(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた耐酸化性を有し、塗布法による半導体活性相形成が可能な、ビフェニレン誘導体、それを用いた耐酸化性有機半導体材料並びに有機薄膜、及び該ビフェニレン誘導体を簡便に経済的に製造する方法を提供する。【解決手段】下記一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を製造する。2007224011.tif 000044（ここで、置換基Ｒ１〜Ｒ８は、水素原子、フッ素原子、アリール基、複素環基であり炭素原子で置換結合する基、アルキニル基、アルケニル基、アルキル基、又はフッ素化アルキル基を示す。但し、Ｒ１〜Ｒ８は同時にフェニル基であることはできず、Ｒ２及びＲ３は同時に水素原子又はフッ素原子であることはできず、又Ｒ６及びＲ７が同時に水素原子又はフッ素原子であることはできない。）【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体。
【化１】
2007224011.tif 000037
（ここで、置換基Ｒ１〜Ｒ８は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数６〜３０のアリール基、２〜２０個の炭素原子を有する複素環基であり炭素原子で置換結合する基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示す。但し、Ｒ１〜Ｒ８は同時にフェニル基であることはできず、Ｒ２及びＲ３は同時に水素原子又はフッ素原子であることはできず、又Ｒ６及びＲ７が同時に水素原子又はフッ素原子であることはできない。なお、置換基Ｒ５〜Ｒ８の内、任意の二以上のものは互いに結合し、置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環、及び置換基を有していてもよいトリフェニレン環からなる群から選ばれる少なくとも一以上の環を形成することができる。）
【請求項２】
置換基Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、及びＲ７が、同一又は異なって、水素原子、炭素数６〜３０のアリール基、炭素上に結合基を有する炭素数２〜２０の複素環基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、及び炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基の群からなる基から選ばれる少なくとも一種以上の基であり、置換基Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ８が、同一又は異なって、水素原子又はフッ素原子であり、且つ置換基Ｒ５〜Ｒ８の内、任意の二以上のものは互いに結合し、置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環、及び置換基を有していてもよいトリフェニレン環からなる群から選ばれる少なくとも一以上の環を形成することを特徴とする、請求項１に記載のビフェニレン誘導体。
【請求項３】
置換基Ｒ６とＲ７が、互いに結合し置換基を有するベンゼン環、又は置換基を有していてもよいナフタレン環を形成することを特徴とする、請求項１又は２に記載のビフェニレン誘導体。
【請求項４】
下記一般式（２）で示される置換基Ｒ６とＲ７が、互いに結合し置換基を有していてもよいナフタレン環であることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載のビフェニレン誘導体。
【化２】
2007224011.tif 000038
（ここで、置換基Ｒ２及びＲ３は一般式（１）で示される置換基と同意義を示す。置換基Ｒ９及びＲ１０は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示し、ｎは１又は２の整数である。）
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載のビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料。
【請求項６】
請求項５に記載の耐酸化性有機半導体材料からなる有機薄膜。
【請求項７】
下記一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体。
【化３】
2007224011.tif 000039
（ここで、置換基Ｘ１及びＸ２は臭素原子、ヨウ素原子又は塩素原子を示し、置換基Ｒ１〜Ｒ８は、一般式（１）で示される置換基と同意義を示す。）
【請求項８】
下記一般式（４）で示される置換基Ｒ６とＲ７が、互いに結合し置換基を有していてもよいナフタレン環を形成することを特徴とする、請求項７に記載のジハロビフェニル誘導体。
【化４】
2007224011.tif 000040
（ここで、置換基Ｒ２、Ｒ３、Ｒ９、及びＲ１０は一般式（２）で示される置換基と同意義を示し、Ｘ１及びＸ２は一般式（３）で示される置換基と同意義を示す。ｎは１又は２の整数である。）
【請求項９】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体を銅化合物又は銅と反応させることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載のビフェニレン誘導体の製造方法。
【請求項１０】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体をジリチオ化及び／又はジグリニャール化した後、銅化合物と反応させることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載のビフェニレン誘導体の製造方法。
【請求項１１】
銅化合物が、２価の銅化合物であることを特徴とする請求項９又は１０に記載のビフェニレン誘導体の製造方法。
【請求項１２】
２価の銅化合物が、塩化銅（ＩＩ）又は臭化銅（ＩＩ）であることを特徴とする請求項１１に記載のビフェニレン誘導体の製造方法。
【請求項１３】
下記一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬。
【化５】
2007224011.tif 000041
（ここで、置換基Ｒ９、Ｒ１０、及びＸ２は一般式（４）で示される置換基と同意義を示す。Ｍはリチウム原子あるいは銅原子、Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＣｕのハロゲン化物、ハイドロオキサイド、炭素数１〜２０のアルコキサイド又は炭素数１〜２０のアルキル化物を示す。ｎは１又は２の整数である。）
【請求項１４】
下記一般式（６）で示される２，３−ジハロアントラセン誘導体をリチオ化し、下記一般式（７）で示される反応剤と反応させることを特徴とする一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の製造方法。
【化６】
2007224011.tif 000042
（ここで、置換基Ｒ９、Ｒ１０、及びＸ２は一般式（５）で示される置換基と同意義を示す。ｎは１又は２の整数である。）
Ｍ−Ｙ        （７）
（ここで、置換基Ｍは一般式（５）で示されるリチウム原子以外の置換基と同意義を示す。置換基Ｙは水素原子、ヨウ素原子、臭素原子、塩素原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、又はピナコラートホウ素を示す。）
【請求項１５】
請求項１３に記載の３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬と下記一般式（８）で示されるジハロベンゼン誘導体をパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下、クロスカップリング反応させることを特徴とする請求項７又は８に記載のジハロビフェニル誘導体の製造方法。
【化７】
2007224011.tif 000043
（ここで、置換基Ｒ２、Ｒ３、及びＸ１は一般式（４）で示される置換基と同意義を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機半導体等の電子材料への展開が可能なビフェニレン誘導体、その用途、及びそれらの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機薄膜トランジスタに代表される有機半導体デバイスは、省エネルギー、低コスト、及びフレキシブルといった無機半導体デバイスにはない特徴を有することから近年注目されるようになった。有機薄膜トランジスタは有機半導体活性相、基板、絶縁相、電極等数種類の材料から構成されるが、中でも電荷のキャリアー移動を担う有機半導体活性相は該デバイスの中心的な役割を有している。この有機半導体活性相を構成する有機材料のキャリアー移動能により半導体デバイス性能が左右される。
【０００３】
有機半導体活性相を作製する方法としては一般的に、高温真空下、有機材料を気化させて実施する真空蒸着法、及び有機材料を適当な溶媒に溶解させその溶液を塗布する塗布法が知られている。塗布法は高温高真空条件を用いることなく、印刷技術を用いても実施することができるため、デバイス作製の製造コストを大幅に削減することができることから、経済的に好ましいプロセスである。しかし、従来、有機半導体材料として高性能な材料ほど塗布での活性相形成が困難になるという問題があった。
【０００４】
例えば、分子長軸を有するペンタセン等の結晶性材料はアモルファスシリコン並みの高いキャリアー移動度を有し、優れた半導体デバイス特性を発現することが報告されている（例えば非特許文献１参照）。しかし、ペンタセンはその強い凝集性のため溶解性が低く、一般的には経済的な塗布法を適用することができない。また、ペンタセン等のポリアセンを溶解させ塗布法でデバイスを製造する試みも報告されているが（例えば特許文献１参照）、元来難溶性のポリアセン類を溶解させるためには、高温加熱等の条件が必要とされ、さらにペンタセンの溶液は極めて容易に空気酸化されることから、塗布法の適用はプロセス的、経済的に困難を伴うものであった。また、ポリ−（３−ヘキシルチオフェン）等の自己組織化材料は溶媒に可溶であり、塗布によるデバイス作製が報告されているが、キャリアー移動度が結晶性化合物より１桁低いことから（例えば非特許文献２参照）、得られた有機半導体デバイスの特性が低いという問題があった。
【０００５】
またこれらの有機半導体材料はｐ型の半導体特性を示すことが知られている。省エネルギー型のトランジスタ回路の構築には、ｐ及びｎ型両方の半導体が必要とされる。ｐ型の有機半導体材料の水素をフッ素に置換するとｎ型の半導体特性を示す材料になることが知られている。例えばパーフルオロペンタセンはｎ型半導体特性を示す（例えば非特許文献３参照）。しかし、特殊なフッ素化剤を必要とし、フッ素化の収率も低いという問題があった。
【０００６】
このような中で、ビフェニレンは剛直な共役縮環化合物であり、有機半導体材料として期待できる化合物であるため、以下のような種々の報告がなされている。しかしながら、それらいずれの報告も有機半導体材料及びその製法としては満足の行くものではなかった。
【０００７】
ジアリールアミノ置換基を有するビフェニレン類を、有機ＥＬディスプレイの正孔輸送層、電子輸送層および発光層に適用した例（例えば特許文献２参照）。ジハロビフェニル誘導体をジリチオ化し、塩化亜鉛及び塩化銅（ＩＩ）と反応させ、ビフェニレン誘導体を製造する方法例（例えば非特許文献４参照）。１，４，５，８−テトラフェニルビフェニレンを製造する方法例（例えば非特許文献５参照）。テトラフェニルアントラアニリン酸からテトラフェニルベンザインを経る２量化によるオクタフェニルビフェニレンの製造する方法例（例えば非特許文献６参照）。ジベンゾビフェンレン誘導体及びその製造方法（例えば特許文献３参照）。カチオン重合開始剤システムの組成物としてのビフェニレン誘導体（例えば特許文献４参照）。
【０００８】
【非特許文献１】「ジャーナル  オブ  アプライドフィジックス」、（米国）、２００２年、９２巻、５２５９−５２６３頁
【非特許文献２】「サイエンス」、（米国）、１９９８年、２８０巻、１７４１−１７４４頁
【非特許文献３】「ジャーナル  オブ  アメリカン  ケミカル  ソサイエティー」、（米国）、２００４年、１２６巻、８１３８−８１４０頁
【非特許文献４】「ジャーナル  オブ  ケミカル  ソサイエティー  パーキン  トランザクション１」、（英国）、２００１年、１５９−１６５頁
【非特許文献５】「テトラへドロン  レターズ」、（英国）、１９９０年、３１巻、７６４１−７６４４頁
【非特許文献６】「ジャーナル  オブ  アメリカン  ケミカル  ソサイエティー」、（米国）、２００２年、１２４巻、８０３５−８０４１頁
【特許文献１】ＷＯ２００３／０１６５９９パンフレット
【特許文献２】特開２００２−４３０５７号公報
【特許文献３】特開２００４−２５６４９７号公報
【特許文献４】特表２００５−５２３３４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、本発明は上記の従来技術が有する問題点に鑑み、優れた耐酸化性を有し、塗布法による半導体活性相形成が可能なビフェニレン誘導体、それを用いた耐酸化性有機半導体材料並びに有機薄膜、及び該ビフェニレン誘導体を簡便に経済的に製造する方法を提供することを目的とする。さらに本発明は、該ビフェニレン誘導体の前駆化合物であるジハロビフェニル誘導体にも関するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは上記課題を解決するため鋭意検討の結果、新規なビフェニレン誘導体及び前駆体であるジハロビフェニル誘導体を見出した。加えて、該ビフェニレン誘導体からなる耐酸化性有機半導体材料及びその有機薄膜を見出した。さらに、該ビフェニレン誘導体を製造するに好適な製造方法を見出し、本発明を完成するに到った。
【００１１】
以下に本発明を詳細に説明する。
（ビフェニレン誘導体）
本発明のビフェニレン誘導体は下記一般式（１）で示される。
【００１２】
【化１】
2007224011.tif 000002
【００１３】
（ここで、置換基Ｒ１〜Ｒ８は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数６〜３０のアリール基、２〜２０個の炭素原子を有する複素環基であり炭素原子で置換結合する基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示す。但し、Ｒ１〜Ｒ８は同時にフェニル基であることはできず、Ｒ２及びＲ３は同時に水素原子又はフッ素原子であることはできず、又Ｒ６及びＲ７が同時に水素原子又はフッ素原子であることはできない。なお、置換基Ｒ５〜Ｒ８の内、任意の二以上のものは互いに結合し、置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環、及び置換基を有していてもよいトリフェニレン環からなる群から選ばれる少なくとも一以上の環を形成することができる。）
なお、置換基Ｒ１〜Ｒ８の好ましい例は、水素原子、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基であり、さらに好ましい例は水素原子、炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基である。
【００１４】
さらに、置換基Ｒ５〜Ｒ８の内、任意の二以上のものは互いに結合し環を形成する場合は、好ましくは置換基を有するベンゼン環、及び置換基を有していてもよいナフタレン環であり、さらに好ましくは置換基を有していてもよいナフタレン環である。
【００１５】
