徴とする。
【００６９】
そして、本実施の形態においては、図１１に示すように、基礎杭６１は、推進工法によって構築される。つまり、本実施の形態では、基礎杭の杭外殻６４は、複数の推進函体６５から構成されており、杭口６７に設けられた元押し装置６８で、推進函体６５を押し込んで推進させながら、先端（下端）に設けられた掘進機６９で地山を掘削するようになっている。掘進機６９は、先端にカッタヘッド７１を備え、このカッタヘッド７１を駆動させることで、地山を掘削して杭用孔７２を構築する。杭用孔７２は、第一の実施の形態と同様に、断面円形に形成され、断面正方形の推進函体６５を、杭用孔７２の上方から下方に押し込むようになっている。杭用孔７２は、カッタヘッド７１の掘削軌跡が隣り合う推進函体６５に干渉しないような断面形状となっている。
【００７０】
なお、杭用孔は断面矩形に形成するようにしてもよい。この場合、カッタヘッド７１は、例えば、放射状に配置されたカッタスポーク（図示せず）を備えたメインカッタ（図示せず）と、このメインカッタの四隅に設けられたコーナカッタ（図示せず）とを備えるものを採用する。カッタスポークは、杭用孔の径方向に伸縮可能に構成されており、これにより、掘削断面を矩形にすることが可能となる。
【００７１】
また、本実施の形態における掘進機６９は、推進函体６５を介して杭口６７側から伝達された元押し装置６８の推力により掘進するようになっているが、これに限られるものではなく、掘進方向後方の推進函体６５に反力をとって自ら掘進するもの（つまり、掘進機内に推進ジャッキを装備しているもの）であっても差し支えない。
【００７２】
図１３に示すように、推進函体６５の杭外殻６４は、溶接により接合された複数枚の鋼製のスキンプレート７３からなり、全体として断面正方形を呈している。推進函体６５の一側面のスキンプレート７３には、基礎杭６１の軸方向に延びる長穴状の隙間６２ｂが形成されている。この隙間６２ｂは、ガイド溝６２の開口部となっている。推進函体６５には、ガイド溝６２を形成する溝部材６２ａおよび突条６３となる突部材６３ａが設けられている。
【００７３】
図１３（ａ）に示すように、溝部材６２ａは、スキンプレート７３の内側において隙間６２ｂに沿って配置されている。溝部材６２ａは、隙間６２ｂを挟んで対向する一対の対向片６２ｃ，６２ｃと、この一対の対向片６２ｃ，６２ｃのそれぞれの先端部から側方に張り出す張出片６２ｄ，６２ｄと、これら張出片６２ｄ，６２ｄを覆うように架け渡された断面コ字形状の形材６２ｅとを備えて構成されている。このような構成によって、幅狭部７４ａと幅広部７４ｂとを備える断面Ｔ字形状の溝（いわゆるＴ溝）が形成されている。なお、対向片６２ｃ、張出片６２ｄおよび形材６２ｅはそれぞれ鋼製の部材からなり、溶接により互いに接合されている。
【００７４】
図１３（ｂ）に示すように、突部材６３ａは、スキンプレート７３の外側において、基礎杭６１の軸方向に沿って配置されており、その突端部分がスキンプレート７３の外側に突出している。突部材６３ａは、スキンプレート７３の外面に配置されたレール６３ｂと、スキンプレート７３の内側に配置された押えプレート６３ｃと、レール６３ｂのフランジ６３１、スキンプレート７３および押えプレート６３ｃを貫通するボルト６３ｄ，６３ｄと、各ボルト６３ｄ，６３ｄを締結するナット６３ｅ，６３ｅとを備えて構成されている。
【００７５】
