(57)【要約】【課題】変形ガウスタイプの中望遠ズームレンズ系であって、各レンズ（群）のパワー配置を適切に設定し、さらに適切な硝材を選択することにより、薄型で高性能なＳＬＲカメラ用中望遠レンズ系を得る。【解決手段】物体側から順に、正のパワーの前群と、絞りと、正のパワーの後群とからなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなる中望遠レンズ系において、次の条件式（１）を満足する中望遠レンズ系。（１）２．０＜ｆ／ｆ12＜３．０但し、ｆ；全系の焦点距離、ｆ12；第１レンズと第２レンズの合成焦点距離。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正のパワーの前群と、絞りと、正のパワーの後群とからなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなる中望遠レンズ系において、次の条件式（１）を満足することを特徴とする中望遠レンズ系。
（１）２．０＜ｆ／ｆ12＜３．０
但し、
ｆ；全系の焦点距離、
ｆ12；第１レンズと第２レンズの合成焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の中望遠ズームレンズ系において、次の条件式（２）を満足する中望遠ズームレンズ系。
（２）０．８＜ｆF／ｆR＜１．８
但し、
ｆF；前群の焦点距離、
ｆR；後群の焦点距離。
【請求項３】
物体側から順に、正のパワーの前群と、絞りと、正のパワーの後群とからなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなる中望遠レンズ系において、次の条件式（２）を満足することを特徴とする中望遠レンズ系。
（２）０．８＜ｆF／ｆR＜１．８
但し、
ｆF；前群の焦点距離、
ｆR；後群の焦点距離。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の中望遠ズームレンズ系において、次の条件式（３）及び（４）を満足する中望遠ズームレンズ系。
（３）０．５＜ｆ6／ｆ＜１．０
（４）７０×Ｎd6＋νd6＜１６２
但し、
ｆ6；第６レンズの焦点距離。
Ｎd6；第６レンズのｄ線の屈折率、
νd6；第６レンズのアッベ数。
【請求項５】
請求項４記載の中望遠ズームレンズ系において、次の条件式（５）を満足する中望遠ズームレンズ系。
（５）Ｎd6＞１．７０
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の中望遠ズームレンズ系において、第６レンズの物体側に、固定絞りを有する中望遠ズームレンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフ（ＳＬＲ）カメラに用いられる、画角２５゜前後の中望遠レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
中望遠レンズ系は、３５ミリ判フィルムフォーマット換算で焦点距離７５ｍｍから１３５ｍｍ程度と定義されることがある。その中で画角２５゜前後（同１００ｍｍ強）の中望遠レンズ系は、固定焦点距離のポートレート用として根強い需要（人気）があり、デジタルＳＬＲカメラ用として、一層の小型化薄型化が望まれている。
【特許文献１】特開平１１-２７１６１０号公報
【特許文献２】特開２０００-３５５３４号公報
【特許文献３】特開２０００-２９２６８９号公報
【特許文献４】特開２０００-３３００１４号公報
【特許文献５】特開２００１-２８１５３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
デジタルＳＬＲカメラの撮像素子サイズは一般に３５ミリ判フィルムフォーマットより小さい。しかし、デジタルＳＬＲカメラでは、従来の銀塩ＳＬＲカメラとの共用化を図るために、フランジバックを同一としている。従って、デジタルＳＬＲカメラ用の交換レンズは、銀塩ＳＬＲカメラ用のそれと比較して、画面サイズに比例して焦点距離は短くしながらフランジバックは大きく維持しなければならないという特有の解決すべき課題を有しているので、従来の設計例をそのままスケーリングして流用することはできない。また従来品は、薄型化について十分な考慮が払われているとは言えなかった。
【０００４】
本発明は、変形ガウスタイプであって、各レンズ（群）のパワー配置を適切に設定し、さらに適切な硝材を選択することにより、薄型で高性能なＳＬＲカメラ用中望遠レンズ系を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の中望遠レンズ系は、エルノスタータイプの小型＆球面収差・コマ収差補正と、ガウスタイプの対称性＝非点収差・歪曲収差補正の両立を達成している。すなわち、エルノスタータイプは、テレフォトにしやすく、球面収差・コマ収差の補正に有効である。その反面、レンズの対称性がなく、広い画角を持つ場合、非点収差・歪曲収差の補正には適していない。一方、ガウスタイプは対称性が良く、非点収差・歪曲収差の補正に適しているが、反面、テレフォトには適していない。
【０００６】
本発明の中望遠レンズ系は、両者の特徴を併せ持つものであって、物体側から順に、正のパワーの前群と、絞りと、正のパワーの後群とからなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなる中望遠レンズ系において、次の条件式（１）を満足することを特徴としている。
