(57)【要約】      （修正有）【課題】強軸まわりの曲げ剛性ＥＩを向上させた形鋼を、重量および製造コストを抑えつつ提供する。【解決手段】上下フランジとウエブとを有する形鋼において、少なくとも上下フランジは、圧延方向のヤング率が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下である高ヤング率鋼板で構成され、この高ヤング率鋼板を、その圧延方向が上下フランジの長手方向となるようにウエブに固着させている。このとき、部材長手方向のヤング率を２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下で構成するようにしてもよい。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下フランジとウエブとを有する形鋼において、
少なくとも上記上下フランジは、圧延方向のヤング率が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下である高ヤング率鋼板で構成され、
上記高ヤング率鋼板は、その圧延方向が上下フランジの長手方向となるように上記ウエブに固着されていることを特徴とする形鋼。
【請求項２】
上記ウエブは、その部材長手方向のヤング率が、２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下であることを特徴とする請求項１記載の形鋼。
【請求項３】
断面形状がＨ形であることを特徴とする請求項１又は２記載の形鋼。
【請求項４】
断面形状がＣ形であることを特徴とする請求項１又は２記載の形鋼。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に鋼構造建築物の梁材等に用いられる組立形鋼に関し、より詳しくは鋼材の寸法や板厚を増加させずに強軸まわりの曲げ剛性を向上させた組立形鋼に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
Ｈ形鋼をはじめとする形鋼は、建築構造における柱材や梁材として利用されている。これら形鋼は、ユニバーサル圧延機によりフランジとウェブが一体となって製造される「圧延形鋼」と、複数の鋼帯を溶接により組み立てて製造される「組立形鋼」に分類される。本発明は後者の「組立形鋼」に関するものである。
【０００３】
まず、本発明が対象とする組み立て形鋼の構成を、図１および図６を用いて説明する。組立形鋼は、互いに対向する一対のフランジ１３、１４と、この一対のフランジを連設するウェブ１５から形成され、ウェブ１５がフランジ１３、１４のほぼ中央に配置されたものはＨ形鋼１（斜視図を図１に示す）、ウェブ１５がフランジ１３、１４の端部に配置されたものはＣ形鋼２（斜視図を図６に示す）と一般的に呼ばれ区別されている。また形鋼では、図７に例示するように、断面の寸法形状により、その断面重心７３が幾何学的に一律に定められる。この断面重心を通り、上下フランジと平行な軸が強軸７１、これに直行する軸が弱軸７２と各々定義されるが、本発明では、強軸７１まわりの曲げ剛性ＥＩを向上させるための技術を対象にしている。
【０００４】
ここに示す曲げ剛性ＥＩとは、形鋼の断面二次モーメントＩ（形鋼の形状寸法のみから一律に定められる物理定数であり、強軸７１まわりに計算した値）と、鋼材ヤング率（縦弾性係数）Ｅを掛け合わせた結果として、すなわちＥＩで与えられる部材の曲げ性能を表す指標である。この曲げ剛性ＥＩを向上させる手段としては、形鋼の高さ寸法や幅寸法を増したり、板厚を増したりして、断面二次モーメントＩを向上させることは一般的に行われている。
【０００５】
曲げ剛性ＥＩのもうひとつの支配要因である鋼材ヤング率Ｅは、非特許文献１では、設計用の値として２０５ＧＰａ（＝ｋＮ／ｍｍ２）と定められている。本発明は、鋼構造建築物にかかるものであるため、この２０５ＧＰａという値を「基準値」と定義する。
【０００６】
この基準値は、異方性のある鉄の結晶粒の方位が偏ることなく配列したときの安定的な状態に基づき定められたものであるが、実際にはこの値に対して±５％程度の偏りが存在することになる。そのため、一般的な鋼材のヤング率は１９５ＧＰａ以上２１５ＧＰａ以下の範囲の値にあると一般に考えられている。すなわち、一般的な鋼材のヤング率は、基準値の２０５ＧＰａを超えることはあっても、２１５ＧＰａを超えることはないといえる。
