(57)【要約】【課題】複雑な操作を必要とせず、複数の加熱手段を用いて被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱する加熱調理装置を提供する。【解決手段】加熱室３と、マイクロ波発生手段５と、蒸気供給手段９と、第２の加熱手段２０と、第３の加熱手段２２と、熱風供給手段２３と、制御手段を備え、入力した出来上がり条件に応じて加熱の最終工程で使用する加熱手段を選択することで、複雑な操作を必要とせずに被加熱物２を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱調理することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するマイクロ波を発生し前記マイクロ波を前記加熱室内に放射するマイクロ波発生手段と、前記被加熱物を輻射加熱する輻射加熱手段と、前記加熱室内に熱風を供給する熱風供給手段と、前記加熱室内に蒸気を供給する蒸気供給手段と、前記マイクロ波発生手段と前記加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いる加熱調理装置。
【請求項２】
被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するマイクロ波を発生し前記マイクロ波を前記加熱室内に放射するマイクロ波発生手段と、前記被加熱物を輻射加熱する輻射加熱手段と、前記加熱室内に熱風を供給する熱風供給手段と、前記加熱室内に蒸気を供給する蒸気供給手段と、前記マイクロ波を吸収して発熱する被加熱物載置皿と、被加熱物載置皿の温度を検知する温度検知手段と、前記温度検知手段の検知信号に基づいて前記マイクロ波発生手段と前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いる加熱調理装置。
【請求項３】
温度検知手段は、加熱の初期工程に前記被加熱物載置皿の温度変化を検知信号として前記制御手段に送信する請求項２に記載の加熱調理装置。
【請求項４】
制御手段は、前記温度検知手段の検知信号に基づき前記マイクロ波発生手段と前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段の駆動電力を可変制御する請求項３記載の加熱調理装置。
【請求項５】
蒸気供給手段は、飽和蒸気を過熱蒸気にする蒸気加熱手段を備えた請求項１または２に記載の加熱調理装置。
【請求項６】
制御手段は、前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段の駆動時間において、入力した被加熱物の出来上がり条件が「標準」より「固め」の場合は前記輻射加熱手段の駆動割合を多くし、「標準」より「柔らかめ」の場合は前記熱風供給手段の駆動割合を多くする請求項１または２に記載の加熱調理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の加熱手段を用いて被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱する加熱調理装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の調理器には、蒸気発生メインヒータ（７００Ｗ）と蒸気発生サブヒータ（３００Ｗ）とからなる蒸気発生ヒータと、気体昇温メインヒータ（１０００Ｗ）と気体昇温サブヒータ（３００Ｗ）とからなる気体昇温ヒータを備え、消費電力の合計がコンセント一口あたりの許容電力範囲以下になるようにそれぞれのヒータを単独または組合わせて使用するものがある（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００５−２６５３４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、使用者が加熱前に加熱方法や通電時間などの加熱条件を入力し、消費電力の合計が許容電力（１５００Ｗ）を超えないようにそれぞれのヒータは組合せ制御される。そのため、使用者はあらかじめ選択したヒータの加熱特徴を把握し、被加熱物に与える影響を考慮しながら設定せねばならず、操作が複雑になったり、熟練した技術を必要とするなどの問題を有している。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、複雑な操作を必要とせず被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる加熱調理装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理装置は、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するマイクロ波を発生し前記マイクロ波を前記加熱室内に放射するマイクロ波発生手段と、前記被加熱物を輻射加熱する輻射加熱手段と、前記加熱室内に熱風を供給する熱風供給手段と、前記加熱室内に蒸気を供給する蒸気供給手段と、前記マイクロ波発生手段と前記加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いるものである。
