(57)【要約】【課題】ガイドワイヤを細径化した場合でも、必要な箇所に適度な剛性が得られ、十分な操作性および耐キンク性を確保することができる。【解決手段】本発明のガイドワイヤは、金属材料よりなる芯線で構成されるワイヤ本体２と、ワイヤ本体２の先端部を覆うように設置されたコイルとを備える。ワイヤ本体２の芯線には、その表面に、硬化処理を施して形成された所定パターンの硬化部４と、硬化処理が施されていない未硬化部３とを有する。硬化部４は、異形部４１を有する。異形部４１では、３本の線状または帯状の硬化部４が周方向にほぼ等間隔で形成され、かつそれらは螺旋状をなしている。硬化部４は、例えば、レーザ光の照射および急冷により形成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性を有する芯線の少なくとも表面に硬化処理を施して形成された硬化部を有するワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記硬化部は、前記芯線の長手方向に沿う所定の領域に、直線状、曲線状、円環状、螺旋状、網状またはこれらのうちの２以上を組み合わせた形状をなす異形部を有することを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記芯線の前記硬化処理を施していない未硬化部のビッカース硬度をＫとしたとき、前記硬化部のビッカース硬度の平均は、１．０２Ｋ〜３．５Ｋである請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記異形部における前記硬化部の設置間隔が前記芯線の一端側に向って漸減している部分を有する請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記芯線の外周部における前記硬化部の形状は帯状をなし、その幅が前記芯線の長手方向に沿って変化している部分を有する請求項１ないし３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記硬化部の少なくとも一部は、前記芯線の中心部に接近または到達している請求項１ないし４のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の硬化処理を施していない未硬化部の横断面積未満である部分を有する請求項１ないし５のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の硬化処理を施していない未硬化部の横断面積以上である部分を有する請求項１ないし６のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の長手方向に沿って変化する部分を有する請求項１ないし７のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記芯線は、鉄基合金で構成される請求項１ないし８のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記鉄基合金は、ステンレス鋼、ピアノ線、鉄−コバルト系合金、その他コバルト系合金、炭素鋼、軟鋼、硬鋼、ニッケル鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブテン鋼よりなる群から選択される１種である請求項９に記載のガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記芯線は、炭素（Ｃ）を０．１ｗｔ％以上含む金属材料で構成されている請求項１ないし１０のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１２】
前記硬化部は、前記ワイヤ本体の径方向および／または長手方向に沿って硬度が異なる部分を有する請求項１ないし１１のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１３】
前記硬化部は、加熱・急冷することにより形成されたものである請求項１ないし１２のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１４】
前記加熱は、レーザ光の照射によりなされたものである請求項１３に記載のガイドワイヤ。
【請求項１５】
前記硬化部は、前記異形部に隣接して設けられ、前記芯線の長手方向に沿って配置されたほぼ直線状をなす直線状部を有する請求項１ないし１４のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１６】
前記硬化部の前記異形部における配設密度は、前記ワイヤ本体の基端側が大きく、先端側が小さくなっている請求項１ないし１５のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１７】
前記ワイヤ本体を被覆する被覆層を有する請求項１ないし１６のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤ、特に血管や胆管のような体腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、例えばＰＴＣＡ（Percutaneous Transluminal Coronary Angioplasty：経皮的冠状動脈血管形成術）のような、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するのに使用される。ＰＴＣＡに用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態で、バルーンカテーテルと共に目的部位である冠状動脈の狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
また、ＰＴＡ（Percutaneous Transluminal Angioplasity）の場合においても、フェモラール、イリアック、リーナル、シャントなどの末梢血管の狭窄・閉塞部位を再開通させるために、ＰＴＣＡと同じように、ガイドワイヤは、バルーンカテーテルを狭窄部まで誘導する。
【０００４】
さらに、ガイドワイヤは、胆管や膵管の病変部治療において、例えば次のような方法にて、胆管、膵管病変部付近まで各治療デバイスを誘導するために使用される。
１．ＥＲＣＰ（endoscopic retrograde cholangiopancreatography）
内視鏡を十二指腸の下行部まで挿入し、その内視鏡でＶａｔｏｒ乳頭を正面に見ながら、造影カニューレを胆管、膵管に挿入し、造影剤を注入してＸ線撮影する方法。
２．ＥＳＴ（endoscopic sphincterotomy）
十二指腸乳頭開口部に切開用のパピロトームを挿入し、高周波で乳頭括約筋を切開する方法。
３．ＥＰＢＤ（endoscopic papillary balloon dilation）
内視鏡を経由して乳頭をバルーンで拡張し、胆管胆石を廃除する方法。
【０００５】
ＰＴＣＡを必要とする血管は、複雑に湾曲しており、バルーンカテーテルを血管に挿入する際に用いるガイドワイヤには、適度の曲げに対する柔軟性と復元性、基端部における操作を先端側に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（以下これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。
【０００６】
これらの特性の内、適度の柔軟性を得るための構造として、ガイドワイヤの先端部の芯線の回りに、柔軟に湾曲し得る金属製コイルを設置した構成のもの（例えば、特許文献１参照）が知られており、柔軟性と復元性とを得るために、ガイドワイヤの芯線を超弾性合金で構成したもの（例えば、特許文献２参照）が知られており、トルク伝達性を重視し、ガイドワイヤの芯線にステンレス鋼を用いたもの（例えば、特許文献３参照）が知られている。
