(57)【要約】【課題】電磁コイルを軸線方向巻線部および回転方向巻線部間の遷移部曲率半径が小さくなるよう巻装しても、軸線方向巻線部がコイル巻き芯部との間に隙間を生ずることがなくて冷却効率のよりステータ構造とする。【解決手段】ステータ1は、円環状ステータコア2の内周に円周方向等間隔に配置して多数のティース3を一体的に設け、これらティース3を円環状ステータコア2の内周から径方向内方へ延在させる。各ティース3に対し、ティース3の延在方向を包囲するようインシュレータ4を介して電磁コイル5を巻装する。ティース3およびインシュレータ4は電磁コイル5のコイル巻き芯部6を構成し、この電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）と、電磁コイル5のモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部5aとが隙間なく接するよう、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対面する電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にする。【選択図】図２
2007244065.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性材の円形ステータコアに円周方向等間隔に配置して設けた、径方向へ延在する複数個の各ティースに対し、該ティースの延在方向を包囲するようインシュレータを介して電磁コイルを巻線し、該コイルの電磁力によりロータに回転力を付与するようにした集中巻きモータにおいて、
前記ティースおよびインシュレータより成るコイル巻き芯部と、前記電磁コイルのモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部とが隙間なく接するよう、該電磁コイルの軸線方向巻線部と対面する前記コイル巻き芯部の側面を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項２】
請求項1に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記電磁コイルの軸線方向巻線部と対向する前記ティースの側面をモータ回転軸線方向において中高とすることにより、前記コイル巻き芯部の側面をモータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項３】
請求項2に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記電磁コイルの軸線方向巻線部と対向する前記ティースの側面に磁性材のティース部片を添設して、該ティースの側面をモータ回転軸線方向において中高としたことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項４】
請求項2または3に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記電磁コイルの軸線方向巻線部と対向する前記ティースの側面を、モータ回転軸線方向中高箇所において前記電磁コイルの軸線方向巻線部に直接接触させたことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項５】
請求項1に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記電磁コイルの軸線方向巻線部と対向する前記インシュレータの側面をモータ回転軸線方向において中高とすることにより、前記コイル巻き芯部の側面をモータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項６】
請求項1〜5のいずれか1項に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記インシュレータをモータ回転軸線方向に2分割し、これら2分割したインシュレータ分割部分をそれぞれモータ回転軸線方向両側から前記ティースに嵌め合わせて取着したことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項７】
請求項1〜6のいずれか1項に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記ステータコアが、ティース形成部を有した円形電磁鋼板のモータ回転軸線方向における積層体であることを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項８】
請求項1〜6のいずれか1項に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記ステータコアが、前記ティースを含め、磁性材粉体の圧縮成型により造った圧粉コアであることを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項９】
請求項1〜6のいずれか1項に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記円形ステータコアを前記ティース間において円周方向に分割し、これら分割したコアセグメントを順次円形に組み立てて前記ステータコアを構成したことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【請求項１０】
請求項9に記載の集中巻きモータのステータ構造において、
前記コアセグメント同士の接触面にそれぞれ、前記組み立て時において隣り合うコアセグメント間の相対位置決めを司る凹凸嵌合部を形成したことを特徴とする集中巻きモータのステータ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータが円環状ステータ内部で回転する所謂インナーロータ型か、ロータがステータの外周側で回転する所謂アウターロータ型かを問わず、また、回転同期モータか、誘導モータかを問わず、あらゆる型式の集中巻きモータに用い得るステータ構造の改良提案に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