（１）２．０＜ｆ／ｆ12＜３．０
但し、
ｆ；全系の焦点距離、
ｆ12；第１レンズと第２レンズの合成焦点距離、
である。
【０００７】
本発明の中望遠ズームレンズ系は、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）０．８＜ｆF／ｆR＜１．８
但し、
ｆF；前群の焦点距離、
ｆR；後群の焦点距離、
である。
【０００８】
本発明の中望遠レンズ系は、別の態様によると、物体側から順に、正のパワーの前群と、絞りと、正のパワーの後群とからなり、前群は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなり、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなる中望遠レンズ系において、条件式（２）を満足することを特徴としている。
（２）０．８＜ｆF／ｆR＜１．８
但し、
ｆF；前群の焦点距離、
ｆR；後群の焦点距離、
である。
【０００９】
いずれの態様でも、次の条件式（３）及び（４）を満足することが好ましい。
（３）０．５＜ｆ6／ｆ＜１．０
（４）７０×Ｎd6＋νd6＜１６２
但し、
ｆ6；第６レンズの焦点距離。
Ｎd6；第６レンズのｄ線の屈折率、
νd6；第６レンズのアッベ数、
である。
【００１０】
第６レンズについては次の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）Ｎd6＞１．７０
【００１１】
第６レンズの物体側には、固定絞りを配置することが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、変形ガウスタイプであって、各レンズ（群）のパワー配置を適切に設定し、さらに適切な硝材を選択することにより、薄型で高性能なＳＬＲカメラ用中望遠レンズ系を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本実施形態の中望遠レンズ系は、図１、図３、図５、図７及び図９の各実施例に示すように、絞りＳで分けられる物体側の正のパワーの前群１０と像側の正のパワーの後群２０からなっている。前群１０は、物体側から順に、正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２及び負の第３レンズＬ３からなっており、後群は、物体側から順に、負の第４レンズＬ４と正の第５レンズＬ５の接合レンズ、及び正の第６レンズＬ６からなっている。Ｉは像面を示す。
【００１４】
条件式（１）は、前群１０中の正の第１、第２レンズの合成パワーと全系のパワーの比に関する条件である。小型化を達成するためには、前群に強い正のパワーが必要であり、そのために、前群１０の物体側の２枚の正レンズの合成パワーを条件式（１）を満足する程度に強く設定している。第１、第２レンズの合成パワーが条件式（１）の上限を超える程強いと、球面収差・コマ収差が大きくなる。逆にこの合成パワーが条件式（１）の下限を超える程弱いと、前群中の１枚の負レンズのパワーも弱くする必要があり、結果として、球面収差・コマ収差の補正が不十分となる。より好ましくは、次の条件式（１’）を満足するのがよい。
（１’）２．２＜ｆ／ｆ12＜２．６
【００１５】
条件式（２）は、共に正の前群と後群のパワーの比に関する条件である。条件式（２）の下限を超えて前群のパワーが強いと、球面収差・コマ収差が良好に補正できない。逆に条件式（２）の上限を超えて後群のパワーが強いと、特にサジタルのコマ収差が良好に補正できない。条件式（１）を満足する変形ガウスタイプの中望遠ズームレンズ系においては、条件式（２）を満足することが好ましい。一方、条件式（２）を満足する変形ガウスタイプの中望遠ズームレンズ系においては、必ずしも条件式（１）を満足しなくても一定の効果を得ることができる。
【００１６】
条件式（３）、（４）、（５）は、後群中（全系）の最終レンズに関する条件である。変形ガウスタイプの中望遠レンズ系において、色収差の補正のためには、前群中の正レンズにアッベ数の大きい硝材を使うことが好ましい。しかし、アッベ数の大きい硝材は屈折率が低く、球面収差・コマ収差の補正が困難になる。逆に球面収差・コマ収差の補正のためには前群正レンズに屈折率の高い硝材を使うことが好ましいが、屈折率が高い硝材はアッベ数が低いため、倍率色収差が発生しやすくなる。そこで、本実施形態の中望遠レンズ系では、前群中の第１、第２正レンズに条件式（１）を満足するような比較的強いパワーを与えた上で、発生しやすくなる倍率色収差を補正するために、後群中（全系）の最終レンズの正のパワーについては条件式（３）を満足させ、硝材のアッベ数と屈折率に関しては条件式（４）、（５）を満足させている。
【００１７】
最終レンズのパワーが条件式（３）の上限を超える程弱いと、倍率色収差の補正が困難になり、下限を超える程強いと、軸上色収差が大きく発生する。
【００１８】
一方、条件式（４）と（５）は、最終レンズの硝材が満足すべきアッベ数（ν）と屈折率（Ｎｄ）の範囲を規定している。条件式（４）で規定する条件は、図１１に示す硝材分布線図において、直線Ｙより右側に属するアッベ数の硝材を意味している。また、条件式（５）で規定する条件は、図１１において直線Ｘよりも上の領域に属する屈折率の硝材を意味している。本中望遠レンズにおける条件式（４）と（５）の優先順位は、条件式（４）、（５）の順であり、第一に直線Ｙの右側の領域に属する硝材、第二に直線Ｘの上側の領域に属する硝材を用いることが好ましい。
