(57)【要約】【課題】車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができる車両用整流装置を得る。【解決手段】車両用床下整流装置１０は、フロアトンネル２４内で排気管１６の直管部１６Ａに回転自在に支持された回転円筒２６と、回転円筒２６に設けられ回転してフロアトンネル２４内に車体前後方向後向きの空気流を発生するトンネル空気流Ｆｔを生成するスパイラルフィン３０と、スパイラルフィン３０を回転駆動するための駆動装置３２とを備えている。【選択図】図１
2007283979.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体外表面に沿う車体前後方向後向きの空気流を発生し得る起風手段と、前記起風手段を駆動するための駆動手段とを備えた車両用整流装置。
【請求項２】
車体前後方向に長手とされると共に路面に向けて開口するトンネル内に設けられ、車体前後方向後向きの空気流を発生し得る起風手段と、
前記起風手段を駆動するための駆動手段と、
を備えた車両用整流装置。
【請求項３】
車体前後方向に長手とされると共に路面に向けて開口するトンネル内でかつ内燃機関エンジンの排気ガスを車外に排出するための排気管の外側に、該排気管と同軸的な相対回転可能に設けられた回転体と、
前記回転体の外周から突設され、前記回転体と共に回転することで車体前後方向後向きの空気流を発生する翼部と、
前記回転体を前記排気管廻りに回転駆動するための駆動手段と、
を備えた車両用整流装置。
【請求項４】
前記回転体は、前記排気管に軸受を介して回転自在に支持されている請求項３記載の車両用整流装置。
【請求項５】
前記駆動手段は、前記回転体の外周部に形成された被動歯車と、該被動歯車に噛み合わされた駆動歯車を含む動力伝達部と、該動力伝達部に駆動力を付与する原動機とを含んで構成されている請求項３又は請求項４記載の車両用整流装置。
【請求項６】
前記翼部は、前記回転体の外周部から螺旋状に突設されたスパイラルフィンである請求項３乃至請求項５の何れか１項記載の車両用整流装置。
【請求項７】
内燃機関エンジンを備えた車両に適用され、
前記駆動手段は、電力を消費して駆動力を生じる電動機と、電力を前記電動機に供給するための電力を前記内燃機関エンジンの排気ガスの熱を利用して得る発電手段とを含む請求項１乃至請求項６記載の車両用整流装置。
【請求項８】
車両走行風の流速に応じた信号を出力する走行風速検出器と、
前記走行風速検出器の出力信号に基づいて、前記起風手段又は前記翼部が発生する車体前後方向後向きの空気流の流速が車両走行に伴う走行風の流速と一致するように前記駆動手段を制御する制御手段と、
をさらに備えた請求項１乃至請求項７の何れか１項記載の車両用整流装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体外表面に強制的に空気流を生じさせる車両用整流装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
インタークーラーの下部に矩形枠状のエアインテークガイドを取り付けると共に、このエアインテークガイドの下向き開口部の下方を通るプロペラシャフトの部分に、複数のフィンを放射状に設けたインタークーラー冷却構造が知られている（特許文献１参照）。この技術では、インタークーラーが走行風を十分に導入できない場所に配置されたとしても、プロペラシャフトの回転によって走行風をインタークーラーに導入することができるとされている。
【特許文献１】実開平５−７８９３２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記の如き従来の技術では、プロペラシャフトの軸線に対する直角（放射）方向に空気流を生成するため、車両走行に伴って生じる車体前後方向の空気流を整流することは困難であった。
【０００４】
本発明は、上記事実を考慮して、車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができる車両用整流装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１記載の発明に係る車両用整流装置は、車体外表面に沿う車体前後方向後向きの空気流を発生し得る起風手段と、前記起風手段を駆動するための駆動手段とを備えている。
【０００６】