また、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体における置換基の組合わせとして以下の例があげられる：置換基Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、及びＲ７が、同一又は異なって、水素原子、炭素数６〜３０のアリール基、炭素上に結合基を有する炭素数２〜２０の複素環基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、及び炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基の群からなる基から選ばれる少なくとも一種以上の基であり、置換基Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ８が、同一又は異なって、水素原子又はフッ素原子であり、且つ置換基Ｒ５〜Ｒ８の内、任意の二以上のものは互いに結合し、置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環、及び置換基を有していてもよいトリフェニレン環からなる群から選ばれる少なくとも一以上の環を形成する例。なおこの例において、置換基Ｒ６とＲ７は、さらにそれぞれに互いに結合し置換基を有するベンゼン環、又は置換基を有していてもよいナフタレン環を形成することもできる。；好ましくは、置換基Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、及びＲ７が、同一又は異なって、炭素数６〜３０のアリール基、炭素上に結合基を有する炭素数２〜２０の複素環基、及び炭素数５〜２０のアルキル基の群からなる基から選ばれる少なくとも一種以上の基であり、且つ置換基Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ８が、同一又は異なって、水素原子、及びフッ素原子の群からなる基から選ばれる少なくとも一種以上の基である例。なおこの例において、置換基Ｒ６とＲ７は、さらにそれぞれに互いに結合し置換基を有していてもよいナフタレン環を形成することもできる。特に、高い半導体性能が期待できる分子長軸を有し、さらに分子長軸方向に溶媒への溶解性を向上させることを可能にする基（Ｒ２とＲ３）を有する下記一般式（２）で示される構造であることが好ましい。
【００１６】
【化２】
2007224011.tif 000003
【００１７】
（ここで、置換基Ｒ２及びＲ３は一般式（１）で示される置換基と同意義を示す。置換基Ｒ９及びＲ１０は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示し、ｎは１又は２の整数である。）
本発明の一般式（１）の置換基について、さらに述べる。
【００１８】
置換基Ｒ１〜Ｒ８における、炭素数６〜３０のアリール基は特に限定されず、例えばフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−（ｎ−オクチル）フェニル基、ｍ−（ｎ−オクチル）フェニル基、ｐ−フルオロフェニル基、ペンタフルオロフェニル基、ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル基、ｐ−（ｎ−パーフルオロオクチル）フェニル基、ｐ−（トリフルオロメチル）テトラフルオロフェニル基、ｐ−メトキシフェニル基、ｐ−フェノキシフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、２−フルオレニル基、９，９−ジメチル−２−フルオレニル基、１−ビフェニレノ基、２−ビフェニレノ基、ビフェニル基、パーフルオロビフェニル基、ターフェニル基、（ジフェニルアミノ）フェニル基、（ジフェニルアミノ）ビフェニル基、カルバゾリルフェニル基等を挙げることができ、好ましくは、フェニル基、ｐ−（ｎ−オクチル）フェニル基、ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル基、ｐ−（ｎ−パーフルオロオクチル）フェニル基、ビフェニル基、パーフルオロビフェニル基であり、特に好ましくは、フェニル基、ｐ−（ｎ−オクチル）フェニル基、ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル基、ｐ−（ｎ−パーフルオロオクチル）フェニル基である。
【００１９】
置換基Ｒ１〜Ｒ８における、２〜２０個の炭素原子を有する複素環基であり炭素原子で置換結合する基は特に限定されず、例えば２−チエニル基、５−（ｎ−ヘキシル）−２−チエニル基、５−（ｎ−１−オクチニル）−２−チエニル基、２，２’−ビチエニル−５−基、５’−（ｎ−オクチル）−２，２’−ビチエニル−５−基、２−ベンゾチエニル基、２−ピリジル基、３−ピリジル基、テトラフルオロピリジル基、ビピリジル基、キノリル基、２−フリル基、２−ベンゾフリル基、１−メチル−２−ピロリル基、１−フェニル−２−インドリル基、１，３，４−オキサジアゾリル−２−基、１−メチルトリアゾリル−３−基、トリアジニル基、１−メチルピラゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、１，３，４−チアジアゾリル−２−基等を挙げることができ、好ましくは２−チエニル基、５−（ｎ−ヘキシル）−２−チエニル基、２，２’−ビチエニル−５−基、５’−（ｎ−オクチル）−２，２’−ビチエニル−５−基、２−ピリジル基、３−ピリジル基、テトラフルオロピリジル基、ビピリジル等であり、特に好ましくは２−チエニル基、５−（ｎ−ヘキシル）−２−チエニル基、２，２’−ビチエニル−５−基である。
【００２０】
置換基Ｒ１〜Ｒ８における、炭素数３〜２０のアルキニル基はシリル基を含まないアルキニル基であり、例えばメチルエチニル基、イソプロピルエチニル基、ｔｅｒｔ−ブチルエチニル基、（ｎ−オクチル）エチニル基、（トリフルオロメチル）エチニル基、（ｎ−パーフルオロオクチル）エチニル基、フェニルエチニル基、｛ｐ−（ｎ−オクチル）フェニル｝エチニル基、ナフチルエチニル基、アントラセニルエチニル基、ビフェニレノエチニル基、ビフェニルエチニル基、ターフェニルエチニル基、ベンジルエチニル基、パーフルオロフェニルエチニル基、｛ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル｝エチニル基、｛ｐ−（ｎ−パーフルオロオクチル）フェニル｝エチニル基等を挙げることができ、好ましくは（ｎ−オクチル）エチニル基、（トリフルオロメチル）エチニル基、フェニルエチニル基、｛ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル｝エチニル基、｛ｐ−（ｎ−パーフルオロオクチル）フェニル｝エチニル基、ビフェニルエチニル基、ターフェニルエチニル基等である。
【００２１】
置換基Ｒ１〜Ｒ８における、炭素数２〜３０のアルケニル基は特に限定されず、例えばエテニル基、メチルエテニル基、イソプロピルエテニル基、ｔｅｒｔ−ブチルエテニル基、（ｎ−オクチル）エテニル基、（トリフルオロメチル）エテニル基、フェニルエテニル基、１，２−ジフルオロ−２−フェニルエテニル基、１，２−ジメチル−２−フェニルエテニル基、ジフェニルエテニル基、トリフェニルエテニル基、ナフチルエテニル基、アントラセニルエテニル基、ビフェニレノエテニル基、ビフェニルエテニル基、ターフェニルエテニル基、ベンジルエテニル基、フェニル（メチル）エテニル基、パーフルオロフェニルエテニル基、｛ｐ−（トリフルオロメチル）フェニル｝エテニル基、（ｎ−パーフルオロオクチル）エテニル基等を挙げることができる。好ましくは（ｎ−オクチル）エテニル基、フェニルエテニル基、ビフェニルエテニル基である。なお、該炭素数２〜２０のアルケニル基はトランス体及びシス体の何れであってもよく、またそれらの任意の割合の混合物であってもよい。
【００２２】
置換基Ｒ１〜Ｒ８における、炭素数５〜２０のアルキル基は特に限定されず、例えばペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、イソオクチル基、ドデシル基等を挙げることができ、好ましくはヘキシル基、オクチル基であり；炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基は特に限定されず、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、パーフルオロオクチル基、パーフルオロドデシル基等を挙げることができる。
【００２３】
置換基Ｒ５〜Ｒ８において、任意の二以上のものは互いに結合し、置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環、若しくは置換基を有していてもよいトリフェニレン環からなる群から選ばれる環を形成することができ、好ましくは置換基を有するベンゼン環、置換基を有していてもよいナフタレン環であり、さらに好ましくは置換基を有していてもよいナフタレン環である。置換基を有するベンゼン環は、例えばジメチルベンゼン環、ジ（トリフルオロメチル）ベンゼン環、ジフェニルベンゼン環等であり、好ましくはジフェニルベンゼン環である。置換基を有していてもよいナフタレン環は、例えばナフタレン環、ジメチルナフタレン環、ジフェニルナフタレン環、アントラセン環等であり、好ましくはナフタレン環、アントラセン環である。置換基を有していてもよいトリフェニレン環は、例えばトリフェニレン環、デカメチルトリフェニレン環、ジフェニルトリフェニレン環等であり、好ましくはトリフェニレン環である。
【００２４】
そして、具体的な本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は、例えば以下の化合物を挙げることができる。
【００２５】
【化３】
2007224011.tif 000004
【００２６】
【化４】
2007224011.tif 000005
【００２７】
【化５】
2007224011.tif 000006
【００２８】
【化６】
2007224011.tif 000007
【００２９】
【化７】
2007224011.tif 000008
【００３０】
【化８】
2007224011.tif 000009
【００３１】
上記一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の好ましい構造である一般式（２）で示されるビフェニレン誘導体の置換基について述べる。
【００３２】
置換基Ｒ２及びＲ３は一般式（１）で示される置換基と同意義を示し、置換基Ｒ９及びＲ１０は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示し、ｎは１又は２の整数である。
【００３３】
置換基Ｒ２及びＲ３は一般式（１）で示される置換基と同意義を示し、好ましくは炭素数５〜２０のアルキル基又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基である。また、Ｒ２及びＲ３の何れか一方は水素原子であることができる。
【００３４】
置換基Ｒ９及びＲ１０は同一又は異なって、水素原子、フッ素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示し、炭素数１〜２０のアルキル基は特に限定されず、例えばメチル基、エチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、イソオクチル基、ドデシル基等を挙げることができ、好ましくはヘキシル基、オクチル基であり；炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基は特に限定されず、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、パーフルオロオクチル基、パーフルオロドデシル基等を挙げることができる。特に、置換基Ｒ９及びＲ１０としては、水素原子が好ましい。
【００３５】
また、ｎは１又は２の整数であり、特に１であることが好ましい。
【００３６】
そして、具体的な一般式（２）で示されるビフェニレン誘導体は、例えば以下の化合物を挙げることができ、
【００３７】
【化９】
2007224011.tif 000010
【００３８】
その中でも特に、
【００３９】
【化１０】
2007224011.tif 000011
【００４０】
が好ましい。
（ジハロビフェニル誘導体）
次に、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の原料として用いられる下記一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体について述べる。
【００４１】
【化１１】
2007224011.tif 000012
【００４２】
（ここで、置換基Ｘ１及びＸ２は臭素原子、ヨウ素原子又は塩素原子を示し、置換基Ｒ１〜Ｒ８は、一般式（１）で示される置換基と同意義を示す。）
一般式（３）におけるＸ１〜Ｘ２は臭素原子、ヨウ素原子又は塩素原子であり、その中でも好ましくは臭素原子又はヨウ素原子であり、より好ましくは臭素原子である。
【００４３】
また、一般式（３）における置換基Ｒ１〜Ｒ８は、一般式（１）で示される置換基と同意義を示し、その中でも好ましくは水素原子、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基であり、さらに好ましい例は水素原子、炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基である。
【００４４】
そして、具体的な一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体は、例えば以下の化合物を挙げることができる。
【００４５】
【化１２】
2007224011.tif 000013
【００４６】
【化１３】
2007224011.tif 000014
【００４７】
【化１４】
2007224011.tif 000015
【００４８】
これら一般式（３）で示されるジハロビフェニレン誘導体の中でも特に下記一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体が好ましい。この一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体は、一般式（２）で示されるビフェニレン誘導体の原料として用いられるものである。
【００４９】
【化１５】
2007224011.tif 000016
【００５０】
（ここで、置換基Ｒ２、Ｒ３、Ｒ９、及びＲ１０は一般式（２）で示される置換基と同意義を示し、Ｘ１及びＸ２は一般式（３）で示される置換基と同意義を示す。ｎは１又は２の整数である。）
そして、具体的な一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体としては、例えば以下の化合物を挙げることができる。
【００５１】
【化１６】
2007224011.tif 000017
【００５２】
【化１７】
2007224011.tif 000018
【００５３】
（３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬）
次に一般式（３）、（４）で示されるジハロビフェニル誘導体の製造に用いる下記一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬について述べる。
【００５４】
【化１８】
2007224011.tif 000019
【００５５】
（ここで、置換基Ｒ９、Ｒ１０、及びＸ２は一般式（４）で示される置換基と同意義を示す。Ｍはリチウム原子あるいは銅原子；Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＣｕのハロゲン化物；ハイドロオキサイド；炭素数１〜２０のアルコキサイド又は炭素数１〜２０のアルキル化物を示す。ｎは１又は２の整数である。）
本発明の一般式（５）の置換基について、さらに述べる。
【００５６】