【００１９】
最終レンズの物体側（第５レンズと第６レンズの間）には、固定絞りを配置し、軸外の不要光束を効果的にカットすることが望ましい。
【００２０】
次に具体的な実施例を示す。以下の実施例はいずれも、デジタルＳＬＲカメラ用である。諸収差図及び表中、ＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FNO.はＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
【実施例１】
【００２１】
図１は本発明の中望遠レンズ系の第１実施例のレンズ構成を示し、図２はその諸収差を示している。表１はその数値データである。正の第１レンズ群１０は、物体側から順に、物体側に凸の２枚の正メニスカスレンズ（第１、第２レンズ）、及び物体側に凸の負メニスカスレンズ（第３レンズ）からなり、正の第２レンズ群は、物体側から順に、物体側から順に位置する像側に凸の負メニスカスレンズ（第４レンズ）と像側に凸の正メニスカスレンズ（第５レンズ）の貼合せレンズ、及び両凸正レンズ（第６レンズ）からなっている。絞り（開閉絞り）Ｓは、第２レンズ群２０（第７面）の極から前方（物体側）2.779の位置にある。固定絞りは、第６レンズ（第１０面）の前方0.5の位置にある。
（表１）
FNO.= 1:  2.5
f =   67.74
W  =  12.6
fB=   37.80
面No.   ｒ          ｄ        Ｎd        ν
1      29.470      4.39    1.69799      55.5
2     112.728      0.17
3      19.182      4.08    1.68159      57.5
4      33.855      3.80
5      40.345      1.15    1.79425      25.5
6      13.258      9.34
7     -25.121      1.00    1.67648      44.0
8     -91.171      1.60    1.54354      60.1
9     -46.171      2.80
10    112.557      2.40    1.80100      35.0
11    -49.502       - 
【実施例２】
【００２２】
図３は本発明の中望遠レンズ系の第２実施例のレンズ構成を示し、図４はその諸収差を示している。表２はその数値データである。第４レンズが像側に両凹負レンズ、第５レンズが両凸レンズからなる点を除き、基本的なレンズ構成は実施例１と同様である。絞りは、第２レンズ群２０（第７面）の極から前方（物体側）2.709の位置にある。固定絞りは、第６レンズ（第１０面）の前方1.0の位置にある。
（表２）
FNO.= 1:  2.5
f =   68.61
W  =  12.4
fB=   37.82
面No.   ｒ          ｄ        Ｎd        ν
1      27.592      4.79    1.69800      55.4
2     128.800      0.10
3      18.864      4.35    1.70000      52.8
4      37.575      2.43
5      47.568      1.15    1.80500      27.4
6      12.953      8.56
7     -26.971      1.00    1.68621      43.1
8     467.350      2.13    1.51000      57.9
9     -43.916      3.92
10    126.347      2.30    1.74950      35.3
11    -49.633       -
【実施例３】
【００２３】
図５は本発明の中望遠レンズ系の第３実施例のレンズ構成を示し、図６はその諸収差を示している。表３はその数値データである。基本的なレンズ構成は実施例１と同様である。絞りは、第２レンズ群２０（第７面）の極から前方（物体側）2.766の位置にある。固定絞りは、第６レンズ（第１０面）の前方1.0の位置にある。
（表３）
FNO.= 1:  2.5
f =   67.98
W  =  12.6
fB=   37.82
面No.   ｒ          ｄ        Ｎd        ν
1      29.656      4.42    1.69680      55.5
2     117.289      0.10
3      19.388      4.05    1.69680      55.5
4      33.751      3.98
5      40.398      1.16    1.78517      25.7
6      13.144      9.09
7     -24.905      1.00    1.69840      32.0
8    -132.229      1.78    1.52814      57.8
9     -42.826      2.48
10    107.827      2.63    1.75940      28.9
11    -45.857       - 
【実施例４】
【００２４】