請求項１記載の車両用整流装置では、駆動手段が作動すると起風手段が駆動されて車体前後方向後向きの空気流（強制流）を生じる。これにより、車体外表面近傍での後向き空気流の流速が確保され、車両走行に伴って生じる走行風と車体外表面近傍との流速差が減少する。このため、車両走行に伴って生じる走行風が車体外表面近傍の低流速部位（停滞空気）とのせん断によりエネルギロスすることが抑制され、車両走行に伴う空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が低減される。すなわち、良好な整流作用が果たされる。
【０００７】
このように、請求項１記載の車両用整流装置では、車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができる。
【０００８】
請求項２記載の発明に係る車両用整流装置は、車体前後方向に長手とされると共に路面に向けて開口するトンネル内に設けられ、車体前後方向後向きの空気流を発生し得る起風手段と、前記起風手段を駆動するための駆動手段と、を備えている。
【０００９】
請求項２記載の車両用整流装置では、駆動手段が作動すると起風手段が駆動されて、トンネル内に車体前後方向後向きの空気流（強制流）を生じる。これにより、車両走行に伴って生じる車体床下の走行風（床下気流）がトンネル内に巻き込まれることが抑制されるので、床下空気流が車体床下をスムースに通過し、車両走行に伴う空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が低減される。すなわち、良好な整流作用が果たされる。
【００１０】
このように、請求項２記載の車両用整流装置では、車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができる。
【００１１】
請求項３記載の発明に係る車両用整流装置は、車体前後方向に長手とされると共に路面に向けて開口するトンネル内でかつ内燃機関エンジンの排気ガスを車外に排出するための排気管の外側に、該排気管と同軸的な相対回転可能に設けられた回転体と、前記回転体の外周から突設され、前記回転体と共に回転することで車体前後方向後向きの空気流を発生する翼部と、前記回転体を前記排気管廻りに回転駆動するための駆動手段と、を備えている。
【００１２】
請求項３記載の車両用整流装置では、駆動手段が作動すると、回転体が翼部と共に排気管（の軸心）廻りに回転し、トンネル内には車体前後方向後向きの空気流（トンネル長手方向の強制流）が生じる。この空気流は、車両走行に伴って生じる車体床下の走行風（床下気流）がトンネル内に巻き込まれることを抑制する。これにより、床下空気流が車体床下をスムースに通過し、車両走行に伴う空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が低減される。すなわち、良好な整流作用が果たされる。
【００１３】
このように、請求項３記載の車両用整流装置では、車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができる。また、回転体が排気管の外側に同軸的に配設されているため、トンネル内の空間が有効利用される。特に、排気管の存在によってトンネル内に空気流は複雑になりやすいが、この排気管廻りに回転する翼部が車体前後方向後向きの強制流を生じるので、複雑な空気流を解消（空気流を単純化）することができトンネル内の整流効果が高い。
【００１４】
請求項４記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項３記載の車両用整流装置において、前記回転体は、前記排気管に軸受を介して回転自在に支持されている。
【００１５】
請求項４記載の車両用整流装置では、軸受を介在させることで回転体が排気管に回転自在に支持されている。これにより、回転体を車体に支持させる場合と比較して簡単な支持構造を実現することができる。
【００１６】
請求項５記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項３又は請求項４記載の車両用整流装置において、前記駆動手段は、前記回転体の外周部に形成された被動歯車と、該被動歯車に噛み合わされた駆動歯車を含む動力伝達部と、該動力伝達部に駆動力を付与する原動機とを含んで構成されている。
【００１７】
請求項５記載の車両用整流装置では、原動機が作動すると、この原動機の動力が動力伝達部の駆動歯車を介して被動歯車に伝達され、回転体が翼部と共に排気管廻りに回転する。このように、簡単な構造で回転体を回転駆動することができる。
【００１８】
請求項６記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項３乃至請求項５の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記翼部は、前記回転体の外周部から螺旋状に突設されたスパイラルフィンである。