【０００７】
曲げ剛性ＥＩを向上させる手段として、この鋼材ヤング率Ｅを向上させ、２１５ＧＰａ超とすることを狙った取組も以前からなされている。ヤング率Ｅの理論上最大値は約２９０ＧＰａとなることが知られている（非特許文献２参照）が、例えば特許文献１を始めとして、ヤング率Ｅを２９０ＧＰａに近づけるための、幾つかの方法が提案されている。しかしこれらの提案はいずれも、鋼材の圧延直角方向のヤング率を向上させた鋼板（Ｃ方向高ヤング率鋼）の開示である。
【０００８】
また、建築用の部材という観点では、たとえば特許文献２において、部材長手方向のヤング率を向上させるために、圧延鋼板の圧延方向に対してヤング率が最大となる方向へ向けて鋼板を斜めに切り出し、その切り出し方向が鋼管の長手方向と一致するように成形することにより、長手方向のヤング率を向上させた鋼管（高剛性鋼管）が開示されている。
【特許文献１】特開平８−３１１５４１号公報
【特許文献２】特開２００４−３３０２４２号公報
【非特許文献１】日本建築学会、鋼構造設計規準 -許容応力度設計法-、２００５
【非特許文献２】桑村仁、鋼構造の性能と設計、共立出版株式会社、２００２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記特許文献１に示されるＣ方向高ヤング率鋼については、鋼材Ｃ方向の長さが圧延ローラに寸法による制限を受け、最長でも１.４ｍ程度となる。これに対し、建築構造の梁などの用途で利用する場合には、少なくても３ｍ、長い場合には１２ｍに及ぶ長さが必要になるため、１.４ｍ程度では短く、適用することができない。勿論、Ｃ方向にヤング率の高い１.４ｍ程度の長さの鋼材を溶接等でつなぎ合わせて延長することは技術的には可能であるが、製造コストの観点から、その実現は困難である。
【００１０】
また、特許文献２に示される高剛性鋼管は、円形や角形のパイプであり、Ｈ形鋼やＣ形鋼など上下フランジおよびウェブを有する形鋼を製造することはできない。
【００１１】
そこで、本発明は、これらの問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的は、前述の強軸まわりの曲げ剛性ＥＩを向上させた形鋼を、重量および製造コストを抑えつつ提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
第１の発明に係る形鋼は、上下フランジとウエブとを有する形鋼において、少なくとも前記上下フランジは、圧延方向のヤング率が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下である高ヤング率鋼板で構成され、前記高ヤング率鋼板は、その圧延方向が上下フランジの長手方向となるように上記ウエブに固着されていることを特徴とする。
【００１３】
第２の発明に係る形鋼は、請求項１記載の形鋼において、そのウエブの部材長手方向のヤング率が、２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下であることを特徴とする。
【００１４】
第３の発明に係る形鋼は、請求項１又は２記載の形鋼において、断面形状がＨ形であることを特徴とする。
【００１５】
第４の発明に係る形鋼は、請求項１又は２記載の形鋼において、断面形状がＣ形であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明を適用した形鋼においては、上下フランジの材長方向のヤング率Ｅが２１５ＧＰａ以上２９０ＧＰａ以下となるため、その結果として、形鋼の断面二次モーメントＩを増すことなく、形鋼の強軸まわりの曲げ剛性ＥＩを向上させることができるようになる。上下フランジに適用する鋼材は、Ｌ方向高ヤング率鋼板であるため、形鋼の長さが１２ｍに及ぶような長い場合でも、鋼材を溶接等で繋ぎ合わせるといったコストアップの原因になる作業を行うことなく好適に用いることが可能になる。
【００１７】