一般式（５）の置換基ＭにおけるＭｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＣｕのハロゲン化物、ハイドロオキサイド、炭素数１〜２０のアルコキサイド又は炭素数１〜２０のアルキル化物は、ハロゲン化マグネシウム、炭素数２〜２０の環状又は鎖状ジアルコキシホウ素、炭素数２〜２０の環状又は鎖状ジアルキルホウ素、ハロゲン化亜鉛、炭素数３〜２０のトリアルキルスズ又はハロゲン化銅であり、具体例としては、ＭｇＣｌ、ＭｇＢｒ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＭｅ）２、ピナコラートホウ素、カテコラートホウ素、ジメチルホウ素、ビシクロ［３，３，１］ノナ−９−ホウ素（９−ＢＢＮ）、ＺｎＣｌ、ＺｎＢｒ、ＺｎＩ、Ｓｎ（Ｂｕ−ｎ）３又はＣｕＣｌ等を挙げることができ、その中でも好ましくはＢ（ＯＨ）２又はＺｎＣｌである。
【００５７】
置換基Ｍの好ましい例は、リチウム原子、Ｂ（ＯＨ）２である。
【００５８】
置換基Ｘ２の好ましい例は、臭素原子であり、ｎは好ましくは１である。
【００５９】
また、より具体的な本発明の一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬としては、例えば以下の化合物を挙げることができる。
【００６０】
【化１９】
2007224011.tif 000020
【００６１】
（ビフェニレン誘導体の製造方法）
次に、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の製造方法について述べる。
【００６２】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体を、銅又は銅化合物と反応させることで製造することができる。
【００６３】
該反応で用いられる銅又は銅化合物は特に限定されず、ヨウ素又は臭素と反応するものであれば良い。具体例として、例えば銅、塩化銅（Ｉ）、臭化銅（Ｉ）、ヨウ化銅（Ｉ）、臭化銅（ＩＩ）、ヨウ化銅（ＩＩ）を挙げることができ、好ましくは銅である。また、この銅は亜鉛及び／又はスズとの合金であっても何ら差し支えなく使用することができる。なお、係る銅及び／又は銅合金の形状としては粉体状が好ましい。この銅、銅合金又は銅化合物との反応は溶媒を用いて、若しくは用いないで実施することができる。溶媒を用いる場合、その溶媒例としてＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、アセトニトリル又はジメチルスルホキサイド等の極性溶媒を挙げることができる。係る銅又は銅化合物との反応において、用いる銅又は銅化合物の量は一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体１当量に対し、１〜５０当量が好ましく、特に好ましくは５〜３０当量の範囲であり、反応温度は３０〜２５０℃が好ましく、特に好ましくは５０〜２５０℃であり、反応時間は１〜１２０分が好ましく、特に好ましくは３〜８０分である。
【００６４】
反応は、好ましくは窒素又はアルゴン等の不活性雰囲気下で実施する。得られた、一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は、さらに精製することができる。精製する方法は特に限定されず、例えばカラムクロマトグラフィー、再結晶化、あるいは昇華による方法を挙げることができる。
【００６５】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の、さらに好ましい方法について述べる。
【００６６】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体をジリチオ化及び／又はジグリニャール化した後、銅化合物と反応させて製造することができる。
【００６７】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体をジリチオ化する場合、用いるリチオ化剤は、一般式（３）におけるハロゲンＸ１〜Ｘ２をリチウムに置換することができるものである限り特に限定されず、例えば、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、メチルリチウム、ヘキシルリチウム等のアルキルリチウム；フェニルリチウム、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルリチウム、ｐ−メトキシフェニルリチウム、ｐ−フルオロフェニルリチウム等のアリールリチウム；リチウムジイソプロピルアミド、リチウムヘキサメチルジシラジド等のリチウムアミド；リチウムパウダー等のリチウム金属を挙げることができる。好ましくはアルキルリチウムであり、特に好ましくはｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウムである。
【００６８】
ここでジリチオ化とは、一般式（３）における２個のハロゲンＸ１、Ｘ２をそれぞれリチウムに置換することを意味する。
【００６９】
該リチオ化剤の使用量は、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体のＸ１〜Ｘ２のハロゲンをリチウムに変換しリチオ化するために、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体１当量に対し、１．５〜４当量が好ましく、特に好ましくは１．８〜３当量、さらに好ましくは１．９〜２．６当量の範囲で使用することができる。
【００７０】
該ジリチオ化反応は、好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばテトラヒドロフラン（以下、ＴＨＦと略す）、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジグライム、ジオキサン、トルエン、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等であり、好ましくはＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジキサンであり、特に好ましくはＴＨＦである。又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。
【００７１】
該ジリチオ化反応温度は−１００〜６０℃が好ましく、特に好ましくは−９０〜３０℃である。反応時間は１〜１２０分が好ましく、特に好ましくは１〜６０分である。なお、リチオ化反応の進行は、反応液の一部を取り出し、水で反応を停止させた後、ガスクロマトグラフィーで分析することで監視することができる。
【００７２】
該ジリチオ化反応により生成したジリチウム塩は、次いで銅化合物と反応させる。係る銅化合物との反応は、前記リチオ化反応により生成したジリチウム塩を含む反応混合物に銅化合物を直接用いて反応させる方法、生成したジリチウム塩を一度単離した後、銅化合物と反応させる方法のいずれを用いてもよい。
【００７３】
ジリチウム塩と銅化合物との反応に用いられる銅化合物は特に限定はなく、例えば、塩化銅（ＩＩ）、臭化銅（ＩＩ）、ヨウ化銅（ＩＩ）、酢酸銅（ＩＩ）、アセチルアセトナート銅（ＩＩ）等の２価銅；塩化銅（Ｉ）、臭化銅（Ｉ）、ヨウ化銅（Ｉ）、酢酸銅（Ｉ）等の１価銅等を挙げることができる。好ましくは２価銅であり、特に好ましくは塩化銅（ＩＩ）、臭化銅（ＩＩ）である。
【００７４】
生成ジリチウム塩と銅化合物との反応は好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばリチオ化反応に用いた溶剤を挙げることができる。用いる銅化合物の量は、一般式（３）のジハロビフェニル誘導体１当量に対し、０．９〜５当量が好ましく、特に好ましくは１．０〜３．５当量である。銅化合物との反応温度は−１００〜５０℃が好ましく、特に好ましくは−９０〜３０℃であり、反応時間は１〜３０時間が好ましく、特に好ましくは１〜１８時間である。
【００７５】
本発明の一般式（１）のビフェニレン誘導体の製造は、好ましくは窒素又はアルゴン等の不活性雰囲気下で実施する。
【００７６】
かくして得られた、一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は、さらに精製することができる。精製する方法は特に限定されず、例えばカラムクロマトグラフィー、再結晶化、あるいは昇華による方法を挙げることができる。
【００７７】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体をジグリニャール化する場合、用いるグリニャール化剤は、例えば、Ｍｇ金属、あるいは臭化エチルマグネシウム、臭化イソプロピルマグネシウム等のアルキルグリニャール試薬を挙げることができるが、好ましくはＭｇ金属である。Ｍｇ金属の形態は特に限定されず、例えば、削り状、リボン状、粒状を挙げることができる。
【００７８】
ここでジグリニャール化とは、一般式（３）における２個のハロゲンＸ１、Ｘ２をそれぞれハロゲン化マグネシウムに置換することを意味する。
【００７９】
該グリニャール化剤は、例えばＭｇ金属の場合、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体１当量に対し１．８〜１０当量の範囲で用いることができる。グリニャール化反応は、好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばリチオ化反応で用いた溶剤を挙げることができる。グリニャール化反応の温度は−２０〜８０℃が好ましく、反応時間は１〜１２０分の範囲が好ましい。
【００８０】
該ジグリニャール化反応により生成したマグネシウム塩は、次いで銅化合物と反応させる。該銅化合物との反応方法及び用いる銅化合物は、リチオ化反応により生成したリチウム塩と銅化合物とを反応させる場合と同様な方法で実施できる。又、反応雰囲気、反応生成物の精製も同様な方法で実施できる。
【００８１】
本発明の一般式（１）のビフェニレン誘導体の製造方法では、一般式（３）のジハロビフェニル誘導体をジリチオ化及び／又はジグリニャール化した後、塩化亜鉛と反応させた後、銅化合物と処理することもできる。
【００８２】
また、一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の好ましい構造である一般式（２）で示されるビフェニレン誘導体は、前記一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体から一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を得る方法と同様の方法により、一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体から得ることができる。
（ジハロビフェニル誘導体の製造方法）
一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の前駆体である一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体は、下記一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体から誘導できる。
【００８３】
【化２０】
2007224011.tif 000021
【００８４】
（ここで、置換基Ｘ１、Ｒ１〜Ｒ４は一般式（３）で示される置換基と同意義を示す。）
即ち、一般式（３）でジハロビフェニル誘導体は、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体をリチオ化剤又はグリニャール化剤を用いてホモカップリングすることで製造することができる。
【００８５】
ジハロベンゼン誘導体のホモカップリング反応に用いるリチオ化剤は、一般式（９）におけるハロゲンＸ１をリチオ化することができるものである限り特に限定されず、例えば、有機リチウム試薬、有機リチウムアミド試薬、リチウム金属を挙げることができる。有機リチウム試薬として、例えばｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、メチルリチウム、フェニルリチウム等を挙げることができ；有機リチウムアミド試薬として、例えばリチウムジイソプロピルアミド、リチウムヘキサメチルジシラジド等を挙げることができる。係るリチオ化剤は、好ましくはｎ−ブチルリチウムである。
【００８６】
該リチオ化反応は、好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジオキサン、トルエン、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等であり、好ましくはＴＨＦである。又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。
【００８７】
リチオ化剤は一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体１当量に対し０．３〜１．２当量が好ましく、特に好ましくは０．４〜０．７当量用いる。リチオ化反応の温度は−１１０〜４０℃が好ましく、特に好ましくは−１００〜３０℃であり、反応時間は１〜３０時間が好ましく、特に好ましくは２〜２０時間である。
【００８８】
一方、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体のホモカップリング反応に用いるグリニャール化剤は、一般式（９）におけるハロゲンＸ１をグリニャール化することができるものである限り特に限定されず、例えば、Ｍｇ金属、あるいは臭化エチルマグネシウム、臭化イソプロピルマグネシウム等のアルキルグリニャール試薬を挙げることができ、好ましくはＭｇ金属である。Ｍｇ金属の形態は特に限定されず、例えば、削り状、リボン状、粒状を挙げることができる。
【００８９】
該グリニャール化剤は、例えばＭｇ金属の場合、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体１当量に対し１．８〜２０当量の範囲で用いる。グリニャール化反応は、好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばリチオ化反応で用いた溶剤を挙げることができる。グリニャール化反応の温度は−２０〜１２０℃が好ましく、反応時間は１〜３０時間が好ましい。
【００９０】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体の製造は、好ましくは窒素又はアルゴン等の不活性雰囲気下で実施する。
【００９１】
かくして得られた、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体は、さらに精製することができる。精製する方法は特に限定されず、例えばカラムクロマトグラフィー、再結晶化、あるいは昇華による方法を挙げることができる。
【００９２】
さらに、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体の別の製法について述べる。
【００９３】
一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体は、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体と下記一般式（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体から誘導される下記一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬をパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下でクロスカップリングさせることで製造することがきる。
【００９４】
【化２１】
2007224011.tif 000022
【００９５】
（ここで、置換基Ｘ２、Ｒ５〜Ｒ８は一般式（３）で示される置換基と同意義を示す。）
【００９６】