【００１９】
請求項６記載の車両用整流装置では、１条又は複数条のスパイラルフィンが回転体と共に回転することで、トンネルの長手方向に沿う空気流が生成される。スパイラルフィンは、回転体すなわちトンネルの長手方向の各部において一様な空気流を生じさせるので、床下空気流のトンネル内への巻き込み防止効果が高い。
【００２０】
請求項７記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項６の何れか１項記載の車両用整流装置において、内燃機関エンジンを備えた車両に適用され、前記駆動手段は、電力を消費して駆動力を生じる電動機と、電力を前記電動機に供給するための電力を前記内燃機関エンジンの排気ガスの熱を利用して得る発電手段とを含む。
【００２１】
請求項７記載の車両用整流装置では、発電手段が排気ガスの熱を利用して発電することで得た電力を直接的又は間接的に電動機（駆動手段）に供給することで、駆動手段が作動して起風手段又は回転体と共に回転する翼部が車体前後方向後向きの空気流を生じる。これにより、車両全体として共生流を得るためのエネルギ消費が抑制され、省エネルギとなる。特に、請求項３乃至請求項６に係る構成では、排気ガスが流通する排気管に近接して発電手段、駆動手段を配置することができる。
【００２２】
請求項８記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項７の何れか１項記載の車両用整流装置において、車両走行風の流速に応じた信号を出力する走行風速検出器と、車両走行風の流速に応じた信号を出力する走行風速検出器と、前記走行風速検出器の出力信号に基づいて、前記起風手段又は前記翼部が発生する車体前後方向後向きの空気流の流速が車両走行に伴う走行風の流速と一致するように前記駆動手段を制御する制御手段と、をさらに備えた。
【００２３】
請求項８記載の車両用整流装置では、制御手段が走行風速検出器の出力信号に基づいて駆動手段を制御することで、起風手段又は回転体と共に回転する翼部は、流速（車体前後方向後向き成分）が車両走行風の流速と略一致する強制流を生じさせる。これにより、走行風と強制流との流速差が低減されるので、これらの空気流が合流するのに伴うせん断によるエネルギロスが効果的に抑制される。
【００２４】
特に、トンネル内で車体前後方向後向きの強制流を生じる構成の作用を補足すると、この強制流は、上記の通り床下空気流がトンネル内に巻き込まれることを防止しつつ、トンネルから排出される際に床下空気流と合流する。このとき、トンネル空気流及び床下空気流の流速（後向き成分）がほぼ一致するため、トンネル空気流と床下空気流との合流に伴うせん断によるエネルギロスが抑制される。これにより、車両走行に伴う空気抵抗が一層低減される。
【発明の効果】
【００２５】
以上説明したように本発明に係る車両用整流装置は、車両走行に伴って生じる空気流を強制流によって良好に整流することができるという優れた効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置としての車両用床下整流装置１０について、図１乃至図４に基づいて説明する。なお、各図に適宜記す矢印ＦＲ、矢印ＵＰ、及び矢印Ｗは、それぞれ車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２の前方向（進行方向）、上方向、及び車幅方向を示している。
【００２７】
図２には車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２の下部が模式的な平面図にて示されている。この図に示される如く、自動車１２は、車体前部に配置された駆動源としての内燃機関エンジン１４と、エンジン１４のマニホルド１４Ａに接続され該エンジン１４の排気ガスを車外に排出するための排気管１６とを備えている。この実施形態では、排気ガスを浄化するための触媒コンバータ１８が排気管１６の上流端側（マニホルド１４Ａ側）に配設されると共に、排気音を消音するためのマフラ２０が排気管１６の下流端側でかつ車体前後方向の後端側に配設されている。
【００２８】
また、排気管１６の中間部は、車体前後方向に長手とされた円筒形状の直管部１６Ａとされており、フロアパネル２２に形成されたトンネルとしてのフロアトンネル２４内に配置されている。図１（Ａ）及び図１（Ｂ）に示される如く、フロアトンネル２４は、車体前後方向に長手とされると共に、該長手方向に直交する断面視で下向きに開口する略コ字状又は略Ｕ字状に形成されている。すなわち、フロアトンネル２４は、自動車１２が走行する路面Ｒに向けて開口する開口端２４Ａを有している。
【００２９】
