(57)【要約】【課題】所望の機能の機能モジュールを接続することで多種多様な機能を持つシステム構築が可能で、且つ、機能モジュールの接続方向の自由度を高めた機能装置を提供する。【解決手段】機能装置は、造営面の裏側に先行配線された電力線Ｌ１および情報線Ｌ２に接続され、電力線Ｌ１から電力を得るとともに情報線Ｌ２を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュール８と、該基本機能モジュール８に接続され、基本機能モジュール８を介して少なくとも電力の供給と情報信号の伝達との何れかが行われる拡張機能モジュール９１〜９３とで構成される。各機能モジュール８，９１〜９３は、造営面への取付状態において水平方向の左右両側面に、電力供給のための給電手段と、情報信号の授受を行うための情報伝達手段とをそれぞれ設けてあり、左右方向の両側へ連結することができる。【選択図】図１
2007150619.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを水平方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする機能装置。
【請求項２】
造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする機能装置。
【請求項３】
造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを水平方向および鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする機能装置。
【請求項４】
前記電力線が前記情報線を兼用し、前記電力線を通じて電力線搬送により情報信号が伝達されることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の機能装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報と負荷の電力とを同時に送ることができる配線システムに用いる機能装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、端末器を通じて負荷の操作（監視）制御を行うシステムには、端末器へ中央監視装置から複極のベースバンド信号からなる伝送信号を時分割多重によって送り、各端末器ではこの伝送信号を利用して情報の授受を行うとともに、端末回路部の電源を得るシステムがあった（特許文献１）。
【０００３】
このようなシステムでは、埋込型の配線器具用に規格されているスイッチボックスと、これに対応する取付枠とを用いて、操作スイッチ等を設けた操作用端末器を壁面に埋め込み配設することで、従前の壁スイッチと同様な使い方が行われるようになっている。また２組の操作用端末器を取り付ける場合には、２つの取付窓を備えた２連用の取付枠を用い、取付枠の片側の一連分を一連型のスイッチボックスに取り付け、残りの片側を壁面に沿わせるように配置し、夫々の取付窓に操作用端末器を取り付けることで、２つの操作用端末器を併設する構成を採用していた。また取付窓間に設けた導電片を両側の取付窓に設けた操作用端末器のリード片を接触させることで、一方の操作用端末器（スイッチボックス側）から他方の操作用端末器へ信号線を送り配線する構成となっている。
【特許文献１】特許第３１３６００６号公報（段落番号０００４，０００５、００１５、図１、図３７）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述のシステムでは伝送信号により端末器の端末回路部に電力を供給することができるものの、例えば信号線の電流容量等の制限から制御用端末器により制御される負荷への電源供給は夫々の設置場所において商用電源から供給する構成であった。そのため、２線の信号線を各端末器間で接続するだけでよいため、信号線について省配線化を図ることできるものの、負荷に対する電源線の配線が従前のままであるため、制御用端末器の設置場所が限定されるという課題があった。
【０００５】
しかも端末器は、監視対象からのデータの取り込みか或いは制御データに基づいた負荷の制御かの機能しかなく、それ自体が独自の機能を持つものではなく、多様な機能を展開できるものではなかった。
【０００６】
さらに２組の操作用端末器を使用する場合、スイッチボックスに取着された操作用端末器の片側にしか操作用端末器を接続できないため、操作用端末器の接続方向が限定されてしまい、多様な端末器を接続して使用することができなかった。
【０００７】
本発明は、上述の点に鑑みて為されたもので、その目的とするところは、所望の機能を有する機能モジュールを接続することによって、多種多様な機能を持つシステム構築が可能で、しかも拡張機能モジュールの接続方向の自由度を高めた機能装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを水平方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする。
【０００９】
請求項２の発明は、造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする。
【００１０】
請求項３の発明は、造営面の裏側に先行配線された電力線および情報線に接続され、前記電力線から電力を得るとともに前記情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールと、所定の機能を有する少なくとも１つの拡張機能モジュールと、基本機能モジュールから拡張機能モジュールへ電力供給を行う給電手段と、基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で情報信号の授受を行う情報伝達手段と、前記各機能モジュールを水平方向および鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段とを備えて成ることを特徴とする。
【００１１】
請求項４の発明は、請求項１乃至３の何れかの発明において、電力線が情報線を兼用し、電力線を通じて電力線搬送により情報信号が伝達されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１の発明によれば、先行配線された電力線から電力を得るとともに、情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールに対して拡張機能モジュールを接続するだけで、基本機能モジュール及び拡張機能モジュールにおいて電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能で、しかも連結手段を用いて基本機能モジュールおよび拡張機能モジュールを水平方向に並べた状態で連結できるから、接続方向が１方向に限定されず、接続方向の自由度が向上するという効果がある。
【００１３】
請求項２の発明によれば、先行配線された電力線から電力を得るとともに、情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールに対して拡張機能モジュールを接続するだけで、基本機能モジュール及び拡張機能モジュールにおいて電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能で、しかも連結手段を用いて基本機能モジュールおよび拡張機能モジュールを鉛直方向に並べた状態で連結できるから、接続方向が１方向に限定されず、接続方向の自由度が向上するという効果がある。
【００１４】
