(57)【要約】      （修正有）【課題】動作応答性を好適に向上させることのできる燃料噴射弁を提供する。【解決手段】この燃料噴射弁は、ハウジング１０と、ニードルバルブ１３と、電磁アクチュエータ１５と、コイルスプリング１４とを備える。電磁アクチュエータ１５の駆動制御を通じて、ニードルバルブ１３の移動位置が全閉位置と全開位置とに切り替えられる。燃料通路Ｆ内にはガイド部材２０が、燃料通路Ｆにおける噴孔側と反噴孔側とを仕切りつつ、ハウジング１０およびニードルバルブ１３に対して移動可能に設けられる。ガイド部材２０には、ニードルバルブ１３が全開位置に移動した際にガイド部材２０の噴孔側および反噴孔側の間に圧力差が生じるように、それら噴孔側および反噴孔側を連通する連通路２３が形成される。ニードルバルブ１３には、ガイド部材２０との係合を通じて同ガイド部材２０の噴孔側への移動を規制する噴孔側ストッパ２４が形成される。【選択図】図１
2007303342.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
噴孔に繋がる燃料通路が形成されたハウジングと、同ハウジングの内部に設けられて前記噴孔を開閉するように往復移動する弁体と、同弁体を往復移動させるための電磁アクチュエータと、前記弁体を前記噴孔側に付勢する弁体付勢手段とを有し、前記弁体の移動位置が、前記電磁アクチュエータの駆動制御を通じて前記弁体が前記噴孔を閉じる第１の位置と前記弁体が前記噴孔から離間する第２の位置とに切り替えられる燃料噴射弁において、
前記燃料通路における前記噴孔側と反噴孔側とを仕切りつつ、前記弁体の移動方向成分を含む方向において前記ハウジングおよび前記弁体に対して移動可能に前記燃料通路内に設けられた可動体と、
前記弁体が前記第２の位置に移動した際に前記可動体の前記噴孔側および反噴孔側の間に圧力差が生じるように、それら噴孔側および反噴孔側を連通する連通路と、
前記弁体に設けられて、前記可動体との係合を通じて同可動体の前記噴孔側への移動を規制する噴孔側規制部材と、
を備えることを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項２】
前記可動体を前記反噴孔側に付勢する可動体付勢手段を更に備える
請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項３】
請求項１または２に記載の燃料噴射弁において、
前記連通路は前記可動体に形成されてなる
ことを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の燃料噴射弁において、
前記噴孔側規制部材および前記可動体の対向面を同一形状に形成する
ことを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項５】
請求項４に記載の燃料噴射弁において、
前記可動体は筒形状に形成されてなり、
前記弁体は前記可動体に形成された貫通孔に挿通されてなり、
前記噴孔側規制部材は、前記弁体の外壁面がその全周にわたる円環環状に突設されてなり、
前記噴孔側規制部材および前記可動体の対向面が共に平面形状に形成されてなる
ことを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項６】
前記弁体の移動位置が前記第２の位置であるときに、前記可動体との係合を通じて同可動体および前記弁体の前記反噴孔側への移動を規制する反噴孔側規制部材を更に備え、
前記反噴孔側規制部材および前記可動体の対向面の一方に凸部が形成される
請求項１〜４のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項７】
請求項６に記載の燃料噴射弁において、
前記燃料通路は、前記可動体の配設部分における通路形状が断面円形状をなし、
前記可動体は筒形状に形成されてなり、
前記弁体は前記可動体に形成された貫通孔に挿通されてなり、
前記反噴孔側規制部材は前記燃料通路の内壁面がその全周にわたる円環形状に突設されてなり、
前記凸部は、前記反噴孔側規制部材の対向面の全周にわたる円環形状に延設されてなる
