(57)【要約】【課題】よりコンパクトな構成でありながら高い結像性能を発揮しつつ、射出瞳径が大きく観察しやすい接眼レンズを提供する。【解決手段】この接眼レンズは、物体側から射出瞳側に向かって、正のレンズＬ１からなる第１のレンズ群Ｇ１と、負のレンズＬ２からなる第２のレンズ群Ｇ２と、正のレンズＬ３からなる第３のレンズ群Ｇ３とを順に備える。さらに、主点間隔ＰＰの適正な範囲を規定する条件式（１）を満足する。これにより、物体から射出瞳位置までの距離が短縮されると共に良好な収差性能が発揮される。さらに、物体側でのテレセントリック性が確保されつつ射出瞳径も十分な大きさとなるので、指向性の強い液晶表示面の観察に好適なものとなる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から射出瞳側に向かって、
正のパワーを有する単レンズまたは接合レンズからなる第１のレンズ群と、
負のパワーを有する単レンズからなる第２のレンズ群と、
正のパワーを有する単レンズからなる第３のレンズ群と
を順に備え、かつ、以下の条件式（１）を満足するように構成されている
ことを特徴とする接眼レンズ。
−０．７＜ＰＰ／ｆ≦０  ……（１）
但し、
ｆ：全系の焦点距離
ＰＰ：主点間隔
【請求項２】
さらに以下の条件式（２）〜（５）を全て満足するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５  ……（２）
０．５＜｜ｆ２／ｆ｜＜２．０  ……（３）
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０  ……（４）
０．２３＜（Ｄ１２＋Ｄ２３）／ｆ＜０．６  ……（５）
但し、
ｆ１：第１のレンズ群の焦点距離
ｆ２：第２のレンズ群の焦点距離
ｆ３：第３のレンズ群の焦点距離
Ｄ１２：第１のレンズ群と第２のレンズ群との光軸上の間隔
Ｄ２３：第２のレンズ群と第３のレンズ群との光軸上の間隔
【請求項３】
前記第３のレンズ群における単レンズの両面は、光軸から周辺へ向かうほど正のパワーが弱まるような非球面である
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物体を拡大して肉眼で観察する接眼レンズに係り、特に、画像表示装置の表示面に表示された画像の観察に好適な接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えばビデオカメラなどのビューファインダに用いられ、液晶表示面に表示された画像を拡大観察するための光学系として接眼レンズが用いられている。また、接眼レンズは、表示装置を備えた携帯用電話機等に表示される画像を手軽に見やすい大きさに拡大するものとしても用いられている。最近では、撮像素子の高画素化に伴って画像の高品質化が進んでいるうえ、表示装置の小型化も著しい。こうしたことから、小型でありながら高い結像性能を発揮する接眼レンズが要望されている。
【０００３】
従来の画像表示装置用の接眼レンズのうち、比較的レンズ枚数の少ないものとしては、特許文献１に開示されたものがある。
【特許文献１】特開２００２−４８９８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載の接眼レンズは、レンズ枚数を抑えることで小型化を図っているものの、全長の寸法に関して不十分なところがある。すなわち、反射型の液晶表示装置への適用を前提として画像表示面からの間隔を大きく確保しているので、これを透過型の液晶表示装置へ適用すると、その間隔分だけ接眼レンズ系の全長が長くなってしまうのである。
【０００５】
また、液晶表示装置は指向性を有しているので、接眼レンズ系において液晶表示面側でのテレセントリック性の確保が必要となる。すなわち、液晶表示面からの光の主光線が前側主点を通るようにする必要がある。ところが、一般的にはテレセントリック性を確保しようとすると物体（液晶表示面）から射出瞳の位置までの距離が長くなる傾向にあり、全体構成の小型化の妨げとなっている。
【０００６】
一方、観察者が車両等の振動を伴う状況下においてビデオカメラや携帯用電話機を使用する機会も多いことから、観察者の瞳との相対位置が多少変化しても比較的容易に画像を認識できる接眼レンズが望まれる。