そして、車両用床下整流装置１０は、回転体としての回転円筒２６を備えている。回転円筒２６は、その内部に直管部１６Ａを挿通させると共に、図１（Ｂ）に示される如く軸受としてのベアリング（転がり軸受）２８を介して直管部１６Ａに支持されている。ベアリング２８は、回転円筒２６の長手方向両端（前後端）にそれぞれ設けられている（図示省略）。これにより、ベアリング２８は、直管部１６Ａすなわち車体に対して該直管部１６Ａの軸心廻りに回転自在に軸支されている。
【００３０】
また、車両用床下整流装置１０は、回転円筒２６の外周部に同軸的かつ一体的に回転するように設けられた翼部としてのスパイラルフィン３０を備えている。図１（Ａ）及び図２に示される如く、スパイラルフィン３０は、回転円筒２６の略全長に亘り、１条の螺旋に沿って、該回転円筒２６の外周部から突設されている。スパイラルフィン３０は、回転円筒２６が図１（Ａ）に示す矢印Ａ方向に回転した場合に、該回転円筒２６と同軸的かつ一体に回転することで、フロアトンネル２４内の各部（フロアトンネル２４の壁面に沿う）車体前後方向の後向きの空気流（以下、トンネル空気流Ｆｔという）を生成する翼面形状を有している。以上説明した回転円筒２６、スパイラルフィン３０が本発明における起風手段に相当する。
【００３１】
さらに、車両用床下整流装置１０は、回転円筒２６を矢印Ａ方向に回転駆動するための駆動装置３２を備えている。図３に示される如く、駆動装置３２は、原動機又は電動機としての電気モータ（減速機付モータ）３４と、電気モータ３４の出力軸３４Ａに同軸的かつ一体回転するように設けられた動力伝達部としての駆動ギヤ３６と、回転円筒２６の外周部に全周に亘り形成（刻設）されると共に駆動ギヤ３６に噛み合わされた被動ギヤ３８とを備えている。この実施形態では、被動ギヤ３８は回転円筒２６の前端に設けられており、電気モータ３４は図示しない断熱体を介して排気管１６の直管部１６Ａに固定的に取り付けられている。
【００３２】
これにより、駆動装置３２は、電気モータ３４が作動すると、出力軸３４Ａの回転が駆動ギヤ３６、被動ギヤ３８を介して回転円筒２６に伝達されることで、回転円筒２６を矢印Ａ方向に回転駆動する（スパイラルフィン３０にトンネル空気流Ｆｔを生じさせる）ようになっている。
【００３３】
また、駆動装置３２は、発電手段としての熱発電装置４０を備えている。熱発電装置４０は、例えばゼーベック効果によって高温側と低温側との温度差に応じた起電力を生じる図示しない熱発電素子（の集合体である熱発電モジュール）を内蔵しており、該熱発電素子の高温側が排気ガスから受熱するように回転円筒２６に取り付けられている。熱発電素子の低温側は、外気又は図示しない冷却水配管を流れるエンジン冷却水に放熱するようになっている。熱発電装置４０（の電力出力端子）は、配線４２を介して電気モータ３４（の給電端子）に接続されている。これにより、熱発電装置４０は、排気ガスの熱を利用して発電を行い、発電した電力を電気モータ３４に供給する構成とされている。
【００３４】
なお、自動車１２（エンジン１４）では、高速域では走行速度が高いほどエンジン回転数が高くなり、それに伴って排気温が高く（排気ガスの熱量が大きく）なり、熱発電装置４０の発電量を増大させるようになっている。これにより、車両用床下整流装置１０では、自動車１２の走行速度に応じてスパイラルフィン３０の回転速度、すなわちトンネル空気流Ｆｔの流速が変化する構成とされている。そして、スパイラルフィン３０は、その回転に伴って生成するトンネル空気流Ｆｔの流速が、その回転速度に対応する車速での自動車１２の走行に伴ってフロアパネル２２の下側で生じる後向きの空気流（以下、床下空気流Ｆｆという）の流速と略一致するように、図１（Ａ）に示す軸線方向に沿うフィンピッチＰ（すなわち、スパイラルフィンの螺旋角）が決められている。
【００３５】
次に、第１の実施形態の作用を説明する。
【００３６】
上記構成の車両用床下整流装置１０を備えた自動車１２では、走行に伴って、図４（Ａ）に示される如くフロアパネル２２の下方で相対的に後向きの床下空気流Ｆｆが生成される。この走行時には、エンジン１４の排気ガスが排気管１６を流通するので、この排気ガスの排気熱を利用して熱発電装置４０が発電を行い、この熱発電装置４０が発電した電力によって電気モータ３４が作動する。すると、電気モータ３４のトルクが駆動ギヤ３６、被動ギヤ３８を介して回転円筒２６に伝達され、回転円筒２６はスパイラルフィン３０と共に矢印Ａ方向に回転する。これにより、フロアトンネル２４内には、車体前後方向後向きのトンネル空気流Ｆｔが生成される。
【００３７】