レール６３ｂは、熱押形鋼、形鋼、鋳鉄、研き出し鋼などからなり、スキンプレート７３の外面に固定されるフランジ６３１と、このフランジ６３１から立ち上がるウェブ６３２と、このウェブ６３２の突端部分に形成された頭部６３３とを備えている。レール６３ｂのウェブ６３２の幅（厚さ）が、溝部材６２ａの幅狭部７４ａの幅（すなわち、ガイド溝６２の開口幅）よりも小さくなっており、かつ、頭部６３３の断面積が、溝部材６２ａの幅広部７４ｂの断面積よりも小さくなっている。このような構成によって、レール６３ｂは、上下左右に動き得るクリアランスをもって溝部材６２ａの内部に入り込む。つまり、突条６３は、ガイド溝６２と遊嵌状態で結合することとなる。また、レール６３ｂは、溝部材６２ａの幅狭部７４ａの幅（すなわち、ガイド溝６２の開口幅）よりも大きい幅寸法に形成されている。このような構成によれば、レール６３ｂの溝部材６２ａからの抜け出しが阻止されることから、隣り合う推進函体６５，６５同士を連結できるとともに、レール６３ｂのウェブ６３２が、矢板の役目を果たすこととなる。
【００７６】
本実施の形態において、基礎杭６１を構築するに際しては、予め、ガイド溝６２および突条６３が形成された推進函体６５を工場などで製作しておく。推進函体６５は、予め筒状に形成しておく。梁などの構造部材が接続される部分の推進函体６５内には、接続部材（図示せず）を形成しておく。この接続部材は、第一の実施の形態の接続部材２５と同等の構成である。
【００７７】
まず、図１１（ａ）に示すように、杭用孔７２の掘削位置に元押し装置６８を設置する。元押し装置６８は、推進函体６５を下方へと押し込む装置であって、上下方向に伸縮する推進ジャッキ７５を備えている。推進ジャッキ７５の下部に掘進機６９を設置して、推進ジャッキ７５を伸長させて掘進機６９に推進力を与えながら、カッタヘッド７１を駆動させて、杭用孔７２（図１１（ｂ）参照）を掘削する。所定深さ（推進函体６５の高さ分）の掘削が終了したならば、掘進機６９の上部に推進函体６５を設置する。そして、元押し装置６８で推進函体６５および掘進機６９を下方に押し込みながら、杭用孔７２をさらに掘削する。そして、所定深さ（推進函体６５の高さ分）の掘削が終了したならば、掘進機６９の上部に新たな推進函体６５を設置して、さらに杭用孔７２の掘削を行う。このとき、推進函体６５，６５同士は、溶接あるいはボルトによって接合する。これらの工程を順次繰り返すことで、基礎杭６１を所定深さまで掘削する。
【００７８】
杭用孔７２の掘削が終了したならば、掘進機６９を分解して地上に引き上げて回収した後、元押し装置６８によって、推進函体６５を杭用孔７２の底部まで押し込む。地上に引き上げた掘進機６９は、隣り合う基礎杭６１の構築位置に組み立てて設置する。そして、前記した工程と同等の工程によって、隣り合う基礎杭６１を構築する。このとき、既設の基礎杭６１のガイド溝６２に新たに構築する基礎杭６１の突条６３が挿入されるように、推進函体６５を設置する（図１２参照）。なお、既設の基礎杭６１の突条６３が、新たに構築する基礎杭６１のガイド溝６２に挿入されるように、推進函体６５を設置するようにしても差し支えない。ここで、突条６３がガイド溝６２に挿入されているので、推進函体６５は、既設の基礎杭６１に沿って推進するので、隣り合う基礎杭６１，６１同士を所定の間隔で構築することができる。また、突条６３は、ガイド溝６２に遊嵌されているので、掘進方向のずれを吸収することができる。
【００７９】
図１４に示すように、全ての基礎杭６１の構築が終了すると、立坑構築部分３の外周部には基礎杭６１，６１，６１・・・が形成され、隣り合う基礎杭６１，６１同士は、突条６３およびガイド溝６２によって接続されている。突条６３は、基礎杭６１の長手方向に沿って、基礎杭６１の下端から上端まで延びて設けられているので、隣り合う基礎杭６１，６１間の隙間を塞いで、立坑構築部分３の内側と外側とを区画することとなる。つまり、突条６３が矢板の役目を果たすこととなり、基礎杭６１の構築と同時に土留め壁７０が形成される。
【００８０】
その後、基礎杭６１の内部に補強鉄筋籠（図示せず）を挿入して、コンクリートを打設、充填する。そして、所定期間の養生が終了した後に、基礎杭６１の上部に、地上構造部６（建物地上部）の柱７を立設する。さらに上層の地上構造部６を組み立てながら、立坑構築部分３の掘削を開始する。なお、基礎杭６１への補強鉄筋籠の挿入およびコンクリートの充填の時期は、地上構造部６の荷重条件によっては、地上工事の進捗状況に合わせて遅らせる（例えば、地上構造部６の自重が、推進函体６５の基礎形状で支持可能な荷重上限に達するまで）ことも可能である。また、柱７の立設時期は、地下工事の施工性と地上工事の工期などを考慮して決定してもよい。例えば、地下工事を先行させた後、柱７を立設するようにしてもよい。