集中巻きモータは一般的に、磁性材の円形ステータコアに円周方向等間隔に配置して設けた、径方向へ延在する複数個の各ティースに対し、該ティースの延在方向を包囲するようインシュレータを介して電磁コイルを巻線し、該コイルの電磁力によりロータに回転力を付与するよう構成するのが普通である。
【０００３】
そして集中巻きモータのステータは従来、例えば特許文献1に記載のごとくに構成されていた。
つまり、インナーロータ型集中巻きモータのステータについて説明すると、図10および図11に示すごとく、
磁性材の円環状ステータコアaの内周に、径方向内方へ延在する複数個のティースbを円周方向等間隔に配置して設け、各ティースbに、その延在方向を包囲するようインシュレータc（図11参照）を介して電磁コイルdを巻線する。
【０００４】
なおインシュレータcは、通電時に高電圧になる電磁コイルdと、ティースb（ステータコアa）との間を絶縁するのが第一義であるが、そのほかに、ティースbのモータ回転軸線方向両端（図11の上下方向両端）における電磁コイルdの曲げ曲率半径、詳しくは、電磁コイルdのモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部eと、電磁コイルdのモータ回転方向（図11の左右方向）に延在する回転方向巻線部fとの遷移部gの曲げ曲率半径が小さくなるのを回避する用をなす。
かようにして電磁コイルdの巻線部e,f間における遷移部gの曲げ曲率半径が小さくなるのを回避することにより、当該巻線部間遷移部gが大きな応力を受けて損傷されるのを防止することができる。
【特許文献１】特開２００１−１２８４０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、電磁コイルdの巻線部間遷移部gにおける曲率半径を大きくしようとすると、インシュレータcのモータ回転方向（図11の左右方向）における厚さが増して、磁束の通り道であるティースbの面積や、磁界を発生させるためのコイルdの面積を減らすこととなり、モータの性能が低下するという問題を生ずる。
【０００６】
一方で昨今は、モータに対する小型化や、高性能化の要求が高まりつつあり、上記したモータ性能の低下に関する問題は、発生しないようにすることが肝要である。
その意味合いにおいて、電磁コイルdの巻線部間遷移部gにおける曲率半径は、当該巻線部間遷移部gが大きな応力を受けて損傷されることのない範囲で可能な限り小さくするのが良い。
【０００７】
しかして、電磁コイルdの巻線部間遷移部gにおける曲率半径を上記の要求に鑑み小さくすると、その分電磁コイルdの巻線部間遷移部gが損傷しないまでもそれなりに大きな応力を受け、この応力が電磁コイルdの軸線方向巻線部eをインシュレータcから遠ざける方向へ変位させて、電磁コイルdの軸線方向巻線部eとインシュレータcとの間に隙間hを生じさせ、これら両者間の密着性を悪化させることとなる。
【０００８】
この隙間hにおける空気は、電磁コイルdの軸線方向巻線部eとインシュレータcとの間における熱伝導を悪化させ、電磁コイルdで発生した熱（銅損）がインシュレータcを介してステータコアaに伝わり難くし、ステータコアaからの放熱により行われるモータの冷却が効率よく行われず、モータの冷却性能を低下させる原因となっていた。
【０００９】
本発明は、電磁コイルの上記巻線部間遷移部における曲率半径をモータ性能の要求に鑑み小さくした場合においても、電磁コイルの上記軸線方向巻線部とインシュレータとの間に上記の隙間を生ずることなく両者間の密着性が保たれるような集中巻きモータのステータ構造を提案することにより、上記したモータ冷却性能の低下に関する問題を解消することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この目的のため本発明の集中巻きモータのステータ構造は、請求項1に記載のごとくに構成する。
先ず前提となる集中巻きモータについて説明するに、これは、
磁性材の円形ステータコアに円周方向等間隔に配置して設けた、径方向へ延在する複数個の各ティースに対し、該ティースの延在方向を包囲するようインシュレータを介して電磁コイルを巻線し、該コイルの電磁力によりロータに回転力を付与するようにしたものである。
【００１１】
本発明は、かかる集中巻きモータにおいて、
前記ティースおよびインシュレータより成るコイル巻き芯部と、前記電磁コイルのモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部とが隙間なく接するよう、該電磁コイルの軸線方向巻線部と対面する前記コイル巻き芯部の側面を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたものである。
【発明の効果】
【００１２】
かかる本発明のステータ構造によれば、
ティースおよびインシュレータより成るコイル巻き芯部と、電磁コイルのモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部とが隙間なく接するよう、該電磁コイルの軸線方向巻線部と対面する前記コイル巻き芯部の側面を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたため、
上記軸線方向巻線部の両端における曲率半径をモータ性能の要求に合わせて小さくした場合においても、当該軸線方向巻線部が、これと対面するコイル巻き芯部の側面に隙間なく接するのを補償することができる。
【００１３】
よって、電磁コイルの軸線方向巻線部とコイル巻き芯部との間における熱伝導を良好に保つことができ、電磁コイルで発生した熱（銅損）がコイル巻き芯部を介してステータコアに伝わり易くし、ステータコアからの放熱により行われるモータの冷却が効率よく行われてモータの冷却性能を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面に示す実施例に基づき詳細に説明する。
図１は、本発明の一実施例になる集中巻きモータのステータ構造を示す正面図であり、図2は、図1のII-II線上より矢の方向に見て電磁コイル巻線状態を示す要部断面図である。
なお本実施例ではステータ構造を、ロータ（図示せず）が円環状ステータ1の内部で回転する所謂インナーロータ型集中巻き回転同期モータのステータとして構成する。
【００１５】