このため、車両用床下整流装置１０は、図４（Ａ）に示される如く、主にフロアトンネル２４内で生じる直管部１６Ａ廻りのトンネル空気流Ｆｔによって、床下空気流Ｆｆがフロアトンネル２４内に巻き込まれることを抑制する。図４（Ｂ）に示す比較例では、スパイラルフィン３０を備えずトンネル空気流Ｆｔが生成されないため、フロアトンネル２４内に床下空気流Ｆｆが巻き込まれ（矢印Ｆｉ参照）、エンジンルームからの空気流Ｆｅと合流して回転円筒２６廻りの空気流Ｆｐを乱してしてしまう。また、この比較例にかかる構成では、フロアトンネル２４内の空気流の流速（の後向き成分）と床下空気流Ｆｆの流速との差が大きいため、これらの空気流の合流（図４（Ｂ）に符号Ｇで示す領域）に伴ってせん断によるエネルギロスが生じ、空気抵抗が増大する。なお、図４（Ｂ）に示す比較例において符号を付した部品・部分は、第１の実施形態（自動車１２）における同一符号を付した部品・部分に対応している。
【００３８】
一方、車両用床下整流装置１０では、スパイラルフィン３０が生成するトンネル空気流Ｆｔによって床下空気流Ｆｆが整流され、車両走行に伴って空気が床下をスムースに通過する。これにより、床下空気流Ｆｆは、上記の通り床下をスムースに通過し、車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２の空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が低減する。
【００３９】
特に、この実施形態に係る車両用床下整流装置１０では、トンネル空気流Ｆｔの流速（の後向き成分）と床下空気流Ｆｆの流速とが一致するように、熱発電装置４０の発電量に応じた回転数で、電気モータ３４がフィンピッチＰのスパイラルフィン３０を駆動するため、スパイラルフィン３０が生成するトンネル空気流Ｆｔ（の後向き成分）と床下空気流Ｆｆとの流速差は、上記した比較例におけるトンネル内空気流と床下空気流Ｆｆとの流速差と比較して著しく低減される。これにより、フロアトンネル２４内外の空気流の合流（接触）に伴うせん断によるエネルギロスが著しく低減される。このため、車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２では、床下空気流Ｆｆのフロアトンネル２４内への巻き込みが防止されるだけでなく、床下空気流Ｆｆとフロアトンネル２４内の空気（床下部の滞留空気）とのせん断摩擦が低減され、車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２の空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が一層低減する。
【００４０】
また、車両用床下整流装置１０では、翼部としてスパイラルフィン３０を備えた構成であるため、フロアトンネル２４内の長手方向の各部において一様なトンネル空気流Ｆｔを生じさせる。これにより、上記したトンネル空気流Ｆｔのフロアトンネル２４内への巻き込み防止効果、せん断によるエネルギロスの低減効果が高い。
【００４１】
このように、車両用床下整流装置１０では、車両走行に伴って生じる床下空気流Ｆｆをスパイラルフィン３０が生成する強制流であるトンネル空気流Ｆｔによって良好に整流することができる。したがって、車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２では、空気抵抗の低減によって、燃費の向上、運動性能の向上が図られる。
【００４２】
またここで、車両用床下整流装置１０では、フロアトンネル２４内に配設されている排気管１６の直管部１６Ａにベアリング２８を介して支持された回転円筒２６と、該回転円筒２６から突設されたスパイラルフィン３０とで起風手段を構成しているため、簡単な構造でかつフロアトンネル２４内スペースを有効利用して、所要の流量のトンネル空気流Ｆｔを生じさせることが実現された。
【００４３】
さらに、車両用床下整流装置１０では、排気管１６内を流通する排気ガスの熱を利用して発電する熱発電装置４０を駆動装置３２（電気モータ３４）の電源としているため、例えば車載バッテリの電力やエンジン１４の動力を消費することなく、スパイラルフィン３０を回転させてトンネル空気流Ｆｔを生じさせることができる。これにより、車両用床下整流装置１０が適用された自動車１２全体としてエネルギロスが抑制され、省エネルギとなる。すなわち、上記した空気抵抗の低減効果と併せて、一層の低燃費化が図られる。
【００４４】
（他の実施形態）
次に、本発明の他の実施形態を説明する。なお、上記第１の実施形態又は前出の構成と基本的に同一の部品、部分については、上記第１の実施形態又は前出の構成と同一の符号を付して説明を省略する。
【００４５】
（第２の実施形態）