【００８１】
立坑構築部分３の掘削を含む以降の工程は、前記第一の実施の形態と同様の作業手順によって行うので、その説明を省略する。
【００８２】
以上説明したように、本実施の形態の地階立坑掘削方法によれば、前記第一および第二の実施の形態と同様の作用効果を得られる他に、以下に示すような作用効果を得ることができる。つまり、本実施の形態では、基礎杭６１と一体的に設けられた突条６３が矢板の役目を果たすこととなり、基礎杭６１の構築と同時に土留め壁７０が形成されるので、前記第一および第二の実施の形態のように、スライドプレート１２を押し出す工程や矢板５２を設置する工程を行う必要はなく、その分の施工時間の短縮を図ることができる。また、推進工法によって、基礎杭６１を構築しているので、掘削速度が速く、効率的で迅速な施工を行うことができる。さらに、前記方法によれば、地階部分が井筒状の基礎杭６１となる建物を施工することが可能である。
【００８３】
［第四の実施の形態］
図１５は本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第四の形態の基礎杭の構築状態を示した断面図である。
【００８４】
図１５に示すように、本実施の形態は、第三の実施の形態と同等の構成のガイド溝と突条とを備えた基礎杭８０をシールド掘進機７６によって構築するようにしたことを特徴とする。すなわち、基礎杭８０は、立坑構築部分３で地上に形成された反力壁７７あるいは既設の杭外殻７８に反力をとりながら下方に推進して杭用孔７９を掘削しつつ、杭外殻７８を順次組み立てることで構築する。シールド掘進機７６は、筒状の胴部８１の先端にカッタ８２を有し、カッタ８２を駆動させて地山を掘削するとともに、胴部８１の内部で杭外殻７８となるセグメントを組み立てて基礎杭８０を構築する。シールド掘進機７６の胴部８１の内側後端には、シールドジャッキ８３が所定ピッチで複数配設されている。シールドジャッキ８３は、シールド掘進機７６内で組み立てられた杭外殻７８に反力をとって、シールド掘進機７６を推進させるようになっている。
【００８５】
シールド掘進機７６で基礎杭８０を構築するに際しては、まず、杭用孔７２の掘削位置に反力壁７７を設置する。反力壁７７は、下方に向いた固定壁面８４を備えており、この固定壁面８４に反力を得ることで、シールド掘進機７６の推進力を得る。反力壁７７の下部にシールド掘進機７６を設置して、シールドジャッキ８３を反力壁７７の固定壁面８４に当接させる。シールドジャッキ８３を伸長させてシールド掘進機７６に推進力を与えながら、カッタ８２を駆動させて、杭用孔７９を掘削する。シールド掘進機７６は、杭用孔７９を掘削しながら、胴部８１の内部でセグメントを組み立てて、杭外殻７８を順次構築していく。所定深さまで杭外殻７８の組立が完了し、基礎杭８０の構築が終了したならば、シールド掘進機７６を分解して、胴部８１を残して地上に引き上げて回収する。胴部８１は、組み立てられたセグメントと固定する。基礎杭８０の底部は、胴部８１が杭外殻７８を構成する。
【００８６】
回収したシールド掘進機７６を、新たな胴部とともに隣り合う基礎杭８０の構築位置に組み立てて設置する。そして、前記工程と同等の工程によって、隣り合う基礎杭８０を構築する。このとき、既設の基礎杭８０のガイド溝に新たに構築する基礎杭８０の突条が挿入されるように、杭外殻７８を組み立てる。なお、既設の基礎杭８０の突条が、新たに構築する基礎杭８０のガイド溝に挿入されるように、杭外殻７８を組み立てるようにしても差し支えない。
【００８７】