ことを特徴とする燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁駆動式の燃料噴射弁に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電磁駆動式の燃料噴射弁は、噴孔に繋がる燃料通路が形成されたハウジングを備えている。このハウジングの内部には、上記噴孔を開閉するように往復移動する弁体や電磁アクチュエータが設けられている。弁体はスプリングによって噴孔側に常時付勢されている。また、電磁アクチュエータは弁体に設けられたアーマチャと電磁コイルとによって構成される。
【０００３】
そして電磁コイルが消磁されているときには、上記スプリングの付勢力によって、弁体は噴孔を塞ぐ位置に押し付けられており、燃料噴射弁は閉弁される。一方、電磁コイルが励磁されると、スプリングの付勢力に抗してアーマチャが弁体ともども吸引されて、同弁体が噴孔から離間する位置に移動し、燃料噴射弁が開弁される。
【０００４】
従来、こうした燃料噴射弁の動作応答性を高くするべく、特許文献１に記載の燃料噴射弁が提案されている。
この燃料噴射弁では、その弁体に、燃料通路の噴孔側と反噴孔側（燃料ポンプ側）との間を仕切る隔壁が設けられている。この隔壁には、その噴孔側と反噴孔側とを連通する連通孔が形成されている。そして、燃料噴射弁の開弁時には、この連通孔の絞り効果によって、噴孔側と反噴孔側との間に圧力差が生じるようになっている。この圧力差は、燃料噴射弁を閉弁させる際に、弁体（詳しくは隔壁）を噴孔側に移動させる力として作用する。そのため上記燃料噴射弁にあっては、その閉弁に際して噴孔を閉じる方向への弁体の移動が上記圧力差によってアシストされて、その動作応答性が向上されている。
【特許文献１】特開２００２−３１００３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで特許文献１に記載の装置にあって、弁体の動作応答性を向上させるためには、隔壁の受圧面積を大きくすることが望ましく、また弁体を軽くすることが望ましい。しかしながら同装置では、受圧面積を大きくすると隔壁が大型化して弁体の重量が重くなり、弁体の重量を軽くしようとすると受圧面積が制限されるといったように、隔壁の受圧面積の拡大と弁体の軽量化との両立を図ることが困難である。
【０００６】
本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、動作応答性を好適に向上させることのできる燃料噴射弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。
請求項１に記載の発明は、噴孔に繋がる燃料通路が形成されたハウジングと、同ハウジングの内部に設けられて前記噴孔を開閉するように往復移動する弁体と、同弁体を往復移動させるための電磁アクチュエータと、前記弁体を前記噴孔側に付勢する弁体付勢手段とを有し、前記弁体の移動位置が、前記電磁アクチュエータの駆動制御を通じて前記弁体が前記噴孔を閉じる第１の位置と前記弁体が前記噴孔から離間する第２の位置とに切り替えられる燃料噴射弁において、前記燃料通路における前記噴孔側と反噴孔側とを仕切りつつ、前記弁体の移動方向成分を含む方向において前記ハウジングおよび前記弁体に対して移動可能に前記燃料通路内に設けられた可動体と、前記弁体が前記第２の位置に移動した際に前記可動体の前記噴孔側および反噴孔側の間に圧力差が生じるように、それら噴孔側および反噴孔側を連通する連通路と、前記弁体に設けられて、前記可動体との係合を通じて同可動体の前記噴孔側への移動を規制する噴孔側規制部材と、を備えることをその要旨とする。
【０００８】
上記構成では、弁体が第２の位置に移動して燃料噴射弁が開弁されたときにおいて可動体の噴孔側と反噴孔側との間に圧力差が生じており、その圧力差によって可動体が弁体の噴孔側規制部材に押し付けられている。そして、その後において弁体を第１の位置に移動させて燃料噴射弁を閉弁させる際には、上記圧力差によって、弁体ともども可動体が噴孔方向に押される。したがって、このとき弁体を速やかに噴孔側に移動させて燃料噴射弁を速やかに閉弁させることができる。
【０００９】