図５には、本発明の第２の実施形態に係る車両用床下整流装置５０が模式的な側面図にて示されている。この図に示される如く、車両用床下整流装置５０は、駆動装置３２に代えて、制御手段としての空力ＥＣＵ５２によって作動が制御される駆動装置５４を備える点で、第１の実施形態に係る車両用床下整流装置１０とは異なる。
【００４６】
駆動装置５４は、電気モータ３４と熱発電装置４０との間に電気的に介在するモータドライバ回路５６を備える。モータドライバ回路５６は、空力ＥＣＵ５２の指令に基づいて、熱発電装置４０から電気モータ３４への供給電流（電力）を変化させるように構成されている。換言すれば、駆動装置５４は、空力ＥＣＵ５２の指令に応じて電気モータ３４の回転速度（トルク）、すなわち回転円筒２６及びスパイラルフィン３０の回転数を変化させる構成である。
【００４７】
また、空力ＥＣＵ５２には、自動車１２の走行速度に応じた信号を出力する走行風速検出器としての車速センサ５８が電気的に接続されている。空力ＥＣＵ５２は、車速センサ５８の出力信号に応じた回転速度でスパイラルフィン３０（電気モータ３４）が回転するように、モータドライバ回路５６に指令信号を出力するように構成されている。したがって、車両用床下整流装置５０では、自動車１２の走行速度すなわち床下空気流Ｆｆの流速に応じた回転数でフィンピッチＰのスパイラルフィン３０が回転することで、床下空気流Ｆｆの流速に略一致した流速のトンネル空気流Ｆｔが生成されるようになっている。
【００４８】
駆動装置５４の他の構成は、駆動装置３２の対応する構成と同じである。また、車両用床下整流装置５０の他の構成は、車両用床下整流装置１０の対応する構成と同じである。
【００４９】
したがって、第２の実施形態に係る車両用床下整流装置５０によっても、基本的に第１の実施形態に係る１０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。また、車両用床下整流装置５０では、車速センサ５８の出力信号に基づいて電気モータ３４すなわちスパイラルフィン３０の回転速度が制御されるため、車両用床下整流装置１０と比較してもトンネル空気流Ｆｔと床下空気流Ｆｆとの流速差を低減することができる（図６参照）。これにより、トンネル空気流Ｆｔと床下空気流Ｆｆとの合流に伴うせん断によるエネルギロスが一層効果的に抑制され、空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）がより一層低減する。特に、車速センサ５８の出力信号に基づいてスパイラルフィン３０の回転速度を制御するため、走行風以外の風の影響や自動車１２の加減速（排気温度の変化）の影響を受けることなく、トンネル空気流Ｆｔと床下空気流Ｆｆとの流速差を小さく維持することができる。
【００５０】
（第３の実施形態）
図７には第３の実施形態に係る車両用床下整流装置６０が正面図にて示されている。この図に示される如く、車両用床下整流装置６０は、回転円筒２６、スパイラルフィン３０、駆動装置３２に代えて、フロアトンネル２４内に配設された起風手段としての電動ファン６２を備えている。電動ファン６２は、駆動手段としてのモータ部６２Ａが熱発電装置４０に電気的に接続されており、作動することでフロアトンネル２４内に車体前後方向後向きの空気流（以下、トンネル空気流Ｆｔという）を生成するようになっている。
【００５１】
これにより、車両用床下整流装置６０では、自動車１２が走行して排気管１６を排気ガスが流通すると熱発電装置４０が発電した電力によって電動ファン６２が作動し、フロアトンネル２４内にはトンネル空気流Ｆｔが生じる。
【００５２】
したがって、第３の実施形態に係る車両用床下整流装置６０によっても、直管部１６Ａ廻りに回転自在に支持された回転円筒２６にスパイラルフィン３０が設けられていることによる効果を除いて、基本的に第１の実施形態に係る１０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。
【００５３】
（第４の実施形態）
図８には第４の実施形態に係る車両用床下整流装置７０が正面図にて示されている。この図に示される如く、車両用床下整流装置７０は、フロアパネル２２の下側でかつフロアトンネル２４の外側（車幅方向外側）に配置された電動ファン６２を備える点で、第３の実施形態に係る車両用床下整流装置６０とは異なる。
【００５４】
この実施形態では、フロアトンネル２４を挟む両側にそれぞれ電動ファン６２が配設されている。各電動ファン６２は、それぞれ作動することで、フロアパネル２２の下表面に沿った車体前後方向後向きの空気流（図示は省略するが、以下、床下表層流Ｆｓという）を生成するようになっている。
【００５５】