請求項３の発明によれば、先行配線された電力線から電力を得るとともに、情報線を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュールに対して拡張機能モジュールを接続するだけで、基本機能モジュール及び拡張機能モジュールにおいて電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能で、しかも連結手段を用いて基本機能モジュールおよび拡張機能モジュールを水平方向および鉛直方向に並べた状態で連結できるから、接続方向が１方向に限定されず、接続方向の自由度が向上するという効果がある。
【００１５】
請求項４の発明によれば、電力線搬送により情報信号の送受信を行っているので、電力線で情報線を兼用することができ、配線の数を減らして配線施工を簡略化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１７】
（実施形態１）
本実施形態の機能装置を用いるシステムでは、図２示すように建物内の適所において埋込配設している１乃至複数のスイッチボックス２を基本ベースとして用いる。これらのスイッチボックス２間には壁面内に先行配線した電力線Ｌ１と情報線Ｌ２とを送り配線するとともに、始端のスイッチボックス２に対しては配線ボックス１内に引き込まれ主幹ブレーカＭＢおよび分岐ブレーカＢＢを介して屋内に引き込まれた電力線Ｌ１を導入し、また外部のインターネット網ＮＴにゲートウェイＧＷ（必要に応じてルータ、ハブ）を介して接続されている情報線Ｌ２を導入してある。
【００１８】
これらのスイッチボックス２は、例えばＪＩＳで規格化された大角形連用配線器具の１個モジュール寸法に形成された埋込型配線器具を３個取り付けることができる１連の取付枠４（図３参照）に対応して規格化されており、例えば図１に示すように配線ボックス１又は他のスイッチボックス２から送り配線されてくる電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を上部の電線挿通孔から導入するとともに、他のスイッチボックス２へ送り配線するための電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を下部の電線挿通孔から導出している。そして、各スイッチボックス２には取付枠４を介してゲート装置３を夫々取り付けてあり、このゲート装置に本発明の機能装置を構成する基本機能モジュール８を接続してある。
【００１９】
取付枠４は、図３に示すように器具取付用の窓孔４ａを中央に設けてあって、この窓孔４ａに取付対象の器具本体の前部を背方から嵌め、左右両側の枠片に設けた係止手段に器具本体の両側に設けた被係止部を係止させて、器具本体を固定するようになっている。そして、取付枠４の上下両側の枠片に設けた取付孔４ｂに取付ねじ（図示せず）を挿通し、この取付ねじをスイッチボックス２のねじ孔（図示せず）に締結することで、取付枠４が器具本体ごとスイッチボックス２に取り付けられる。また、スイッチボックス２を用いずに、埋込孔を開口した壁パネルに取付枠４を取り付ける場合には、所謂挟み金具で壁パネルを挟持させて取り付けたり、木ねじを用いて取り付けることもできるようになっている。
【００２０】
ゲート装置３は図１に示すようにボディ背面部に速結端子構造の接続端子部５ａ，５ｂ及び送り配線用の接続端子部５ａ’、５ｂ’を設け、夫々に対応する電力線Ｌ１および情報線Ｌ２を接続するようになっている。またボディ前面部には、またゲート装置３の前面部には、電力線Ｌ１が接続される端子部５ａ，５ａ’に電気的に接続された接触部（図示せず）を備える電力路接続口６Ａと、情報線Ｌ２が接続される端子部５ｂ，５ｂ’に電気的に接続された導電部（図示せず）を備える情報路接続口６Ｂとを有してモジュール化された接続口６が設けられている。
【００２１】
これら接続口６Ａ，６Ｂは両者間の間隔及び内部の導電部の配列、開口部の形状等がシステムとして定形化（規格化）されており、図４に示すように基本機能モジュール８の背面部に設けたコネクタ７の被接続部７Ａ、７Ｂをゲート装置３の各接続口６Ａ，６Ｂに結合することによって、ゲート装置３のボディ前面部を覆うようにしてスイッチボックス２の前面開口側に基本機能モジュール８が取着されるのである。
【００２２】
基本機能モジュール８は、後述する拡張機能モジュール９と共に機能装置を構成するもので、図４（ａ）（ｂ）および図５（ａ）に示すように合成樹脂製の扁平なモジュール本体８Ａを備え、このモジュール本体８Ａの内部に図７に示す回路を内蔵している。モジュール本体８Ａは、背面部のコネクタ７の被接続部７Ａ，７Ｂをゲート装置３の接続口６Ａ，６Ｂに結合させることで、スイッチボックス２の前面開口を覆うとともに、周部のフランジをスイッチボックス２の前面開口周辺の壁面に重ねた状態となり、その状態で上下両側部の中央に穿孔している取付孔８０に取付ねじ（図示せず）を前面側から挿通し、これら取付ねじを取付枠４の上下枠に設けたねじ孔４ｃに螺入締結することで、モジュール本体８Ａが取付枠４を介してスイッチボックス２に取り付けられるようになっている。
【００２３】
またモジュール本体８Ａの前面部には、図５（ａ）に示すように上下の取付孔８０の開口位置より上又は下側位置において、モジュール本体８Ａの幅方向に延びる幅広溝８１ａと幅狭溝８１ｂとからなる連結用溝部８１を形成してあり、幅広溝８１ａおよび幅狭溝８１ｂは中央の仕切壁８２で左右に二分されている。
【００２４】
この仕切壁８２の左側又は右側の連結用溝部８１には、図５（ｂ）に示すように合成樹脂製の連結体１０の片側半分を仕切壁８２に当たる位置まで嵌め込み、この連結体１０の残り半分を図６に示すように拡張機能モジュール９側に同様に設けてある連結用溝部８１に嵌め込むことで、基本機能モジュール８と拡張機能モジュール９とを機械的に結合できるようになっている。連結体１０は、幅広溝８１ａと幅狭溝８１ｂとを仕切る仕切壁８１ｃが嵌る溝１０ａを背面に設け、両溝８１ａ，８１ｂに跨るように挿入される。そして基本機能モジュール８では前面部側から化粧カバー８Ｂを着脱自在に被着することで、また拡張機能モジュール９では蓋部８３を閉じることで、両者の連結用溝部８１に跨るように嵌め込んである連結体１０を脱落しないように保持して、両機能モジュール８，９の連結状態を維持するようになっている。而して、連結体１０と連結用溝部８１とにより、基本機能モジュール８と拡張機能モジュール９とを水平方向に並べた状態で連結する連結手段が構成され、各機能モジュール８，９の接続方向が１方向に限定されないから、接続方向の自由度が向上するという効果がある。
【００２５】
基本機能モジュール８は、図７に示すように、被接続部７Ａを介して接続される商用電源ＡＣを所定電圧に降下させるとともに周波数を高くし、この高い周波数に変換した低圧交流電源をコア１１に巻装したコイル１２に印加するＡＣ／ＡＣコンバータ１３と、低圧交流電源を整流平滑後、安定した直流電圧からなる内部回路の動作電源＋Ｖを得る直流電源部１４と、被接続部７Ｂを介して接続される情報線Ｌ２を通じて情報信号を双方向に伝送する送受信部１５と、送受信部１５が受信した情報信号をＥ／Ｏ変換し、発光素子ＬＥＤを通じて送出するＥ／Ｏ変換部１６と、後述する拡張機能モジュール９側から送られくる光信号からなる情報信号を受光素子ＰＤで受光しＯ／Ｅ変換して送受信部１５に渡すＯ／Ｅ変換部１７と、送受信部１５で受信される情報信号からデータを取り込んで処理を行うとともに、当該基本機能モジュール８から拡張機能モジュール９宛にデータを送る場合のデータ生成処理を行う演算処理部２６と、Ｉ／Ｏインターフェース２７を介して演算処理部２６との間でデータの授受を行って動作する機能部３０とを備え、この機能部３０の構成は基本機能モジュール８に付加した機能に応じて異なっている。なお図１に示すように基本機能モジュール８が、拡張機能モジュール９への電力供給機能および情報信号の伝達機能以外の機能を持たない場合には機能部３０は不要である。また図７ではゲート装置３の両接続口６Ａ，６Ｂ及び基本機能モジュール８のコネクタ７の被接続部７Ａ，７Ｂを縦方向で示しているが、実際は横方向になっている。