しかも、燃料噴射弁が閉弁されると、上記圧力差は解消されて可動体を噴孔側規制部材に押し付ける力がなくなり、可動体と弁体との係合が解除される。そのため上記構成では、燃料噴射弁を閉弁させる際に可動体によって受圧面積を大きくすることに加えて、燃料噴射弁を開弁させる際には可動体を弁体から切り離すことによる重量軽減を図ることができる。そして、これにより弁体を速やかに反噴孔側に移動させて燃料噴射弁を速やかに開弁させることができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の燃料噴射弁において、前記可動体を前記反噴孔側に付勢する可動体付勢手段を更に備えることをその要旨とする。
上記構成によれば、燃料噴射弁の閉弁後において上記圧力差が小さくなったときに、可動体を噴孔側規制部材から離間させて反噴孔側に移動させておくことができる。そのため、その後における燃料噴射弁の開弁に際して、弁体が可動体ともども移動されることを回避することができ、その開弁にかかる動作応答性を的確に向上させることができる。
【００１１】
なお前記連通路は、ハウジングに形成することや同ハウジングおよび可動体の対向面に形成することの他、請求項３によるように、可動体に形成することができる。
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の燃料噴射弁において、
前記噴孔側規制部材および前記可動体の対向面を同一形状に形成することをその要旨とする。
【００１２】
上記構成によれば、噴孔側規制部材と可動体とが接触するときに、それらの対向面の接触面積を極力大きくすることができる。そのため、燃料噴射弁の開閉に際して噴孔側規制部材と可動体とが突き当たる際に、噴孔側規制部材および可動体の間における燃料圧力を上昇させることによって、それら噴孔側規制部材および可動体の相対速度を低下させることができ、それらの衝突に伴って発生する衝撃を好適に緩和することができる。
【００１３】
なお、請求項４に記載の構成としては、請求項５によるように、可動体が筒形状に形成されてなり、可動体に形成された貫通孔に弁体が挿通されてなり、噴孔側規制部材が弁体の外壁面がその全周にわたる円環環状に突設されてなる燃料噴射弁にあって、噴孔側規制部材および可動体の対向面が共に平面形状に形成されてなるといった構成を採用することができる。
【００１４】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の燃料噴射弁において、前記弁体の移動位置が前記第２の位置であるときに、前記可動体との係合を通じて同可動体および前記弁体の前記反噴孔側への移動を規制する反噴孔側規制部材を更に備え、前記反噴孔側規制部材および前記可動体の対向面の一方に凸部が形成されることをその要旨とする。
【００１５】
仮に、反噴孔側規制部材に可動体が接触しているときにおいてそれらの対向面が全面にわたって面接触する構成（比較例）を採用すると、燃料噴射弁の閉弁に際して反噴孔側規制部材から可動体が離間するときにそれらの対向面間における燃料圧力の急低下を招き、これに起因して反噴孔側規制部材および可動体の間に吸引力が発生する。この吸引力は、燃料噴射弁の動作応答性の向上を妨げる一因となる。
【００１６】
上記構成によれば、上記比較例の構成と比べて、反噴孔側規制部材および可動体の対向面の接触面積を小さくすることができ、それらの対向面間における燃料圧力の急低下を回避して、これに起因して発生する上記吸引力を低減させることができる。したがって、可動体を反噴孔側規制部材から速やかに離間させることができ、燃料噴射弁の閉弁にかかる動作応答性を好適に向上させることができる。
【００１７】
なお前記凸部としては、請求項７によるように、可動体の配設部分における燃料通路の通路形状が断面円形状をなし、可動体が筒形状に形成されてなり、可動体に形成された貫通孔に弁体が挿通されてなり、反噴孔側規制部材が燃料通路の内壁面がその全周にわたる円環形状に突設されてなる燃料噴射弁にあって、反噴孔側規制部材の対向面の全周にわたる円環形状に延設されるといった形状のものを採用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明にかかる燃料噴射弁を具体化した一実施の形態について説明する。