以降の工程は、前記推進工法により基礎杭６１を構築した場合と同様の作業手順によって行うので、その説明を省略する。
【００８８】
以上説明したように、シールド掘進機７６によって基礎杭８０を構築すれば、推進工法で基礎杭６１を構築する場合と同様の作用効果を得られる。
【００８９】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。例えば、前記実施の形態では、基礎杭２，５１，６１，８０はスチールにて形成されているが、これに限られるものではなく、ダクタイルやコンクリートなどを用いて形成するようにしてもよい。
【００９０】
また、前記実施の形態では、基礎杭２，５１，６１，８０の構築後、直ぐに柱７を立設して、地上部分の構築と並行して地階部分を構築しているが、これに限られるものではなく、地階部分を先行して構築してもよいのは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第一の形態の基礎杭の構築状態を示した（ａ）は掘削開始時の断面図、（ｂ）は掘削終了時の断面図である。
【図２】図１（ｂ）のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】基礎杭の構築後の状態を示した斜視図である。
【図４】土留め壁の構築状態を示した（ａ）はスライドプレートの押出前の基礎杭の断面図、（ｂ）はスライドプレートの押出後の基礎杭の断面図である。
【図５】スライドプレートの押出装置を示した斜視図である。
【図６】立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図である。
【図７】立坑構築部分の掘削状態を示した断面図である。
【図８】（ａ）は基礎杭の接続部材を示した断面図、（ｂ）は基礎杭と梁との接続状態を示した側面図である。
【図９】立坑構築部分の掘削状態を示した断面図である。
【図１０】本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第二の形態の立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図である。
【図１１】本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第三の形態の基礎杭の構築状態を示した（ａ）は掘削開始時の断面図、（ｂ）は掘削終了時の断面図である。
【図１２】基礎杭を示した断面図である。
【図１３】（ａ）は基礎杭のガイド溝を示した断面図、（ｂ）は基礎杭の突条を示した断面図である。
【図１４】立坑構築部分の掘削状態を示した斜視図である。
【図１５】本発明に係る地階立坑掘削方法を実施するための最良の第四の形態の基礎杭の構築状態を示した断面図である。
【符号の説明】
【００９２】
２      基礎杭
３      立坑構築部分
４      土留め壁
５      土留め用杭
７      柱
８      函体
１１    杭用孔
１２    スライドプレート
２４    梁
２５    接続部材
２９    スキンプレート
３０    コンクリート
３５    垂直ベルトコンベヤ
４４    クラムシェルバケット
５１    基礎杭
５３    土留め壁
６１    基礎杭
６２    ガイド溝
６３    突条
７０    土留め壁
７７    反力壁
７８    杭外殻
７９    杭用孔
８０    基礎杭
【図１】
2007085005.tif 000003
【図２】
2007085005.tif 000004
【図３】
2007085005.tif 000005
【図４】
2007085005.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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