【００２６】
ところで、ゲート装置３に接続される情報線Ｌ２は複数種の機器に用いられる情報信号の信号伝送を行うものであり、例えば電話、ＬＡＮなどのネットワーク機器、ＴＶ、インターホン、各種センサなどに用いられる情報信号や、照明器具などの機器を制御するための制御信号の信号伝送に用いられる。したがって、ゲート装置３を介して基本機能モジュール８や後述の拡張機能モジュール９に複数種類の情報信号を伝達することができるから、機能モジュール８，９に多種多様な機能を持つ機能モジュールを使用でき、多種多様な機能をもつシステムを実現することができる。
【００２７】
コイル１２及びコア１１は基本機能モジュール８と連結する拡張機能モジュール９に電力を非接触で供給するための給電手段を構成するトランスの一次側となる電磁結合部を構成するもので、連結する拡張機能モジュール９（図８参照）側に設けたコイル１８を巻回したコア１９にコア１１が磁気結合してトランス作用によりコイル１８側に低圧交流電源電圧を誘起させて電源供給を行うようになっている。ここでＡＣ／ＡＣコンバータ１３により商用周波数よりも周波数が高い交流電源に変換することで、電磁結合部によるトランス構成の小型化を図っている。
【００２８】
一方Ｅ／Ｏ変換部１６の発光素子ＬＥＤは隣接する拡張機能モジュール９に情報信号を光信号により非接触で伝達するためのもので、連結された拡張機能モジュール９側のＯ／Ｅ変換部２０に設けた受光素子ＰＤに対置される。またＯ／Ｅ変換部１７の受光素子ＰＤは隣接する拡張機能モジュール９から光信号により伝達されてくる情報信号を受け取るためのもので、連接する拡張機能モジュール９側のＥ／Ｏ変換部２１の発光素子ＬＥＤに対置される。
【００２９】
ここにコア１１とコイル１２とからなる電磁結合部は図７では１組しか示していないが実際には電気的に並列な２組備え、またＥ／Ｏ変換部１６の発光素子ＬＥＤ，Ｏ／Ｅ変換部１７の受光素子ＰＤも夫々に別の発光素子ＬＥＤ、受光素子ＰＤを接続しており、モジュール本体８Ａの両側において側壁に近接する内部位置に夫々１組ずつ夫々配置してあるので、基本機能モジュール８に対して水平方向の左右両側に拡張機能モジュール９を連設できるようになっている。
【００３０】
ここで発光素子ＬＥＤの発光部及び受光素子ＰＤの受光部が対向するモジュール本体８Ａの側壁部位は光信号が透過可能なように透明部Ｙとしてある。尚、モジュール本体８Ａの両側では、受光素子ＰＤと発光素子ＬＥＤの位置が上、下で逆になるように配置され、例えば右側では受光素子ＰＤを上、発光素子ＬＥＤを下とし、左側では受光素子ＰＤを下、発光素子ＬＥＤを上としてある。そして電磁結合部を構成するコア１１の先端部の配置位置と、受光素子ＰＤ及び発光素子ＬＥＤの配置位置の上下間隔はシステムとして規格化してある。
【００３１】
本実施形態の機能装置を用いる配線システムでは、機能の違いによって複数種類の拡張機能モジュール９が準備されているが、基本的には図９（ａ）に示すようにモジュール本体９Ａの高さ寸法を基本機能モジュール８と同じ高さ寸法に規格化すると共に、横幅寸法を規格化された単位モジュール寸法の整数倍に規格化してある。またモジュール本体９Ａの左右両側面の形状は基本機能モジュール８の側面と同形状とし、また背面を図９（ｂ），（ｃ）に示すように平坦面に形成して壁面に沿わせることができるようにしている。そして、モジュール本体９Ａの上下位置には上述の連結体１０を基本機能モジュール８と同様に挿入するための連結用溝部８１（幅広溝８１ａおよび幅狭溝８１ｂからなる）を設けるとともに、この連結用溝部８１を開閉する蓋部８３を設けてあり、連結体１０を装着する際や外す場合にはこの蓋部８３を開き、連結体１０の装着状態を保持する際には蓋部８３を閉じるようになっている（図９（ｃ）参照）。
【００３２】
モジュール本体９Ａ内には図８に示すように上述のコイル１８、コア１９からなる電磁結合部を２組備えて、モジュール本体９Ａの両側壁に近接する内部に配置するとともに、夫々のコイル１８同士を電気的に接続し、片側の電磁結合部が隣接する基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９の電磁結合部と電磁結合して電力を受け取る側（二次側）となると、他方の電磁結合部が電力供給側（一次側）となるようになっている。これらの電磁結合部を構成するコア１９の先端が近接配置されるモジュール本体９Ａの側面位置が磁気結合部Ｘとなる。また両電磁結合部のコイル１８，１８間を接続する線路には直流電源部２２を接続し、内部回路の動作電源＋Ｖを得るようになっている。
【００３３】
更に情報信号を授受するために、モジュール本体９Ａ内には連結する基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９から送られてくる光信号からなる情報信号を受光素子ＰＤで受光して電気的な信号に変換するＯ／Ｅ変換部２０と、電気信号からなる情報信号を隣接する基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９へ光信号からなる情報信号として発光素子ＬＥＤで送り出すためのＥ／Ｏ変換部２１と、Ｏ／Ｅ変換部２０からの電気信号からなる情報信号を受け取るとともに、電気信号からなる情報信号をＥ／Ｏ変換部２１へ送り出す情報信号送受信部２３とからなる情報信号送受信手段を二組設け、一方の組の発光素子ＬＥＤおよび受光素子ＰＤをモジュール本体９Ａの左側側壁近傍の内部に、また他方の組の発光素子ＬＥＤおよび受光素子ＰＤをモジュール本体９Ａの右側側壁近傍の内部に配置してある。ここで左側に配置される発光素子ＬＥＤの位置は受光素子ＰＤの下側に、また右側に配置される発光素子ＬＥＤの位置は受光素子ＰＤの上側に夫々を配置し、左側に連結される基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９の右側に配置されている発光素子ＬＥＤ、受光素子ＰＤに、左側配置した受光素子ＰＤ、発光素子ＬＥＤが夫々対向し、また右側に連結される基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９の左側に配置されている発光素子ＬＥＤ、受光素子ＰＤに右側配置した受光素子ＰＤ、発光素子ＬＥＤが夫々対向するようになっている。そして発光素子ＬＥＤ、受光素子ＰＤが対向しているモジュール本体９Ａの側壁は光信号が透過できるように基本機能モジュール８と同様に透明部Ｙとなっている。そして両側の情報信号送受信部２３，２３間をモジュール本体９Ａ内において、双方向の信号ライン２４で接続して、両側に隣接する基本機能モジュール８又は拡張機能モジュール９に対して情報信号を中継できるようになっている。
【００３４】
またモジュール本体９Ａ内には、信号ライン２４上の情報信号を受信するとともに、信号ライン２４上に情報信号を送出する送受信部２５と、この送受信部２５で受信される情報信号からデータを取り込んで処理を行うとともに、当該拡張機能モジュール９から他の拡張機能モジュール９宛にデータを送る場合のデータ生成処理を行う演算処理部２６と、Ｉ／Ｏインターフェース２７を介して演算処理部２６との間でデータの授受を行って動作する機能部３０とから構成され、この機能部３０の構成が拡張機能モジュール９の種類によって異なるのである。
【００３５】