図７は本発明の中望遠レンズ系の第４実施例のレンズ構成を示し、図８はその諸収差を示している。表４はその数値データである。基本的なレンズ構成は実施例１と同様である。絞りは、第２レンズ群２０（第７面）の極から前方（物体側）2.690の位置にある。固定絞りは、第６レンズ（第１０面）の前方1.0の位置にある。
（表４）
FNO.= 1:  2.5
f =   68.02
W  =  12.5
fB=   37.97
面No.   ｒ          ｄ        Ｎd        ν
1      30.730      4.49    1.69680      55.5
2     148.000      0.10
3      19.823      3.98    1.72916      54.7
4      33.912      3.81
5      40.674      1.20    1.78472      25.7
6      13.418      7.65
7     -27.534      1.00    1.69895      30.1
8    -141.500      0.00
9    -141.500      1.98    1.51633      64.1
10    -47.175      3.85
11    129.576      2.39    1.75520      27.5
12    -49.700       -
【実施例５】
【００２５】
図９は本発明の中望遠レンズ系の第５実施例のレンズ構成を示し、図１０はその諸収差を示している。表５はその数値データである。基本的なレンズ構成は実施例１と同様である。絞りは、第２レンズ群２０（第７面）の極から前方（物体側）2.986の位置にある。本実施例では、固定絞りは設けていない。
（表５）
FNO.= 1:  2.5
f =   67.99
W  =  12.6
fB=   40.98
面No.   ｒ          ｄ        Ｎd        ν
1      30.873      4.09    1.69680      55.5
2     100.644      0.10
3      19.797      4.01    1.69680      55.5
4      31.440      3.77
5      38.718      2.14    1.79127      25.5
6      13.758      7.99
7     -24.484      1.00    1.71337      29.0
8     -73.439      1.61    1.53168      64.5
9     -43.387      0.19
10     89.343      2.63    1.77573      29.7
11     -46.180       -
【００２６】
各実施例の各条件式に対する値を表６に示す。
（表６）
実施例１  実施例２  実施例３  実施例４  実施例５
条件式（１）     2.36     2.74       2.37      2.39      2.10
条件式（２）     1.30     0.89       1.25      1.02      1.69
条件式（３）     0.64     0.70       0.63      0.70      0.58
条件式（４）     161       158        152       150       154
条件式（５）  1.80100   1.74950   1.75940   1.75520   1.77573
【００２７】
表６から明らかなように、実施例１ないし５は条件式（１）〜（５）を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明による中望遠レンズ系の実施例１のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の諸収差図である。
【図３】本発明による中望遠レンズ系の実施例２のレンズ構成図である。
【図４】図３のレンズ構成の諸収差図である。
【図５】本発明による中望遠レンズ系の実施例３のレンズ構成図である。
【図６】図５のレンズ構成の諸収差図である。
【図７】本発明による中望遠レンズ系の実施例４のレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成の諸収差図である。
【図９】本発明による中望遠レンズ系の実施例５のレンズ構成図である。
【図１０】図９のレンズ構成の諸収差図である。
【図１１】本発明の中望遠ズームレンズ系の条件式（４）及び（５）を説明する、硝材の屈折率とアッベ数の分布を示すグラフ図である。
【図１】
2007264172.tif 000003
【図２】
2007264172.tif 000004
【図３】
2007264172.tif 000005
【図４】
2007264172.tif 000006
【図５】
2007264172.tif 000007
【図６】
2007264172.tif 000008
【図７】
2007264172.tif 000009
【図８】
2007264172.tif 000010
【図９】
2007264172.tif 000011
【図１０】
2007264172.tif 000012
【図１１】
2007264172.tif 000013