また、剛性を一定に保ったままで軽量化を実現することも可能となる。またフランジだけに高価なＬ方向高ヤング率鋼を適用し、ウエブに安価な一般鋼を適用することにより、コストを抑えつつ、部材の高剛性化、軽量化を実現することが可能となる。
また、従来においては、必要とされる梁の曲げ剛性が異なる場合には、断面形状や寸法を変化させることでしか対応できなかったのに対し、本発明を適用した形鋼では、Ｌ方向高ヤング率鋼を少なくとも上下フランジに用いることにより、断面形状や寸法を変化させることなく、素材を変えることで対応できるようになる。そのため、部材形状が共通化され、接合時の詳細な寸法条件等を統一することができ、設計の簡略化、ひいては設計労力の軽減をも図ることが可能となる。また、形状を統一することができれば製造設備を縮小することができ、ひいては製造コストを大幅に削減することも可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための最良の形態として、鋼構造建築物の梁材等に用いられるＨ形鋼に関し、図面を参照しながら詳細に説明をする。
【００１９】
図１は、本発明を適用したＨ形鋼１の構成図である。このＨ形鋼１は、互いに対向する一対のフランジ１３，１４と、この一対のフランジ１３，１４の幅方向中央間を連設するウエブ１５により断面がＨ状に形成されている。そして、フランジ１３上面及びフランジ１４下面にはウエブ１５がそれぞれ溶接により固定されている。ここでは、溶接により固着されているが、固着の手段としては、溶接，ドリルねじ、ボルト、接着或いはリベット等によってもかまわない。
【００２０】
このＨ形鋼１において、少なくともこれらフランジ１３、１４は、圧延方向（Ｌ方向）のヤング率が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下であるＬ方向高ヤング率鋼板で構成され、このＬ方向高ヤング率鋼板は、その圧延方向（Ｌ方向）がフランジ１３、１４の長手方向となるようにウエブ１５に固着されている。
【００２１】
本発明では、形鋼に適用するＬ方向高ヤング率鋼におけるヤング率の範囲を上記の通り定めているが、本発明範囲の下限値（すなわち２１５ＧＰａ）は、一般的な鋼材におけるＬ方向ヤング率Ｅの最大値に基づき定めており、また、本発明範囲の上限値（すなわち２９０ＧＰａ）は、鋼材のヤング率の理論上の最大値に基づき定めている。
【００２２】
しかし、製造難度、製造時間、製造コスト、あるいは材料の歩留り等を考慮すれば、圧延方向（Ｌ方向）のヤング率は２２５ＧＰａ以上２６０ＧＰａ以下であることが好ましく、更にいえば、２３０ＧＰａ以上２５０ＧＰａであることが最も好ましい。
【００２３】
図８は、従来の形鋼と本発明を適用した形鋼の相違および範囲を明確にするための図である。グラフの横軸を形鋼の長手方向のヤング率Ｅとし、また、グラフの縦軸を形鋼の強軸まわりの曲げ剛性ＥＩとし、両者の関係を示したものである。形鋼は低層建築物の床梁に用いられる典型的なＨ形鋼（高さ２５０ｍｍ、フランジ幅が１００ｍｍ、ウエブの板厚が３．２ｍｍ、フランジの板厚が６．０ｍｍ、強軸まわりの断面二次モーメントＩ＝２１５０００００ｍｍ４）の場合を例に説明する。
【００２４】
グラフ中に点線で示される部分が、建築構造用途で広く使用される従来の形鋼（従来形鋼）の範囲（１９５ＧＰａ以上２１５ＧＰａ以下の一般的なヤング率を有する鋼材を適用した範囲）であり、破線で示される部分が本発明の範囲（２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下のＬ方向高ヤング率鋼を適用した範囲）である。そして、実線で示される部分が本発明の中でも好ましい範囲（２２５ＧＰａ以上２６０ＧＰａ以下のＬ方向高ヤング率鋼を適用した範囲）であり、二重線で示される部分が最良の範囲（２３０ＧＰａ以上２５０ＧＰａ以下のＬ方向高ヤング率鋼を適用した範囲）である。
【００２５】
図６は、本発明を適用したＣ形鋼２の構成図である。前出のＨ形鋼では、ウェブ１５がフランジ１３、１４の中央に配置されているのに対し、Ｃ形鋼では、ウェブ１５がフランジ１３、１４の端部に配置されている点が異なる。
【００２６】