ここで拡張機能モジュール９のモジュール本体９Ａの側面に磁気結合部Ｘ及び透明部Ｙが形成される位置は、図４（ａ）（ｂ）で示す基本機能モジュール８の側面の磁気結合部Ｘ及び透明部Ｙの位置と合うように規格化され、拡張機能モジュール９、９同士を連結させたとき或いは基本機能モジュール８と拡張機能モジュール９とを連結させたときに、面接する側面に設けた磁気結合部Ｘ、Ｘ同士および透明部Ｙ，Ｙ同士が夫々対向するようになっている。つまり夫々の給電手段の接続口同士、情報信号の伝達手段の接続口同士が接続された状態となる。
【００３６】
次に図１に示す設置例に基づいて拡張機能モジュール９の種類別の構成を説明する。この図１の場合、空調機器の運転操作器を構成する拡張機能モジュール９１と、空調機器の温度設定器を構成する拡張機能モジュール９２と、インターホンの親機を構成する拡張機能モジュール９３とが設置されている。
【００３７】
まず空調機器の運転操作器を構成する拡張機能モジュール９１の機能部３０は、図１０に示すように押釦スイッチからなる運転操作スイッチＳＷａ及び停止操作スイッチＳＷｂと、これら操作スイッチＳＷａ，ＳＷｂの操作データを生成して演算処理部２６にＩ／Ｏインターフェース２７を介して送るデータ生成機能を有するＣＰＵ部３３とで構成され、モジュール本体９Ａの前面部には図１に示すように各操作スイッチＳＷａ，ＳＷｂの操作釦を露出させている。なお照明器具をオン／オフするための壁スイッチを構成する機能モジュール（図示せず）も、空調機器の運転操作器である拡張機能モジュール９１と同様の構成になる。
【００３８】
一方、この拡張機能モジュール９１に併設された空調機器の温度設定器を構成する拡張機能モジュール９２は、図１１に示すように温度設定用の電子ボリュームからなる温度設定部ＶＲ１と、空調機器を一定時間動作させるタイマ動作の指示と解除を行うための押釦型の操作スイッチＳＷ１と、温度設定部ＶＲ１の回転操作ダイヤル３１に組み込まれて、表示面を回転操作ダイヤル３１の表面に露出させた設定温度表示用の液晶表示器３２と、温度設定部ＶＲ１の抵抗値で決まる設定温度の設定データや押釦スイッチＳＷ１の押操作に応じた操作データを生成して演算処理部２６へＩ／Ｏインターフェース２７を介して送るデータ生成機能、及び、設定された温度値を液晶表示器３２で表示させるための表示制御機能を備えたＣＰＵ部３３とで機能部３０を構成し、モジュール本体９Ａの前面部には図１に示すように回転操作ダイヤル３１、押釦スイッチＳＷ１の操作釦を露出させている。
【００３９】
また、インターホンの親機を構成する拡張機能モジュール９３は、図１２に示すように音量調整用電子ボリュームＶＲ２と、受話／送話兼用のスピーカＳＰと、スピーカＳＰの機能を受話用スピーカ又は送話用マイクの何れかに切り替える切替回路３５と、切替回路３５に切替えを指示する押釦スイッチからなる通話スイッチＳＷ２と、押釦スイッチからなる電気錠の解錠操作用スイッチＳＷ３と、デジタル映像信号から映像を再生表示する液晶表示器３４と、演算処理部２６からＩ／Ｏインターフェース２７を介して取り込んだ情報信号から伸張復号して得た受話音声データをＤ／Ａ変換し、アンプＡＰ１と切替回路３５を通じてスピーカＳＰ側へ送出するとともに、スピーカＳＰから切替回路３５とアンプＡＰ２を通じて取り込んだ送話音声信号をＡ／Ｄ変換し、圧縮符号化した後Ｉ／Ｏインターフェース２７を介して演算処理部２６へ送出する音声処理機能、演算処理部２６からＩ／Ｏインターフェース２７を介して取り込んだ情報信号から伸張復号して得た画像データをデジタル映像信号として液晶表示器３４に送出する映像信号処理機能、及びスイッチＳＷ３の操作信号に基づいて電気錠解錠のデータを生成しＩ／Ｏインターフェース２７を介して演算処理部２６へ送出したり、通話スイッチＳＷ２の操作により切替回路３５の切替制御を行う信号を生成する機能を有するＣＰＵ部３３とで機能部３０を構成し、モジュール本体９Ａの前面部には図１に示すように液晶表示器３４の表示面を露出するとともに、音量調整用電子ボリュームＶＲ２の操作部、通話スイッチＳＷ２の操作釦、解錠操作用スイッチＳＷ３の操作釦を夫々露出するとともに、スピーカＳＰに対応する音声入出力用孔３６を開口している。
【００４０】
なお拡張機能モジュール９としては以上の他に照明器具のオン／オフ操作用の壁スイッチや、電力供給を利用した電気カミソリ、電動歯ブラシ、携帯オーディオプレーヤ等の充電器等がある。また前記のインターホンの親機に対応する子機は、玄関に埋設されたスイッチボックス２に取り付けられたゲート装置３に連結される拡張機能モジュール９として構成され、インターホンの通話機能と、訪問者撮影のＴＶカメラと、このＴＶカメラで撮影される画像を、情報信号として伝送するためのデータ処理を行うＣＰＵ部などからなる機能部３０を備えている。また解錠操作用スイッチＳＷ３に対応した電気錠の施／解錠の制御信号を生成して電気錠へ出力する機能を備えた拡張機能モジュール９を玄関内の壁面に埋設したスイッチボックス２に取り付けたゲート装置３に連結する形で設置する。
【００４１】
また例えば図１３に示すように建物内の適所において埋込配設された複数のスイッチボックス２の内、室内の天井面のようなハイポジションＨＰに設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には引掛栓刃接続部３８を備えた基本機能モジュール８が接続され、この基本機能モジュール８には人感センサ等のセンサ３９が設けられた拡張機能モジュール９などが連結される。壁スイッチ等で推奨される高さ位置（ミドルポジションＭＰ）に設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には、スイッチ手段Ｓが備わった基本機能モジュール８に、インターホン機能部Ｈを持つ拡張機能モジュール９や、空調用コントローラＣＲが備わった拡張機能モジュール９が連結される。更に足元付近（ローポジションＬＰ）に設けられたスイッチボックス２のゲート装置３には、電源コンセント部３７を備えた基本機能モジュール８が接続され、更に足下灯ＬＬを構成する機能モジュール９が連結されている。またハイポジションＨＰやローポジションＬＰのスイッチボックス２のゲート装置３には、スピーカＳＰなどを備えたＢＧＭ用の機能等を併せ持つ基本機能モジュール８を接続したり、ミドルポジションＭＰのスイッチボックス２のゲート装置３には、モニタ装置Ｍを備えた基本機能モジュール８を接続している。またミドルポジションＭＰやハイポジションＨＰのスイッチボックス２に配設されるゲート装置３に接続された基本機能モジュール８には、照明器具や空調機器等を遠隔操作するために赤外線信号よりなるリモコン信号を送信するリモコン機能を有する拡張機能モジュール９を接続して良く、室内の壁面に配設した操作器側の拡張機能モジュール９からリモコン機能を有する拡張機能モジュール９宛に操作や設定のデータからなる情報信号を送信することで、リモコン機能を有する拡張機能モジュール９から受信したデータに対応する赤外線リモコン信号を、手持ち操作のリモコン発信器と同様に発信させ、リモコン信号の受光部を備えた照明器具や空調機器を制御することが可能になる。
【００４２】
尚、本発明の機能装置を用いた配線システムの情報信号の伝送方式としては、ベースバンド伝送又はブロードバンド伝送の何れを採用しても良く、またプロトコルも何れでも良いが、音声、映像などを用いるインターホンの親機、子機との間にはＪＴ−Ｈ２３２パケットを基づいて音声・映像を相互に送るようし、また制御系にあったは操作側からの操作データにより１乃至複数のを操作できるような１対１又は１対Ｎの対応が可能なユニキャスト、ブロードキャストに対応する経路制御プロトコルを採用すれば良く、特に限定されるものではないので、説明は省略する。またゲート装置３間の使用プロトコルと、ゲート装置３に連なる機能モジュール８，９での使用プロトコルを異ならせ、例えばゲート装置３にプロトコル変換を行うようにしても良い。
【００４３】