【０００６】
これによって、複雑な操作を必要とせず被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理装置は、入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて輻射加熱手段と熱風供給手段と蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いることにより、複数の加熱手段を用いて、被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するマイクロ波を発生し前記マイクロ波を前記加熱室内に放射するマイクロ波発生手段と、前記被加熱物を輻射加熱する輻射加熱手段と、前記加熱室内に熱風を供給する熱風供給手段と、前記加熱室
内に蒸気を供給する蒸気供給手段と、前記マイクロ波発生手段と前記加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いることを特徴とする。これにより、複雑な操作を必要とせず被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる。
【０００９】
第２の発明は、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するマイクロ波を発生し前記マイクロ波を前記加熱室内に放射するマイクロ波発生手段と、前記被加熱物を輻射加熱する輻射加熱手段と、前記加熱室内に熱風を供給する熱風供給手段と、前記加熱室内に蒸気を供給する蒸気供給手段と、前記マイクロ波を吸収して発熱する被加熱物載置皿と、被加熱物載置皿の温度を検知する温度検知手段と、前記温度検知手段の検知信号に基づいて前記マイクロ波発生手段と前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いることを特徴とする。これにより、複雑な操作を必要とせず被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる。
【００１０】
第３の発明は、特に第２の発明の温度検知手段は、加熱の初期工程に前記被加熱物載置皿の温度変化を検知信号として制御手段に送信することを特徴とする。これにより被加熱物の大きさを検知し、加熱調理に要する駆動電力や加熱時間を可変制御することができる。
【００１１】
第４の発明は、特に第３の発明の制御手段は、前記温度検知手段の検知信号に基づき前記マイクロ波発生手段と前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段と前記蒸気供給手段の駆動電力を可変制御することを特徴とする。これにより、被加熱物の大きさが変化しても使用者が加熱時間を調整する工程が不要になり、簡便な操作を実現することができる。
【００１２】
第５の発明は、特に第１または２の発明の蒸気供給手段は、飽和蒸気を過熱蒸気にする蒸気加熱手段を備える。これにより、被加熱物の出来上がり時の食感が変化するため、被加熱物を使用者の所望する出来上がり状態により近づけることができる。
【００１３】
第６の発明は、特に第１または２の発明の制御手段は、前記輻射加熱手段と前記熱風供給手段の駆動時間において、入力した被加熱物の出来上がり条件が「標準」より「固め」の場合は前記輻射加熱手段の駆動割合を多くすることを特徴とする。これにより、複雑な操作を必要とせず被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができる。
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１５】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における加熱調理装置の正面断面図、図２は同加熱調理装置の側面断面図、図３は同加熱調理装置の要部拡大図、図４、図５は本発明の実施の形態１における同加熱調理装置の加熱制御の一例を示す説明図である。
【００１６】
図１〜３において、加熱調理装置１には、被加熱物２を収納する加熱室３が配設されている。加熱室３は、被加熱物２を載置する被加熱物載置皿４が設けられる。被加熱物載置皿４は、金属とマイクロ波を吸収して発熱する材質（例えばフェライト材料など）を張り合わせた構成としている。
【００１７】