【０００７】
一方、近年、患者の負担をより軽減する等の目的で、生体内に挿入されるカテーテル等の細径化が進んでおり、これに伴い、ガイドワイヤに対してもより一層の細径化が要求されるようになってきている。
【０００８】
しかしながら、前述したような従来のガイドワイヤでは、その構造上細径化が困難であるか、または細径化した場合に、ガイドワイヤの曲げ剛性や捻り剛性が低くなり（不十分となり）、操作性、すなわち、押し込み性およびトルク伝達性が十分に確保できず、そのため、場合によっては、バルーンカテーテル等を目的部位まで円滑かつ適正に誘導することができなくなるという問題がある。
【０００９】
【特許文献１】特開２００３−１６４５３０号公報
【特許文献２】特公平２−２４５４８号公報
【特許文献３】特公平４−２５０２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、ガイドワイヤを細径化した場合でも、必要な箇所に適度な剛性が得られ、十分な操作性および耐キンク性を確保することができるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このような目的は、下記（１）〜（１７）の本発明により達成される。
（１）  可撓性を有する芯線の少なくとも表面に硬化処理を施して形成された硬化部を有するワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記硬化部は、前記芯線の長手方向に沿う所定の領域に、直線状、曲線状、円環状、螺旋状、網状またはこれらのうちの２以上を組み合わせた形状をなす異形部を有することを特徴とするガイドワイヤ。
【００１２】
（２）  前記芯線の前記硬化処理を施していない未硬化部のビッカース硬度をＫとしたとき、前記硬化部のビッカース硬度の平均は、１．０２Ｋ〜３．５Ｋである上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１３】
（３）  前記異形部における前記硬化部の設置間隔が前記芯線の一端側に向って漸減している部分を有する上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１４】
（４）  前記芯線の外周部における前記硬化部の形状は帯状をなし、その幅が前記芯線の長手方向に沿って変化している部分を有する上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（５）  前記硬化部の少なくとも一部は、前記芯線の中心部に接近または到達している上記（１）ないし（４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１６】
（６）  前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の硬化処理を施していない未硬化部の横断面積未満である部分を有する上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（７）  前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の硬化処理を施していない未硬化部の横断面積以上である部分を有する上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１８】
（８）  前記硬化部の横断面の合計面積が、前記芯線の長手方向に沿って変化する部分を有する上記（１）ないし（７）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１９】
（９）  前記芯線は、鉄基合金で構成される上記（１）ないし（８）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２０】
（１０）  前記鉄基合金は、ステンレス鋼、ピアノ線、鉄−コバルト系合金、その他コバルト系合金、炭素鋼、軟鋼、硬鋼、ニッケル鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブテン鋼よりなる群から選択される１種である上記（９）に記載のガイドワイヤ。
【００２１】
（１１）  前記芯線は、炭素（Ｃ）を０．１ｗｔ％以上含む金属材料で構成されている上記（１）ないし（１０）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２２】
（１２）  前記硬化部は、前記ワイヤ本体の径方向および／または長手方向に沿って硬度が異なる部分を有する上記（１）ないし（１１）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２３】
（１３）  前記硬化部は、加熱・急冷することにより形成されたものである上記（１）ないし（１２）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２４】
（１４）  前記加熱は、レーザ光の照射によりなされたものである上記（１３）に記載のガイドワイヤ。
【００２５】
（１５）  前記硬化部は、前記異形部に隣接して設けられ、前記芯線の長手方向に沿って配置されたほぼ直線状をなす直線状部を有する上記（１）ないし（１４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２６】
（１６）  前記硬化部の前記異形部における配設密度は、前記ワイヤ本体の基端側が大きく、先端側が小さくなっている上記（１）ないし（１５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２７】
（１７）  前記ワイヤ本体を被覆する被覆層を有する上記（１）ないし（１６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、硬化部を設けたことにより、通常の外径のガイドワイヤは勿論のこと、ガイドワイヤを細径化した場合でも、例えばガイドワイヤの基端部のような必要な箇所には十分な剛性が得られる。その結果、操作性（押し込み性およびトルク伝達性）および耐キンク性に優れたガイドワイヤを提供することができる。また、このような剛性は、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を犠牲にすることなく得られる。そして、硬化部に異形部を設けたことにより、特に、トルク伝達性を向上させることができる。
【００２９】
ワイヤ本体の各部（例えば、基端部、中間部、先端部）における硬化部（特に異形部）の形状、配置、横断面積、到達深さ、配設密度、硬度等の条件を所望に設定することにより、ガイドワイヤの各部を目的に応じた種々の物理的特性にすることができ、ガイドワイヤを使用する目的部位や症例等に応じた対応が可能となる。特に、ガイドワイヤの先端部では、十分な柔軟性を確保し、それより基端側の部分では、基端側に向かって徐々に剛性を増すことによって、優れた押し込み性、トルク伝達性および耐キンク性を付与することができる。
【００３０】
また、本発明では、硬化部は、ワイヤ本体の芯線自体に硬化処理を施して形成されたものであるため、硬化部がワイヤ本体から離脱（剥離）したりすることもなく、また、硬化部の形成パターンの選択の自由度が大きい。
【００３１】