而して機能装置を構成する基本機能モジュール８を使用するに当たっては、まず建物の適所の壁面に予め埋設してあるスイッチボックス２内に電力線Ｌ１および情報線Ｌ２を導入し、これら電力線Ｌ１および情報線Ｌ２をゲート装置３に取り付けた後、このゲート装置３を取付枠４を介してスイッチボックス２に取り付ける。その後、ゲート装置３の前面部に設けられた各接続口６Ａ，６Ｂに対して基本機能モジュール８のコネクタ７の対応する被接続部７Ａ，７Ｂを接続するとともに、基本機能モジュール８をゲート装置３の前面部を覆うように取付枠４に取り付ける。基本機能モジュール８はこの取付状態において壁面よりも前面部が突出し、両側面が室内側に露出することになる。基本機能モジュール８と共に機能装置を構成する拡張機能モジュール９は、基本機能モジュール８の露出した両側側面の一方に片側の側面を面接させ、この状態で連結体１０を用いて拡張機能モジュール９と基本機能モジュール８とを機械的に連結する。このとき拡張機能モジュール９の背面はスイッチボックス２の側方の壁面に沿うことになり、例えば壁面にクロス貼り等が施されている場合、拡張機能モジュール９の背面の位置が多少ずれていてもそれを吸収して背面を壁部に密接させた状態に配設することができ、拡張機能モジュール９の前面部から操作力等が加わっても連結部位に加わる荷重を軽減することができる。
【００４４】
更に先に連結した拡張機能モジュール９に別の拡張機能モジュール９を連結する場合には、対向側面を面接させた状態で連結体１０により互いに機械的に連結する。このようにして図１に示すように順次拡張機能モジュール９（９１〜９３）を側方に連結することができる。上述のように機能装置を構成する基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９は、造営面への取付状態において水平方向の左右両画面に給電手段と情報伝達手段を備えており、各機能モジュール８，９に対して水平方向の左右両側に他の機能モジュール８，９を連結することができるので、基本機能モジュール８の両側方向に１乃至複数台の拡張機能モジュール９を連結しても良く、両機能モジュール８，９の接続方向が１方向に限定されないから、接続方向の自由度が向上するという利点がある。また先行配線された電力線Ｌ１から電力を得るとともに、情報線Ｌ２を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を接続するだけで、基本機能モジュール８及び拡張機能モジュール９において電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能であり、しかも各機能モジュール８，９の追加や変更に特別な施工が不要であるから、一般ユーザーの好みに合わせて機能モジュール８，９を連結して使用することで、システムの拡張性が確保される。
【００４５】
そして、基本機能モジュール８に１乃至複数台の拡張機能モジュール９を連結した後、両端に位置する拡張機能モジュール９又は基本機能モジュール８の反連結部位の側部に着脱自在にエンドカバー２８を被着することで、拡張機能モジュール９の連結施工が完了することになる。なお基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を連結しない場合にはエンドカバー２８を基本機能モジュール８の両側部に被着すれば良い。なお基本機能モジュール８に連結できる拡張機能モジュール９の台数は連結部位に加わる荷重の大きさによって制限があり、また基本機能モジュール８のＡＣ／ＡＣコンバータ１３の電力供給能力によっても制限される。
【００４６】
上述のように拡張機能モジュール９を連結した基本機能モジュール８では、ＡＣ／ＡＣコンバータ１３によって商用電源ＡＣを所定電圧に降圧し且つ周波数を高い周波数に変換した低圧交流電源を生成し、この低圧交流電源を隣接する拡張機能モジュール９に非接触で給電している。また基本機能モジュール８から電力供給を受けた拡張機能モジュール９では、更に別の拡張機能モジュール９が連結されている場合、内部回路を経て磁気結合による非接触給電で電力を更に供給するのである。このようにして基本機能モジュール８側から最外端に存在する拡張機能モジュール９まで低圧交流電源を非接触で供給する電力路が構築されることになる。
【００４７】
また基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９において、情報信号をＥ／Ｏ変換を経て送り出すとともに、情報信号をＯ／Ｅ変換を経て取り込むことにより、連結した基本機能モジュール８と拡張機能モジュール９との間、或いは、拡張機能モジュール９，９の間で、光信号からなる情報信号を発光素子ＬＥＤ、受光素子ＰＤを用いて非接触で双方向に伝送することができる情報路が構築されることになる。
【００４８】
以上のようにして配設施工が終了し、システムが完成した後は、対応する機能モジュール８，９間で情報信号の授受を行い、拡張機能モジュール９が図１でインターホンの親機を構成する拡張機能モジュール９３であれば子機の拡張機能モジュール９との間でインターホンシステムを構成し、両者間での通話を可能とするとともに、子機側で撮像する来訪者を親機側の拡張機能モジュール９３でモニタすることができる。また玄関の電気錠の解錠操作も遠隔により行えることになる。また拡張機能モジュール９が図１で示すように空調機器の運転操作器を構成する拡張機能モジュール９１や温度設定器を構成する拡張機能モジュール９２の場合には、上述したリモコン機能を有する拡張機能モジュール９を通じて空調機器の遠隔制御システムを構成し、拡張機能モジュール９１の操作スイッチＳＷａ，ＳＷｂにより空調機器の運転／停止の遠隔制御が行え、また拡張機能モジュール９２の温度設定部ＶＲ１による温度設定や、押釦スイッチＳＷ１の操作によるタイマ運転等も同様に遠隔で行えることになる。
【００４９】
なお本実施形態では電力線Ｌ１および情報線Ｌ２が接続されるゲート装置３に対して基本機能モジュール８を接続しており、基本機能モジュール８はゲート装置３を介して電力線Ｌ１および情報線Ｌ２に接続されているが、ゲート装置３のボディと基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａとを一体化し、このモジュール本体８Ａを取付枠４を介してスイッチボックス２内に埋込配設するとともに、モジュール本体８Ａに設けた速結端子構造の端子部５ａ，５ａ’，５ｂ，５ｂ’に電力線Ｌ１および情報線Ｌ２を直接接続するようにして、ゲート装置３を無くしても良い。また本実施形態に用いるゲート装置３は取付枠４を介してスイッチボックス２に取り付けているが、スイッチボックス２の奥壁にゲート装置３を直接取り付け、基本機能モジュール８をスイッチボックス２に取り付ける構成としても勿論良い。
【００５０】
（実施形態２）
上述の実施形態１では各機能モジュール８，９が、造営面への取付状態において水平方向の左右両画面に、電力供給のための給電手段と、情報信号の授受を行うための情報伝達手段とを設けてあり、各機能モジュール８，９を水平方向に連結して機能装置を構成しているのであるが、本実施形態では図１４（ａ）（ｂ）に示すように各機能モジュール８，９に対して、造営面への取付状態において鉛直方向の上下両画面に、電力供給のための給電手段と、情報信号の授受を行うための情報伝達手段とを設け、各機能モジュール８，９を鉛直方向に連結して機能装置を構成している。なお機能モジュール８，９の連結方向以外は上述した実施形態１と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００５１】