【０００７】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、よりコンパクトな構成でありながら高い結像性能を発揮しつつ、射出瞳径が大きく観察しやすい接眼レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の接眼レンズは、物体側から射出瞳側に向かって、正のパワーを有する単レンズまたは接合レンズからなる第１のレンズ群と、負のパワーを有する単レンズからなる第２のレンズ群と、正のパワーを有する単レンズからなる第３のレンズ群とを順に備え、かつ、全系の焦点距離をｆ、主点間隔をＰＰとしたときに、以下の条件式（１）を満足するように構成したものである。
−０．７＜ＰＰ／ｆ≦０  ……（１）
【０００９】
本発明の接眼レンズでは、物体側から順に配置された第１〜第３のレンズ群におけるパワーが正、負、正であり、かつ、主点間隔ＰＰが条件式（１）を満たすような負の値であることから、物体側におけるテレセントリック性が維持されつつ、物体（例えば画像表示面）から射出瞳位置までの距離が短縮される。そのうえ、諸収差が良好に補正され、十分な大きさの射出瞳径となっている。
【００１０】
本発明の接眼レンズでは、さらに以下の条件式（２）〜（５）を全て満足するように構成されていることが望ましい。但し、第１のレンズ群の焦点距離をｆ１、第２のレンズ群の焦点距離をｆ２、第３のレンズ群の焦点距離をｆ３、第１のレンズ群と第２のレンズ群との光軸上の間隔をＤ１２、第２のレンズ群と第３のレンズ群との光軸上の間隔をＤ２３とする。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５  ……（２）
０．５＜｜ｆ２／ｆ｜＜２．０  ……（３）
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０  ……（４）
０．２３＜（Ｄ１２＋Ｄ２３）／ｆ＜０．６  ……（５）
こうすることで、第１〜第３のレンズ群におけるパワー配分がより適正化され、さらなるコンパクト化が達成される。
【００１１】
本発明の接眼レンズでは、第３のレンズ群における単レンズの両面が、光軸から周辺へ向かうほど正のパワーが弱まるような非球面であることが望ましい。こうすることで、コンパクト化と結像性能の向上との両立がバランス良くなされる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の接眼レンズによれば、物体側から射出瞳側に向かって正の第１のレンズ群と負の第２のレンズ群と正の第３のレンズ群とを順に配置すると共に、主点間隔ＰＰを、条件式（１）を満たすような負の値としたので、物体側でのテレセントリック性を確保しつつコンパクト化を達成することができる。さらに、射出瞳径も十分な大きさとなることから、例えば船舶や車両等の振動を伴う状況下においても比較的良好な像の観察を行うことができるうえ、適度なアイレリーフが得られることで眼鏡の使用の有無にかかわらず同一視野において良好な像の観察が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１４】
図１は、本発明における一実施の形態としての接眼レンズの第１の構成例を示している。この構成例は、後述の第１の数値実施例（図６）のレンズ構成に対応している。また、図２〜図５は、それぞれ本実施の形態における第２〜第５の構成例を示している。第２〜第５の構成例は後述の第２〜第５の数値実施例（図７〜図１０）のレンズ構成に対応している。図１〜図５では、向かって左側が物体側であり、向かって右側が射出瞳側である。符号Ｓｉは、最も物体側の構成要素の面を１番目として、射出瞳側（観察者側）に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したｉ番目の面を示す。符号Ｒｉは、面Ｓｉの曲率半径を示す。符号Ｄｉは、ｉ番目の面Ｓｉとｉ＋１番目の面Ｓｉ＋１との光軸Ｚ１上の面間隔を示す。但し、符号Ｄ０は画像表示面Ｓ０と面Ｓ１との光軸Ｚ１上における面間隔である。図１においてのみ、入射光線を示す。なお、以下では、図１に示した接眼レンズの構成例を基本にして説明し、必要に応じて第２〜第５の構成例についても説明する。