特に、硬化処理がレーザ光の照射および急冷により行われる場合には、レーザ光の照射パターンが硬化部のワイヤ本体外周面上でのパターンに対応するため、複雑な形状や微細なパターンの硬化部でも容易に形成することができる。そして、照射されるレーザ光のエネルギーを適宜選択することにより、硬化部の深さも設定することができ、ワイヤ本体の横断面における硬化部の占める割合等を容易に調整することができる。
【００３２】
また、被覆層、特に摩擦を低減し得る材料で構成された樹脂被覆層を設けた場合には、カテーテル内などにおけるガイドワイヤの摺動性が向上し、ガイドワイヤの操作性をより優れたものとすることができる。ガイドワイヤの摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤのキンクやねじれをより確実に防止することができ、さらなる操作性の向上が図れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明のガイドワイヤについて添付図面に示す好適実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００３４】
図１は、本発明のガイドワイヤの実施形態を示す部分縦断面図、図２〜図１０は、それぞれ、図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体（芯線）の構成例を示す斜視図、図１１は、図１に示すガイドワイヤの領域［Ｂ］におけるワイヤ本体（芯線）の構成例を示す斜視図、図１２〜図１５は、それぞれ、図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体（芯線）の構成例を示す横断面図である。
【００３５】
なお、説明の都合上、図１中の右側および図２〜図１１中の右上側を「基端」、図１中の左側および図２〜図１１中の左下側を「先端」という。また、図１では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。また、図１中では、硬化部４の記載は省略されている。
【００３６】
図１に示すガイドワイヤ１は、カテーテル（内視鏡も含む）の内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、可撓性または柔軟性を有する芯線（コア）で構成されるワイヤ本体２を有している。ワイヤ本体２の横断面形状は、円形をなしている。
【００３７】
本実施形態では、ワイヤ本体２は、１本の連続した芯線（線材）で構成されている。ただし、本発明ではこれに限らず、ワイヤ本体２は、同一または異なる材料の複数本の芯線（線材）を例えば溶接により接合したものでもよい。
【００３８】
ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３９】
本実施形態では、ワイヤ本体２は、その外径が一定である部分と、外径が先端方向へ向かって漸減している部分（外径漸減部）とを有する。後者は、一箇所でも二箇所以上でもよく、図１に示す構成では、二箇所の外径漸減部（テーパ部）１５、１６を有している。
【００４０】
このような外径漸減部１５、１６を有することにより、ワイヤ本体（芯線）１０の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部に良好な柔軟性を得て、血管への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００４１】
図示の構成では、外径漸減部１５、１６は、それぞれワイヤ本体２の長手方向の一部に形成されているが、ワイヤ本体２の全体が外径漸減部を構成していてもよい。また、外径漸減部１５、１６のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ本体２の長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００４２】
ワイヤ本体２の外径漸減部１６より基端側の部分は、その外径がワイヤ本体２の基端部付近まで一定となっている。
【００４３】
ワイヤ本体２の芯線には、少なくともその表面に硬化処理を施して形成された所定パターンの硬化部４を有している。また、ワイヤ本体２の芯線における前記硬化部４以外の部位（硬化処理が施されていない部位）は、未硬化部３である。
【００４４】
このような硬化部４を設けることにより、ワイヤ本体２の芯線の材料（物理的特性）の選択や外径の大小等の条件の選定とは別に（または該条件との組み合わせにより）、ワイヤ本体２の剛性、特に曲げ剛性や捻り剛性を所望に設定することができる。これにより、ガイドワイヤ１の柔軟性を確保しつつ、操作性および耐キンク性を向上することができる。
【００４５】
なお、硬化部４は、ワイヤ本体２の芯線に別部材を接合したり埋設したりして形成されるものではなく、ワイヤ本体２の芯線自体に例えば加熱・急冷等の硬化処理を施して芯線の構成材料を変性させることにより形成されたものであるため、硬化部４がワイヤ本体２から離脱（剥離）したりすることもなく、また、硬化部４の形成パターンも自由に設定することができるという利点がある。
【００４６】
硬化部４は、未硬化部３に比べて硬度が高いものであるが、両者の硬度の差異は次のようなものが好ましい。すなわち、未硬化部３のビッカース硬度（Ｈｖ）をＫとしたとき、硬化部４のビッカース硬度の平均は、１．０２Ｋ〜３．５Ｋ程度であるのが好ましく、１．０５Ｋ〜２．０Ｋ程度であるのが好ましい。この値が小さすぎると、硬化部４の機能が十分に発揮されず、また、硬化処理の方法によっては、前記上限値以上の硬度差を設けることは困難である。
【００４７】
なお、硬化部４は、その全体が同一の硬度である場合の他、硬化部４の部位によって硬度が異なっていてもよい。例えば、ワイヤ本体２の長手方向に沿って硬度が異なっている場合や、ワイヤ本体２の外周面と中心部側とで硬度が異なっている場合が挙げられる。このような場合には、硬化部４の各部の硬度の平均値が前記範囲であるのが好ましい。
【００４８】
また、硬化部４の実際のビッカース硬度（Ｈｖ）の好ましい値は、ワイヤ本体２の構成材料によって異なる。すなわち、ワイヤ本体２の芯線がステンレス鋼（ＳＵＳ）で構成されている場合には、硬化部４のビッカース硬度（Ｈｖ）は、平均で３００〜８００程度であるのが好ましく、ワイヤ本体２の芯線がニッケルクロムモリブテン鋼で構成されている場合には、硬化部４のビッカース硬度（Ｈｖ）は３００〜９００程度であるのが好ましい。このような硬化部４の硬度は、ワイヤ本体２を構成する芯線の素材の選択の他、後述するように、加熱後の冷却（急冷）の際の冷却速度の設定により調整することができる。
【００４９】
硬化部４の形成方法（硬化処理方法）は、特に限定されないが、好ましい例として、加熱、特にレーザ光の照射による加熱を行い、その後急冷することにより形成する方法が挙げられる。この方法によれば、複雑な形状や微細なパターンの硬化部４でも容易に形成することができる。特に、レーザ光の照射パターンに対応して硬化部４のワイヤ本体２の外周面上でのパターンを設定することができるとともに、照射されるレーザ光のエネルギー（レーザ光源のパワー、集光密度、温度、照射時間等の条件に依存する）を適宜設定することにより、硬化部４の深さ（ワイヤ本体２の半径方向の到達度）を設定することができる。照射されるレーザ光のエネルギーを大きくすれば、硬化部４は、ワイヤ本体２の中心部に到達する深さまで形成することができる。
【００５０】
照射するレーザ光の種類としては、例えば、炭酸ガスレーザ、ＹＡＧレーザ、エキシマレーザ、Ａｒレーザ、Ｈｅ−Ｎｅレーザ、半導体レーザ、ガラスレーザ、ルビーレーザ等が挙げられる。
【００５１】
また、レーザ光照射後（加熱後）の急冷の条件としては、例えば、冷却速度１〜２０００℃／秒程度とすることができる。この冷却速度は、速いほど硬化部４の硬度が高くなる。従って、冷却速度は、８００〜１５００℃／秒程度とするのが好ましい。