すなわち基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａには、図１４（ａ）に示すように上側面の左側に上側へ突出する嵌合凸部６１ａを形成して、この嵌合凸部６１ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、上側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体８Ａの下側面の左側には、上側に凹んだ嵌合凹部６１ｂを形成して、この嵌合凹部６１ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、下側面の右側に透明部Ｙを設けてある。ここで嵌合凸部６１ａおよび嵌合凹部６１ｂの配置および形状と透明部Ｙの位置とはシステムとして規格化してある。
【００５２】
一方、拡張機能モジュール９のモジュール本体９Ａには、上側面の左側に基本機能モジュール８の嵌合凹部６１ｂに対応して嵌合凸部６２ａを形成し、この嵌合凸部６２ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、上側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体９Ａの下側面左側には、基本機能モジュール８の嵌合凸部６１ａに対応して嵌合凹部６２ｂを形成し、この嵌合凹部６２ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、下側面の右側に透明部Ｙを設けてある。ここで嵌合凸部６２ａおよび嵌合凹部６２ｂの配置および形状と透明部Ｙの位置とはシステムとして規格化してある。
【００５３】
而して機能モジュール８，９を施工するに当たっては、先ず基本機能モジュール８を実施形態１と同様の方法でゲート装置３に接続した後、図１４（ｂ）に示すように基本機能モジュール８の上側面に設けた嵌合凸部６１ａと、拡張機能モジュール９の下側面に設けた嵌合凹部６２ｂとをそれぞれ凹凸結合させることで、基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａが拡張機能モジュール９のモジュール本体９Ａに対して結合されることになり、この結合状態において両機能モジュール８，９の磁気結合部Ｘ，Ｘ同士、透明部Ｙ，Ｙ同士が互いに面接されるから、両機能モジュール８，９間で電力の供給と情報信号の授受とが行えるようになっている。なお本実施形態では基本機能モジュール８に対して１乃至複数台の拡張機能モジュール９を上側方向に連結しているが、基本機能モジュール８の下側面に設けた嵌合凹部６１ｂを、拡張機能モジュール９の上側面に設けた嵌合凸部６２ａと嵌合させることによって、基本機能モジュール８に対して１乃至複数台の拡張機能モジュール９を下側方向にも連結することが可能になる。
【００５４】
そして、基本機能モジュール８に１乃至複数台の拡張機能モジュール９を連結した後、上下方向の両端に位置する拡張機能モジュール９又は基本機能モジュール８の反連結部位の上側部又は下側部に着脱自在にエンドカバー２８ａを被着するとともに、モジュール本体８Ａ，９Ａの左右両側部に面接してサイドカバー２８ｂ，２８ｂを取り付け、両端位置にあるモジュール本体８Ａ，９Ａの左右両側に設けた係止孔６３にサイドカバー２８ｂに設けた係止爪（図示せず）を係止させることで、拡張機能モジュール９の連結施工が完了することになる。なお基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を連結しない場合にはエンドカバー２８ａを基本機能モジュール８の上下両側部に被着するとともに、サイドカバー２８ｂを基本機能モジュール８の左右両側部に被着すれば良い。ここに、嵌合凸部６１ａ，６２ｂおよび嵌合凹部６１ｂ，６２ａとサイドカバー２８ｂとから、基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９を鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段が構成される。なお基本機能モジュール８に連結できる拡張機能モジュール９の台数は連結部位に加わる荷重の大きさによって制限があり、また基本機能モジュール８のＡＣ／ＡＣコンバータ１３の電力供給能力によっても制限される。
【００５５】
上述のように本実施形態では基本機能モジュール８に対して、鉛直方向の上下両側に拡張機能モジュール９を連結することができるから、機能モジュール８，９の接続方向が１方向に限定されることがなく、接続方向の自由度が向上するという利点がある。また先行配線された電力線Ｌ１から電力を得るとともに、情報線Ｌ２を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を接続するだけで、基本機能モジュール８及び拡張機能モジュール９において電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能であり、しかも各機能モジュール８，９の追加や変更に特別な施工が不要であるから、一般ユーザーの好みに合わせて機能モジュール８，９を連結して使用することで、システムの拡張性が確保される。
【００５６】
（実施形態３）
上述の実施形態１では各機能モジュール８，９を水平方向に連結して機能装置を構成し、実施形態２では各機能モジュール８，９を鉛直方向に連結して機能装置を構成しているのに対して、本実施形態では図１５および図１６に示すように各機能モジュール８，９に対して、造営面への取付状態において鉛直方向の上下両画面に、電力供給のための給電手段と、情報信号の授受を行うための情報伝達手段とを設け、各機能モジュール８，９を鉛直方向に連結して機能装置を構成している。なお機能モジュール８，９の連結方向以外は上述した実施形態１と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００５７】
すなわち基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａには、図１５に示すように上側面の左側に上側へ突出する嵌合凸部６１ａを形成して、この嵌合凸部６１ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、上側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体８Ａの下側面の左側には、上側に凹んだ嵌合凹部６１ｂを形成して、この嵌合凹部６１ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、下側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体８Ａの右側面の上側には右側へ突出する嵌合凸部６１ａを形成して、この嵌合凸部６１ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、右側面の下側に透明部Ｙを設けてある。さらにモジュール本体８Ａの左側面の上側には、内側に凹んだ嵌合凹部６１ｂを形成して、この嵌合凹部６１ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、左側面の下側に透明部Ｙを設けてある。ここで嵌合凸部６１ａおよび嵌合凹部６１ｂの配置および形状と透明部Ｙの位置とはシステムとして規格化してある。
【００５８】