【化２２】
2007224011.tif 000023
【００９７】
（ここで、Ｍはリチウム原子あるいは銅原子；Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＣｕのハロゲン化物；ハイドロオキサイド、アルコキサイド又はアルキル化物を示す。置換基Ｘ２、Ｒ５〜Ｒ８は一般式（３）で示される置換基と同意義を示す。）
一般式（１１）の置換基Ｍはリチウム原子あるいは銅原子、Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＣｕのハロゲン化物、ハイドロオキサイド、アルコキサイド又はアルキル化物であり、上記のパラジウム及び／又はニッケル触媒と反応し、パラジウム及び／又はニッケルと置換できる基である限り特に限定はなく、例えば、リチウム原子、銅原子、ＭｇＣｌ、ＭｇＢｒ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＭｅ）２、ピナコラートホウ素、ＺｎＣｌ、ＺｎＢｒ、ＺｎＩ、Ｓｎ（Ｂｕ−ｎ）３又はＣｕＣｌを挙げることができ、好ましくはＢ（ＯＨ）２又はＺｎＣｌである。
【００９８】
なお、一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬は、その原料である一般式（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体を、例えば、イソプロピルマグネシウムブロマイド等のグリニャール試薬あるいはｎ−ブチルリチウム等の有機リチウム試薬によりハロゲン／金属交換反応を行った後、塩化亜鉛、トリメトキシボラン、トリ（イソプロポキシ）ボラン等と反応させることで好適に調製することができる。なお、グリニャール試薬によるハロゲン／金属交換反応は、例えば「ジャーナル  オブ  オルガニック  ケミストリィー」、２０００年、６５巻、４６１８−４６３４頁に記載されている方法、有機リチウム試薬によるハロゲン／金属交換反応は、例えば「ジャーナル  オブ  ケミカル  リサーチ  シノプシス」、１９８１年、１８５頁に記載されている−９０℃以下でのハロゲンのリチオ化方法を用いることもできる。
【００９９】
一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬と一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体のクロスカップリング反応に用いる触媒はパラジウム及び／又はニッケル触媒であれば特に限定されず、例えば、パラジウム触媒の具体例として、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム／トリフェニルホスフィン混合物、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム、酢酸パラジウム／（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）混合物、ジアセタトビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジクロロ（１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン）パラジウム、酢酸パラジウム／トリフェニルホスフィン混合物、酢酸パラジウム／２−（ジシクロヘキシルホスフィノ）−１，１’−ビフェニル混合物、ジクロロ（エチレンジアミン）パラジウム、ジクロロ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン）パラジウム、ジクロロ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン）パラジウム／トリフェニルホスフィン混合物等の０価あるいは２価パラジウム化合物を挙げることができ；ニッケル触媒の具体例として、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）ニッケル、ジクロロ（１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン）ニッケル、ジクロロ（エチレンジアミン）ニッケル、ジクロロ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン）ニッケル、ジクロロ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン）ニッケル／トリフェニルホスフィン混合物、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル／トリフェニルホスフィン混合物等の０価あるいは２価ニッケル化合物を挙げることができる。中でも、好ましい触媒は０価のパラジウム化合物であり、特に好ましい触媒はテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムである。
【０１００】
該カップリング反応における、触媒の使用量は一般式（９）のジハロベンゼン誘導体に対し、０．１〜２０モル％の範囲が好ましい。一般式（１１）の２−ハロアリール金属試薬の使用量は一般式（９）のジハロベンゼン誘導体１当量に対し、０．６〜１．５当量が好ましく、特に好ましくは０．８〜１．４当量、さらに好ましくは０．９〜１．２当量の範囲で使用することができる。
【０１０１】
反応は好ましくは溶媒中で実施する。具体例として、ＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジイソプロピルアミン、ピペリジン、トルエン、キシレン、ヘキサン、シクロヘキサン、エタノール、水等を挙げることができ、又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。例えば、トルエン／水、トルエン／エタノール／水のような２乃至３成分系でも使用することができる。
【０１０２】
なお、反応系中に塩基を存在させることもできる。この場合の塩基の種類としては特に限定はなく、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、りん酸カリウム、りん酸ナトリウム、フッ化カリウム等の無機塩基；ナトリウムメトキサイド、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキサイド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキサイド等のアルコキサイド；トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリブチルアミン、エチレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、ジイソプロピルアミン、ピリジン等のアミンを好適なものとして挙げることができる。これらの塩基の使用量は一般式（９）のジハロベンゼン誘導体１当量に対し、１．５〜１０．０当量が好ましく、特に好ましくは２．０〜８．０当量の範囲で使用することができる。さらにこれらの塩基と併用し、相間移動触媒を用いることもできる。相間移動触媒の種類は特に限定はなく、例えばトリオクチルメチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド等を好適なものとして挙げることができる。これらの相間移動触媒の使用量は一般式（９）のジハロベンゼン誘導体１当量に対し、０．１〜１．５当量が好ましく、特に好ましくは０．２〜０．８当量の範囲である。
【０１０３】
さらに反応系中にトリフェニルホスフィン等のホスフィンを存在させることもできる。これらのホスフィンの使用量は、該パラジウム及び／又はニッケル触媒１当量に対し、０．９〜８．０当量が好ましく、特に好ましくは１．０〜３．０当量の範囲で使用することができる。
【０１０４】
なお、反応系中に銅化合物を存在させることもできる。この場合の銅化合物の種類としては特に限定はなく例えば、塩化銅（Ｉ）、臭化銅（Ｉ）、ヨウ化銅（Ｉ）、酢酸銅（Ｉ）等の１価銅；塩化銅（ＩＩ）、臭化銅（ＩＩ）、ヨウ化銅（ＩＩ）、酢酸銅（ＩＩ）、アセチルアセトナート銅（ＩＩ）等の２価銅等を挙げることができる。好ましくは１価銅であり、特に好ましくはヨウ化銅（Ｉ）である。これらの銅化合物の使用量は該パラジウム及び／又はニッケル触媒１当量に対し、０．３〜１０．０当量が好ましく、特に好ましくは０．６〜６．０当量の範囲で使用することができる。
【０１０５】
反応の温度は１０〜１２０℃が好ましく、特に好ましくは３０〜１００℃であり、反応時間は１〜４８時間の範囲で好適に実施することができる。
【０１０６】
この反応方法における反応系の雰囲気、及び得られた一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体の精製については、先に述べた一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の製造方法と同様な方法を用いることができる。
【０１０７】
また、本発明の一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体は、一般式（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体と一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体から誘導される２−ハロアリール金属試薬をパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下でクロスカップリングさせることで製造することもできる。該２−ハロアリール金属試薬は、その原料である一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体を、例えば、イソプロピルマグネシウムブロマイド等のグリニャール試薬あるいはｎ−ブチルリチウム等の有機リチウム試薬によりハロゲン／金属交換反応を行った後、塩化亜鉛、トリメトキシボラン、トリ（イソプロポキシ）ボラン等と反応させることで好適に調製することができる。
【０１０８】
また、一般式（２）で示されるビフェニレン誘導体の前駆体である一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体は、前記一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体と同様の方法で製造することが可能であり、その中でも特に一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬と下記一般式（８）で示されるジハロベンゼン誘導体をパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下、クロスカップリング反応させることで製造することが好ましい。なお、一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬の置換基Ｒ６とＲ７が、互いに結合し置換基を有していてもよいナフタレン環を形成したものが一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬である。
【０１０９】
【化２３】
2007224011.tif 000024
【０１１０】
（ここで、置換基Ｒ２、Ｒ３、及びＸ１は一般式（４）で示される置換基と同意義を示す。）
一般式（４）で示されるジハロビフェニル誘導体を製造する場合の触媒及び条件は、一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体を、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体と一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬をクロスカップリングさせる場合と同一の触媒及び条件を用いることができる。
（ジハロベンゼン誘導体の製造方法）
一般式（９）及び（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体の製造方法について述べる。
【０１１１】
一般式（９）及び（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体は、例えば下記一般式（１２）で示されるテトラハロベンゼン誘導体と下記一般式（１３）で示される反応剤をパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下でクロスカップリング反応させることで製造することができる。
【０１１２】
【化２４】
2007224011.tif 000025
【０１１３】
（ここで、置換基Ｘ３はヨウ素原子又は臭素原子を示し、置換基Ｘ４はヨウ素原子、臭素原子又は水素原子を示し、置換基Ｘ１、Ｒ１、及びＲ４は一般式（９）で示される置換基と同意義を示す。）
なお、置換基Ｘ３及びＸ４は、好ましくはヨウ素原子である。
【０１１４】
Ａ−Ｎ        （１３）
（ここで、Ａは水素原子、フッ素原子、炭素数６〜３０のアリール基、２〜２０個の炭素原子を有する複素環基であり炭素原子で置換結合する基、炭素数３〜２０のアルキニル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数５〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基を示す。Ｎは水素原子、リチウム原子あるいは銅原子、Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＳｉのハロゲン化物、ハイドロオキサイド、アルコキサイド又はアルキル化物を示す。）
一般式（１３）の置換基Ａは、好ましくは炭素数６〜３０のアリール基、炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基であり、より好ましくは炭素数５〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のフッ素化アルキル基である。
【０１１５】
一般式（１３）の置換基Ｎは水素原子、リチウム原子あるいは銅原子、Ｍｇ、Ｂ、Ｚｎ、Ｓｎ又はＳｉのハロゲン化物、ハイドロオキサイド、アルコキサイド又はアルキル化物であり、上記のパラジウム及び／又はニッケル触媒と反応し、パラジウム及び／又はニッケルと置換できる基又は反応の過程でハロゲン化水素となる基である限り特に限定はなく、例えば、ＭｇＣｌ、ＭｇＢｒ、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＭｅ）２、ピナコラートホウ素、ＺｎＣｌ、ＺｎＢｒ、ＺｎＩ、Ｓｎ（Ｂｕ−ｎ）３又はＳｉ（Ｂｕ−ｎ）３を挙げることができ、好ましくはＢ（ＯＨ）２又はＺｎＣｌである。
【０１１６】
なお、一般式（１３）で示される反応剤は、例えば、その原料であるアリールハロゲン置換体をイソプロピルマグネシウムブロマイド等のグリニャール試薬あるいはｎ−ブチルリチウム等の有機リチウム試薬によりハロゲン／金属交換反応を行った後、塩化亜鉛、トリメトキシボラン等と反応させることで好適に調製することができる。
【０１１７】
一般式（１３）で示される反応剤は１種類若しくは２種類を用いても良い。
【０１１８】
一般式（１２）で示されるテトラハロベンゼン誘導体と一般式（１３）で示される反応剤のクロスカップリング反応に用いる触媒はパラジウム及び／又はニッケル触媒であれば特に限定されず、例えば、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体と一般式（１１）で示される２−ハロアリール金属試薬から一般式（３）で示されるジハロビフェニル誘導体を得る場合に用いられたパラジウム及び／又はニッケル触媒を挙げることができる。中でも、好ましい触媒は０価のパラジウム化合物であり、特に好ましい触媒はテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムである。