【００５２】
なお、加熱の他の方法としては、プラズマ照射、放電、高周波誘電加熱、マイクロ波加熱、ミリ波加熱等が挙げられる。
【００５３】
ワイヤ本体２を構成する芯線の構成材料は、特に限定されず、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３０２、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、鉄−コバルト系合金、炭素鋼（極低炭素鋼、低炭素鋼等も含む）、軟鋼、硬鋼、ニッケル鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブテン鋼等の鉄基合金（鉄を主とする合金）や、その他コバルト系合金、チタン系合金、ニッケル系合金等の各種金属材料が挙げられる。
【００５４】
特に、芯線の構成材料としては、炭素（Ｃ）を０．１ｗｔ％以上含むものが好ましく、０．１〜２ｗｔ％含むもの（特に鉄基合金）がより好ましい。このようなものとしては、炭素を０．３〜２ｗｔ％含む炭素鋼が挙げられ、特に共析炭素鋼が好ましい。その理由は、次の通りである。
【００５５】
硬化部４を形成する方法として、前述したレーザ光の照射（レーザ加熱）および急冷を施す場合、芯線の構成材料の金属組織をオーステナイト組織とし、それを過熱後急冷することにより、マルテンサイト組織・パーライト組織・ベイナイト組織に変化させることで、効率良く硬度を高めることができる。この方法の有効元素は炭素（Ｃ）であり、共析変態を起こす、炭素鋼、特に共析炭素鋼が好ましい。
【００５６】
また、芯線の構成材料として、ニッケルクロムモリブテン鋼が好ましい。ニッケルクロムモリブデン鋼としては、例えば、０．４〜３．５ｗｔ％Ｎｉ−０．４〜３．５ｗｔ％Ｃｒ−０．１５〜０．７ｗｔ％Ｍｏ−０．２〜０．５ｗｔ％Ｃ−残部Ｆｅの組成からなる合金や、その一部が他の元素で置換された合金等が好ましい。この場合、置換元素としては、Ｔｉ、Ｎｂ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｐ、Ｓ、Ｃｕ、Ｖ等が挙げられる。
【００５７】
ニッケルクロムモリブデン鋼が好ましい理由は、加熱により硬化し易い材料であり、硬化部４の形成を容易に行うことができ、硬化部４のパターンの自由度が広いということにある。また、前記の置換元素は、パーライト組織、ベイナイト組織を出現させるのに都合の良い元素であり、これらの元素が導入されているものは、パーライト組織・ベイナイト組織の出現をより明確にすることができる。
【００５８】
硬化部４は、ワイヤ本体２の芯線の構成材料（未硬化部３の構成材料）とは異なる材料組織で構成されているのが好ましい。すなわち、未硬化部３がオーステナイト組織を有し、硬化部４がマルテンサイト組織、パーライト組織、ベイナイト組織のいずれか１種を有することが好ましい。これにより、同一材料内で部分的に剛性を変化させられるので細いワイヤであってもトルク伝達性や押し込み性に優れるという効果が得られる。
【００５９】
また、硬化部４は、単一の材料組織、すなわち、前記マルテンサイト組織、パーライト組織、ベイナイト組織のうちに１種を有するものに限らず、これらのうちの２種以上の材料組織を併有するものでもよい。各材料組織は、それぞれ硬度が異なるため、硬化部４が複数種の材料組織を有する場合には、各材料組織の含有率を調整することにより、硬化部４の硬度を自由に設定することができるという利点がある。
【００６０】
このような硬化部４は、ワイヤ本体（芯線）２の長手方向に沿う所定の領域（本実施形態では、図１中に示す領域［Ａ］）に、例えば直線状、曲線状、円環状、螺旋状、網状またはこれらのうちの２以上を組み合わせた形状をなす異形部４１を有している。
【００６１】
以下、硬化部４の形状、特に異形部４１の形状の例について説明する。
図２に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に３本の線状または帯状の硬化部４が周方向にほぼ等間隔で形成されており、各硬化部４は、螺旋状（曲線状）をなしている。
【００６２】
図３に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に１本の帯状の硬化部４が螺旋状に形成されている。
【００６３】
図４に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に１本の帯状の硬化部４が螺旋状に形成されている。この場合、帯状をなす硬化部４の幅は、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に増大している。すなわち、先端側に向かって硬化部４の配設密度（芯線中で占める体積の割合）が漸増している。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）が基端側から先端側に向かって徐々に増大する。
【００６４】
なお、硬化部４の本数は、図２に示すように複数本であってもよい。この場合、硬化部４の分岐等により、途中からその本数が増加または減少していてもよい。また、前記とは逆に、硬化部４の幅は、ワイヤ本体２の先端側から基端側に向かって徐々に増大していてもよい。
【００６５】
図５に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に１本の帯状の硬化部４が螺旋状に形成されている。この場合、硬化部４の螺旋のピッチ（設置間隔）は、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に減少している。すなわち、先端側に向かって硬化部４の配設密度（芯線中で占める体積の割合）が漸増している。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）が基端側から先端側に向かって徐々に増大する。
【００６６】
なお、硬化部４の本数は、図２に示すように複数本であってもよい。この場合、硬化部４の分岐等により、途中からその本数が増加または減少していてもよい。また、前記とは逆に、硬化部４の螺旋のピッチは、ワイヤ本体２の先端側から基端側に向かって徐々に減少していてもよい。
【００６７】
図６に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部にワイヤ本体２の長手方向とほぼ平行な方向に延在する４本の直線状（直線の帯状も含む）の硬化部４が形成されている。この場合、各硬化部４は、好ましくは周方向にほぼ等間隔で形成されている。
【００６８】
図６に示す構成では、帯状をなす硬化部４の幅は、各硬化部４共に等しいが、硬化部４の幅は、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に増加または減少していてもよい。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）を基端側から先端側に向かって徐々に変化（増大また減少）させることができる。また、基端側と先端側とで、硬化部４の本数を変えてもよく（例えば、硬化部４の分岐等により本数が増加または減少する）、この場合でも同様の効果が得られる。
【００６９】
また、図６に示す構成において、硬化部４は、隣接する直線状の部分（直線状部）同士を連結する連結部(図示せず)を有するようなパターンであってもよい。この場合、連結部としては、円環状、螺旋状、網状等の形状が挙げられる。
【００７０】
図７に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部にワイヤ本体２の周方向に沿った円環状（曲線状）の硬化部４が形成されている。この場合、複数の円環状の硬化部４がワイヤ本体２の長手方向に沿って間欠的に形成されている。