これがためステータ1は、円環状のステータコア2を具え、その内周に円周方向等間隔に配置して多数のティース3を一体的に設け、これらティース3を円環状ステータコア2の内周から径方向内方へ延在して突出させる。
ここでステータコア2は、電磁鋼板をプレスにより円環状に、また、ティース3の形成部を持つ形状に打ち抜いて成型したプレス板をモータ回転軸線方向（図1の図面直角方向、図2の上下方向）に積層した電磁鋼板の積層体とする。
【００１６】
そして図2に明示するごとく、各ティース3に対し、ティース3の延在方向を包囲するようインシュレータ4を介して電磁コイル5を巻装し、
該コイル5の電磁力によりステータ1内の図示せざるロータが回転力を付与され、インナーロータ型集中巻き回転同期モータの駆動を生起するものとする。
【００１７】
従って、ティース3およびインシュレータ4は電磁コイル5のコイル巻き芯部6を構成し、この電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）と、電磁コイル5のモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部5aとが、図2に明示するごとく隙間なく接するよう、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対面する電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）の側面6a(4a)を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にする。
【００１８】
かように電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）の側面6a(4a)をモータ回転軸線方向中高凸面にするに際し、本実施例においては図2に明示するごとく、インシュレータ4の肉厚を変化させる代わりに、ティース3の対応側面3aをモータ回転軸線方向において中高となる凸面にすることで目的を達する。
なお、ティース3の対応側面3aをモータ回転軸線方向において中高となる凸面にするに際し本実施例では、前記したごとく電磁鋼板をプレスにより打ち抜き成型したプレス板の積層によりステータコア2を造るときに、モータ回転軸線方向中程に位置するプレス板ほどティース3のモータ回転方向（図2の左右方向）における幅が大きなものとすることで目的を達するようになす。
【００１９】
かかる本実施例のステータ構造によれば、ティース3およびインシュレータ4で構成される電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）と、電磁コイル5のモータ回転軸線方向に延在する軸線方向巻線部5aとが、図2に明示するごとく隙間なく接するよう、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対面する電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）の側面6a(4a)を、モータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたため、
電磁コイル5の上記軸線方向巻線部5aと、モータ回転方向に延在する回転方向巻線部5bとの遷移部5cにおける曲率半径をモータ性能の要求に合わせて小さくした場合においても、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aが、これと対面するコイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）の側面6a(4a)に隙間なく接するのを補償することができる。
【００２０】
よって、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとコイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）の側面6a(4a)との間における熱伝導を良好に保つことができ、電磁コイル5で発生した熱（銅損）がコイル巻き芯部6を介してステータコア2に伝わり易くし、ステータコア2からの放熱により行われるモータの冷却が効率よく行われてモータの冷却性能を高めることができる。
【００２１】
なお上記では、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対向するティース3の側面3aをモータ回転軸線方向において中高となる凸面にするに際し、電磁鋼板をプレスにより打ち抜き成型したプレス板の積層によりステータコア2を造るときに、モータ回転軸線方向中程に位置するプレス板ほどティース3の形成部のモータ回転方向（図2の左右方向）における幅が大きなものとすることで目的を達するようにしたが、この場合、上記のプレス板を打ち抜くプレス型として、変化するティース3の幅に合わせて何種類ものプレス型が必要になるが、
この問題は、ステータコア2をティース3と共に、磁性材粉体の圧縮成型により造った圧粉コアで構成することにより解消することができる。
【００２２】
図3〜5は本発明の他の実施例を示し、本実施例においてはステータコア2を図3に示すごとくティース3間において円周方向に分割し（図では1個ずつのティース3間で分割したが、複数のティース間で分割するも可）、これら分割した図4に示す扇形のコアセグメント7を図3に示すごとく順次円形に組み立ててステータコア2を構成する。
そして、コアセグメント7同士の接触面にそれぞれ、上記組み立て時において隣り合うコアセグメント7間の相対位置決めを司る凹凸嵌合部8，9を形成する。
【００２３】
この場合も、ティース3に対する電磁コイル5の巻線は図5に示すごとく、図1，2につき前述した実施例と同様に行い、電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）と、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとが隙間なく接するよう、電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)をモータ回転軸線方向において中高となる凸面にしたことで、前記した実施例と同様の作用効果を達成することができる。