【０１１９】
該カップリング反応における、触媒の使用量は一般式（１２）のテトラハロベンゼン誘導体に対し、０．１〜２０モル％の範囲が好ましい。一般式（１３）の反応剤の使用量は、１種類の一般式（１３）の反応剤を用いる場合は、一般式（１２）のテトラハロベンゼン誘導体１当量に対し、１．４〜３．５当量が好ましく、特に好ましくは１．６〜３．０当量、さらに好ましくは１．８〜２．８当量の範囲で使用することができ、２種類の一般式（１３）の反応剤を用いる場合は、一般式（１２）のテトラハロベンゼン誘導体１当量に対し、それぞれ０．６〜１．８当量が好ましく、特に好ましくは０．７〜１．５当量、さらに好ましくは０．８〜１．４当量の範囲で使用することができる。
【０１２０】
なお、該カップリング反応において、２種類の一般式（１３）の反応剤を用いる場合は、反応開始時に２種類の反応剤を存在させておくこともできるし、第一の反応剤と第二の反応剤を添加する時間を空けて添加することもできる。
【０１２１】
反応は好ましくは溶媒中で実施する。具体例として、ＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、トリエチルアミン、ジイソプロピルアミン、ピロリジン、ピペリジン、トルエン、キシレン、ヘキサン、シクロヘキサン、エタノール、水等を挙げることができ、又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。例えば、トルエン／水、トルエン／エタノール／水のような２乃至３成分系でも使用することができる。
【０１２２】
なお、反応系中に塩基を存在させることもできる。この場合の塩基の種類としては特に限定はなく、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、りん酸カリウム、りん酸ナトリウム、フッ化カリウム等の無機塩基；ナトリウムメトキサイド、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキサイド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキサイド等のアルコキサイド；トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリブチルアミン、ジイソプロピルアミン、ピリジン等のアミンを好適なものとして挙げることができる。これらの塩基の使用量は一般式（１２）のテトラハロベンゼン誘導体１当量に対し、１．５〜１０．０当量が好ましく、特に好ましくは２．０〜８．０当量の範囲で使用することができる。さらにこれらの塩基と併用し、相間移動触媒を用いることもできる。相間移動触媒の種類は特に限定はなく、例えばトリオクチルメチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド等を好適なものとして挙げることができる。これらの相間移動触媒の使用量は一般式（１２）のテトラハロベンゼン誘導体１当量に対し、０．１〜１．５当量が好ましく、特に好ましくは０．２〜０．８当量の範囲である。
【０１２３】
さらに反応系中にトリフェニルホスフィン等のホスフィンを存在させることもできる。これらのホスフィンの使用量は、該パラジウム及び／又はニッケル触媒１当量に対し、０．９〜８．０当量が好ましく、特に好ましくは１．０〜３．０当量の範囲で使用することができる。
【０１２４】
なお、反応系中に銅化合物を存在させることもできる。この場合の銅化合物の種類としては特に限定はなく、例えば、塩化銅（Ｉ）、臭化銅（Ｉ）、ヨウ化銅（Ｉ）、酢酸銅（Ｉ）等の１価銅；塩化銅（ＩＩ）、臭化銅（ＩＩ）、ヨウ化銅（ＩＩ）、酢酸銅（ＩＩ）、アセチルアセトナート銅（ＩＩ）等の２価銅等を挙げることができる。好ましくは１価銅であり、特に好ましくはヨウ化銅（Ｉ）である。これらの銅化合物の使用量は該パラジウム及び／又はニッケル触媒１当量に対し、０．３〜１０．０当量が好ましく、特に好ましくは０．６〜６．０当量の範囲で使用することができる。
【０１２５】
反応の温度は１０〜１２０℃が好ましく、特に好ましくは３０〜１００℃であり、反応時間は１〜７２時間の範囲で好適に実施することができる。
【０１２６】
一般式（１２）で示されるテトラハロベンゼン誘導体と一般式（１３）の反応剤のカップリング反応により結合が形成される位置はハロゲンの種類により制御することができる。
【０１２７】
即ち、ヨウ素の反応性が最も高く、臭素、塩素の順に反応性が低下することから、これらハロゲンの種類の反応性を利用することで反応する位置を任意に決めることができる。
【０１２８】
従って、一般式（１２）のＸ３及びＸ４をヨウ素として、Ｘ１を臭素及び／又は塩素とすることにより、一般式（９）及び（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体への合成を達成することができる。
【０１２９】
一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体の製造は、好ましくは窒素又はアルゴン等の不活性雰囲気下で実施する。
【０１３０】
なお、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体は、「オルガニック  シンセシス」、１９７８年、５８巻、１２７−１３３頁の方法を用いて１，２−ジクロロベンゼンとグリニャール試薬をニッケル触媒でカップリングを行った後、「オルガニック  レターズ」、２００４年、６巻、２４５７−２４６０頁の方法を用いてジハロゲン化することで合成することもできる。
【０１３１】
また、一般式（１０）で示されるジハロベンゼン誘導体の内、置換基Ｒ６とＲ７が結合し環を形成するものについては、例えば「シンセシス」、１９８８年、６２８−６３１頁に記載されている方法で製造することもできる。
【０１３２】
かくして得られた、一般式（９）で示されるジハロベンゼン誘導体は、さらに精製することができる。精製する方法は特に限定されず、例えばカラムクロマトグラフィー、再結晶化、あるいは昇華による方法を挙げることができる。
（３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の製造方法）
一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の製造方法について述べる。
【０１３３】
即ち、下記一般式（６）で示される２，３−ジハロアントラセン誘導体をリチオ化剤を用いてリチオ化すれば、一般式（５）のＭがリチウム原子であるものを製造することができる。
【０１３４】
【化２５】
2007224011.tif 000026
【０１３５】
（ここで、置換基Ｒ９、Ｒ１０、及びＸ２は一般式（５）で示される置換基と同意義を示す。ｎは１又は２の整数である。）
さらに該リチオ化後、下記一般式（７）で示される反応剤を反応させることでＭがリチウム原子以外であるものを製造することができる。
【０１３６】
Ｍ−Ｙ        （７）
（ここで、置換基Ｍは一般式（５）で示されるリチウム以外の置換基と同意義を示す。置換基Ｙは水素原子、ヨウ素原子、臭素原子、塩素原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、又はピナコラートホウ素を示す。）
一般式（６）で示される２，３−ジハロアントラセン誘導体をリチオ化する場合、用いるリチオ化剤は、一般式（６）における一個のハロゲン原子をリチウムに置換することができるものである限り特に限定されず、例えば、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、メチルリチウム、ヘキシルリチウム等のアルキルリチウム；フェニルリチウム、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルリチウム、ｐ−メトキシフェニルリチウム、ｐ−フルオロフェニルリチウム等のアリールリチウム；リチウムジイソプロピルアミド、リチウムヘキサメチルジシラジド等のリチウムアミド；リチウムパウダー等のリチウム金属を挙げることができる。好ましくはアルキルリチウムであり、特に好ましくはｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウムである。
【０１３７】
該リチオ化剤の使用量は、一般式（６）で示される２，３−ジハロアントラセン誘導体１当量に対し、０．９〜５．０当量が好ましく、特に好ましくは１．５〜４．０当量、さらに好ましくは１．８〜３．５当量の範囲で使用することができる。
【０１３８】
該リチオ化反応は、好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジグライム、ジオキサン、トルエン、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等であり、好ましくはＴＨＦ、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテルであり、特に好ましくはＴＨＦである。又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。
【０１３９】
該リチオ化反応温度は−９０〜−３０℃が好ましく、より好ましくは−８５〜−５０℃であり、特に好ましくは−８５〜−７０℃である。反応時間は１〜１００分が好ましく、特に好ましくは５〜６０分である。なお、リチオ化反応の進行は、反応液の一部を取り出し、水で反応を停止させた後、ガスクロマトグラフィーで分析することで監視することができる。
【０１４０】
該リチオ化反応により生成したリチウム塩は、次いで一般式（７）で示される反応剤と反応させる。係る反応剤との反応は、前記リチオ化反応により生成したリチウム塩を含む反応混合物に反応剤を直接用いて反応させる方法、生成したリチウム塩を一度単離した後、反応剤と反応させる方法のいずれを用いてもよい。
【０１４１】
リチウム塩と反応剤との反応に用いられる反応剤は特に限定はなく、例えば、塩化マグネシウム、臭化マグネシウム、トリ（イソプロポキシ）ホウ素、トリメトキシホウ素、塩化（ピナコラート）ホウ素、（ピナコラート）ホウ素、ビス（ピナコラート）ジボロン、塩化（カテコラート）ホウ素、塩化（ジメチル）ホウ素、塩化ビシクロ［３，３，１］ノナ−９−ホウ素（塩化９−ＢＢＮ）、塩化亜鉛、臭化亜鉛、ヨウ化亜鉛、塩化トリブチルスズ、塩化銅（Ｉ）、塩化銅（ＩＩ）、臭化銅（Ｉ）、臭化銅（ＩＩ）等を挙げることができる。好ましくは、トリ（イソプロポキシ）ホウ素、塩化亜鉛であり、特に好ましくはトリ（イソプロポキシ）ホウ素である。
【０１４２】
生成リチウム塩と反応剤との反応は好ましくは溶媒中で実施する。用いる溶媒は特に限定されず、例えばリチオ化反応に用いた溶剤を挙げることができる。用いる反応剤の量は、一般式（６）の２，３−ジハロアントラセン誘導体１当量に対し、１．０〜４．０当量が好ましく、特に好ましくは１．１〜３．５当量である。反応剤との反応温度は−９０〜５０℃が好ましく、特に好ましくは−８５〜３０℃であり、反応時間は１〜３０時間が好ましく、特に好ましくは１〜１８時間である。
【０１４３】
本発明の一般式（５）の３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の製造は、好ましくは窒素又はアルゴン等の不活性雰囲気下で実施する。
【０１４４】
かくして得られた、一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬は、希塩酸等で処理し、トルエンあるいはジエチルエーテル等の有機溶媒で抽出し、濃縮することでそのまま用いることもできるし、例えばカラムクロマトグラフィー、再結晶化で精製することができる。あるいは単に濃縮するだけで用いることもできる。
【０１４５】
なお、一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬は、例えば「シンセシス」、１９８８年、６２８−６３１頁に記載されている方法で合成した２，３−ジブロモアントラセンを原料として製造することもできる。
【０１４６】
上記リチオ化においては、例えば１，２−ジハロベンゼンあるいは２，３−ジハロナフタレンの場合には、−７８℃以上でブチルリチウムを反応させると直ちに２量化が進行し、ジハロビフェニルあるいはジハロビナフチルが生成することが知られている（例えば、「ジャーナル  オブ  オルガニック  ケミストリィー」、１９５７年、２２巻、４４７−４４９頁あるいは「ブレティン  オブ  ケミカル  ソサェティー  オブ  ジャパン」、２００５年、７８巻、１４２−１４６頁）。該２量化を抑制するには−９０℃以下、好ましくは−１００℃以下の低温を必要とし、経済的及び実用上好ましくなかった。しかし、一般式（６）の２，３−ジハロアントラセン誘導体の場合は、１，２−ジハロベンゼンあるいは２，３−ジハロナフタレンと比較し、−８５〜−７０℃のリチオ化でも２量化は進行し難く、且つ１．８〜３．５当量のリチオ化剤を用いることで収率よく一般式（５）のＭがリチウムである化合物が得られることを見出した。さらに該リチウム化合物と一般式（７）で示される反応剤を反応させることで一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬を製造することができることを見出すに至った。
【０１４７】
また、本発明の一般式（５）で示される３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の内、Ｍが銅原子、ＺｎＢｒ、又はピナコラートホウ素等の環状ジアルコキシホウ素である場合は、一般式（６）で示される２，３−ジハロアントラセン誘導体のリチオ化を必ずしも経ることなく、例えば、一般式（６）の２，３−ジハロアントラセン誘導体と銅粉体あるいは亜鉛粉末から、又は該２，３−ジハロアントラセン誘導体とビス（ピナコラート）ジボロンをパラジウム及び／又はニッケル触媒存在下でクロスカップリング反応させることで製造することもできる。
（耐酸化性有機半導体材料）
次に、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料について述べる。該耐酸化性有機半導体材料は溶剤への溶解性、耐酸化性に優れ、好適な塗布性を有する。
【０１４８】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の溶解に用いる溶剤は、好ましくは、塩素等のハロゲンを含むハロゲン系溶剤、例えばｏ−ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２，２−テトラクロロエタン、クロロホルム；１個乃至２個の酸素を含むエーテル系溶剤、例えばＴＨＦ、ジオキサン；芳香族化合物の炭化水素系溶剤、例えばトルエン、キシレン；エステル系溶剤、例えば酢酸エチル、γ−ブチロラクトン；アミド系溶剤、例えばＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン；等である。又、これら溶剤は１種若しくは２種以上の混合物を用いても良い。中でも、好ましくはトルエン、又はｏ−ジクロロベンゼンである。
【０１４９】
上記に挙げた溶剤と一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を混合攪拌することにより、一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体の溶液を調製することができる。この場合の温度は１０〜２００℃が好ましく、特に好ましくは２０℃から１９０℃である。得られる溶液の濃度は、溶剤及び温度により変えることができ、好ましくは０．０１〜１０．０重量％である。溶液の調製は空気中でも実施することができるが、好ましくは窒素、アルゴン等の不活性雰囲気下で調製する。
【０１５０】
