(57)【要約】【課題】  本発明は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法に関するものであって、形状保持性に優れた加硫ゴムの製造方法を提供する。【解決手段】  中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法であって、加硫前のゴム組成物を連続的に垂直に押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して垂直に移動させつつ加硫する加硫ゴムの製造方法。加硫装置は、熱空気加硫装置、マイクロ波加硫装置、赤外線加熱加硫装置、電子線加硫装置のいずれかの装置が好ましい。ゴム組成物には、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを用いることが好ましい。【選択図】  図１
2007083405.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法であって、加硫前のゴム組成物を連続的に垂直に押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して垂直に移動させつつ加硫する加硫ゴムの製造方法。
【請求項２】
中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法であって、加硫前のゴム組成物を連続的に下向きに押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して下向きに移動させつつ加硫する加硫ゴムの製造方法。
【請求項３】
加硫装置が熱空気加硫装置、マイクロ波加硫装置、赤外線加熱加硫装置又は電子線加硫装置である請求項１記載の加硫ゴムの製造方法。
【請求項４】
ゴム組成物にエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを含有する請求項１又は請求項２記載の加硫ゴムの製造方法。
【請求項５】
加硫ゴム断面の一部に補強材を有する請求項１〜３のいずれかに記載の加硫ゴムの製造方法。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれかに記載の製造方法から得られる加硫ゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法に関するものである。更に詳しくは、本発明は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法に関するものであって、形状保持性に優れた加硫ゴムの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴム製品として、たとえば自動車用の水系ホース、ブレーキホース、ブレーキリザーバーホース、フレオンホース、シール材、ウェザーストリップ、ドアシールスポンジ、ソリッドゴム−スポンジゴムとの積層押出しゴム製品、ソリッドゴム−スポンジゴム−金属との積層押出しゴム製品、グラスランチャンネル、その他各種ウェザーストリップ類、建築ガスケット等が汎用されている。
【０００３】
従来、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法は、押出機にて所定の形状に押出後、熱空気加硫装置、マイクロ波加硫装置、赤外線加熱加硫装置、電子線加硫装置などの加硫装置にて成形される。この際、押出機と上記加硫装置は床置きであることから、材料は床に対して平行に運ばれる。材料が上記加硫装置にて加硫する際、材料は床に対して平行に運ばれることから、材料は自重によりへたる傾向（形状保持性の悪化）にあった。
【０００４】
よって、従来の製造方法では、ゴム構造により形状保持性を付与させることは必至であり、又、片持ち断面の形状のものはダイスに支え部を設けたり、材料の変更による形状保持性の違いもダイス変更などのコストアップとなっていた。
（たとえば、非特許文献１参照）
【０００５】
【非特許文献１】ゴム工業便覧＜第四版＞  １１４１〜１１６０頁（平成６年１月２０日  社団法人日本ゴム協会発行  発行）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
かかる状況の下、本発明が解決しようとする課題は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法に関するものであって、形状保持性に優れた加硫ゴムの製造方法を提供する点に存する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者等は、上記の課題を解決すべく鋭意検討の結果、本発明に到達した。
すなわち、本発明のうち第一の発明は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法であって、加硫前のゴム組成物を連続的に垂直に押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して垂直に移動させつつ加硫する加硫ゴムの製造方法に係るものである。
【０００８】
また、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法であって、加硫前のゴム組成物を連続的に下向きに押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して下向きに移動させつつ加硫する加硫ゴムの製造方法に係るものである。
【０００９】