第４の実施形態に係る車両用床下整流装置７０では、自動車１２が走行して排気管１６を排気ガスが流通すると熱発電装置４０が発電した電力によって各電動ファン６２がそれぞれ作動し、フロアパネル２２の下表面に沿った床下表層流Ｆｓが生じる。このため、床下表層流Ｆｓがフロアパネル２２の下表面（における）低流速部位（停滞空気）とのせん断によりエネルギロスすることが抑制され、車両走行に伴う空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）が低減される。すなわち、良好な整流作用が果たされる。
【００５６】
このように、車両用床下整流装置７０では、車両走行に伴って生じる床下空気流Ｆｆを各電動ファン６２が生成する強制流である床下表層流Ｆｓによって良好に整流することができる。したがって、車両用床下整流装置７０が適用された自動車１２では、空気抵抗の低減によって、燃費の向上、運動性能の向上が図られる。
【００５７】
なお、上記各実施形態では、スパイラルフィン３０及び電動ファン６２の何れか一方を有する例を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば第４の実施形態のフロアトンネル２４内に回転円筒２６、スパイラルフィン３０、駆動装置３２を配設するようにしても良い。
【００５８】
また、上記実施形態では、起風手段としてスパイラルフィン３０又は電動ファン６２（ファン）を備えた例を示したが、本発明はこれに限定されず。空気の強制流を生じ得る各種構成の起風手段を採用することができる。また、起風手段の補助手段としてダクトやノズルを設けることも可能である。これにより、起風手段の配置の自由度が向上する。
【００５９】
さらに、上記各実施形態では、熱発電装置４０を電源とする例を示したが、本発明はこれに限定されず、バッテリ等を電気モータ３４、モータ部６２Ａ等の電源としても良い。この場合、熱発電装置４０をバッテリに電力を蓄える充電手段として用いることも可能である。したがって、本発明は、排気管１６すなわちエンジン１４を備えない自動車１２や走行中にエンジン１４を停止する場合がある自動車１２にも適用することができる。逆に例えば、走行中（または高速走行中）には常にエンジン１４が作動している自動車１２では、エンジン１４の動力を用いて起風手段を駆動する構成としても良い。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る車両用床下整流装置を示す図であって、（Ａ）は側面図、（Ｂ）は正面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る車両用床下整流装置が適用された自動車の下部を模式的に示す平面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る車両用床下整流装置を構成する駆動装置を拡大して示す側面図である。
【図４】（Ａ）は本発明の第１の実施形態に係る車両用床下整流装置の基本的な作用を説明するための模式的な側面図、（Ｂ）は本実施形態との比較例の側面図である。
【図５】本発明の第２の実施形態に係る車両用床下整流装置の側面図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る車両用床下整流装置の基本的な作用を説明するための模式的な側面図である。
【図７】本発明の第３の実施形態に係る車両用床下整流装置の正面図である。
【図８】本発明の第４の実施形態に係る車両用床下整流装置の正面図である。
【符号の説明】
【００６１】
１０    車両用床下整流装置（車両用整流装置）
１４    内燃機関エンジン
１６    排気管
２２    フロアパネル（車体外表面）
２４    フロアトンネル（トンネル）
２６    回転円筒（回転体）
２８    ベアリング（軸受）
３０    スパイラルフィン（翼部）
３２    駆動装置（駆動手段）
３４    電気モータ（原動機、電動機）
３６    駆動ギヤ（動力伝達部）
３８    被動ギヤ
４０    熱発電装置（発電手段）
５０・６０・７０    車両用床下整流装置（車両用整流装置）
５２    空力ＥＣＵ（制御手段）
５４    駆動装置（駆動手段）
５８    車速センサ（走行風速検出器）
６２    電動ファン（起風手段）
６２Ａ  モータ部（駆動手段）
【図１】
2007283979.tif 000003
【図２】
2007283979.tif 000004
【図３】
2007283979.tif 000005
【図４】
2007283979.tif 000006
【図５】
2007283979.tif 000007
【図６】
2007283979.tif 000008
【図７】
2007283979.tif 000009
【図８】
2007283979.tif 000010