上記Ｈ形鋼１よびＣ形鋼２に用いる圧延方向（Ｌ方向）のヤング率が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下となる鋼材としては、たとえば、特開２００５−２７３００１号公報に開示されている発明のように、「質量％で、Ｃ：０．０００５〜０．３０％、Ｓｉ：２．５％以下、Ｍｎ：２．７〜５．０％、Ｐ：０．１５％以下、Ｓ：０．０１５％以下、Ｍｏ：０．１５〜１．５％、Ｂ：０．０００６〜０．０１％、Ａｌ：０．１５％以下を含有し、残部Ｆｅ及び不可避的不純物からなる鋼材」の適性が高い。
【００２７】
しかし、必ずしもこの鋼材に限定される訳はなく、上述の成分に、「質量％で更に、Ｔｉ：０．００１〜０．２０％、Ｎｂ：０．００１〜０．２０％のうち、１種または２種を含有させた鋼材」や、出願番号２００５−３３０４２９に示す「質量％で、Ｃ：０．０００５〜０．３０％、Ｓｉ：２．５％以下、Ｍｎ：０．１〜５．０％、Ｐ：０．１５％以下、Ｓ：０．０１５％以下、Ａｌ：０．１５％以下、Ｎ：０．０１％以下、及びＭｏ：０．００５〜１．５％、Ｎｂ：０．００５〜０．２０％ 、Ｔｉ：４８／１４×Ｎ（質量％）以上，０．２％以下、Ｂ：０．０００１〜０．０１％、のいずれか１種又は２種以上を合計で０．０１５〜０．１９１質量％含有し、板厚の１／８層における｛１１０｝＜２２３＞及び／又は｛１１０｝＜１１１＞の極密度が１０以上であることを特徴とする高ヤング率鋼板」を用いることも可能である。
【００２８】
この他にも、鋼材組成のいかんによらず「ＪＩＳＺ２２８０に準拠した常温での横共振法に基づき計測したＬ方向ヤング率の値、または静的引張試験法に基づき計測した圧延方向（Ｌ方向）のヤング率の値が２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下のあることが確認される鋼材」を用いた場合でも同等の効果が得られる。
【００２９】
素材のヤング率の測定はＪＩＳＺ２２８０に準拠した常温での横共振法、あるいは静的引張試験法に基づき実施する。
【００３０】
横共振法では、試料を固定せずに振動を加え、発振機の振動数を徐々に変化させて一次共振振動数を測定して下式よりヤング率を算出する。
Ｅ＝０．９４６×（ｌ／ｈ）3 ×ｍ／ｗ×ｆ2 
ここで、Ｅ：動的ヤング率（Ｎ／ｍ2 ）、ｌ：試験片の長さ（ｍ）、ｈ：試験片の厚さ （ｍ）、ｍ：質量（ｋｇ）、ｗ：試験片の幅（ｍ）、ｆ：横共振法の一次共振振動数 （ｓ-1）、である。
【００３１】
静的引張ヤング率試験法では、ＪＩＳＺ２２０１に準拠した引張試験片を用いて、素材降伏強度の１／２に相当する引張応力レベルまで５回繰り返し引張力を加え測定した応力-ひずみ線図の傾きに基づき算出する。測定のバラツキを排除するため、５回の計測結果のうちの最大値および最小値を除いた３つの計測値の平均値として算出した値を鋼材のヤング率とするのが一般的である。
【００３２】
なお、本発明は、ウエブ１５に対しても上述した高ヤング率鋼板を適用してもよい。このとき高ヤング率鋼板のＬ方向がウエブ１５の長手方向とされていてもよい。その結果、Ｈ形鋼１におけるウエブ１５の長手方向のヤング率を２１５ＧＰａ超２９０ＧＰａ以下の範囲まで向上させることができ、形鋼の強軸まわりの曲げ剛性ＥＩをさらに向上させることができる。なお、ウェブにＬ方向高ヤング率鋼を用いる場合において、製造難度、製造時間、製造コスト、あるいは材料の歩留り等を考慮すれば、Ｌ方向高ヤング率鋼の圧延方向ヤング率は２２５ＧＰａ以上２６０ＧＰａ以下であることが好ましく、また、２３０ＧＰａ以上２５０ＧＰａであることが最も好ましい。
【００３３】
また、本発明において、ウエブ１５は、その部材長手方向のヤング率が、フランジ１３、１４の長手方向のヤング率と異なる材料で構成されていてもよい。特にフランジ１３、１４はウエブ１５に対して溶接により固着されるものであるため、ウエブ１５がフランジ１３、１４と異なる物性、力学的特性を有する材料で構成されていても、Ｈ形鋼１あるいはＣ形鋼２として仕上げることは可能となる。
【００３４】
図２は、本発明を適用したＨ形鋼１の各構成例に対する力学的特性の関係を示している。
【００３５】
この図２において、本発明を適用したＨ形鋼１は、本発明例１〜３として、その比較例は、比較例１として表している。
【００３６】