【００７１】
なお、図７に示す構成では、各硬化部４は等間隔（等ピッチ）で形成されているが、これに限らず、硬化部４のピッチ（設置間隔）がワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に減少または増加していてもよい。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）を基端側から先端側に向かって徐々に変化（増大また減少）させることができる。
【００７２】
また、図７に示す構成では、円環状（帯状）をなす硬化部４の幅は、各硬化部４共に等しいが、硬化部４の幅は、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に増加または減少していてもよい。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）を基端側から先端側に向かって徐々に変化（増大また減少）させることができる。
【００７３】
また、図７に示す構成において、硬化部４は、隣接する円環状の部分同士を連結する連結部(図示せず)を有するようなパターンであってもよい。この場合、連結部としては、直線状、螺旋状、網状等の形状が挙げられる。
【００７４】
図８に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に網状の硬化部４が形成されている。換言すれば、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に、少なくとも１本の右回りの螺旋状の硬化部４と、少なくとも１本の左回りの螺旋状の硬化部４とが互いに交差するように形成されている。
【００７５】
このような網状の硬化部４についても、硬化部４の幅や螺旋のピッチ、目開き（網目の開口度）等の条件がそれぞれワイヤ本体（芯線）２の長手方向に沿って等しくても変化していてもよく、このことについては、前記と同様である。
【００７６】
例えば、網状の硬化部４の目開きが、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって徐々に減少している構成とすることができ、この場合には、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）を基端側から先端側に向かって徐々減少させることができる。
【００７７】
図９に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周部に４本の線状または帯状の硬化部４が形成されている。この場合、各硬化部４は、螺旋状（曲線状）に形成された部分Ａと、該部分Ａの基端側に隣接し（連続的に形成され）ワイヤ本体２の長手方向に平行な直線状に形成された部分（直線状部）Ｂとを有する。これにより、ワイヤ本体（芯線）２の剛性（曲げ剛性、捻り剛性）は、部分Ｂより部分Ａの方が大きくなる。
【００７８】
なお、部分Ｂにおける直線状部の本数を部分Ａでの本数より多くしたり、部分Ｂにおける直線状部の幅を部分Ａでの幅よりも大きくしたりすることもでき、この場合には、ワイヤ本体（芯線）２の剛性の大小関係を逆転させることができる。
【００７９】
図９に示す構成において、部分Ａにおける螺旋状の硬化部４の螺旋のピッチは、その全体にわたって同一であってもよいが、変化していてもよい。例えば、直線状の部分（直線状部）Ｂの近傍は、螺旋のピッチが徐々に大きくなり、その傾斜角度が直線状の部分Ｂに近付くような構成とすることができる。これにより、部分Ａから部分Ｂへの剛性の変化をより滑らかにすることができ、部分Ａと部分Ｂとの境界部付近でのトルク伝達性および耐キンク性をより向上することができる。
【００８０】
なお、このような直線状の部分（直線状部）Ｂは、図２、図３、図４、図５、図７および図８に示す構成の硬化部４に対し組み合わされていてもよい。
【００８１】
図１０に示す例では、ワイヤ本体（芯線）２の外周のほぼ全面に硬化部４が形成されており、部分的に未硬化部３が残っている。図示の構成では、未硬化部３は、散点状（スポット状）に配置されているが、その形状や配置はこれに限定されず、例えば、未硬化部３が規則的に配置されていてもよい。
【００８２】
図１０に示す構成では、未硬化部３に比べ硬化部４の占める割合（配設密度）が大きいので、ワイヤ本体２に比較的高い剛性を付与することができる。そのため、このような構成は、ワイヤ本体２の基端側に適用するのが好ましい。
【００８３】
なお、図１０に示す構成では、ワイヤ本体２の外周部における未硬化部３の配設密度をワイヤ本体２の長手方向に沿って変化（増減）させることで、ワイヤ本体２の剛性を変化させることができる。例えばワイヤ本体２の先端側の未硬化部３の配設密度は、基端側の未硬化部３の配設密度より大きくすることができる。また、硬化部４の層の厚さを変化させることによっても、同様に、ワイヤ本体２の剛性を変化させることができる。
【００８４】
なお、ワイヤ本体２の外周面における未硬化部３の形状は、図１０に示すような円形または楕円形に限らず、その他例えば、矩形、三角形等、いかなる形状でもよい。また、未硬化部３の形状や大きさは、ワイヤ本体２の長手方向に沿って同一でも変化していてもよい。
【００８５】
ワイヤ本体（芯線）２の領域［Ａ］より基端側の所定部位（図１中の領域［Ｂ］）においては、硬化部４は、例えば図１１に示すように、ワイヤ本体（芯線）２の外周の全面を覆うように層状に形成されている。この場合には、異形部４１に比べ、ワイヤ本体２により高い剛性を付与することができる。
【００８６】
また、図１中の領域［Ｂ］における硬化部４の構成は、図１１に示すものに限定されず、例えば、図６に示すような直線状部や、図１０に示すような未硬化部３を部分的に残したものであってもよい。さらには、領域Ｂのうちの基端側が図１１に示す構成であり、それより先端側が図６に示すような直線状部であってもよい。
【００８７】
次に、ワイヤ本体２の横断面における硬化部４の形状や面積等の条件について、図１２〜１５を参照しつつ説明する。
【００８８】
図１２に示すように、ワイヤ本体２に形成された硬化部４の厚さは、硬化部４の幅方向に一定ではなく、幅方向の中央部で最も厚く、中央部から両端部に向かって徐々に薄くなっている。
【００８９】
また、図１３に示すように、硬化部４は、ワイヤ本体２の比較的深い位置まで形成されており、ワイヤ本体２の中心部に接近または到達していてもよい。硬化部４の最大深さ（ワイヤ本体２の中心に最も近い位置）は、各硬化部４で同一でも異なっていてもよい。
【００９０】
また、硬化部４の最大深さは、ワイヤ本体２の長手方向に沿って変化していてもよい。例えば、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって硬化部４の最大深さが連続的または断続的に減少しているような部位を有する場合には、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって柔軟性を徐々に増大させ、剛性を徐々に減少させることができる。これにより、ガイドワイヤ１の操作性および安全性を両立することができる。
【００９１】
なお、レーザ光の照射および急冷により硬化部４を形成する場合、前述したように、硬化部４の最大深さは、照射されるレーザ光のエネルギー（レーザ光源のパワー、集光密度、温度、照射時間等の条件に依存する）をより大きくすることにより可能となる。
【００９２】
また、図１４に示すように、硬化部４は、ワイヤ本体２の中心部まで形成されていてもよい。この場合、各硬化部４は、ワイヤ本体２の中心部にて接続されている。
【００９３】