図１に示すように、本実施の形態にかかる燃料噴射弁はハウジング１０を備えており、同ハウジング１０の内部には燃料通路Ｆが形成されている。この燃料通路Ｆはハウジング１０に形成された噴孔１１に連通されており、同燃料通路Ｆには燃料供給口１２を介して燃料ポンプ（図示略）から燃料が供給されている。また、燃料通路Ｆにはニードルバルブ１３が設けられている。このニードルバルブ１３は噴孔１１に対して接近または離間する方向に移動可能になっている。ハウジング１０とニードルバルブ１３との間にはコイルスプリング１４が設けられている。ニードルバルブ１３は、このコイルスプリング１４によって噴孔１１に接近する方向（噴孔側）に常時付勢されている。
【００１９】
ハウジング１０の内部には、ニードルバルブ１３を往復移動させるための電磁アクチュエータ１５が設けられている。この電磁アクチュエータ１５は、磁性体によって形成されたアーマチャ１６と電磁コイル１７とによって構成されている。アーマチャ１６はニードルバルブ１３に固定されている。また電磁コイル１７は、上記アーマチャ１６よりも噴孔１１から遠い位置に設けられている。
【００２０】
この電磁コイル１７を励磁することによって同電磁コイル１７は、アーマチャ１６を噴孔１１から離間する方向に吸引する電磁力を発生する。そして、この電磁力により、コイルスプリング１４の付勢力に抗してニードルバルブ１３が噴孔１１から離間する方向（反噴孔側）に移動し、同噴孔１１が開かれて、燃料通路Ｆ内の燃料が噴射される。また、その後において電磁コイル１７が消磁されると、コイルスプリング１４の付勢力によってニードルバルブ１３が噴孔側に移動し、これによって同噴孔１１が閉じられて、燃料噴射が停止される。
【００２１】
なお、こうした電磁コイル１７の励磁および消磁の切り替え（電磁アクチュエータ１５の駆動制御）は、マイクロコンピュータを中心に構成された電子制御装置１８を通じて制御される。この電磁アクチュエータ１５の駆動制御では、噴孔１１が開かれる期間の調節を通じて燃料噴射弁からの燃料噴射量を制御する。
【００２２】
ここで、本実施の形態にかかる燃料噴射弁には、その動作応答性の向上を図るべく、ガイド部材２０が設けられている。
以下、ガイド部材２０およびその周辺構造について説明する。
【００２３】
図２は、本実施の形態にかかる燃料噴射弁の先端側の拡大断面構造を示している。
同図２に示すように、ガイド部材２０は燃料通路Ｆの内部に設けられている。ガイド部材２０は筒形状に形成されており、中央の貫通孔２１にニードルバルブ１３が挿通された状態で配設されている。なお、ガイド部材２０の配設部分における燃料通路Ｆの通路形状は断面円形状に形成されている。こうした構造によってガイド部材２０は、燃料通路Ｆにおける噴孔側と反噴孔側とを仕切るように、またハウジング１０およびニードルバルブ１３に対して同ニードルバルブ１３の移動方向と同一方向に移動可能なように燃料通路Ｆ内に設けられている。ハウジング１０とガイド部材２０との間にはコイルスプリング２２が設けられている。ガイド部材２０は、このコイルスプリング２２の付勢力によって反噴孔側に常時付勢されている。
【００２４】
ガイド部材２０には、噴孔側と反噴孔側とを連通する複数の連通路２３が形成されている。それら連通路２３の通路面積の総和は、燃料噴射弁の開弁時（具体的には、ニードルバルブ１３が噴孔１１から離間したとき）においてガイド部材２０の噴孔側と反噴孔側との間に圧力差が生じるように設定されている。
【００２５】
ニードルバルブ１３には噴孔側ストッパ２４が一体形成されている。この噴孔側ストッパ２４は、具体的には、ニードルバルブ１３の外壁面がその全周にわたる円環環状に突設された形状に形成されている。この噴孔側ストッパ２４は、ニードルバルブ１３に対してガイド部材２０が噴孔側に移動する際に同ガイド部材２０と係合することによって、それ以上のガイド部材２０の噴孔側への移動を規制する。
【００２６】