そして、本発明のうち第三の発明は、上記の製造方法から得られる加硫ゴムに係るものである。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したとおり、本発明により、本発明は、中空及び／又は片持ちの断面形状を有する長尺の加硫ゴムの製造方法に関するものであって、形状保持性に優れた加硫ゴムの製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明に使用される加硫ゴムの断面は、中空及び／又は片持ち形状である。断面の例として図１をあげる。
【００１２】
本発明の加硫ゴムの製造方法は、加硫前のゴム組成物を連続的に垂直に押出し、該押出されたゴム組成物を加硫装置内に供給し、加硫装置内でゴム組成物を長さ方向に関して垂直に移動させつつ加硫するものである。これにより、中空及び／又は片持ちの断面形状を有するゴム組成物は、自重による形状保持性の悪化することを防ぐことができる。
【００１３】
本発明の加硫装置は、熱空気加硫装置、マイクロ波加硫装置、赤外線加熱加硫装置、電子線加硫装置のいずれかの装置が好ましい。
【００１４】
本発明のゴム組成物には、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを用いることが好ましい。
【００１５】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中のα−オレフィンとしては、例えば、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセンなどがあげられ、なかでもプロピレン及び１−ブテンが好ましい。
【００１６】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中のエチレン／α−オレフィンの重量比は８０／２０〜４０／６０が好ましく、更に好ましくは６５／３５〜４５／５５である。エチレン比率が過大であると、ゴム組成物の耐寒性が非常に悪化するために、常温でのゴム性能が冬季あるいは寒冷地において発揮されず、不適当なものとなる場合がある。一方、エチレン比率が過小であると引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１７】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃）は３０以上が好ましく、更に好ましくは４０以上である。ムーニー粘度が３０未満では引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１８】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンにおけるジエンとは、ジエンの他にトリエン以上のポリエンを含む用語であり、たとえば、１，４−ヘキサジエン、１，６−オクタジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンなどのような鎖状非共役ジエン；シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、メチルテトラインデン、５−ビニルノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、６−クロロメチル−５−イソプロペニル−２−ノルボルネンのような環状非共役ジエン；２，３−ジイソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−エチリデン−３−イソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−プロペニル−２，２−ノルボルナジエン、１，３，７−オクタトリエン、１，４，９−デカトリエンのようなトリエンがあげられ、その一種を単独で使用してもよく、又は二種以上を併用してもよい。なお、５−エチリデン−２−ノルボルネン及び／又はジシクロペンタジエンが好ましい。更に、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−（２−プロペニル）−２−ノルボルネン、５−（３−ブテニル）−２−ノルボルネン、５−（４−ペンテニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘキセニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘプテニル）−２−ノルボルネン、５−（７−オクテニル）−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、６，１０−ジメチル−１，５，９−ウンデカトリエン、５，９−ジメチル−１，４，８−デカトリエン、４−エチリデン−８−メチル−１，７−ノナジエン、１３−エチル−９−メチル−１，９，１２−ペンタデカトリエン、５，９，１３−トリメチル−１，４，８，１２−テトラデカジエン、８，１４，１６−トリメチル−１，７，１４−ヘキサデカトリエン、４−エチリデン−１２−メチル−１，１１−ペンタデカジエンを例示することができる。
【００１９】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムの製造方法は特に限定されず、公知の方法で製造することができる。該共重合体ゴムを製造するための重合触媒として、チタン系触媒、バナジウム系触媒およびメタロセン系触媒を例示することができる。
【００２０】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンの含有量は、ヨウ素価で５〜３６が好ましく、更に好ましくは７〜３０である。ヨウ素価が過小であると、十分な架橋密度が得られないために引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。逆に、ヨウ素価が過大であると引張強度が低くなり、不適当なものとなる場合がある。
【００２１】