【００１５】
この接眼レンズは、例えば液晶表示装置やプラズマ表示装置、あるいはエレクトロルミネッセンス（ＥＬ：Electroluminescence）表示装置などの画像表示面Ｓ０に表示された画像を拡大して観察する際に用いられるものである。なお、図１において点Ａ，Ｂ，Ｃで結ばれる三角形は、画像表示面Ｓ０に表示された画像の全てを観察することのできる領域（以下、領域ＡＢＣという。）を示している。すなわち、領域ＡＢＣであれば、どの位置に観察者が瞳を置いたとしても全視野に亘る良好な観察像が得られる。
【００１６】
この接眼レンズは、光軸Ｚ１に沿って物体側（画像表示面Ｓ０の側）から射出瞳Ｅ．Ｐ側に向かうように正のパワーを有する第１のレンズ群Ｇ１と、負のパワーを有する第２のレンズ群Ｇ２と、正のパワーを有する第３のレンズ群Ｇ３とが順に配置された構成となっている。
【００１７】
第１のレンズ群Ｇ１は、第１〜第４の構成例のように、光軸Ｚ１近傍において例えば両凸形状をなす単一のレンズＬ１によって構成される。あるいは、第５の構成例のように、両凸形状をなすレンズＬ１１と物体側に凹面を向けた負のメニスカス形状をなすレンズＬ１２との接合レンズによって第１のレンズ群Ｇ１を構成してもよい。
【００１８】
第２のレンズ群Ｇ２は、光軸Ｚ１近傍において例えば物体側に凹面を向けた負のメニスカス形状をなす単一のレンズＬ２によって構成されている。
【００１９】
第３のレンズ群Ｇ３は、光軸Ｚ１近傍において例えば両凸形状をなす単一のレンズＬ３によって構成されている。
【００２０】
第１，３〜５の構成例では、レンズＬ３の両面Ｓ５，Ｓ６（第５の構成例では面Ｓ６，７）が非球面となっている。これらの非球面は、光軸Ｚ１から周辺へ向かうほど正のパワーが弱まるような形状であることが望ましい。一方、第２の構成例では、レンズＬ１の射出瞳側の面Ｓ２と、レンズＬ３の物体側の面Ｓ５とが非球面となっている。
【００２１】
本実施の形態における接眼レンズは、以下の条件式（１）を満足するように構成されている。但し、ｆは全系の焦点距離であり、ＰＰは前側主点Ｐ１と後側主点Ｐ２との間隔（図１参照）、すなわち主点間隔である。
−０．７＜ＰＰ／ｆ≦０  ……（１）
【００２２】
この接眼レンズは、さらに以下の条件式（２）〜（５）を全て満たしていることが望ましい。但し、ｆ１〜ｆ３はそれぞれ第１〜第３のレンズ群Ｇ１〜Ｇ３であり、Ｄ１２は第１のレンズ群Ｇ１と第２のレンズ群Ｇ２との光軸Ｚ１上の間隔であり、Ｄ２３は第２のレンズ群Ｇ２と第３のレンズ群Ｇ３との光軸Ｚ１上の間隔である。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５  ……（２）
０．５＜｜ｆ２／ｆ｜＜２．０  ……（３）
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０  ……（４）
０．２３＜（Ｄ１２＋Ｄ２３）／ｆ＜０．６  ……（５）
【００２３】
次に、以上のように構成された本実施の形態の接眼レンズの作用および効果を説明する。
【００２４】
本実施の形態の接眼レンズでは、３枚または４枚という少ないレンズ枚数によって条件式（１）を満足するように構成されていることから、物体位置から射出瞳位置までの距離（以下、全長という）が短縮され、コンパクト化が実現されている。すなわち、全長が、前側焦点位置から前側主点位置までの第１の間隔と、前側主点から後側主点までの第２の間隔と、後側主点から後側焦点位置までの第３の間隔との合計であるとすれば、従来の接眼レンズのように第１〜第３の間隔が全て同符号である場合と比べ、この接眼レンズでは第２の間隔（すなわち主点間隔ＰＰ）が負の符号であることから、その分だけ全長が短縮されることとなる。主点間隔ＰＰが負であるとは、前側主点Ｐ１が後側主点Ｐ２よりも射出瞳側にあるということである。さらに、この接眼レンズでは、光軸Ｚ１から離れた周辺領域を透過する光線であっても諸収差が比較的良好に補正されるので、射出瞳径が十分な大きさとなっている。そのうえ、物体側でのテレセントリック性が確保されており、例えば液晶表示装置などの指向性の高い画像表示装置にも対応可能となっている。ここで、条件式（１）の下限を下回ると、諸収差（特にコマ収差）が劣化し、十分に補正することが困難となる。