また、ハウジング１０には反噴孔側ストッパ２５が一体形成されている。この反噴孔側ストッパ２５は、具体的には、ハウジング１０の内壁面がその全周にわたる円環環状に突設された形状に形成されている。ガイド部材２０が反噴孔側に移動する際には、同ガイド部材２０が反噴孔側ストッパ２５に突き当たることによって、それ以上のガイド部材２０の反噴孔側への移動が規制される。また、ニードルバルブ１３が反噴孔側に移動する際には、同ニードルバルブ１３がガイド部材２０を介して反噴孔側ストッパ２５に突き当たることによって、それ以上のニードルバルブ１３の反噴孔側への移動が規制される。
【００２７】
上記噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面は共に平面形状に形成されている。また、反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０が対向する部分における反噴孔側ストッパ２５の対向面には、同対向面の全周にわたる円環形状に延びる凸部２５ａが形成されている。
【００２８】
以下、電磁アクチュエータ１５の駆動制御による燃料噴射弁各部の作動状態の推移について、図２〜図８を参照して説明する。
図３は燃料噴射弁各部の作動状態の推移を示すタイミングチャートであり、先の図２、および図４〜図８はそれぞれ燃料噴射弁の先端部の拡大断面構造を示している。なお、図２は燃料噴射弁が閉弁状態で安定したとき（図３の期間（イ）：時刻ｔ２以前および時刻ｔ７以降）における構造を示し、図４は燃料噴射弁の開弁過程（図３の期間（ロ）：時刻ｔ２〜ｔ３）における構造を示し、図５は燃料噴射弁が開弁状態で安定したとき（図３の期間（ハ）：時刻ｔ３〜ｔ５）における構造を示している。また、図６は燃料噴射弁の閉弁過程（図３の期間（ニ）：時刻ｔ５〜ｔ６）における構造を示し、図７は燃料噴射弁が閉弁したとき（図３のタイミング（ホ）：時刻ｔ６）における構造を示し、図８は燃料噴射弁の閉弁状態でガイド部材２０が移動しているとき（図３の期間（ヘ）：時刻ｔ６〜ｔ７）における構造を示している。
【００２９】
さて図３に示すように、時刻ｔ１においては、ニードルバルブ１３（同図（ｂ））が全閉位置（噴孔１１を閉じる位置）に移動しており、且つ電磁コイル１７（図３（ａ））が消磁されている。このとき、ガイド部材２０（図３（ｃ））が反噴孔側の限界位置（反噴孔側ストッパ２５に押し付けられた位置）に移動しており（図２参照）、燃料噴射弁が閉弁状態で安定した状態になっている。また、ガイド部材２０の噴孔側における燃料圧力（噴孔側圧力Ｐ１）と反噴孔側における燃料圧力（反噴孔側圧力Ｐ０）とが等しくなっている（図３（ｄ））。なお本実施の形態では、上記全閉位置が、弁体が噴孔を閉じる第１の位置に相当する。
【００３０】
そして、燃料噴射弁の開弁に際して電磁コイル１７が励磁されると（時刻ｔ１）、ニードルバルブ１３を反噴孔側に移動させる電磁力（同図（ｅ））が発生し、同電磁力が徐々に大きくなる。そして、この電磁力が前記コイルスプリング１４の付勢力より大きくなると（時刻ｔ２以降）、ニードルバルブ１３が反噴孔側に移動されて燃料噴射弁が開弁される。
【００３１】
燃料噴射弁の開弁過程においては（図３の期間（ロ）：時刻ｔ２〜ｔ３）、ニードルバルブ１３がガイド部材２０を介して反噴孔側ストッパ２５に突き当たる位置（全開位置）まで反噴孔側に移動する（図４参照）。本実施の形態では、この全開位置が、弁体が噴孔から離間する第２の位置に相当する。
【００３２】
そして、ニードルバルブ１３が全開位置になると（時刻ｔ３）、その後において（図３の期間（ハ）：時刻ｔ３〜ｔ５）ニードルバルブ１３は同全開位置で保持される（図５参照）。ちなみに、このときガイド部材２０の連通路２３による絞り効果によって、噴孔側圧力Ｐ１（図３参照）が反噴孔側圧力Ｐ０よりも低くなるといったように、ガイド部材２０の噴孔側と反噴孔側との間に圧力差が生じている。この圧力差はガイド部材２０を噴孔側に移動させる方向に作用するが、この圧力差による力とコイルスプリング１４の付勢力との合力が上記電磁力より小さいために（同図（ｅ））、このときニードルバルブ１３が噴孔側に移動することはない。
【００３３】