また、図１５に示すように、複数本の硬化部４のうちの一部の硬化部４同士は、ワイヤ本体２の中心部まで形成されており（ワイヤ本体２の中心部にて接続されており）、その他の硬化部４は、ワイヤ本体２の中心部まで到達していない。
【００９４】
ワイヤ本体２の横断面における硬化部４の横断面の合計面積Ｓ１と、未硬化部３の横断面の合計面積Ｓ０との比率は、特に限定されないが、例えば０＜Ｓ１＜Ｓ０なる条件(以下「条件１」と言う)を満足することができる。ワイヤ本体２の条件１を満たす部分は、比較的柔軟性に富んだものとすることができる。従って、ワイヤ本体２の先端側の部分に適用するのが好ましい。なお、前記条件１は、ざらに０＜Ｓ１＜０．６×Ｓ０とすることもできる。
【００９５】
また、前記とは逆に、Ｓ１≧Ｓ０＞０なる条件(以下「条件２」と言う)を満足することもできる。ワイヤ本体２の条件２を満たす部分は、比較的剛性に富んだものとすることができる。従って、ワイヤ本体２の基端側の部分に適用するのが好ましい。なお、前記条件２は、ざらに０．６×Ｓ１≧Ｓ０＞０とすることができる。
【００９６】
本発明では、１本のワイヤ本体２に条件１を満たす部分と条件２を満たす部分の双方が存在していてもよい。すなわち、硬化部４の横断面の合計面積Ｓ１が、ワイヤ本体（芯線）２の長手方向に沿って変化する部分を有していてもよい。例えば、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かってＳ１が連続的または断続的に減少しているような部位を有する場合には、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって柔軟性を徐々に増大させ、剛性を徐々に減少させることができる。これにより、ガイドワイヤ１の操作性および安全性を両立することができる。
【００９７】
前述したように、硬化部４は、その全体が同一の硬度である場合に限らず、所定の硬度分布（特にワイヤ本体２の径方向および／または長手方向に沿った硬度分布）を有していてもよい。例えば、ワイヤ本体２の外周面付近の硬度が最も大きく、ワイヤ本体２の中心部に向かって硬度が徐々に小さくなるような硬度分布を有するものであってもよい。この場合、ガイドワイヤ１のトルク伝達性をより向上することができる。また、ワイヤ本体２の基端部から先端部にかけて硬化部４が形成されている場合に、その基端側と先端側とで硬化部４の硬度が異なっていてもよい。具体的には、ワイヤ本体２の基端側の硬度が先端側の硬度より大きくなっている場合が挙げられる。この場合、前記と同様に、ワイヤ本体２の基端側から先端側に向かって柔軟性を徐々に増大させ、剛性を徐々に減少させることができる。
【００９８】
本発明では、硬化部４は、図２〜図１５に示す構成のうちの任意の２以上を組み合わせた構成であってもよい。
【００９９】
なお、上記では、ワイヤ本体２の外径がほぼ一定の部位に硬化部４が形成された例について説明したが、本発明はこれに限らず、外径漸減部１５、１６のようなワイヤ本体２の外径が長手方向に沿って変化するような部分に硬化部４、特に異形部４１が形成されていてもよい。この場合には、ワイヤ本体２の外径の減少による柔軟性の向上（剛性の低下）と硬化部４の形成による剛性の付与とが相まって、より滑らかな剛性変化を実現することができ、その結果、ガイドワイヤ１の操作性および安全性のさらなる向上が図れる。
【０１００】
図１に示すように、ワイヤ本体２の先端部外周には、コイル８が配置されている。このコイル８は、線材（細線）を螺旋状に巻回してなる部材であり、ワイヤ本体２（ワイヤ本体２）の少なくとも先端側の部分（領域Ａより細径化された部分）を覆うように設置されている。図示の構成では、ワイヤ本体２の先端側の部分は、コイル８の内側のほぼ中心部に挿通されている。また、ワイヤ本体２の先端側の部分は、コイル８の内面と非接触で挿通されている。
【０１０１】
なお、図示の構成では、コイル８は、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士の間にやや隙間が空いているが、図示と異なり、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士が隙間なく密に配置されていてもよい。
【０１０２】
コイル８は、金属材料で構成されているのが好ましい。コイル８を構成する金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金（例えば白金−イリジウム合金）等が挙げられる。特に、貴金属のようなＸ線不透過材料で構成した場合には、ガイドワイヤ１にＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。
【０１０３】
また、コイル８は、複数のコイルを連結したものでもよい。特に、コイル８は、その先端側と基端側とをそれぞれ異なる材料で構成してもよい。例えば、先端側をＸ線不透過材料のコイル、基端側をＸ線を比較的透過する材料（ステンレス鋼など）のコイルにて各々構成してもよい。なお、コイル８の全長は、特に限定されないが、５〜５００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【０１０４】
コイル８の基端部および先端部は、それぞれ、固定材料１１および１２によりワイヤ本体２に固定されている。また、コイル８の中間部（先端寄りの位置）は、固定材料１３によりワイヤ本体２に固定されている。固定材料１１、１２および１３は、半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料１１、１２および１３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル８の固定方法は、固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管等の体腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料１２の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。
【０１０５】
本実施形態では、このようなコイル８が設置されていることにより、ワイヤ本体２は、コイル８に覆われて接触面積が少ないので、摺動抵抗を低減することができ、よって、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。
【０１０６】
なお、本実施形態の場合、コイル８は、線材の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、線材の断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。
【０１０７】
図１に示すように、ワイヤ本体２は、その外周面（外表面）の全部または一部を覆う樹脂被覆層（被覆層）９を有している。この樹脂被覆層９は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。
【０１０８】
ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）の低減を図るためには、樹脂被覆層９は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれをより確実に防止することができる。
【０１０９】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【０１１０】