本発明に使用されるエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム成分としては、単独で、又は２種類以上をブレンドして上記のエチレン／α−オレフィン比、ムーニー粘度、非共役ジエン含有量になるものが用いられる。また、本発明のエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとして、伸展油を含有する油展ゴムを用いてもよい。
【００２２】
本発明の加硫ゴムの断面の一部には補強材を有することが好ましく、補強材としては、ポリエステル、木綿、加飾布などがあげられる。
【００２３】
本発明の製造方法から加硫することにより、加硫ゴムを得ることができる。
【００２４】
本発明のゴム組成物には、必要に応じてエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム以外の有機ポリマーをブレンドすることもできる。有機ポリマーとしては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえば、天然ゴム、スチレン−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、アクリルゴム、ブタジエンゴムや液状ポリブタジエン、変性液状ポリブタジエン、液状イソプレンゴム、変性液状イソプレンゴムなどの液状ジエン系ポリマーがあげられる。有機ポリマーのブレンドにあたっては、一種類の有機ポリマーをブレンドする場合もあるし、二種類以上の有機ポリマーをブレンドすることもできる。
【００２５】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて可塑剤、補強性充填剤、加硫剤、加硫促進剤、加硫助剤、加工助剤、老化防止剤、発泡剤、発泡助剤、ポリエチレンやポリプロピレン等の樹脂等の各種配合剤が適宜添加配合される。この可塑剤としては、通常ゴムに使用される可塑剤が使用されるが、例えば、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリン、コールタールピッチ、ヒマシ油、アマニ油、サブ、密ロウ、リシノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛、アタクチックポリプロピレンなどをあげることができる。中でも、特にプロセスオイルが好ましく用いられる。通常、これらの可塑剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して１〜１５０重量部、好ましくは２〜１００重量部用いられる。かかる範囲で可塑剤を用いることにより、目的とする柔らかさのゴム組成物を得ることができる。
【００２６】
本発明で使用される補強性充填剤とは、便覧ゴム・プラスチック配合薬品（発行所  （株）ラバーダイジェスト社）に記載のとおり、ゴムに配合して加硫物の硬度、引張強度、モジュラス、反ぱつ弾性、引裂強度などの物性を向上させる配合剤を指す。具体的には、ＥＰＣ、ＭＰＣ、ＣＣなどのチャンネルカーボンブラック、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦ、ＥＣＦなどのファーネスカーボンブラック、ＦＴ、ＭＴなどのサーマルカーボンブラック、アセチレンカーボンブラック、乾式法シリカ、湿式法シリカ、合成ケイ酸塩系シリカ、コロイダルシリカ、塩基性炭酸マグネシウム、活性化炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、軽質炭酸カルシウム、マイカ、ケイ酸マグネシウム、ケイ酸アルミニウム、ハイスチレン樹脂、環化ゴム、クマロン・インデン樹脂、フェノール・ホルムアルデヒド樹脂、ビニルトルエン共重合樹脂、リグニン、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウムなどがあげられる。通常、これらの補強性充填剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して１〜１５０重量部、好ましくは２〜１００重量部用いられる。かかる範囲で補強性充填剤を用いることにより、目的とする硬さのゴム組成物を得ることができる。
【００２７】
本発明で使用される加硫剤としては、イオウや有機過酸化物などをあげることができる。有機過酸化物としては、例えば、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（第三ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−（第三ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、第三ブチルヒドロペルオキシドなどがあげられる。特に、ジクミルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンなどをあげることができる。通常、これらの加硫剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して０．１〜１０重量部、好ましくは０．２〜８重量部用いられる。
【００２８】