【００２５】
条件式（２）は、全系のパワー（１／ｆ）に対する第１のレンズ群Ｇ１のパワー（１／ｆ１）の大きさを表す量（ｆ１／ｆ）の適正範囲を表す式である。条件式（３）は、全系のパワー（１／ｆ）に対する第２のレンズ群Ｇ２のパワー（１／ｆ２）の絶対値を表す量｜ｆ２／ｆ｜の適正範囲を表す式である。条件式（４）は、全系のパワー（１／ｆ）に対する第３のレンズ群Ｇ３のパワー（１／ｆ３）の大きさを表す量（ｆ３／ｆ）の適正範囲を表す式である。これらの各条件式（２）〜（４）を満足するように第１〜第３のレンズ群Ｇ１〜Ｇ３のパワー配分を適正化することにより、諸収差の補正と、全長の短縮化とをバランス良く実施することができる。
【００２６】
ここで、条件式（２）の下限を下回って第１のレンズ群Ｇ１の正のパワーが強くなりすぎると、例えば像面湾曲の補正が不十分となってしまう。一方、条件式（２）の上限を上回って第１のレンズ群Ｇ１の正のパワーが弱くなりすぎると光線の偏向角が不足し、主点間隔ＰＰを負とすることが困難となってしまう。
【００２７】
また、条件式（３）の下限を下回って第２のレンズ群Ｇ２の負ののパワーが強くなりすぎると、例えば球面収差やコマ収差の補正が困難となる。一方、条件式（３）の上限を上回って第２のレンズ群Ｇ２の負のパワーが弱くなりすぎると像面湾曲が増大するうえ、光線の偏向角が不足することで主点間隔ＰＰを負とすることが困難となる。
【００２８】
また、条件式（４）の下限を下回って第３のレンズ群Ｇ３の正のパワーが強くなりすぎると、例えば球面収差やコマ収差の補正が不十分となってしまう。一方、条件式（４）の上限を上回って第３のレンズ群Ｇ３の正のパワーが弱くなりすぎると光線の偏向角が不足し。主点間隔ＰＰを負とすることが困難となってしまう。
【００２９】
条件式（５）は、第１〜第３のレンズ群Ｇ１〜Ｇ３の相互間隔について適切な範囲を規定している。ここで、条件式（５）の下限を下回って第１〜第３のレンズ群Ｇ３が互いに近接しすぎてしまうと、主点間隔ＰＰを負に保つことが困難となる。一方、条件式（５）の上限を上回るほど離れてしまうと、良好な収差性能を確保するために主点間隔ＰＰを負とすることが困難となる。
【００３０】
このように、本実施の形態の接眼レンズによれば、第１〜第３のレンズ群Ｇ１〜Ｇ３を上記のように構成し、各条件式（１）〜（５）を全て満足するようにしたので、高い結像性能を維持しつつ、コンパクト化を実現することができる。さらに、物体側でのテレセントリック性を確保しているので、例えば液晶表示装置などの高い指向性を有する画像表示面の拡大観察にも対応可能となっている。そのうえ、射出瞳径を十分な大きさとすることができるので、光軸と直交する方向、および光軸に沿った方向における瞳の移動量の許容範囲が拡大される。すなわち、図１に示した領域ＡＢＣの範囲が極めて大きなものとなっている。したがって、例えば船舶や車両等の振動を伴う状況下においても比較的容易に像の観察を行うことができる。あるいは、アイレリーフの選択幅に余裕があるので、眼鏡を使用して観察を行う場合および裸眼で観察を行う場合のいずれであっても良好な観察を行うことができる。具体的には、裸眼で観察を行う場合には、射出瞳Ｅ．Ｐの位置に瞳を置くようにすれば不要光の侵入を防ぐことができる。一方、眼鏡を使用する場合には、例えば後方の射出瞳Ｅ．Ｐ２の位置に瞳が配置されることとなるが、その場合であっても射出瞳Ｅ．Ｐの位置に瞳を置いたときと同一の視野について良好な観察が可能となる。
【実施例】
【００３１】
次に、本実施の形態に係る接眼レンズの具体的な数値実施例について説明する。
【００３２】
以下では、第１〜第５の数値実施例（実施例１〜５）をまとめて説明する。ここで、図６は、図１に示した接眼レンズの第１の構成例に対応する具体的なレンズデータ（実施例１）を示している。同様に、図７〜図１０は、第２〜第５の構成例（図２〜図５）に対応する具体的なレンズデータ（実施例２〜５）である。そのうち、図６（Ａ）、図７（Ａ）、図８（Ａ）、図９（Ａ）および図１０（Ａ）には各実施例のレンズデータのうち基本的なデータ部分を示し、図６（Ｂ）、図７（Ｂ）、図８（Ｂ）、図９（Ｂ）および図１０（Ｂ）には各実施例のレンズデータのうち非球面形状に関するデータ部分を示す。
【００３３】