比較例１は、低層建築物の床梁に用いられるＨ形鋼の典型的な例であり、高さ２５０ｍｍ、フランジ幅が１００ｍｍ、ウエブの板厚が３．２ｍｍ、フランジの板厚が６．０ｍｍである。この比較例１を構成するフランジ、ウエブの材質は、いずれも一般鋼、すなわちヤング率は２０５ＧＰａの鋼材とする。
【００３７】
本発明例１は、比較例１と同一サイズ、断面形状からなるＨ形鋼１として構成される。この本発明例１は、フランジ１３、１４のみ、長手方向がＬ方向となるように上記高ヤング率鋼を適用し、ウエブ１５には一般鋼を適用している。
【００３８】
これに対して本発明例２は、比較例１と同一サイズ、断面形状からなるＨ形鋼１として構成される。この本発明例１は、フランジ１３、１４、ウエブ１５ともに長手方向がＬ方向となるように高ヤング率鋼を適用している。
【００３９】
本発明例３は、比較例１に対してフランジ１３、１４の厚さを６ｍｍから５ｍｍに低減させたＨ形鋼１として構成される。この本発明例３は、フランジ１３、１４のみ、長手方向がＬ方向となるように上記高ヤング率鋼を適用し、ウエブ１５には一般鋼を適用している。
【００４０】
これら比較例１並びに本発明例１〜３について、それぞれ重量、剛性、高ヤング率鋼の使用率（面積率）を計算により求めた。図２にその計算結果を示すが、重量比率、剛性比率は比較例１を基準として（１．０として）表したときの比率である。因みに、この計算においては、一般鋼のヤング率を２０５ＧＰａとし、高ヤング率鋼のヤング率を２４５ＧＰａとしている。
【００４１】
本発明例１は、比較例１と比較して重量比率は１．０と同一であるが、剛性比率は１．１６と、約１６％向上していた。即ち、本発明例１は、断面寸法や鋼重を増加させることなく曲げ剛性を向上させることができることを意味している。なお、この本発明例２において、高ヤング率鋼の使用率は、フランジ１３、１４のみに高ヤング率鋼を使用しているところ、０．６１として表される。
【００４２】
本発明例２は、比較例１と比較して重量比率は１．０と同一であるが、剛性比率は１．２と、約２０％向上していた。即ち、本発明例２は、断面寸法や鋼重を増加させることなく曲げ剛性を向上させることができることを意味している。なお、この本発明例２において、高ヤング率鋼の使用率は、フランジ１３、１４、ウエブ１５全体に高ヤング率鋼を使用しているところ、１．０（１００％）として表される。
【００４３】
本発明例３は、比較例１に対して１０％軽量化しても比較例１と同等の曲げ剛性を確保することができることを意味している。
【００４４】
図９は、本発明を適用したＣ形鋼２の各構成例に対する力学的特性の関係を示している。この図９において、本発明を適用したＣ形鋼２は、本発明例４〜６として、その比較例は、比較例２として表している。
【００４５】
比較例２は、低層建築物の床梁に用いられるＣ形鋼の典型的な例であり、高さ２５０ｍｍ、フランジ幅が１００ｍｍ、ウエブの板厚が３．２ｍｍ、フランジの板厚が６．０ｍｍである。この比較例２を構成するフランジ、ウエブの材質は、いずれも一般鋼、すなわちヤング率は２０５ＧＰａの鋼材とする。
【００４６】
本発明例４は、比較例２と同一サイズ、断面形状からなるＣ形鋼２として構成される。この本発明例４は、フランジ１３、１４のみ、長手方向がＬ方向となるように上記高ヤング率鋼を適用し、ウエブ１５には一般鋼を適用している。
【００４７】
これに対して本発明例５は、比較例２と同一サイズ、断面形状からなるＣ形鋼２として構成される。この本発明例２は、フランジ１３、１４、ウエブ１５ともに長手方向がＬ方向となるように高ヤング率鋼を適用している。
【００４８】
本発明例６は、比較例２に対してフランジ１３、１４の厚さを６ｍｍから５ｍｍに低減させたＣ形鋼２として構成される。この本発明例６は、フランジ１３、１４のみ、長手方向がＬ方向となるように上記高ヤング率鋼を適用し、ウエブ１５には一般鋼を適用している。
【００４９】
これら比較例２並びに本発明例４〜６について、それぞれ重量、剛性、高ヤング率鋼の使用率（面積率）を計算により求めた。計算結果はＨ形鋼の場合と同じとなるが、念のために図９にその計算結果を示す。重量比率、剛性比率は比較例２を基準として（１．０として）表したときの比率である。因みに、この計算においては、一般鋼のヤング率を２０５ＧＰａとし、高ヤング率鋼のヤング率を２４５ＧＰａとしている。