本発明で使用される加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチウラムジスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジオクタデシル−Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルチウラムジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフエンアミド、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，４−ジニトロフエニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール、ジベンゾチアジル−ジスルフイド、ジフエニルグアニジン、トリフエニルグアニジン、ジオルソトリルグアニジン、オルソトリル−バイ−グアナイド、ジフエニルグアニジン−フタレート、アセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒドアンモニア、２−メルカプトイミダゾリン、チオカルバニリド、ジエチルチオユリア、ジブチルチオユリア、トリメチルチオユリア、ジオルソトリルチオユリア、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルチオカルバミン酸亜鉛、ジ−ｎ−ブチルジチオカルバミン酸亜鉛、エチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジブチルキサントゲン酸亜鉛、エチレンチオウレアなどをあげることができる。通常、これら加硫促進剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して０．０５〜２０重量部、好ましくは０．１〜８重量部用いられる。
【００２９】
加硫剤に有機過酸化物を使用する場合、必要に応じて、助剤を使用することができる。助剤としては、トリアリルイソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、メタクリル酸、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、プロピルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ｉ−ブチルメタクリレート、ｓｅｃ−ブチルメタクリレート、ｔ−ブチルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、トリデシルメタクリレート、ステアリルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタクリレート、２−エトキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、メタアクリロキシエチルホスフェート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、１，３−ブチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、アリルグリシジルエーテル、Ｎ−メチロールメタクリルアミド、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、メタクリル酸アルミニウム、メタクリル亜鉛、メタクリル酸カルシウム、メタクリル酸マグネシウム、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピルメタクリレートがあげられる。通常、これら助剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して０．０５〜１５重量部、好ましくは０．１〜８重量部用いられる。
【００３０】
本発明で使用される加硫助剤としては、酸化マグネシウム、酸化亜鉛などの金属酸化物をあげることができるが、酸化亜鉛の使用が好ましい。通常、これらの加硫助剤は共重合体ゴム１００重量部に対して０．１〜２０重量部用いられる。
【００３１】
本発明で使用される加工助剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばオレイン酸、パルミチン酸、ステアリン酸などの脂肪酸；ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウムなどの脂肪酸金属塩；脂肪酸エステル；エチレングリコール、ポリエチレングリコールなどのグリコール類などがあげられ、単独又は二種類以上の加工助剤を混合して使用することができる。これら加工助剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して、通常０．２〜１０重量部用いられる。
【００３２】
本発明で使用される老化防止剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばフェニルナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチルフェニレンジアミンなどの芳香族第二アミン系安定剤；ジブチルヒドロキシトルエンテトラキス［メチレン（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ）ヒドロシンナメート］メタンなどのフェノール系安定剤；ビス［２−メチル−４−（３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ）−５−ｔ−ブチルフェニル］スルフィドなどのチオエーテル系安定剤；ジブチルジチオカルバミン酸ニッケルなどのカルバミン酸塩系安定剤などがあげられ、単独又は二種類以上の老化防止剤を混合して使用することができる。これら老化防止剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して、通常０．１〜１０重量部用いられる。
【００３３】
本発明で使用される発泡剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばジニトロソペンタメチレンテトラミン、アゾジカルボンアミド、Ｐ，Ｐ’−オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジド、Ｐ−トルエンスルホニルヒドラジド、Ｐ−トルエンスルホニルアセトンヒドラゾーン、ヒドラゾジカルボンアミド、炭酸水素ナトリウムなどがあげられ、単独又は二種類以上の発泡剤を混合して使用することができる。これら発泡剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して、通常０．１〜３０重量部用いられる。