【００２４】
ところで本実施例においては、ステータコア2を多数のコアセグメント7の順次円形組み立て体により構成したから、当該組み立て前にコアセグメント7のティース3に対しインシュレータ4を介して電磁コイル5を巻線することができ、
巻線設備の簡素化や、巻線密度の高密度化や、巻線時間の短縮を実現することができるし、コスト低減も可能である。
また、コアセグメント7同士の接触面にそれぞれ、ステータコア2の組み立て時において隣り合うコアセグメント7間の相対位置決めを司る凹凸嵌合部8，9を設けたから、ステータコア2の組み立て作業が容易であると共に、ステータ濃さ2の組み立て強度を高めることができる。
【００２５】
なおステータコア2を、図1のように連続円環状に構成するにしても、また、図3のように多数の扇形コアセグメント7の円形組み立て体で構成するにしても、ステータコア2のティース3およびインシュレータ4より成る電磁コイル巻き芯部6は、図1，2の実施例や、図3〜5の実施例に代えて図6、または図7、或いは図8に示すように構成することができる。
【００２６】
図6に示す電磁コイル巻き芯部6は、ティース3のモータ回転方向（図の左右方向）における幅をモータ回転軸線方向（図の上下方向）全長に亘って同じとし、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対向するティース3の側面に、前記した電磁鋼板の端材を可とする磁性材の積層によりモータ回転軸線方向（図の上下方向）に中高となしたティース部片11を添設して、該ティース3の側面をモータ回転軸線方向（図の上下方向）において中高する。
【００２７】
これにより、ティース部片11を添設されたティース3およびインシュレータ4より成る電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）は、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対面する側面6a(4a)をモータ回転軸線方向（図の上下方向）において中高となる凸面にされる。
よって、電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）と、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとが図示のごとく隙間なく接することとなり、
電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと回転方向巻線部5bとの遷移部5cにおける曲率半径をモータ性能の要求に合わせて小さくした場合においても、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aが、これと対面するコイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)に隙間なく接するのを補償することができる。
よって、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとコイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)との間における熱伝導を良好に保つことができ、電磁コイル5で発生した熱（銅損）がコイル巻き芯部6を介してステータコア2に伝わり易くし、ステータコア2からの放熱により行われるモータの冷却が効率よく行われてモータの冷却性能を高めることができる。
【００２８】
なお本実施例では、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対向するティース3の側面をモータ回転軸線方向において中高となる凸面にするに際し、当該側面にティース部片11を添設して目的を達成するから、
ティース3のモータ回転方向（図の左右方向）における幅をモータ回転軸線方向（図の上下方向）全長に亘って同じにしたまま所期の目的を達成し得ることとなり、ステータコア2（ティース3を含む）を成す、相互に積層すべきプレス板のプレス型が1種類のみで良く、コスト上大いに有利である。
【００２９】
また本実施例では、ティース部片11の積層方向がティース3（ステータコア2）の積層方向と異なるが、これによって渦電流を抑制することが可能であることを以下に説明する。
つまり図6において、電磁コイル5への通電により発生する磁束は図面の直角方向であり、また、当該方向における磁束が変化することで発生する渦電流は図面に平行な方向に流れようとする。
ところで、ティース3（ステータコア2）を構成する電磁鋼板も、これに添設するティース部片11を成す電磁鋼板も、図面に直角な方向に配置されているため、個々の電磁鋼板に施されている絶縁コーティングが、図面に直角な方向の渦電流を抑制することとなる。
【００３０】
図7は、ティース3を図2および図5に示すと同様な構成とすることにより、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対向するティース3の側面3aをモータ回転軸線方向において中高となる凸面にする。
そして本実施例では、インシュレータ4をティース3のモータ回転軸線方向両端近傍のみに位置させ、ティース3の中高側面3aと電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとの間にはインシュレータ4が存在しないようになして、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aをティース3の中高側面3aに直接接触させる。
【００３１】
なお、このように電磁コイル5の軸線方向巻線部5aをティース3の中高側面3aに直接接触させる構成は、ティース3に図6のごとくティース部片11を添設する場合においても採用可能であることは言うまでもない。
【００３２】
かように、インシュレータ4を介することなく電磁コイル5の軸線方向巻線部5aをティース3の中高側面3aに直接接触させる場合、前記各実施例の場合よりも更に、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと、これに対向する電磁コイル巻き芯部6（本例ではティース3）の側面6a(3a)との間における熱伝導率が良いことから、また、インシュレータ4がない分ティース側面3aの中高度（伝熱面積）を大きくし得ることから、