その中でも特に、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）を用いた場合には、ガイドワイヤ１とカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）をより効果的に低減し、摺動性を向上させることができ、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、これにより、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【０１１１】
また、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）を用いた場合には、焼きつけ、吹きつけ等の方法により、樹脂材料を加熱した状態で、ワイヤ本体２への被覆を行うことができる。これにより、ワイヤ本体２と、樹脂被覆層９との密着性は特に優れたものとなる。
【０１１２】
また、樹脂被覆層９がシリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成されたものであると、樹脂被覆層９を形成する（ワイヤ本体２に被覆する）際に、加熱しなくても、ワイヤ本体２に確実かつ強固に密着した樹脂被覆層９を形成することができる。すなわち、樹脂被覆層９をシリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成されたものとする場合、反応硬化型の材料等を用いることができるため、樹脂被覆層９の形成を室温にて行うことができる。このように、室温にて樹脂被覆層９を形成することにより、簡便にコーティングができる。
【０１１３】
また、樹脂被覆層９（特に樹脂被覆層９の先端部）は、ガイドワイヤ１を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることもできる。この目的のためには、樹脂被覆層９は柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。
【０１１４】
このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【０１１５】
特に、樹脂被覆層９が前述した熱可塑性エラストマーや各種ゴム材料で構成されたものである場合には、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性がより向上するため、血管等への挿入時に、血管内壁等を傷つけることをより確実に防止することができ、安全性が極めて高い。
また、このような樹脂被覆層９は、２層以上の積層体でもよい。
【０１１６】
樹脂被覆層９の厚さは、特に限定されず、樹脂被覆層９の形成目的や構成材料、形成方法等を考慮して適宜されるが、通常は、樹脂被覆層９共に、厚さ（平均）が１〜１００μｍ程度であるのが好ましく、１〜３０μｍ程度であるのがより好ましい。樹脂被覆層９の厚さが薄すぎると、樹脂被覆層９の形成目的が十分に発揮されないことがあり、また、樹脂被覆層９の剥離が生じるおそれがある。また、樹脂被覆層９の厚さが厚すぎると、ワイヤ本体２の物理的特性に影響を与えるおそれがあり、また樹脂被覆層９の剥離が生じるおそれがある。
【０１１７】
ワイヤ本体２の芯線を前述したような材料で構成した場合には、比較的樹脂被覆層９の密着性が高いが、硬化部４の表面は、より密着性が高い。なお、ワイヤ本体２の外周面と樹脂被覆層９との間に、密着性を向上し得る中間層を設けることもできる。
【０１１８】
ガイドワイヤ１の少なくとも先端部の外面には、親水性材料がコーティングされているのが好ましい。本実施形態では、ガイドワイヤ１の先端から外径漸減部１６の基端付近に至るまでの領域におけるガイドワイヤ１の外周面に、親水性材料がコーティングされている。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。
【０１１９】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【０１２０】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。
【０１２１】
以上のような構成のガイドワイヤ１では、ワイヤ本体２に硬化部４を設けたことにより、当該ガイドワイヤ１の各部分をそれに応じた所望の剛性に設定することができる。すなわち、ガイドワイヤ１の基端部には、比較的高い剛性を付与し、ガイドワイヤ１の先端部には柔軟性を確保することができ、その結果、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保することができ、安全性も高い。また、外径を小さく設定したとしても、前記効果を発揮することができる。
【０１２２】
図１６および図１７は、それぞれ、本発明のガイドワイヤ１をＰＴＣＡに用いた場合における使用状態を示す図である。
【０１２３】
図１６および図１７中、符号４０は大動脈弓、符号５０は心臓の右冠状動脈、符号６０は右冠状動脈開口部、符号７０は血管狭窄部（病変部）である。また、符号３０は大腿動脈からガイドワイヤ１を確実に右冠状動脈に導くためのガイディングカテーテル、符号２０はその先端部分に拡張・収縮自在なバルーン２０１を有する狭窄部拡張用のバルーンカテーテルである。以下の操作は、Ｘ線透視下で行われる。
【０１２４】
図１６に示すように、ガイドワイヤ１の先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入する。さらに、ガイドワイヤ１を進め、先端から右冠状動脈５０内に挿入し、先端が血管狭窄部７０を超えた位置で停止する。これにより、バルーンカテーテル２０の通路が確保される。なお、このとき、ガイドワイヤ１の外径漸減部１６は、大動脈弓４０の下行大動脈側（生体内）に位置しており、硬化部４は、大動脈弓４０内の前後に亘ってに位置している。
【０１２５】
次に、図１７に示すように、ガイドワイヤ１の基端側から挿通されたバルーンカテーテル２０の先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、さらにガイドワイヤ１に沿って進め、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入し、バルーン２０１が血管狭窄部７０の位置に到達したところで停止する。
【０１２６】
次に、バルーンカテーテル２０の基端側からバルーン拡張用の流体を注入して、バルーン２０１を拡張させ、血管狭窄部７０を拡張する。このようにすることによって、血管狭窄部７０の血管に付着堆積しているコレステロール等の堆積物は物理的に押し広げられ、血流阻害が解消できる。
【０１２７】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の各実施形態に基づいて説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１２８】
また、本発明のガイドワイヤの用途は、上述したＰＴＣＡにおいて使用される場合に限られず、例えばＣＴＯ（Chronic Total Occlusion：慢性完全閉塞）を治療する際の操作や、血管造影や経内視鏡手技などに使用することもできる。
【実施例】
【０１２９】
次に、本発明の具体的実施例について説明する。
（実施例１）
下記条件のワイヤ本体を作製した。
まず、ワイヤ本体を構成する芯線として、ＳＵＳ３０２材（Ｃ：０．１２ｗｔ％、Ｓｉ：０．３９ｗｔ％、Ｍｎ：０．８０ｗｔ％、Ｐ：０．０２９ｗｔ％、Ｓ：０．００１ｗｔ％、Ｎｉ：８．５１ｗｔ％、Ｃｒ：１８．８２ｗｔ％、残部Ｆｅ）よりなる直径０．３４ｍｍ、長さ１．５ｍのステンレス鋼線を用意した。
【０１３０】
前記芯線の外周面に、Ｒｏｆｉｎ社製ＹＡＧレーザ照射装置を用いて、出力５００Ｖでアルゴンガスを吹き付けながらＹＡＧレーザを照射し、その後、アルゴンガスの吹き付けを継続して２秒程度で常温に戻るように急冷し、図３に示すような、１本の帯状（幅：平均０．１ｍｍ（芯線の全長に渡り幅一定））の硬化部を螺旋状（螺旋のピッチ：５ｍｍ）に形成した。硬化部の平均厚さは、０．１ｍｍであった。