【００３４】
本発明で使用される発泡助剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえば尿素系発泡助剤などがあげられ、単独又は二種類以上の尿素系発泡助剤を混合して使用することができる。これら発泡助剤は、共重合体ゴム１００重量部に対して、通常０．１〜３０重量部用いられる。
【００３５】
本発明のゴム組成物を用いて加硫ゴムを得るには、例えば、エチレン−α−オレフィン−非共役ポリエン共重合体ゴムの他、必要に応じて補強剤、老化防止剤、加硫促進剤、加工助剤、ステアリン酸、充填剤、可塑剤、軟化剤、加硫剤、加硫助剤、発泡剤、発泡助剤、などをロール、バンバリー、ニーダーなどの通常の混練機を用いて混合することにより、加硫可能なゴム組成物とし、押出機を用いて中空及び／又は片持ちの断面形状を有する
押出ゴム組成物を垂直（上向きあるいは下向き）に押出し、垂直に配置された加硫装置に連続的に供給し、通常、１２０℃以上、好ましくは１４０℃〜２６０℃の温度で約１〜６０分間で加硫すればよい。なお、加硫は熱空気加硫装置、マイクロ波加硫装置、赤外線加熱加硫装置、電子線加硫装置など、いずれも適用できる。これら加硫装置は、加硫媒体が装置上部から流出しないよう工夫をすることが好ましく、途中から水平に配置してもよい。
【００３６】
本発明の製造方法により得られる加硫ゴムは、通常の方法により自動車用の水系ホース、ブレーキホース、ブレーキリザーバーホース、フレオンホース、シール材、ウェザーストリップ、ドアシールスポンジ、ソリッドゴム−スポンジゴムとの積層押出しゴム製品、ソリッドゴム−スポンジゴム−金属との積層押出しゴム製品、グラスランチャンネル、その他各種ウェザーストリップ類、建築ガスケット、押出し製品として加工することができ、これらの製品はすでに説明したとおりの特徴を有する、極めて優れたものである。
【実施例】
【００３７】
次に、実施例をあげ、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
実施例１（本発明による例）
ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−５−エチリデン−２−ノルボルネン共重合体ゴム、エチレン／プロピレンの重量比６０／４０、ムーニー粘度ＭＬ1+4  １２１℃  ８０、５−エチリデン−２−ノルボルネン含量ヨウ素価  ２２、２０重量部油展品）１２０重量部に対し、複合亜鉛華（メタＺＬ−４０、井上石灰社製）１０重量部、ステアリン酸１重量部、カーボンブラック（旭５５Ｇ、旭カーボン社製）１０５重量部、炭酸カルシウム（ＮＳ２００、日東化工社製）４０重量部、パラフィン系プロセスオイル（ダイアナＰＳ４３０）６５重量部及びポリエチレングリコール（ＰＥＧ４０００）１重量部を添加し、スタート温度８０℃に調整した１７００ｍｌのバンバリーミキサーを用い、ローター回転数６０ｒｐｍで５分間混練した。その後、４０℃に温調した８インチのオープンロールを用いて、Ｐ，Ｐ’−オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジド（ネオセルボンＮ１０００Ｓ、永和化成社製）４重量部、酸化カルシウム（ベスタＰＰ、井上石灰社製）５重量部、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド（レノグランＤＰＴＴ−７０、バイエル社製）１重量部、２−メルカプトベンゾチアゾール（レノグランＭＢＴ−８０、バイエル社製）１．８８重量部、エチレンチオウレア（レノグランＥＴＵ−８０、バイエル社製）１．８８重量部、ジ−ｎ−ブチルジチオカルバミン酸亜鉛（レノグランＺＤＢＣ−８０、バイエル社製）１．２５重量部、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛（レノグランＺＤＭＣ−８０、バイエル社製）０．５重量部及びイオウ１．２重量部添加・混練し、ゴム組成物を得た。次に、縦２０ｍｍ／横１７ｍｍ／厚み２ｍｍの中空状ダイスを装着した４５ｍｍφ押出機（Ｌ／Ｄ：１６、中田造機社製）にゴム組成物を供給し、中空状ゴム組成物を得た。更に、中空状ゴム組成物をギヤオーブン（ＭＯＤＥＬ  ＨＰＳ−２２２、タバイ  エスペック社製）に入れ、床に対して垂直に吊るし、２３０℃雰囲気にて５分間加硫した。得られた中空状加硫ゴムの評価は、形状保持性を測定した。中空状加硫ゴム断面の縦幅を横幅で除して１００を乗じたものを形状保持性とした。評価結果を表１に示した。
【００３８】
比較例１（本発明によれない例）
中空状ゴム組成物をギヤオーブン（ＭＯＤＥＬ  ＨＰＳ−２２２、タバイ  エスペック社製）に入れ、床面に平行に置き、ゴム組成物を水平方向に移動させて、２３０℃雰囲気にて５分間加硫した。それ以外のゴム組成物、押出機及び形状保持性は実施例と同様の操作を行った。評価結果を表１に示した。
【００３９】
【表１】
2007083405.tif 000003
【００４０】
本発明の要件を満足する実施例１は形状保持性が良好である。一方、本発明によらない比較例１は形状保持性が不十分である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】中空の断面形状の例である。
【図２】片持ちの断面形状の例である。
【図３】中空及び片持ちの断面形状の例である。
【図１】
2007083405.tif 000004
【図２】
2007083405.tif 000005
【図３】
2007083405.tif 000006