ここで、ニードルバルブ１３の移動速度を大きくすると、図３中に一例を線Ａで示すように、ニードルバルブ１３がガイド部材２０に突き当たる際に、同ニードルバルブ１３がガイド部材２０から跳ね返る現象、いわゆるバウンス現象が発生するおそれがある。本実施の形態にかかる燃料噴射弁では、噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面が共に平面形状に形成されて、ニードルバルブ１３およびガイド部材２０の対向面の接触面積が極力大きく設定されている。そのため、ニードルバルブ１３（詳しくは、その噴孔側ストッパ２４）がガイド部材２０に突き当たる際に、いわゆるスクィーズ効果によって噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の間における燃料圧力を上昇させて、それら噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の相対速度を低下させることができる。これにより、それら噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の衝突に伴って発生する衝撃が緩和されて、バウンス現象の発生が抑えられるようになる。
【００３４】
その後、燃料噴射弁の閉弁に際して電磁コイル１７が消磁されると（時刻ｔ４）、上記電磁力が急速に減少し、ニードルバルブ１３が噴孔側に移動されて燃料噴射弁が閉弁される（時刻ｔ５以降）。
【００３５】
ここで仮に、反噴孔側ストッパ２５にガイド部材２０が接触しているときにおいてそれらの接触面が全面にわたって面接触する構成（比較例）を採用すると、燃料噴射弁の閉弁に際して反噴孔側ストッパ２５からガイド部材２０が離間するときに、スクィーズ効果と逆の効果によってそれらの対向面間における燃料圧力の急低下を招く。そして、これに起因して反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０の間に吸引力が発生し、この吸引力は燃料噴射弁の閉弁にかかる動作応答性の向上を妨げる一因となる。なお参考までに、上記比較例におけるニードルバルブの移動位置の推移の一例を図３中に線Ｂで示す。
【００３６】
本実施の形態にかかる燃料噴射弁では、反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０の対向する部分における反噴孔側ストッパ２５側の対向面に凸部２５ａが形成されている。そのため、上記比較例の構成と比べて、反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０の対向面の接触面積が小さく、それらの対向面間における燃料圧力の急低下を回避して、これに起因して発生する上記吸引力を小さくすることができる。したがって、ガイド部材２０が反噴孔側ストッパ２５から速やかに離間するようになって、燃料噴射弁の開弁にかかる動作応答性が向上される。
【００３７】
燃料噴射弁の閉弁過程においては（図３の期間（ニ）：時刻ｔ５〜ｔ６）、ニードルバルブ１３が噴孔１１を閉じる位置まで噴孔側に移動する（図６参照）。このときニードルバルブ１３は、コイルスプリング１４によって噴孔側に付勢されることに加えて、ガイド部材２０の噴孔側と反噴孔側との間に発生している圧力差によってもガイド部材２０ともども噴孔側に付勢される。これにより、ガイド部材２０が設けられない場合と比較して、ニードルバルブ１３が速やかに噴孔側に移動して、燃料噴射弁が速やかに閉弁されるようになる。なお参考までに、ガイド部材２０が設けられない場合におけるニードルバルブの移動位置の推移の一例を図３中に線Ｃで示す。
【００３８】
燃料噴射弁が閉弁したときには（図３のタイミング（ホ）：時刻ｔ６）、ガイド部材２０が噴孔側の限界位置（噴孔側ストッパ部材２４に当接した位置）に移動した状態にある（図７参照）。
【００３９】
そして、ガイド部材２０の連通路２３を通じて同ガイド部材２０の反噴孔側から噴孔側に燃料が流入して上記圧力差が小さくなり、コイルスプリング２２の付勢力が同圧力差による力より大きくなると、その後において（図３の期間（ヘ）：時刻ｔ６〜ｔ７）、ガイド部材２０が反噴孔側に移動するようになる（図８参照）。
【００４０】
そして、ガイド部材２０が反噴孔側ストッパ２５に突き当たると（時刻ｔ７）、同ガイド部材２０は同位置で保持される（図２参照）。