【０１３１】
この芯線の各部のビッカース硬度（Ｈｖ）を測定したところ、芯線の表面（未硬化部表面）のビッカース硬度（Ｈｖ）は、６６０〜７００の範囲内であり、硬化部表面のビッカース硬度（Ｈｖ）は、７２０〜７７０の範囲内であった。
【０１３２】
（比較例）
ワイヤ本体として、実施例１と同様のステンレス鋼線による芯線を用いた。芯線の表面には、硬化部の形成は行わなかった。
【０１３３】
＜トルク試験＞
実施例１および比較例の各々のワイヤ本体に対し、下記のトルク試験を行った。
図１８に示すように、内径２ｍｍ、湾曲部分の中心軸の曲率半径が５０ｍｍのＵ字状をなすガラス製のチューブ１００を用意し、このチューブ１００内に１本のワイヤ本体を挿入し、ワイヤ本体の両端部をそれぞれチューブ１００の両端より突出させた。
【０１３４】
次に、ワイヤ本体の一端部に回転力を与えるための治具１０１を取り付け、ワイヤ本体の他端部に回転角度を測定するための測定用部材１０２を取り付けた。
【０１３５】
この状態で、チューブ１００を固定しつつ、治具１０１を回転速度３ｒｐｍで一方向に回転させた。この回転力はワイヤ本体に伝達されて他端側の測定用部材１０２を治具１０１とは逆方向に回転させる。そして、この測定用部材１０２の回転角度を測定した。
【０１３６】
実施例１および比較例の各ワイヤ本体について、治具１０１の回転角（入力角）と測定用部材１０２の回転角（出力角）の経時変化を、それぞれ、図１９（ａ）および図１９（ｂ）に示す。同図中、実線は入力角を示し、点線は出力角を示す。実線と点線とが一致しているほど、ワイヤ本体のトルク伝達性が優れ、実線と点線とが乖離しているほど、ワイヤ本体のトルク伝達性が劣ることを意味する。
【０１３７】
図１９（ｂ）に示すように、硬化部を有さない比較例のワイヤ本体では、入力角（実線）と出力角（点線）とが乖離している部分が複数箇所あり（例えば、３０秒前後、４０秒前後）、トルク伝達性が劣るのに対し、図１９（ａ）に示すように、硬化部を有する実施例１のワイヤ本体では、入力角（実線）と出力角（点線）とが全体にわたりほぼ一致しており、トルク伝達性に優れることが分かる。
【０１３８】
（実施例２）
ワイヤ本体の外周面に形成される硬化部のパターンを、図２に示すように周方向に等間隔の３本の帯状（幅：平均０．０５ｍｍ（芯線の全長に渡り幅一定））の硬化部を螺旋状（螺旋のピッチ：５ｍｍ）に形成した以外は実施例１と同様のワイヤ本体を作製した。この場合、硬化部の平均厚さは、０．０５ｍｍであった。
【０１３９】
（実施例３）
３本の帯状の硬化部のそれぞれの幅を平均０．０８ｍｍ（芯線の全長に渡り幅一定）に拡張して各硬化部の厚さを増し、図１４に示すように、３本の硬化部がワイヤ本体の中心部にて接続されている形状とした以外は実施例２と同様のワイヤ本体を作製した。
（実施例４）
ワイヤ本体の外周面に形成される硬化部のパターンを、図６に示すように周方向に等間隔の３本の帯状（幅：平均０．０５ｍｍ（芯線の全長に渡り幅一定））の硬化部を軸方向に平行に形成した以外は実施例１と同様のワイヤ本体を作製した。この場合、硬化部の平均厚さは、０．０５ｍｍであった。
【０１４０】
（実施例５）
３本の帯状の硬化部のそれぞれの幅を平均０．１ｍｍ（芯線の全長に渡り幅一定）に拡張して各硬化部の厚さを増し、図１４に示すように、３本の硬化部がワイヤ本体の中心部にて接続されている形状とした以外は実施例４と同様のワイヤ本体を作製した。
【０１４１】
（実施例６）
ワイヤ本体の外周面に形成される硬化部のパターンを、図８に示すように網状（線幅：０．０５ｍｍ（芯線の全長に渡り線幅一定））とした以外は実施例１と同様のワイヤ本体を作製した。
【０１４２】
（実施例７）
ワイヤ本体の外周面に形成される硬化部のパターンを、図１０に示すように散点状の未硬化部を残して芯線の外周面を硬化部で覆った形状とした以外は実施例１と同様のワイヤ本体を作製した。
【０１４３】
前記実施例２〜７の各ワイヤ本体に対し、前記と同様のトルク試験を行った。その結果、実施例２〜７のワイヤ本体は、いずれも、図１９（ａ）で示すのと同様の特性（入力角と出力角とが全体にわたりほぼ一致）が得られ、トルク伝達性に優れることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【０１４４】
【図１】本発明のガイドワイヤの実施形態を示す部分縦断面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図３】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図４】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図５】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図６】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図７】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図８】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図９】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図１０】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図１１】図１に示すガイドワイヤの領域［Ｂ］におけるワイヤ本体の構成例を示す斜視図である。
【図１２】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す横断面図である。
【図１３】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す横断面図である。
【図１４】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す横断面図である。
【図１５】図１に示すガイドワイヤの領域［Ａ］におけるワイヤ本体の構成例を示す横断面図である。
【図１６】本発明のガイドワイヤの使用例を説明するための模式図である。
【図１７】本発明のガイドワイヤの使用例を説明するための模式図である。
【図１８】本発明の実施例におけるトルク試験の状態を示す説明図である。
【図１９】本発明の実施例におけるトルク試験の結果（入力角および出力角の経時変化）を示すグラフである。
【符号の説明】
【０１４５】
１            ガイドワイヤ
２            ワイヤ本体
３            未硬化部
４            硬化部
４１          異形部
８            コイル
９            樹脂被覆層（被覆層）
１１、１２、１３  固定材料
１５、１６    外径漸減部（テーパ部）
２０          バルーンカテーテル
２０１        バルーン
３０          ガイディングカテーテル
４０          大動脈弓
５０          右冠状動脈
６０          右冠状動脈開口部
７０          血管狭窄部
１００        チューブ
１０１        治具
１０２        測定用部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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