一方、拡張機能モジュール９のモジュール本体９Ａには、上側面の左側に基本機能モジュール８の嵌合凹部６１ｂに対応して嵌合凸部６２ａを形成し、この嵌合凸部６２ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、上側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体９Ａの下側面左側には、基本機能モジュール８の嵌合凸部６１ａに対応して嵌合凹部６２ｂを形成し、この嵌合凹部６２ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、下側面の右側に透明部Ｙを設けてある。またモジュール本体９Ａの右側面の上側には、基本機能モジュール８の左側面に設けた嵌合凹部６１ｂに対応して嵌合凸部６２ａを形成し、この嵌合凸部６２ａ内に磁気結合部Ｘを配置するとともに、右側面の下側に透明部Ｙを設けてある。さらにモジュール本体９Ａの左側面の上側には、基本機能モジュール８の右側面に設けた嵌合凸部６１ａに対応して嵌合凹部６２ｂを形成し、この嵌合凹部６２ｂの底部に磁気結合部Ｘを配置するとともに、左側面の下側に透明部Ｙを設けてある。ここで嵌合凸部６２ａおよび嵌合凹部６２ｂの配置および形状と透明部Ｙの位置とはシステムとして規格化してある。
【００５９】
而して機能モジュール８，９を施工するに当たっては、先ず基本機能モジュール８を実施形態１と同様の方法でゲート装置３に接続した後、図１６に示すように基本機能モジュール８の右側面に設けた嵌合凸部６１ａと、拡張機能モジュール９１の左側面に設けた嵌合凹部６２ｂとをそれぞれ凹凸結合させることで、基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａの右側に拡張機能モジュール９１のモジュール本体９Ａを連結する。次に拡張機能モジュール９２の右側面に設けた嵌合凸部６２ａと、拡張機能モジュール９３の左側面に設けた嵌合凹部６２ｂとをそれぞれ凹凸結合させることで、拡張機能モジュール９２のモジュール本体９Ａの右側に拡張機能モジュール９３のモジュール本体９Ａを連結する。そして、横方向に連結された拡張機能モジュール９２，９３の下側面に設けた嵌合凹部６２ｂ，６２ｂを、同じく横方向に連結された基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９１の上側面に設けた嵌合凸部６１ａ，６２ａと凹凸嵌合させることによって、基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９１の上側に拡張機能モジュール９２，９３を連結することができうる。この結合状態において各機能モジュール８，９１〜９３の磁気結合部Ｘ，Ｘ同士、透明部Ｙ，Ｙ同士が互いに面接されるから、各機能モジュール８，９１〜９３の間で電力の供給と情報信号の授受とが行えるのである。
【００６０】
そして、基本機能モジュール８に１乃至複数台の拡張機能モジュール９を連結した後、上下方向の両端に位置する拡張機能モジュール９又は基本機能モジュール８の反連結部位の上側部及び下側部にそれぞれ着脱自在にエンドカバー２８ａを被着して、各モジュール本体８Ａ，９Ａの上下面に設けた係止孔６４とエンドカバー２８ａに設けた係止爪（図示せず）を係止させるとともに、左右方向の両端に位置する拡張機能モジュール９又は基本機能モジュール８の反連結部位の右側部および下側部にそれぞれ着脱自在にサイドカバー２８ｂ，２８ｂを被着して、各モジュール本体８Ａ，９Ａの左右両側に設けた係止孔６３にサイドカバー２８ｂに設けた係止爪（図示せず）を係止させることで、拡張機能モジュール９の連結施工が完了することになる。なお基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を連結しない場合にはエンドカバー２８ａを基本機能モジュール８の上下両側部に被着するとともに、サイドカバー２８ｂを基本機能モジュール８の左右両側部に被着すれば良い。ここに、嵌合凸部６１ａ，６２ｂおよび嵌合凹部６１ｂ，６２ａと、エンドカバー２８ａおよびサイドカバー２８ｂとから、基本機能モジュール８および拡張機能モジュール９を水平方向および鉛直方向に並べた状態で連結する連結手段が構成される。なお、基本機能モジュール８に連結できる拡張機能モジュール９の台数は連結部位に加わる荷重の大きさによって制限があり、また基本機能モジュール８のＡＣ／ＡＣコンバータ１３の電力供給能力によっても制限される。
【００６１】
なお図１６の使用例では基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９１，９２を右側方向および上側方向に連結しているが、本実施形態では機能モジュール８，９にはそれぞれ上下左右の全ての面に、電力供給を行う給電手段と、情報信号の授受を行うための情報伝達手段を設けているので、機能モジュール８，９に対して上下左右の何れの方向にも拡張機能モジュール９を接続して使用することができ、接続方向の自由度が向上するという利点がある。また先行配線された電力線Ｌ１から電力を得るとともに、情報線Ｌ２を介して情報信号の授受を行う基本機能モジュール８に対して拡張機能モジュール９を接続するだけで、基本機能モジュール８及び拡張機能モジュール９において電力路と情報路とを両方共に確保することができるから、多種多様な機能を持つシステム構築が可能であり、しかも各機能モジュール８，９の追加や変更に特別な施工が不要であるから、一般ユーザーの好みに合わせて機能モジュール８，９を連結して使用することで、システムの拡張性が確保される。
【００６２】
（実施形態４）
上述の実施形態１〜３では基本機能モジュール８が商用電源ＡＣを低圧交流電源に変換した後、連結している機能モジュール９側へ磁気結合により非接触で電力を供給しているが、本実施形態では、図１７に示すように基本機能モジュール８に、商用電源ＡＣを所定電圧の直流に変換するＡＣ／ＤＣ変換部４０を設け、このＡＣ／ＤＣ変換部４０で変換して得られた直流電源を、例えば規格化されたコネクタなどにより、連結する機能モジュール９へ供給するようにしたものである。この場合基本機能モジュール８内の動作電源がＡＣ／ＤＣ変換部４０からの直流電源をそのまま使用することで、実施形態１において必要であった直流電源部１４が不要となる。
【００６３】
そして基本機能モジュール８のモジュール本体８Ａの両側側面の一方側は雄型コネクタ４１ａを、他方側には雌型コネクタ４１ｂを設けて、これらコネクタ４１ａ，４１ｂの接触片にＡＣ／ＤＣ変換部４０からの直流変換出力を接続することで、左右何れの方向に機能モジュール９が連結されても直流電源を供給することができるようにする。
【００６４】
他方機能モジュール９は、図１８に示すようにモジュール本体９Ａの両側側面の一方側に雄型コネクタ４２ａを、他方側に雌型コネクタ４２ｂを設け、これらコネクタ４２ａ、４２ｂ間を内部で電気的に接続することで、何れか一方から入力された直流電源を他方へ送ることができ、基本機能モジュール８の左側方向、右側方向の何れに連結しても直流電源の供給を受けるとともに、連結する他の拡張機能モジュール９へ直流電源を送ることができるようになっている。なお拡張機能モジュール９内の動作電源を、コネクタ間を結ぶ電源ラインから直接取り出すことで、実施形態１で必要としていた直流電源部２２が不要となる。
【００６５】
なお基本機能モジュール８から連結された拡張機能モジュール９へ、或いは、拡張機能モジュール９から連結された他の拡張機能モジュール９へ直流電源を供給するようにした点以外は実施形態１と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。また本実施形態での情報信号の授受は実施形態１と同様に光信号によって非接触で行っている。
【００６６】
（実施形態５）
上述の実施形態１〜３は共に電力（電源）の送りと、情報信号の受け渡しは別系統で行っているが、本実施形態では、システム全体の情報信号の伝送方式を電力線搬送で行うことにより、電力路と情報路との共通化を図ったものである。
【００６７】