【００５０】
本発明例４は、比較例２と比較して重量比率は１．０と同一であるが、剛性比率は１．１６と、約１６％向上していた。即ち、本発明例１は、断面寸法や鋼重を増加させることなく曲げ剛性を向上させることができることを意味している。なお、この本発明例２において、高ヤング率鋼の使用率は、フランジ１３、１４のみに高ヤング率鋼を使用しているところ、０．６１として表される。
【００５１】
本発明例５は、比較例２と比較して重量比率は１．０と同一であるが、剛性比率は１．２と、約２０％向上していた。即ち、本発明例４は、断面寸法や鋼重を増加させることなく曲げ剛性を向上させることができることを意味している。なお、この本発明例４において、高ヤング率鋼の使用率は、フランジ１３、１４、ウエブ１５全体に高ヤング率鋼を使用しているところ、１．０（１００％）として表される。
【００５２】
本発明例６は、比較例２に対して１０％軽量化しても比較例２と同等の曲げ剛性を確保することができることを意味している。
【００５３】
図３(a)〜(e)は、本発明を適用した形鋼のバリエーションの例を示している。図３(a)は、ウエブ１５がフランジ１３、１４における長手方向の中心線からずれた構成を示している。また、図３(b)は、フランジ１３、１４に対してリップ１６が付く構成を示している。図３(c)は、ウエブ１５の両端を折り曲げて溶接、ドリルねじ、ボルト、接着或いはリベット等の固着手段１７でフランジ１３、１４とウエブ１５を接合する構成を示している。図３(d)は、フランジ１３、１４を重ねることにより剛性を向上させることに重点を置いた構成である。図３(e)は、フランジ１３、１４の長さが異なる場合について示している。
【００５４】
なお、本発明を適用したＨ形鋼１は、これら図３(a)〜(e)の何れか２以上を組み合わせて構成してもよいことは勿論である。
【００５５】
また、上述した例においては、あくまでＨ形鋼１のフランジ１３、１４に対して高ヤング率鋼を適用する場合を例にとり説明をしてきたが、これに限定されるものではない。例えば、図４(a)に示すように、Ｃ形鋼２の上下フランジの各々の先端にリップ１６を設けたリップ溝形鋼のフランジ１３、１４に適用してもよいし、図４(b)に示すようにＺ形鋼のフランジ１３、１４として適用するようにしてもよい。また、図４(c)に示すようにΣ形の鋼材のフランジ１３、１４として適用してもよいし、図４(d)に示すように、ウエブ１５が２本立設された形鋼のフランジ１３、１４として適用するようにしてもよい。さらに図４(e)〜(g)に示すように、箱形鋼やハット形鋼のフランジ部１３、１４に適用してもよいことも勿論よく、いずれもＨ形鋼１や溝形鋼２と同一の技術的思想に基づくものであるといえる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明を適用したＨ形鋼の構成図である。
【図２】本発明を適用したＨ形鋼の各構成例に対する力学的特性の関係を示す図である。
【図３】本発明を適用したＨ形鋼のバリエーションの例を示す図である。
【図４】本発明を他の形鋼に応用した例について示す図である。
【図５】一般的なＨ形鋼の構成について説明するための図である。
【図６】本発明を適用したＨ形鋼の構成図である。
【図７】Ｈ形鋼およびＣ形鋼における断面重心、強軸、弱軸の関係を示す図である。
【図８】従来の形鋼と本発明を適用した形鋼の相違を明確にするための図である。
【図９】本発明を適用したＣ形鋼の各構成例に対する力学的特性の関係を示す図である
【符号の説明】
【００５７】
１  Ｈ形鋼
２  Ｃ形鋼
１３、１４  フランジ
１５  ウエブ
１６  リップ
７１  強軸
７２  弱軸
７３  断面重心
【図１】
2007283330.tif 000003
【図２】
2007283330.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2007283330.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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