マイクロ波発生手段５は、導波管６、放射アンテナ７を介して加熱室３にマイクロ波を供給する。放射アンテナ７は、モータ８によって回転駆動あるいは特定の場所に所定時間停止しながらマイクロ波を加熱室３に放射する。
【００１８】
加熱室３の左奥底部には、蒸気を供給する蒸気供給手段９が配設される。蒸気供給手段９は凹状に構成され蒸発源となる蒸発皿１０と、蒸発皿１０を下方から加熱する第１の加熱手段１１（蒸気発生手段）および蒸発皿１０を覆う蒸気蓋１２を備えている。
【００１９】
水タンク１３の水は、送水管１４および給水口１５を介して送水手段１６より蒸発皿１０に給水される。加熱室３の左面には、複数の開孔部１７、１８が設けられ、開孔部１７と開孔部１８は加熱室３の外側に配された連結手段１９を介して連通されている。開孔部１７は蒸気供給手段９で発生した蒸気が送られる開孔部であり、他方の開孔部１８は連結手段１９を介して開孔部１７から流れてきた蒸気を加熱室３に吹出すための開孔部である。
【００２０】
連結手段１９の途中には、蒸気供給手段９からの飽和蒸気を過熱蒸気まで加熱する第２の加熱手段２０（蒸気加熱手段）が配設される。
【００２１】
蒸気蓋１２は、その内部に蒸気供給手段９と開孔部１７とを連通する第１の空間２１を有した形状とし、加熱室３の所定位置に着脱自在に実装される。加熱室３の上壁面には、被加熱物２を輻射加熱する第３の加熱手段２２（輻射加熱手段）が配設される。加熱室３の奥面には、加熱室３に熱風を供給する熱風供給手段２３が配設される。
【００２２】
熱風供給手段２３は第４の加熱手段２４、送風手段２５、第２の空間２６から構成され、第２の空間２６の空気を第４の加熱手段２４が加熱し、送風手段２５が熱せられた第２の空間２６の空気を加熱室３に送風する。
【００２３】
温度検知手段２７は、加熱中の被加熱物２あるいは加熱室３の温度を検知する。制御手段（図示していない）は、操作部（図示していない）からの操作入力信号や温度検知手段２７の検知信号などに基づいてマイクロ波発生手段５、蒸気供給手段９、送水手段１６、第２の加熱手段２０、第３の加熱手段２２、熱風供給手段２３、第４の加熱手段２４の動作を制御する。
【００２４】
加熱（制御）条件や所望する出来上がり条件は、制御手段と一体化された記憶手段（図示していない）に一時的あるいは恒久的に記憶される。特に図示しないが、操作部には表示部、自動あるいは手動加熱操作キー、加熱開始・取消しキーなどが配設されている。
【００２５】
加熱室３の底面はマイクロ波加熱手段５のみで被加熱物を加熱する場合に、被加熱物２をいれる容器を載置する載置手段２８が配設される。
【００２６】
次に、上記構成からなる加熱調理装置について、その動作、作用について、肉のグリル加熱の制御の一例を図４、図５を用いて説明する。
【００２７】
使用者は、所望する被加熱物の出来上がり条件を操作部から選択入力する。本実施の形態では、出来上がり条件は「固め」「標準」「柔らかめ」の３条件とし、加熱は初期、中期、最終の３工程とした。
【００２８】
まず、出来上がり条件が「標準」の場合について説明する。被加熱物２を被加熱物載置皿４に載せ操作部から加熱を開始すると、制御手段はマイクロ波発生手段５、モータ８、第１の加熱手段１１、送水手段１６、第２の加熱手段２０、第３の加熱手段２２、熱風供
給手段２３の動作を開始する。
【００２９】
蒸気供給手段９の蒸気は第２の加熱手段２０で１００℃以上の過熱蒸気まで加熱することができる。過熱蒸気による加熱では、輻射加熱や対流加熱とは異なり被加熱物２の焼き上がりはポーラス状になる。ポーラス状になることでサクサクとした軽い食感に仕上げることができる。
【００３０】
過熱蒸気の特徴として、被加熱物２の表面温度が１００℃以下では蒸気は表面に凝縮し、被加熱物２の表面温度が１００℃に達すると被加熱物２表面を乾燥させるように作用する。低温時の被加熱物２表面への凝縮効果は、飽和蒸気においても同様の効果が期待できるため、蒸気の凝縮による給水効果のみを期待する場合は必ずしも第２の加熱手段２０を動作させる必要はない。飽和蒸気あるいは過熱蒸気のどちらも、被加熱物２が低温状態のときに加熱室３に投入することで蒸気の凝縮効果を利用して被加熱物２を柔らかく焼き上げることができる。
【００３１】
加熱が開始されると、制御手段はマイクロ波発生手段５に通電しマイクロ波を加熱室３に供給する。加熱室３に供給されたマイクロ波を被加熱物載置皿４が吸収して発熱し、熱の一部は被加熱物載置皿４表面から被加熱物２に移動する。被加熱物２は被加熱物載置皿４に接している部分が焼成される。
【００３２】
また、第３の加熱手段２２あるいは熱風供給手段２３により、被加熱物２の全体が焼成される。温度検知手段２７は被加熱物２と被加熱物載置皿４の初期温度を測定し、加熱の初期工程において一定時間経過ごとに被加熱物載置皿４の温度を測定する。制御手段は被加熱物載置皿４の昇温速度Δｔを算出する。
【００３３】