このように本実施の形態にかかる燃料噴射弁が閉弁されると、上記圧力差が解消されてガイド部材２０を噴孔側ストッパ２４に押し付ける力がなくなり、ガイド部材２０と噴孔側ストッパ２４との係合が解除される。そのため、その後における燃料噴射弁の開弁に際して、ガイド部材２０がニードルバルブ１３から切り離されて、ニードルバルブ１３がガイド部材２０ともども移動されることが回避される。したがって、これによる移動部分の重量軽減によってニードルバルブ１３が速やかに反噴孔側に移動されるようになり、燃料噴射弁が速やかに開弁されてその開弁にかかる動作応答性が向上されるようになる。
【００４１】
以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。
（１）燃料通路Ｆにおける噴孔側と反噴孔側とを仕切りつつ、ハウジング１０およびニードルバルブ１３に対して同ニードルバルブ１３の移動方向と同一方向に移動可能なガイド部材２０を設けた。またニードルバルブ１３が噴孔１１を開く位置に移動した際に、同ニードルバルブ１３の噴孔側および反噴孔側の間に圧力差が生じるように、それら噴孔側および反噴孔側を連通する連通路２３をガイド部材２０に形成した。さらにニードルバルブ１３に、ガイド部材２０との係合を通じて同ガイド部材２０の噴孔側への移動を規制する噴孔側ストッパ２４を形成した。そのため、ニードルバルブ１３を速やかに噴孔側に移動させて燃料噴射弁を速やかに閉弁させることができる。
【００４２】
（２）ガイド部材２０を反噴孔側に付勢するコイルスプリング２２を設けるようにした。そのため燃料噴射弁の開弁に際して、ニードルバルブ１３がガイド部材２０ともども移動されることを回避することができ、その開弁にかかる動作応答性を的確に向上させることができる。
【００４３】
（３）ガイド部材２０を筒形状に形成し、ニードルバルブ１３をガイド部材２０の貫通孔２１に挿通した状態で配設し、ニードルバルブ１３の外壁面をその全周にわたる円環環状に突出した形状に噴孔側ストッパ２４を形成し、噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面を共に平面形状に形成するようにした。そのため、燃料噴射弁の開閉に際してガイド部材２０と噴孔側ストッパ２４とが突き当たる際に、噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の間における燃料圧力を上昇させることによってそれら噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の相対速度を低下させることができ、それらの衝突に伴って発生する衝撃を好適に緩和することができる。
【００４４】
（４）ガイド部材２０の配設部分における燃料通路Ｆの通路形状を断面円形状に形成し、ガイド部材２０との係合を通じて同ガイド部材２０の反噴孔側への移動を規制する反噴孔側ストッパ２５を、燃料通路Ｆの内壁面をその全周にわたる円環形状に突出させた形状に形成した。また、反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０が対向する部分における反噴孔側ストッパ２５の対向面に、同対向面の全周にわたる円環形状に延びる凸部２５ａを形成した。そのため、ガイド部材２０を反噴孔側ストッパ２５から速やかに離間させることができ、燃料噴射弁の閉弁にかかる動作応答性を好適に向上させることができる。
【００４５】
なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・ガイド部材２０の連通路２３に代えて、ガイド部材２０の噴孔側と反噴孔側とを連通する連通路をハウジング１０に形成するようにしてもよい。またハウジング１０とガイド部材２０との間隙を連通路とすることもできる。同構成にあっては、ハウジング１０とガイド部材２０との間隙を適切な値に設定すればよい。なお同構成にあって、ハウジング１０およびガイド部材２０の対向面の一方に溝を形成するようにしてもよい。
【００４６】
・噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面を共に平面形状に形成することに限らず、それら対向面が同一の形状に形成されるのであれば、各対向面の形状は任意に変更することができる。具体的には、噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面を共に円錐状の先細り形状に形成することや、曲面によって形成される先細り形状に形成することなどが可能である。