一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料の耐酸化性の評価は、該溶液を所定時間、空気と接触させる方法で実施することができる。まず用いる溶剤は予め脱気しておき、溶存酸素を除去する。空気との接触時間は、０．５分〜３時間が適当である。酸化の進行は、溶液の色の変化並びにガスクロマトグラフィー及びガスクロマトグラフィー−マススペクトル（ＧＣＭＳ）分析による酸化物の検出により行うことができる。
【０１５１】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料の溶液は、用いられる一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体自体が適度の凝集性を有することから比較的に低温で溶剤へ溶解でき、且つ耐酸化性があることから、塗布法による有機薄膜の製造に好適に適用できる。即ち、雰囲気から厳密に空気を除く必要がないことから塗布工程を簡略化することができる。塗布は空気中でも実施できるが、好ましくは溶剤の乾燥を考慮して窒素気流下で行う。なお、好適な塗布性を得るために、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料の溶液の粘度は、０．００５〜２０ポアズの範囲にあることが好ましい。
（有機薄膜）
次に本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体を含む耐酸化性有機半導体材料を用いた有機薄膜について述べる。係る有機薄膜は上記の耐酸化性有機半導体材料溶液の基板への塗布により製造することができる。
【０１５２】
基板への塗布による薄膜の製造は、該耐酸化性有機半導体材料溶液を基板上に塗布した後、加熱、気流、及び自然乾燥等の方法により溶剤を気化させることで実施することができる。該溶液中の一般式（１）の化合物の濃度は、特に限定はなく、例えば０．０１〜１０．０重量％であることが好ましい。塗布温度は特に限定はなく、例えば２０℃から２００℃の間で好適に実施することができる。塗布の具体的方法は特に限定はなく、公知の方法、例えばスピンコート、キャストコート、及びディップコート等を用いることができる。さらにスクリーン印刷、インクジェット印刷、グラビア印刷等の印刷技術を用いても作製することが可能である。使用する基板の材料は特に限定されるものではなく、結晶性、非結晶性の種々の材料を用いることができる。また、基板は絶縁性あるいは誘電性を有する材料であっても良い。具体例としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、環状ポリオレフィン、ポリイミド、ポリカーボネート、ポリビニルフェノール、ポリビニルアルコール等のプラスチック基板；ガラス、石英、酸化アルミニウム、シリコン、酸化シリコン、二酸化タンタル、五酸化タンタル、インジウム錫酸化物等の無機材料基板；金、銅、クロム、チタン等の金属基板を好適に用いることができる。またこれらの基板の表面は例えばオクタデシルトリクロロシラン、オクタデシルトリメトキシシラン等のシラン類で修飾処理したものであっても使用することができる。塗布した後の溶剤の乾燥は、常圧若しくは減圧で除去することができる、又、加熱により乾燥してもよい。さらに、溶剤の気化速度を調節することで本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体の結晶成長を制御することができる。基板への塗布により得られる薄膜の膜厚は特に限定はなく、好ましくは１ｎｍ〜１００μｍ、特に好ましくは１０ｎｍ〜２０μｍである。
【０１５３】
本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は平面剛直性の高い分子構造を有することから、優れた半導体特性を与えることが期待できる。特に、一般式（１）において置換基Ｒ６とＲ７が、互いに結合し置換基を有していてもよいナフタレン環である場合、トルエン等の溶媒に溶解し、溶液状態にあっても容易に空気酸化されることはない。従って、塗布法により半導体薄膜を容易に作成できる。したがって、本発明の一般式（１）で示されるビフェニレン誘導体は電子ペーパー、有機ＥＬディスプレイ、液晶ディスプレイ、又はＩＣタグ用等のトランジスタの有機半導体活性相用途、さらに有機ＥＬディスプレイ材料、有機半導体レーザー材料、有機薄膜太陽電池材料、又はフォトニック結晶材料等に利用することができる。
【発明の効果】
【０１５４】
優れた耐酸化性を有し、塗布法による半導体活性相形成が可能な、ビフェニレン誘導体及びその用途を提供する。さらに本発明の製造法では置換基を導入したビフェニレン誘導体を製造することができ、新規な有機半導体材料を提供することができる。
【実施例】
【０１５５】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例にのみ限
定されるものではない。
【０１５６】
生成物の同定には１Ｈ  ＮＭＲスペクトル及びマススペクトルを用いた。なお、１Ｈ  ＮＭＲスペクトルは日本電子製ＪＥＯＬ  ＧＳＸ−２７０ＷＢ（２７０ＭＨｚ）を用いて測定した。マススペクトル（ＭＳ）は日本電子製ＪＥＯＬ  ＪＭＳ−７００を用いて、試料を直接導入し、電子衝突（ＥＩ）法（７０エレクトロンボルト）で測定した。ＵＶ−ｖｉｓ（紫外可視吸光度）スペクトル分析は島津製作所製ＵＶ−３１００を用いて測定した。
【０１５７】
反応の進行の確認等はガスクロマトグラフィー及びガスクロマトグラフィー−マススペクトル（ＧＣＭＳ）分析を用いた。
【０１５８】
ガスクロマトグラフィー分析
装置    島津ＧＣ１４Ｂ
カラム  Ｊ＆Ｗサイエンティフィック社製、ＤＢ−１，３０ｍ
ガスクロマトグラフィー−マススペクトル分析
装置    パーキンエルマーオートシステムＸＬ（ＭＳ部；ターボマスゴールド）
カラム  Ｊ＆Ｗサイエンティフィック社製、ＤＢ−１，３０
Ｘ線回折測定は、以下の条件で行った。
【０１５９】
装置    理学電気製ＲＡＤ−Ｃ
Ｘ線    ＣｕＫα線（グラファイトモノクロメーター使用）、５０ｋＶ、２００ｍＡ
条件    θ−２θスキャン、３≦２θ≦７０°、スキャンスピード＝４．８°／分、
連続スキャン  ０．０４°毎計測
反応用の溶媒は市販の脱水溶媒をそのまま用いた。
【０１６０】
合成例１  （１，２−ジブロモ−４，５−ジヨードベンゼンの合成）
１，２−ジブロモ−４，５−ジヨードベンゼンは「シンレット」、２００３年、２９−３４頁に従い以下の様に合成した。
【０１６１】
メカニカルスターラー付き１ｌの三口フラスコに過ヨウ素酸３６．９ｇ（１６２ｍｍｏｌ）及び硫酸１５０ｍｌを加えた。過ヨウ素酸が溶解した後、ヨウ化カリウム８０．７ｇ（４８６ｍｍｏｌ）を少しずつ添加した。その内容物の温度を０℃に冷却し、１，２−ジブロモベンゼン（和光純薬工業製）７５．０ｇ（３１８ｍｍｏｌ）を添加した。得られた混合物を０℃で３０分間撹拌した。反応混合物を氷へ注いだ後、濾過し固体を取り出した。その固体をＴＨＦ／メタノールから２回再結晶化し、１，２−ジブロモ−４，５−ジヨードベンゼンの白色結晶を得た（７６．２ｇ、収率４９％）。
【０１６２】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝８．０３（ｓ，２Ｈ）．
合成例２  （１，２−ジブロモ−４，５−ジフェニルベンゼンの合成）
窒素雰囲気下、２００ｍｌシュレンク反応容器に合成例１で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ジヨードベンゼン３．０７４ｇ（６．３０ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（東京化成工業製）６００ｍｇ（０．５１９ｍｍｏｌ）、及びフェニルボロン酸（和光純薬工業製）１．９２０ｇ（１５．７ｍｍｏｌ）を添加した。さらにトルエン５０ｍｌ、エタノール１３ｍｌ、及び炭酸ナトリウム４．００７ｇ（３７．８ｍｍｏｌ）と水１６ｍｌからなる水溶液を添加した。８２℃に加熱し、２４時間撹拌した。室温まで冷却後、トルエン及び水を添加し分相した。有機相を濃縮し、得られた残渣をトルエン２６ｍｌに溶解後、７０％ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパーオキサイド溶液（和光純薬工業製）１．０ｍｌを添加し、室温で２時間撹拌した。このトルエン溶液を水で２回洗浄後、有機相を減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製後（溶媒、ヘキサン）、１，２−ジブロモ−４，５−ジフェニルベンゼンの白色固体を得た（１．９５３ｇ、収率８０％）。
【０１６３】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．６７（ｓ，２Ｈ），７．２４−７．１３（ｍ，６Ｈ），７．１２−６．９０（ｍ，４Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ３８８（Ｍ＋，１００％），３０８（Ｍ＋−Ｂｒ，２３），２２８（
Ｍ＋−２Ｂｒ，５３）．
合成例３  （１，２−ジブロモ−４，５−ビス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝ベンゼンの合成）
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に４−ヨードベンゾトリフルオライド３．７０ｇ（１３．６ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ２８ｍｌを添加した。この溶液を−３０℃に冷却し、イソプロピルマグネシウムブロマイド（関東化学製、０．６５Ｍ）のＴＨＦ溶液２１ｍｌ（１３．６ｍｍｏｌ）を滴下した。３０分間熟成後、その温度で塩化亜鉛（シグマ−アルドリッチ製、１．０Ｍ）のジエチルエーテル溶液１３ｍｌ（１３ｍｍｏｌ）を滴下した。徐々に室温まで昇温した後、生成した淡黄色スラリー液を減圧濃縮した。得られたあずき色粘性物に、合成例１で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ジヨードベンゼン２．２２ｇ（４．５５ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（東京化成工業製）１７４ｍｇ（０．１５ｍｍｏｌ）、及びＴＨＦ５６ｍｌを添加した。６５℃で４時間反応を実施した後、容器を水冷し３Ｎ塩酸６ｍｌを添加することで反応を停止させた。トルエン及び食塩を添加し、分相後、有機相を水で２回洗浄した。全体を減圧濃縮し、溶媒を留去した。得られた残渣をトルエン１５ｍｌに溶解後、７０％ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパーオキサイド溶液（和光純薬工業製）０．２３ｍｌを添加し、室温で２時間撹拌した。このトルエン溶液を水で２回洗浄後、有機相を減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲル（１０ｇ）を充填したカラムで濾過した（溶媒、ヘキサン）。濾液を減圧濃縮し、得られた残渣をガラスチューブオーブンを用いて減圧蒸留を実施し、１９Ｐａで１５０〜２００℃の留分を取り出した（１．２２ｇ）。さらにこの留分をヘプタンから再結晶精製し、１，２−ジブロモ−４，５−ビス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝ベンゼンの結晶を得た（８４２ｍｇ、収率３５％）。
【０１６４】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．６９（ｓ，２Ｈ），７．５１（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．２０（ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ，２Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ５２４（Ｍ＋，５２％），４４４（Ｍ＋−Ｂｒ，１０），３７６（Ｍ＋−（Ｂｒ＋ＣＦ３）＋１，６４），３６４（Ｍ＋−２Ｂｒ，１００）．
実施例１  （４，５，４’，５’−テトラフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニルの合成）［ジハロビフェニル誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に合成例２で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ジフェニルベンゼン７１７ｍｇ（１．８５ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ１４ｍｌを添加した。この溶液を−７８℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．５８ｍｌ（０．９２ｍｍｏｌ）を滴下した。一晩かけて室温まで昇温した後、生成した固体を濾過して取り出し、水で洗浄した。この得られた粗固体をトルエンから再結晶化し、目的物の白色固体を得た（４８１ｍｇ、収率８４％）。
【０１６５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．７６（ｓ，２Ｈ），７．４３（ｓ，２Ｈ），７．２６−７．１１（ｍ，２０Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ６１６（Ｍ＋，１００％），５３６（Ｍ＋−Ｂｒ，８），４５６（Ｍ＋−２Ｂｒ，３８）．
得られた４，５，４’，５’−テトラフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニルの構造式を下記に示す。
【０１６６】
【化２６】
2007224011.tif 000027
【０１６７】
実施例２  （４，５，４’，５’−テトラキス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニルの合成）［ジハロビフェニル誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に合成例３で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ビス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝ベンゼン７６４ｍｇ（１．４６ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ１５ｍｌを添加した。この溶液を−７８℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．４６ｍｌ（０．７３ｍｍｏｌ）を滴下した。一晩かけて室温まで昇温した後、飽和食塩水及びトルエンを添加した。分相し、有機相を水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた粗固体をヘキサンから再結晶化し、目的物の白色固体を得た（２１４ｍｇ、収率３３％）。
【０１６８】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．８０（ｓ，２Ｈ），７．５３（ｄｄ，Ｊ＝１２．２Ｈｚ，７．８Ｈｚ，８Ｈ），７．４３（ｓ，２Ｈ），７．２９（ｄｄ，Ｊ＝１２．２Ｈｚ，７．８Ｈｚ，８Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ８８８（Ｍ＋，１００％），８０８（Ｍ＋−Ｂｒ，１１），７２８（Ｍ＋−２Ｂｒ，４４）．
得られた４，５，４’，５’−テトラキス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニルの構造式を下記に示す。
【０１６９】
【化２７】
2007224011.tif 000028
【０１７０】