つまり各スイッチボックス２での先行配線は電力線Ｌ１のみとし、これに対応してゲート装置３の接続口は図３に示す接続口の電力路接続口６Ａのみとなり、これに対応する基本機能モジュール８のコネクタ７も電力路接続口６Ａに対応する被接続部７Ａのみとなり、また機能モジュール９への電源供給のための電力路が情報信号受け渡しの情報路を構成し、基本機能モジュール８から拡張機能モジュール９への電源送りは直流電源の供給の場合と同様にコネクタ接続により行う。
【００６８】
そして基本機能モジュール８は、実施形態２と同様にモジュール本体８Ａの両側側面の一方側に雄型コネク５０ａを、他方側に雌型コネクタ５０ｂを設け、これらコネクタ５０ａ，５０ｂ間を内部の電力線路により互いに接続するとともに、コネクタ７の被接続部７Ａに接続してあり、このようにすることで、左右何れの方向に拡張機能モジュール９を連結しても、拡張機能モジュール９に対して商用電源ＡＣを供給でき且つ情報信号の双方向の伝送が行えるようになっている。
【００６９】
そして、モジュール本体８Ａ内では、図１９に示すように両コネクタ５０ａ，５０ｂ間の電源ラインから動作電源を得るＡＣ／ＤＣ変換部５２と、電力線搬送により情報信号を受信し、また情報信号を送信するためのＰＬＣモデム部５３と、このＰＬＣモデム部５３を介して受信された情報信号のデータ処理を行うとともにＰＬＣモデム部５３を介して電力線搬送によって送信する情報信号のデータ生成を行う演算処理部２６と、機能部３０と、機能部３０と演算処理部２６とに設けられるＩ／Ｏインターフェース２７とを設けている。このうち演算処理部２６と、機能部３０と、Ｉ／Ｏインターフェース２７とは実施形態１におけるものと同じ機能を持つものである。なお基本機能モジュール８が特定の機能を持たず、情報信号を取り出す必要が無い場合には、ゲート装置３に接続されるコネクタ７と両コネクタ５０ａ，５０ｂとの間を接続する電源ラインのみで良い。
【００７０】
一方、機能モジュール９は、実施形態２と同様にモジュール本体９Ａの両側側面の一方側に雄型コネクタ５１ａを、他方側に雌型コネクタ５１ｂを設け、これらコネクタ５１ａ，５１ｂ間を内部で電力線路により接続しており、このようにすることで、基本機能モジュール８の左側方向、右側方向の何れに連結しても商用電源ＡＣの供給が受けられ且つ情報信号の双方向の伝送が行え、また連結された機能モジュール９へ商用電源ＡＣを送るとともに情報信号の双方向の伝送ができるようになっている。
【００７１】
またモジュール本体９Ａ内では、図２０に示すように両コネクタ５１ａ，５１ｂ間の電源ラインから動作電源を得るＡＣ／ＤＣ変換部５２と、電力線搬送による情報信号を受信し、また情報信号を送信するためのＰＬＣモデム部５３と、このＰＬＣモデム部５３を介して受信された情報信号のデータ処理を行うとともにＰＬＣモデム部５３を介して電力線搬送によって送信する情報信号のデータ生成を行う演算処理部２６と、機能部３０と、機能部３０と演算処理部２６とに設けられるＩ／Ｏインターフェース２７とを設けている。このうち演算処理部２６と、機能部３０と、Ｉ／Ｏインターフェース２７とは実施形態１におけるものと同じ機能を持つものである。
【００７２】
而して本実施形態では、電力路と情報路とが共通であるため、ゲート装置３での接続口が電力路接続口６Ａのみとなり、基本機能モジュール８のコネクタ７も一つの被接続部７Ａのみとなるため接続周りの構成のスペースが小さくなる。また基本機能モジュール８や機能モジュール９の内部回路に光信号を伝送するための構成が不要となり、そのため薄型のモジュール本体８Ａ，９Ａ内への配置スペースにゆとりができる。また商用電源ＡＣを拡張機能モジュール９へ送ることで、商用電源ＡＣを電源とする機能を持った拡張機能モジュール９を実現することも可能になる。また照明器具や空調機器にＰＬＣモデム部を内蔵することで、直接情報信号を照明器具、空調機器に送ることが可能になり、遠隔制御のためにリモコン機能を有する拡張機能モジュール９を設ける必要がなくなる。また電力線Ｌ１で情報線Ｌ２を兼用しているので、配線の数を減らして配線施工を簡略化することができる。
【００７３】
なお本実施形態で採用する電力線搬送の変調方式としては広帯域スペクトラム拡散方式、マルチキャリア方式、ＯＦＤＭ方式等各種方式の何れでも良いので、ここでは特に説明はしない。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】実施形態１を用いた配線システムの配設状態を示す一部破断せる斜視図である。
【図２】実施形態１を用いた配線システムの構成図である。
【図３】実施形態１の取付枠に取り付けた状態の正面図である。
【図４】（ａ）は実施形態１の基本機能モジュールをスイッチボックスから外した状態の斜視図、（ｂ）は基本機能モジュールを左側から見た斜視図である。
【図５】（ａ）は実施形態１の基本機能モジュールの化粧カバーを外した状態の斜視図、（ｂ）は実施形態１に用いる連結体の斜視図である。
【図６】実施形態１の基本機能モジュールと拡張モジュールとの連結構成の説明図である。
【図７】実施形態１の基本機能モジュールの回路構成図である。
【図８】実施形態１の機能モジュールの回路構成図である。
【図９】実施形態１の機能モジュールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は蓋部を開き、連結体を外した状態の側面図である。
【図１０】実施形態１の空調機器の運転操作器を構成する機能モジュールの機能部の回路構成図である。
【図１１】実施形態１の空調機器の温度設定器を構成する機能モジュールの機能部の回路構成図である。
【図１２】実施形態１のインターホンの親機を構成する機能モジュールの機能部回路構成図である。
【図１３】実施形態１を用いた配線システムの構成図である。
【図１４】（ａ）は実施形態２に用いる基本機能モジュールに拡張機能モジュールを接続する前の状態の説明図、（ｂ）は基本機能モジュールに拡張機能モジュールを接続した状態の説明図である。
【図１５】実施形態３に用いる基本機能モジュールに拡張機能モジュールを接続する前の状態の説明図である。
【図１６】実施形態３に用いる基本機能モジュールに拡張機能モジュールを接続した状態の説明図である。
【図１７】実施形態４に用いる基本機能モジュールの回路図である。
【図１８】実施形態４に用いる拡張機能モジュールの回路図である。
【図１９】実施形態５に用いる基本機能モジュールの回路図である。
【図２０】実施形態５に用いる機能モジュールの回路図である。
【符号の説明】
【００７５】
８  基本機能モジュール
９１〜９３  拡張機能モジュール
Ｌ１  電力線
Ｌ２  情報線
【図１】
2007150619.tif 000003
【図２】
2007150619.tif 000004
【図３】
2007150619.tif 000005
【図４】
2007150619.tif 000006
【図５】
2007150619.tif 000007
【図６】
2007150619.tif 000008
【図７】
2007150619.tif 000009
【図８】
2007150619.tif 000010
【図９】
2007150619.tif 000011
【図１０】
2007150619.tif 000012
【図１１】
2007150619.tif 000013
【図１２】
2007150619.tif 000014
【図１３】
2007150619.tif 000015
【図１４】
2007150619.tif 000016
【図１５】
2007150619.tif 000017
【図１６】
2007150619.tif 000018
【図１７】
2007150619.tif 000019
【図１８】
2007150619.tif 000020
【図１９】
2007150619.tif 000021
【図２０】
2007150619.tif 000022