電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとコイル巻き芯部6（ティース3）の側面6a(3a)との間における熱伝導を前記各実施例の場合よりも更に良好にすることができ、ステータコア2からの放熱により行われるモータの冷却を更に高効率に行い得てモータの冷却性能を一層高めることができる。
【００３３】
ところで本実施例では、ティース3の側面3aに段差が存在するため、また、この段差部からインシュレータ4を排除したため、この段差部において電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとティース側面3aとの間に隙間が発生して熱伝導効率を悪化させることから、この隙間に高熱伝導材料を充填して上記の作用効果を更に顕著にするのが良い。
【００３４】
図8は、ティース3のモータ回転方向（図の左右方向）における幅をモータ回転軸線方向（図の上下方向）全長に亘って同じにしたまま、インシュレータ4の肉厚を変化させる。これにより、ティース3およびインシュレータ4より成る電磁コイル巻き芯部6（本例ではインシュレータ4）は、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと対面する側面6a(4a)をモータ回転軸線方向（図の上下方向）において中高となる凸面にされる。
よって、電磁コイル巻き芯部6（インシュレータ4）と、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとが図示のごとく隙間なく接することとなり、
電磁コイル5の軸線方向巻線部5aと回転方向巻線部5bとの遷移部5cにおける曲率半径をモータ性能の要求に合わせて小さくした場合においても、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aが、これと対面するコイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)に隙間なく接するのを補償することができる。
よって、電磁コイル5の軸線方向巻線部5aとコイル巻き芯部6（インシュレータ4）の側面6a(4a)との間における熱伝導を良好に保つことができ、電磁コイル5で発生した熱（銅損）がコイル巻き芯部6を介してステータコア2に伝わり易くし、ステータコア2からの放熱により行われるモータの冷却が効率よく行われてモータの冷却性能を高めることができる。
【００３５】
なおステータコア2を、図1のように連続円環状に構成するにしても、また、図3のように多数の扇形コアセグメント7の円形組み立て体で構成するにしても、ステータコア2のティース3に対するインシュレータ4の装着は、図9に示すごとくインシュレータ4をモータ回転軸線方向に2分割し、これら2分割したインシュレータ分割部分4b,4cをそれぞれモータ回転軸線方向両側からティース3に嵌め合わせて当該装着を行うのがよい。
【００３６】
なお、図9ではインシュレータ分割部分4b,4cをそれぞれ、ティース3ごとに分割したものとして示したが、全てのティース3に共通なリング状のものとしてもよい。
しかし何れにしても、インシュレータ分割部分4b,4cをそれぞれモータ回転軸線方向両側からティース3に嵌め合わせるに当たっては、嵌合部に熱伝導グリースのような熱伝導材を介在させることにより、インシュレータ4およびティース3間の熱伝導を良好に行わせて前記の作用効果が一層顕著になるようにするのがよい。
【００３７】
上記した実施例ではいずれも、ロータが円環状ステータ内部で回転する所謂インナーロータ型集中巻きモータ用のステータ構造に説明したが、ロータがステータの外周側で回転する所謂アウターロータ型集中巻きモータ用のステータ構造においても本発明の前記した着想は適用することができるし、また、回転同期モータか、誘導モータかを問わず、あらゆる型式の集中巻きモータのステータ構造にも本発明の前記した着想は適用することができる、何れにおいても前記したと同様の作用効果を達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の一実施例になる集中巻きモータのステータ構造を示す正面図である。
【図２】図１のステータ構造をII-II線上から矢の方向に見て示す要部拡大断面図である。
【図３】本発明の他の実施例になる集中巻きモータのステータ構造を示す正面図である。
【図４】同実施例のステータ構造における1個のコアセグメントを示す正面図である。
【図５】図3のステータ構造をV-V線上から矢の方向に見て示す要部拡大断面図である。
【図６】本発明の更に他の実施例になるステータ構造の要部拡大断面図である。
【図７】本発明の更に別の実施例になるステータ構造の要部拡大断面図である。
【図８】本発明の更に他の実施例になるステータ構造の要部拡大断面図である。
【図９】図1〜8の実施例で適用可能なティースに対するインシュレータの装着構造を示す分解斜視図である。
【図１０】従来の集中巻きモータにおけるステータ構造を例示する正面図である。
【図１１】図10のステータ構造をXI-XI線上から矢の方向に見て示す拡大断面図である。
【符号の説明】
【００３９】
1  ステータ
2  ステータコア
3  ティース
3a  ティース中高側面
4  インシュレータ
4a  インシュレータ中高側面
5  電磁コイル
5a  軸線方向巻線部
5b  回転方向巻線部
5c  巻線部間遷移部
6  コイル巻き芯部
6a  コイル巻き芯部中高側面
7  コアセグメント
8,9  コアセグメント間相対位置決め凹凸嵌合部
11  ティース部片
【図１】
2007244065.tif 000003
【図２】
2007244065.tif 000004
【図３】
2007244065.tif 000005
【図４】
2007244065.tif 000006
【図５】
2007244065.tif 000007
【図６】
2007244065.tif 000008
【図７】
2007244065.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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