実施例３  （４，５，４’，５’−テトラキス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニルの合成）［ジハロビフェニル誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に合成例３で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ビス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝ベンゼン２５４ｍｇ（０．４８ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ４ｍｌを添加した。この溶液を−１０℃に冷却し、イソプロピルマグネシウムブロマイド（東京化成工業製、０．８１Ｍ）のＴＨＦ溶液０．６５ｍｌ（０．５３ｍｍｏｌ）を滴下した。１時間熟成後、塩化亜鉛（シグマ−アルドリッチ製、１．０Ｍ）のジエチルエーテル溶液０．５ｍｌ（０．５ｍｍｏｌ）を滴下した。徐々に室温まで昇温した後、生成したスラリー液を減圧濃縮した。得られた固形物に、合成例３で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ビス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝ベンゼン２３０ｍｇ（０．４４ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（東京化成工業製）４１ｍｇ（０．０３５ｍｍｏｌ）、及びＴＨＦ１０ｍｌを添加した。６７℃で４０時間反応を実施した。室温まで冷却後、トルエン及び水を添加し分相した。有機相を濃縮し、得られた残渣をトルエン５ｍｌに溶解後、７０％ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパーオキサイド溶液（和光純薬工業製）０．１ｍｌを添加し、室温で２時間撹拌した。このトルエン溶液を水で２回洗浄後、有機相を減圧濃縮し、得られた残渣を飽和食塩水及びトルエンを添加した。分相し、有機相を水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲルを充填したカラムで濾過した（溶媒、ヘキサン）。得られた粗固体をヘキサンから再結晶化し、目的物の白色固体を得た（１７５ｍｇ、収率４５％）。
【０１７１】
実施例４  （２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの合成）［ビフェニレン誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に実施例１で合成した４，５，４’，５’−テトラフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニル２５３ｍｇ（０．４１０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ１２．５ｍｌを添加した。この溶液を−７５℃に冷却後、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．６２ｍｌ（０．９９ｍｍｏｌ）を滴下した。−７５℃で６０分間撹拌後、塩化銅（ＩＩ）（和光純薬工業製）１６８ｍｇ（１．２５ｍｍｏｌ）を添加した。１０時間かけて室温までゆっくり昇温し、１Ｎ塩酸水溶液及びトルエンを添加した。分相し、有機相をさらに水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた粗固体をトルエンから再結晶化し、目的物の黄色結晶を得た（１０３ｍｇ、収率５５％）。
【０１７２】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．２６−７．１４（ｍ，１２Ｈ），７．１４−７．０６（ｍ，８Ｈ），６．７９（ｓ，４Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ４５７（Ｍ＋＋１，５１％），４５６（Ｍ＋，１００％），３７９（Ｍ＋−Ｐｈ，３％），２２８（Ｍ＋／２，７％）．
得られた２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの構造式を下記に示す。
【０１７３】
【化２８】
2007224011.tif 000029
【０１７４】
実施例５  （２，３，６，７−テトラキス（ｐ−トリフルオロメチルフェニル）ビフェニレンの合成）［ビフェニレン誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に実施例２で合成した４，５，４’，５’−テトラキス｛４−（トリフルオロメチル）フェニル｝−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニル１６２ｍｇ（０．１８２ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ５．６ｍｌを添加した。この溶液を−７５℃に冷却後、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．２４ｍｌ（０．３８ｍｍｏｌ）を滴下した。−７５℃で６０分間撹拌後、塩化銅（ＩＩ）（和光純薬工業製）６４ｍｇ（０．４８ｍｍｏｌ）を添加した。１０時間かけて室温までゆっくり昇温し、１Ｎ塩酸水溶液及びトルエンを添加した。分相し、有機相をさらに水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた粗固体をトルエンから再結晶化し、目的物の黄色結晶を得た（５８ｍｇ、収率４４％）。
【０１７５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．４８（ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ，８Ｈ），７．２０（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，８Ｈ），６．８１（ｓ，４Ｈ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ７２９（Ｍ＋＋１，５５％），７２８（Ｍ＋，１００％），３６４（Ｍ＋／２，５％）．
得られた２，３，６，７−テトラキス（ｐ−トリフルオロメチルフェニル）ビフェニレンの構造式を下記に示す。
【０１７６】
【化２９】
2007224011.tif 000030
【０１７７】
実施例６  （２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの合成）［ビフェニレン誘導体の合成］
窒素雰囲気下、２０ｍｌシュレンク反応容器に実施例１で合成した４，５，４’，５’−テトラフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ビフェニル１１２ｍｇ（０．１８２ｍｍｏｌ）及び銅粉（シグマ−アルドリッチ製）３２３ｍｇ（５．０８ｍｍｏｌ）を添加した。２０分間攪拌後、この反応容器を２３０℃にオイルバスに浸した。３０分間、この温度下で反応させた後、熱トルエン抽出を行った。このトルエン溶液を室温まで冷却した。析出した固体を濾過し、目的物の黄色結晶を得た（１９ｍｇ、収率２３％）。
【０１７８】
実施例７  （耐酸化性評価）
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク容器にトルエン１０．４ｇを添加し、凍結（液体窒素）−減圧−窒素置換−融解から成るサイクルを３回繰り返すことで溶存酸素を除去した。そこへ実施例４で得られた２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの黄色結晶１０．５ｍｇを添加し、１１０℃に加熱溶解させると黄色透明溶液となった。次にこのシュレンク容器の上部の栓を開け、１時間、外気に接触させることで空気を導入し、さらに１１０℃で撹拌した。ガスクロマトグラフィー及びガスクロマトグラフィー−マススペクトル（ＧＣＭＳ）分析で酸化に由来する新たなピークの出現はなかった。
【０１７９】
比較例１
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク容器にトルエン２８．９ｇを添加し、凍結（液体窒素）−減圧−窒素置換−融解から成るサイクルを３回繰り返すことで溶存酸素を除去した。そこへペンタセン（東京化成工業製）３．０ｍｇを添加し、１１０℃に加熱し溶解させると赤紫色溶液となった。次にこのシュレンク容器の上部の栓を開け、１時間、空気を導入すると溶液の色が赤ピンクに変化していた。さらに１１０℃で撹拌した。ガスクロマトグラフィー及びガスクロマトグラフィー−マススペクトル（ＧＣＭＳ）分析から、６，１３−ペンタセンキノンが生成していることがわかった。
【０１８０】
さらにこの溶液を１１０℃、１時間、撹拌下で空気を導入すると溶液の色がピンクに変化していた。ガスクロマトグラフィー分析から、６，１３−ペンタセンキノンの生成が増加していることがわかった。
【０１８１】
実施例８  （有機薄膜の作製）
窒素雰囲気下、実施例４で得られた２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレン７．２ｍｇをトルエン（１０．２ｇ）と混合し、８０℃で１時間撹拌し、２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの黄色透明溶液を調製した。
【０１８２】
空気雰囲気下、凹面のある石英基板を８０℃に加熱し、この基板上に上記の溶液をスポイトを用いて塗布し常圧下で乾燥し、膜厚４８０ｎｍの有機薄膜を作製した。この有機薄膜の成分をガスクロマトグラフィーで分析した結果、２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレン以外にピークはなく、酸化されていなかった。従って、空気中でも酸化されることなく２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの有機薄膜を作製できることがわかった。
【０１８３】
この得られた有機薄膜のＸ線回折を測定した結果、面間距離１．３６ｎｍの（００ｎ）面（ｎ＝１〜４）の回折ピークが得られ、結晶性の膜であることが分かった。
【０１８４】
Ｘ線回折パターンを図１に示した。
【０１８５】
ここで用いた石英基板のみのＸ線回折を測定したが、ピーク強度は弱く、２，３，６，７−テトラフェニルビフェニレンの有機薄膜のＸ線回折ピークに影響を与えるものではなかった。
【０１８６】
石英基板のＸ線回折パターンを図２に示した。
【０１８７】
これらの結果より、該有機薄膜は有機半導体デバイスに適したものであった。
【０１８８】
合成例４  （２−フェニル−５−ブロモ−４−ビフェニルボロン酸の合成）
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に合成例２で合成した１，２−ジブロモ−４，５−ジフェニルベンゼン７５５ｍｇ（１．９５ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ１２ｍｌを添加した。この溶液を−１００℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液１．３ｍｌ（２．１ｍｍｏｌ）を滴下した。３０分間熟成後、その温度でトリ（イソプロポキシ）ホウ素（東京化成工業製）４７２ｍｇ（２．５１ｍｍｏｌ）を滴下した。徐々に室温まで昇温した後、３Ｎ塩酸を添加し、分相した。有機相を減圧濃縮し、６８０ｍｇの白色固体を得た。
【０１８９】
実施例９  （４’，５’−ジフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ナフトビフェニルの合成）［ジハロビフェニル誘導体の合成］
２，３−ジブロモアントラセンは、「シンセシス」、１９８８年、６２８−６３０頁に従い以下の様に合成した。
【０１９０】
窒素雰囲気下、３００ｍｌシュレンク反応容器に６，７−ジブロモ−１，４−ジヒドロアントラセン０．５ｇ（１．４９ｍｍｏｌ）をベンゼン１００ｍｌに溶解させた。ジクロロジシアノベンゾキノン０．６０ｇ（２．５１ｍｍｏｌ）を添加し、還流条件下４時間撹拌した。生成した不溶のハイドロキノンを熱時濾過し溶液から取り除いた。得られた溶液を室温まで冷却すると、２，３−ジブロモアントラセンの黄色固体が析出した。濾過、乾燥、減圧濃縮後、１８０ｍｇの黄色固体を得た（１８０ｍｇ、収率４８％）。
【０１９１】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝８．３３（ｓ，２Ｈ），８．３１（ｓ，２Ｈ），７．９８（ｄｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ），７．５０（ｄｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ）．
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図３に示した。
【０１９２】
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に合成例４で合成した２−フェニル−５−ブロモ−４−ビフェニルボロン酸１９４ｍｇ、２，３−ジブロモアントラセン１４４ｍｇ（０．４３ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（東京化成工業製）２５ｍｇ（０．０２２ｍｍｏｌ）、トルエン４．０ｍｌ、及びエタノール０．９ｍｌを添加した。さらに炭酸ナトリウム２７３ｍｇ（２．５８ｍｍｏｌ）と水１．１ｍｌからなる溶液を添加し、この混合物を８５℃で１０時間反応を実施した。室温まで冷却させた後、トルエン及び食塩水を添加分相し、有機相を食塩水で洗浄した。有機相を減圧濃縮し溶媒を留去し、さらに加熱真空乾燥した。得られた残渣をトルエンに溶解し、７０％ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパーオキサイド溶液（和光純薬工業製）（０．０４ｍｌ）を添加し、室温で２時間撹拌した。この溶液を水洗浄し、有機相を減圧濃縮した。残渣をヘキサン及びクロロホルムを用いて溶解し、シリカゲルを充填したカラムを通過させた。溶出液を濃縮し、得られた粗固体をヘキサンで洗浄し、目的物を得た（１２４ｍｇ，収率５１％）。
【０１９３】
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ５６４（Ｍ＋，１００％），４８４（Ｍ＋−Ｂｒ，１１），４０４（Ｍ＋−２Ｂｒ，３１）．
得られた４’，５’−ジフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ナフトビフェニルの構造式を下記に示す。
【０１９４】
【化３０】
2007224011.tif 000031
【０１９５】
実施例１０  （３−ブロモ−２−アントラセニルリチウムの合成）［３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に２，３−ジブロモアントラセン４４３ｍｇ（１．３２ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ４６ｍｌを添加した。この溶液を−８３℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液２．５ｍｌ（４．０ｍｍｏｌ）を滴下した。３０分間熟成後、その温度でヨウ素１６７３ｍｇ（６．５９ｍｍｏｌ）とＴＨＦ８ｍｌから成る混合物を滴下した。徐々に室温まで昇温した後、３Ｎ塩酸を添加し、分相した。有機相を減圧濃縮し、黄色固体を得た（２６９ｍｇ、収率５３％）。
【０１９６】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝８．６２（ｓ，１Ｈ），８．３３（ｓ，１Ｈ），８．３０（ｓ，１Ｈ），８．２９（ｓ，１Ｈ），７．９９（ｄｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ），７．５０（ｄｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ）．