基準量の被加熱物２を、基準のマイクロ波出力で加熱した時の被加熱物載置皿４の昇温速度Δｔ０（予め記憶させている）と調理中の昇温速度Δｔを比較する。ΔｔがΔｔ０より小さい場合は、被加熱物載置皿４に載置された被加熱物２の量が基準より大きいと判断する。一方、ΔｔがΔｔ０より大きい場合は、被加熱物２の量は基準量より小さいと判断する。これにより、被加熱物の大きさが変化しても使用者が加熱時間を調整する手間が不要になり、簡便な操作を実現することができる。
【００３４】
被加熱物２の量が判定できると、制御手段は被加熱物２の目安の総加熱時間を算出すると同時に、加熱調理前に入力した出来上がり条件に基づき蒸気供給手段９、第２の加熱手段２０、第３の加熱手段２２、熱風供給手段２３の駆動時間を算出する。
【００３５】
制御手段は、操作部より選択入力された出来上がり条件に基づき、第３の加熱手段２２あるいは熱風供給手段２３のどちらを加熱の最終工程に用いるか決定する。目安の総加熱時間が経過すると、制御手段は温度検知手段２７の検知信号が規定温度に達したかを判断し、規定温度に達していれば加熱調理を終了する。目安の総加熱時間が経過しても温度検知手段２７の検知信号が規定温度に達していない場合は、加熱時間を延長する。
次に、「固め」の加熱制御について図４を用いて説明する。「固め」の場合は、加熱の最終工程で表面から受ける熱量を「標準」の焼成条件より多くする。この「標準」より表面から受ける熱量を多くするために、最終工程での輻射加熱の割合を多くする。輻射加熱つまり第３の加熱手段２２の駆動時間を長くすることで、被加熱物２の表面が熱変性し、肉汁が少なくなり組織が密になった状態つまり固く焼成される。
【００３６】
同時に、熱変性による変形により肉からの油が抜けやすくなる。また、輻射加熱手段である第3の加熱手段２２の加熱時間が長いため被加熱物２の最終温度は他の条件より高く
なる。
【００３７】
次に、「柔らかめ」の加熱制御について図５を用いて説明する。「柔らかめ」の場合は、加熱の最終工程で表面から受ける熱量を「標準」の焼成条件より少なくする。この「標準」より表面から受ける熱量を少なくするために、最終工程での対流加熱の割合を多くする。対流加熱つまり熱風供給手段２３の駆動時間を長くすることで、熱変性による変形が少なくなり、保水性が高まり柔らかく焼き上がる。また、輻射加熱手段である第3の加熱手段２２の加熱時間が短いため被加熱物２の最終温度は他の条件より低くなる。
【００３８】
なお、「固め」や「柔らかめ」の加熱の場合、輻射加熱と対流加熱の時間配分を変えるだけでなく、「標準」の総加熱時間に比べて加熱時間を所定時間長めにしたり、所定時間だけ短めにしたりする制御を採りいれてもよい。
【００３９】
「固め」「標準」「柔らかめ」のいずれの入力条件においても、蒸気供給手段９を併用することが可能であるが、「固め」の場合は投入蒸気量を少なめにし、「柔らかめ」の場合は投入蒸気量を多めにすると、より所望する出来上がりに近い状態に焼き上げることができる。
【００４０】
表面をポーラスに焼き上げる場合には、輻射加熱や対流加熱より過熱蒸気の加熱割合を多くする。所望する表面状態を選択する操作キーなどを別途設けることも可能である。
【００４１】
なお、被加熱物載置皿４は、マイクロ波発生手段５を使用しない場合においても使用できる構成となっている。
【００４２】
また、被加熱物２を通常の容器にのせて加熱する場合は、被加熱物２の容器を載置手段２８に置くことで被加熱物２はマイクロ波発生手段５から放射されたマイクロ波により誘電加熱される。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
以上のように、本発明に係わる加熱調理装置は、入力した被加熱物の出来上がり条件に応じて輻射加熱手段と熱風供給手段と蒸気供給手段のいずれかを加熱の最終工程に用いることにより、複数の加熱手段を用いて被加熱物を使用者が所望する出来上がり状態になるように加熱することができるので、オーブンレンジなどと複合させた加熱調理装置にも有効である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理装置の正面断面図
【図２】同加熱調理装置の側面断面図
【図３】同加熱調理装置の要部拡大図
【図４】本発明の実施の形態１における同加熱調理装置の加熱制御の一例「固め」を示す説明図
【図５】本発明の実施の形態１における同加熱調理装置の加熱制御の一例「柔らかめ」を示す説明図
【符号の説明】
【００４５】
２  被加熱物
３  加熱室
４  被加熱物載置皿
５  マイクロ波発生手段
９  蒸気供給手段
２０  第２の加熱手段（蒸気加熱手段）
２２  第３の加熱手段（輻射加熱手段）
２３  熱風供給手段
２７  温度検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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