【００４７】
・噴孔側ストッパ２４およびガイド部材２０の対向面を異なる形状に形成するようにしてもよい。この場合には、例えば緩衝材を新たに設けてガイド部材２０と噴孔側ストッパ２４との衝突に伴う衝撃を緩和するようにしたり、電磁アクチュエータ１５の駆動制御を通じて、衝突時におけるガイド部材２０および噴孔側ストッパ２４の相対速度を低下させるようにしたりすればよい。
【００４８】
・反噴孔側ストッパ２５に形成される凸部２５ａの形状は、例えば円環形状以外の形状の凸部を一つあるいは複数形成するなど、任意に変更可能である。
・反噴孔側ストッパ２５およびガイド部材２０が対向する部分における反噴孔側ストッパ２５の対向面に凸部を形成することに代えて、あるいは加えて、ガイド部材２０の対向面に凸部を形成するようにしてもよい。
【００４９】
・反噴孔側ストッパ２５の形状は、例えばハウジング１０の内壁に円環形状以外の形状の反噴孔側ストッパを一つあるいは複数突設するなど、任意に変更可能である。なお、こうした構成を採用することによって、反噴孔側ストッパとガイド部材２０との接触面の面積が十分に小さくなって反噴孔側ストッパからガイド部材２０が速やかに離間されるようになる場合には、上記凸部を省略することができる。
【００５０】
・ハウジング１０の内壁に反噴孔側ストッパを形成することに代えて、ニードルバルブ１３に反噴孔側ストッパを形成するようにしてもよい。
・ニードルバルブ１３やガイド部材２０が反噴孔側に過度に移動することが適正に回避されるのであれば、反噴孔側ストッパを省略することができる。
【００５１】
・燃料噴射弁の閉弁時において、ガイド部材２０が噴孔側ストッパから離間した位置に移動するのであれば、コイルスプリング２２を省略することができる。
・ガイド部材の形状および同ガイド部材の配設部分における燃料通路Ｆの通路形状は、燃料通路Ｆにおける噴孔側と反噴孔側とを仕切りつつハウジング１０およびニードルバルブ１３に対して移動可能にガイド部材を設けることが可能であれば、任意に変更することができる。またガイド部材の移動方向は、ニードルバルブ１３の移動方向と同一の方向に限らず、例えば同移動方向と若干異なる方向など、ニードルバルブ１３の移動方向成分を含む方向であれば、任意の方向に設定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明にかかる燃料噴射弁を具体化した一実施の形態についてその断面構造を示す断面図。
【図２】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【図３】（ａ）〜（ｅ）同燃料噴射弁各部の作動状態の推移を示すタイミングチャート。
【図４】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【図５】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【図６】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【図７】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【図８】同燃料噴射弁についてその先端側の拡大断面構造を示す断面図。
【符号の説明】
【００５３】
１０…ハウジング、１１…噴孔、１２…燃料供給口、１３…弁体としてのニードルバルブ、１４…弁体付勢手段としてのコイルスプリング、１５…電磁アクチュエータ、１６…アーマチャ、１７…電磁コイル、１８…電子制御装置、２０…可動体としてのガイド部材、２１…貫通孔、２２…可動体付勢手段としてのコイルスプリング、２３…連通路、２４…噴孔側規制部材としての噴孔側ストッパ、２５…反噴孔側規制部材としての反噴孔側ストッパ、２５ａ…凸部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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