図６（Ａ）、図７（Ａ）、図８（Ａ）、図９（Ａ）および図１０（Ａ）に示した基本レンズデータにおける面番号Ｓｉの欄には、各実施例の接眼レンズについて、図１〜図５にそれぞれ示した符号Ｓｉに対応させて、最も物体側にある構成要素の面を１番目として、射出瞳側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したｉ番目（ｉ＝１〜６または１〜７）の面の番号を示している。曲率半径Ｒｉの欄には、図１〜図５で示した符号Ｒｉに対応させて、物体側からｉ番目の面の曲率半径の値を示す。面間隔Ｄｉの欄についても、図１〜図５で付した符号に対応させて、物体側からｉ番目の面Ｓｉとｉ＋１番目の面Ｓｉ＋１との光軸上の間隔を示す。但し、実施例１〜４におけるＤ６および実施例５におけるＤ７は、最も射出瞳側の面Ｓ６またはＳ７から射出瞳位置までの光軸上の間隔である。曲率半径Ｒｉおよび面間隔Ｄｉの値の単位はミリメートル（ｍｍ）である。Ｎｄｊ，νｄｊの欄には、それぞれ物体側からｊ番目（ｊ＝１〜３または１〜４）のレンズ要素のｄ線（５８７．６ｎｍ）に対する屈折率およびアッベ数の値を示す。また、面番号Ｓｉの左側に付された記号「＊」は、そのレンズ面が非球面形状であることを示す。実施例１，３〜５ではレンズＬ３の面Ｓ５，６（実施例５では面Ｓ６，７）が非球面であり、実施例２では、レンズＬ１の射出瞳側の面Ｓ２と、レンズＬ３の物体側の面Ｓ５とが非球面となっている。基本レンズデータには、これらの非球面の曲率半径として、光軸近傍（近軸近傍）の曲率半径の数値を示している。
【００３４】
図６（Ｂ）、図７（Ｂ）、図８（Ｂ）、図９（Ｂ）および図１０（Ｂ）の各非球面データの数値において、記号“Ｅ”は、その次に続く数値が１０を底とした“べき指数”であることを示し、その１０を底とした指数関数で表される数値が“Ｅ”の前の数値に乗算されることを示す。例えば、「１．０Ｅ−０２」であれば、「１．０×１０-2」であることを示す。
【００３５】
各非球面データには、以下の式（ＡＳＰ）によって表される非球面形状の式における各係数Ａｉ，Ｋの値を記す。Ｚは、より詳しくは、光軸から高さＹの位置にある非球面上の点から、非球面の頂点の接平面（光軸に垂直な平面）に下ろした垂線の長さ（ｍｍ）を示す。
【００３６】
Ｚ＝Ｃ・Ｙ2／｛１＋（１−Ｋ・Ｃ2・Ｙ2）1/2｝＋Ａ3・Ｙ3＋Ａ4・Ｙ4＋Ａ5・Ｙ5＋Ａ6・Ｙ6＋Ａ7・Ｙ7＋Ａ8・Ｙ8＋Ａ9・Ｙ9＋Ａ10・Ｙ10  ……（ＡＳＰ）
但し、
Ｚ：非球面の深さ（ｍｍ）
Ｙ：光軸からレンズ面までの距離（高さ）（ｍｍ）
Ｋ：２次曲面の係数
Ｃ：近軸曲率＝１／Ｒ
（Ｒ：近軸曲率半径）
Ａｉ：第ｉ次（ｉ＝４，６）の非球面係数
【００３７】
図１１には、全系の焦点距離ｆ（ｍｍ）、第１〜第３のレンズ群Ｇ１〜Ｇ３の焦点距離ｆ１〜ｆ３（ｍｍ）、第１のレンズ群Ｇ１と第２のレンズ群Ｇ２との光軸上の間隔Ｄ１２、および第２のレンズ群Ｇ２と第３のレンズ群Ｇ３との光軸上の間隔Ｄ２３についての数値データを実施例毎に示す。併せて、条件式（１）〜（５）に対応する数値データを実施例毎にまとめて示す。図１１に示したように、各実施例の値が、全て条件式（１）〜（５）の数値範囲内となっている。
【００３８】
図１２（Ａ）〜１２（Ｃ）は、実施例１の接眼レンズにおける球面収差、非点収差、およびディストーション（歪曲収差）を示している。ここでは、射出瞳側から光を入射した場合に接眼レンズを透過して物体側の画像表示面Ｓ０に現れる各収差を示すようにしている。各収差図には、ｄ線を基準波長とした収差を示すが、球面収差図には、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ），Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）についての収差も示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はタンジェンシャル方向の収差を示す。さらに、図１３（Ａ）〜１３（Ｇ）は、実施例１の接眼レンズにおける横収差を示している。ここで、図１３（Ａ）〜１３（Ｄ）に付したＥＸはタンジェンシャル方向のコマ収差を示し、図１３（Ｅ）〜１３（Ｇ）に付したＥＹはサジタル方向のコマ収差を示す。なお、ＰＸ，ＰＹは射出瞳面上における光線位置を示す。各収差図において、ＦＮＯ．はＦ値、ωは半画角を示す。同様に、実施例２についての諸収差を図１４（Ａ）〜１４（Ｃ）および図１５（Ａ）〜１５（Ｇ）に示し、実施例３についての諸収差を図１６（Ａ）〜１６（Ｃ）および図１７（Ａ）〜１７（Ｇ）に示し、実施例４についての諸収差を図１８（Ａ）〜１８（Ｃ）および図１９（Ａ）〜１９（Ｇ）に示し、実施例５についての諸収差を図２０（Ａ）〜２０（Ｃ）および図２１（Ａ）〜２１（Ｇ）に示す。