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図４に示した。
【０１９７】
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ３８４（Ｍ＋＋１，９９％），３８２（Ｍ＋−１，１００），２５５（Ｍ＋−１−Ｉ，１４），１７６（Ｍ＋−Ｉ−Ｂｒ，８８）．
以上から、３−ブロモ−２−ヨードアントラセンが生成していることが同定できたことより、３−ブロモ−２−アントラセニルリチウムが合成できていることがわかった。
【０１９８】
合成した３−ブロモ−２−アントラセニルリチウムの構造式を下記に示す。
【０１９９】
【化３１】
2007224011.tif 000032
【０２００】
実施例１１  （３−ブロモ−２−アントラセニルボロン酸の合成）［３−ハロ−２−アントラセニル金属試薬の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に２，３−ジブロモアントラセン２９９ｍｇ（０．８９０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ３１ｍｌを添加した。この溶液を−８３℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液１．７ｍｌ（２．７ｍｍｏｌ）を滴下した。１５分間熟成後、その温度でトリ（イソプロポキシ）ホウ素（東京化成工業製）５９５ｍｇ（３．１６ｍｍｏｌ）を滴下した。徐々に室温まで昇温した後、３Ｎ塩酸を添加し、分相した。有機相を減圧濃縮し、３３２ｍｇの黄色固体を得た。
【０２０１】
得られた３−ブロモ−２−アントラセニルボロン酸の構造式を下記に示す。
【０２０２】
【化３２】
2007224011.tif 000033
【０２０３】
実施例１２  （４’，５’−ジ（ｎ−ヘキシル）−２’−ヨード−２−ブロモ−１，１’−ナフトビフェニルの合成）［ジハロビフェニル誘導体の合成］
１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）ベンゼンは、「オルガニック  シンセシス」、１９７８年、５８巻、１２７−１３３頁の方法を参考に１，２−ジクロロベンゼンとｎ−ヘキシルマグネシウムブロマイドから、１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）−４，５−ジヨードベンゼンは、「オルガニック  レターズ」、２００４年、６巻、２４５７−２４６０頁の方法を参考に１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）ベンゼンのジヨード化により以下の様に合成した。
【０２０４】
窒素雰囲気下、２００ｍｌシュレンク反応容器に１，２−ジクロロベンゼン２．７ｍｌ（２４．０ｍｍｏｌ）、塩化ニッケル｛ビス（ジフェニルホスフィノ）プロパン｝６６ｍｇ（０．１２ｍｍｏｌ）、及びジエチルエーテル１８ｍｌを添加した。０℃に冷却し、ｎ−ヘキシルマグネシウムブロマイド（シグマ−アルドリッチ製、２．０Ｍ）のジエチルエーテル溶液３０ｍｌ（６０ｍｍｏｌ）を滴下した。３５℃で６時間反応後、３Ｎ塩酸を加えて反応を停止させた。ジエチルエーテルで抽出し、有機相を水及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で洗浄した。塩化カルシウムで乾燥し、溶媒を減圧濃縮した。残渣を減圧蒸留し（０．１５ｍｍＨｇ、１００℃）、１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）ベンゼンの液体を得た（５．４３ｇ、収率８５％）。
【０２０５】
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）ベンゼン５．４３ｇ（２０．５ｍｍｏｌ）、過ヨウ素酸・２水和物２．００ｇ（８．７６ｍｍｏｌ）、ヨウ素７．１８ｇ（２８．３ｍｍｏｌ）、酢酸１１．４ｍｌ、水２．３ｍｌ、及び硫酸０．３４ｍｌを添加した。７０℃で７時間撹拌後、さらに過ヨウ素酸・２水和物１．００ｇ、ヨウ素３．３３ｇ、酢酸６．０ｍｌ、水１．２ｍｌ、及び硫酸０．２０ｍｌを添加し、７０℃で８時間撹拌した。室温まで冷却後、亜硫酸水素ナトリウム水溶液を添加し、反応を停止させた。ジクロロメタンで抽出し、有機相を水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し（ヘキサン）、さらに−７８℃下でのヘキサン再結晶精製で、１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）−４，５−ジヨードベンゼンを得た（７．４０ｇ、収率７２％）。
【０２０６】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．６０（ｓ，２Ｈ），２．４７（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，４Ｈ），１．６０−１．１８（ｍ，１６Ｈ），０．８９（ｔ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，６Ｈ）．
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図５に示した。
【０２０７】
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に実施例１１で得られた３−ブロモ−２−アントラセニルボロン酸３３２ｍｇ、１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）−４，５−ジヨードベンゼン３４７ｍｇ（０．６９６ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（東京化成工業製）４１ｍｇ（０．０３５ｍｍｏｌ）、トルエン１０ｍｌ、及びエタノール２．６ｍｌを添加した。さらに炭酸ナトリウム２９５ｍｇ（２．７８ｍｍｏｌ）と水３．２ｍｌからなる溶液を添加し、この混合物を８０℃で８時間反応を実施した。室温まで冷却させた後、トルエン及び食塩水を添加分相し、有機相を食塩水で洗浄した。有機相を減圧濃縮し溶媒を留去し、さらに加熱真空乾燥した。得られた残渣をトルエンに溶解し、７０％ｔｅｒｔ−ブチルハイドロパーオキサイド溶液（和光純薬工業製）（０．２ｍｌ）を添加し、室温で２時間撹拌した。この溶液を水洗浄し、有機相を減圧濃縮した。残渣をを用いて溶解し、シリカゲルを充填したカラムクロマトグラフィーで精製し（溶媒；ヘキサン：クロロホルム＝１０：１）、目的物を得た（２８０ｍｇ，収率６４％）。
【０２０８】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝８．４０（ｓ，１Ｈ），８．３８（ｓ，１Ｈ），８．３５（ｓ，１Ｈ），８．０６−７．９６（ｍ，２Ｈ），７．８５（ｓ，１Ｈ），７．７３（ｓ，１Ｈ），７．５３−７．４６（ｍ，２Ｈ），７．１２（ｓ，１Ｈ），２．６８−２．５０（ｍ，４Ｈ），１．７０−１．２２（ｍ，１６Ｈ），０．９８−０．７８（ｍ，６Ｈ）．
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図６に示した。
【０２０９】
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ６２８（Ｍ＋＋１，１００％），６２６（Ｍ＋−１，９７），４８７（Ｍ＋＋２−Ｃ１０Ｈ２２，１２），４８５（Ｍ＋−Ｃ１０Ｈ２２，１２），３５９（Ｍ＋＋１−Ｃ１０Ｈ２２−Ｉ，５），２７９（Ｍ＋＋１−Ｃ１０Ｈ２２−Ｉ−Ｂｒ，２２）．
得られた４’，５’−ジ（ｎ−ヘキシル）−２’−ヨード−２−ブロモ−１，１’−ナフトビフェニルの構造式を下記に示す。
【０２１０】
【化３３】
2007224011.tif 000034
【０２１１】
実施例１３  （２，３−ジフェニルナフトビフェニレンの合成）［ビフェニレン誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に実施例９で合成した４’，５’−ジフェニル−２，２’−ジブロモ−１，１’−ナフトビフェニル１１０ｍｇ（０．１９ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ７ｍｌを添加した。この溶液を−７５℃に冷却後、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．２９ｍｌ（０．４６ｍｍｏｌ）を滴下した。−７５℃で６０分間撹拌後、塩化銅（ＩＩ）（和光純薬工業製）７７ｍｇ（０．５７ｍｍｏｌ）を添加した。１０時間かけて室温までゆっくり昇温し、１Ｎ塩酸水溶液及びトルエンを添加した。分相し、有機相をさらに水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた粗固体をトルエンから再結晶化し、目的物の黄色結晶を得た（３２ｍｇ、収率４２％）。
【０２１２】
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ４０４（Ｍ＋，１００％），２０２（Ｍ＋／２，４）．
得られた２，３−ジフェニルナフトビフェニレンの構造式を下記に示す。
【０２１３】
【化３４】
2007224011.tif 000035
【０２１４】
実施例１４  （２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの合成）［ビフェニレン誘導体の合成］
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク反応容器に実施例１２で合成した４’，５’−ジ（ｎ−ヘキシル）−２’−ヨード−２−ブロモ−１，１’−ナフトビフェニル２７８ｍｇ（０．４４３ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ９．５ｍｌを添加した。この溶液を−９０℃に冷却後、ｎ−ブチルリチウム（関東化学製、１．５９Ｍ）のヘキサン溶液０．６８ｍｌ（１．１ｍｍｏｌ）を滴下した。−９０℃で１５分間撹拌後、塩化銅（ＩＩ）（和光純薬工業製）２１４ｍｇ（１．５９ｍｍｏｌ）を添加した。１０時間かけて室温までゆっくり昇温し、３Ｎ塩酸及びトルエンを添加した。分相し、有機相をさらに水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。有機相を濾過し、減圧濃縮し、得られた残渣をヘキサンで洗浄し、目的物の黄色固体を得た（２２ｍｇ、収率１２％）。
【０２１５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，２２℃）：δ＝７．９１（ｓ，２Ｈ），７．８０（ｄｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ），７．３８（ｄｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，３．２Ｈｚ，２Ｈ），６．９９（ｓ，２Ｈ），６．８９（ｓ，２Ｈ），２．５４（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，４Ｈ），１．６３−１．２４（ｍ，１６Ｈ），０．９１（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，６Ｈ）．
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを図７に示した。
【０２１６】
ＭＳ  ｍ／ｚ：  ４２１（Ｍ＋＋１，３５％），４２０（Ｍ＋，１００），２７９（Ｍ＋＋１−Ｃ１０Ｈ２２，５５），２１０（Ｍ＋／２，１）．
得られた２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの構造式を下記に示す。
【０２１７】
【化３５】
2007224011.tif 000036
【０２１８】
実施例１５  （耐酸化性評価）
窒素雰囲気下、１００ｍｌシュレンク容器にトルエン８．４ｇを添加し、凍結（液体窒素）−減圧−窒素置換−融解から成るサイクルを３回繰り返すことで溶存酸素を除去した。そこへ実施例１４で得られた２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの黄色固体６．７ｍｇを添加し、１１０℃に加熱溶解させると黄色透明溶液となった。次にこのシュレンク容器の上部の栓を開け、１時間、外気に接触させることで空気を導入し、さらに１１０℃で撹拌した。ガスクロマトグラフィー及びガスクロマトグラフィー−マススペクトル（ＧＣＭＳ）分析で酸化に由来する新たなピークの出現はなかった。
【０２１９】
実施例１６  （有機薄膜の作製）
窒素雰囲気下、実施例１４で得られた２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレン８．２ｍｇをトルエン（１０．２ｇ）と混合し、８０℃で１時間撹拌し、２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの黄色透明溶液を調製した。
【０２２０】
空気雰囲気下、凹面のある石英基板を８０℃に加熱し、この基板上に上記の溶液をスポイトを用いて塗布し常圧下で乾燥し、膜厚６７０ｎｍの有機薄膜を作製した。この有機薄膜の成分をガスクロマトグラフィーで分析した結果、２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレン以外にピークはなく、酸化されていなかった。従って、空気中でも酸化されることなく２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの有機薄膜を作製できることがわかった。
【０２２１】
この得られた有機薄膜のＸ線回折を測定した結果、シャープな回折線が見られることから結晶性を有する有機薄膜であることが分かった。なお、ブロードなピークは用いた石英基板に由来するものである。
【０２２２】
Ｘ線回折パターンを図８に示した。
【０２２３】
ＵＶ−ｖｉｓスペクトルを図９に示した。最大吸収波長が４５０ｎｍであることから光学的バンドギャップは２．７６ｅＶであった。
【０２２４】
Ｘ線回折パターン及びＵＶ−ｖｉｓスペクトルから該有機薄膜は、電荷のキャリアー移動を可能にするものであり、有機半導体デバイスに適したものであった。
【図面の簡単な説明】
【０２２５】
【図１】実施例８の有機薄膜のＸ線回折パターン
【図２】実施例８の石英基板のＸ線回折パターン
【図３】実施例９中の２，３−ジブロモアントラセンの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（ＣＤＣｌ３，２２℃）
【図４】実施例１０の３−ブロモ−２−ヨードアントラセンの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（ＣＤＣｌ３，２２℃）
【図５】実施例１２中の１，２−ジ（ｎ−ヘキシル）−４，５−ジヨードベンゼンの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（ＣＤＣｌ３，２２℃）
【図６】実施例１２の４’，５’−ジ（ｎ−ヘキシル）−２’−ヨード−２−ブロモ−１，１’−ナフトビフェニルの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（ＣＤＣｌ３，２２℃）
【図７】実施例１４の２，３−ジ（ｎ−ヘキシル）ナフトビフェニレンの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（ＣＤＣｌ３，２２℃）
【図８】実施例１６の有機薄膜のＸ線回折パターン
【図９】実施例１６の有機薄膜のＵＶ−ｖｉｓスペクトル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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