【００３９】
以上の各レンズデータおよび各収差図から明らかなように、各実施例について、極めて良好な収差性能が発揮されている。また、全長のコンパクト化も達成されている。
【００４０】
以上、いくつかの実施の形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態および実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔、屈折率およびアッベ数の値は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の一実施の形態としての接眼レンズにおける第１の構成例を示すものであり、実施例１に対応する断面図である。
【図２】本発明の一実施の形態としての接眼レンズにおける第２の構成例を示すものであり、実施例２に対応する断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態としての接眼レンズにおける第３の構成例を示すものであり、実施例３に対応する断面図である。
【図４】本発明の一実施の形態としての接眼レンズにおける第４の構成例を示すものであり、実施例４に対応する断面図である。
【図５】本発明の一実施の形態としての接眼レンズにおける第５の構成例を示すものであり、実施例５に対応する断面図である。
【図６】実施例１の接眼レンズにおける基本レンズデータおよび非球面データを示す説明図である。
【図７】実施例２の接眼レンズにおける基本レンズデータおよび非球面データを示す説明図である。
【図８】実施例３の接眼レンズにおける基本レンズデータおよび非球面データを示す説明図である。
【図９】実施例４の接眼レンズにおける基本レンズデータおよび非球面データを示す説明図である。
【図１０】実施例５の接眼レンズにおける基本レンズデータおよび非球面データを示す説明図である。
【図１１】実施例１〜５の各接眼レンズにおける条件式（１）〜（５）に対応する数値を示す説明図である。
【図１２】実施例１の接眼レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示す収差図である。
【図１３】実施例１の接眼レンズにおける横収差を示す収差図である。
【図１４】実施例２の接眼レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示す収差図である。
【図１５】実施例２の接眼レンズにおける横収差を示す収差図である。
【図１６】実施例３の接眼レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示す収差図である。
【図１７】実施例３の接眼レンズにおける横収差を示す収差図である。
【図１８】実施例４の接眼レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示す収差図である。
【図１９】実施例４の接眼レンズにおける横収差を示す収差図である。
【図２０】実施例５の接眼レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示す収差図である。
【図２１】実施例５の接眼レンズにおける横収差を示す収差図である。
【符号の説明】
【００４２】
Ｇ１〜Ｇ３…第１〜第３のレンズ群、Ｓ０…画像表示面、Ｓｉ…物体側から第ｉ番目のレンズ面、Ｒｉ…物体側から第ｉ番目のレンズ面の曲率半径、Ｄｉ…物体側から第ｉ番目と第（ｉ＋１）番目のレンズ面との面間隔、Ｅ．Ｐ…射出瞳、Ｚ１…光軸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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