(57)【要約】【課題】建物内外の電磁波を遮蔽するに当り、特定の周波数帯の電磁波のみを遮蔽し、その他の周波数の電磁波については透過させることができ、しかも、工事に手間が掛からないようにする。【解決手段】不燃性面材１の一方の面上に、複数の導電部４，４，…でもって少なくとも１つの周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽する周波数選択層２を設けることで、電磁波遮蔽工事のための電磁波遮蔽材を構成する。【選択図】図１
2007335781.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
不燃性面材と、上記不燃性面材の一方の面上に設けられ、複数の導電部でもって少なくとも１つの周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽する周波数選択層とを備えていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項２】
請求項１に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、複数の周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽するように設けられていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項３】
互いに重ね合わされた複数枚の不燃性面材と、少なくとも１組の相隣る不燃性面材間に設けられ、規則的に配列された複数の導電部でもって少なくとも１つの周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽する周波数選択層とを備えていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項４】
請求項３に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、それぞれ、複数組の相隣る不燃性面材間に設けられ、
上記各周波数選択層は、複数の周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽するように設けられていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項５】
請求項１又は３に記載の電磁波遮蔽材において、
不燃性面材は、発泡炭酸カルシウムボードであることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項６】
請求項１又は３に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、不燃性面材上に直接に形成されていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項７】
請求項１又は３に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層の各導電部は、一点から放射状に延びる３本の第１エレメント部と、各々、対応する上記第１エレメント部に交差する方向に延びかつ長さ方向の一部において該第１エレメント部の先端に結合された３本の第２エレメント部とを有してなることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項８】
請求項１又は３に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、フィルム上に形成されていて、該フィルムが不燃性面材に積層されることで該不燃性面材上に配置されていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項９】
請求項８に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、フィルムにおける不燃性面材側に配置されていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１０】
請求項８に記載の電磁波遮蔽材において、
周波数選択層は、フィルムにおける不燃性面材とは反対の側に配置されていることを特徴とする電磁波遮蔽材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波遮蔽材に関し、特に不燃化および電磁波遮蔽工事の容易化に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年では、携帯電話や無線ＬＡＮなど、通信システムの発達に伴い、情報のセキュリティを強化するとともに、通信混線を防止する必要が生じている。そのための具体的な対策としては、電磁波の不用意な侵入および漏洩を抑制すべく、接地された導電性材料で建物の室内壁面などを囲み、電磁波を遮蔽することが行われている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、金属メッシュやフェライトなどの電磁波遮蔽体が混入されたコンクリートを用いて建物の駆体を構成することが開示されている。
【特許文献１】特公平６−９９９７２号公報（第２頁，第２図および第３図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来の場合には、略全ての周波数の電磁波が遮蔽されるために、例えば携帯電話など、外部との間で電磁波の授受を行う機器が使えなくなるという欠点がある。
【０００５】
また、工事については、電磁波遮蔽体同士を導通させる必要があることから、手間が掛かるという問題もある。
【０００６】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その主な目的は、建物内外間などにおいて電磁波を遮蔽するに当り、特定の周波数帯の電磁波のみを遮蔽し、その他の周波数の電磁波については透過させることができ、しかも、工事に手間が掛からないとともに、不燃性の要求される箇所でも使用できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成すべく、本発明では、電磁波遮蔽材として、建物の内外装材として用いられる不燃性面材に、周波数選択面（ＦＳＳ “Frequency Selective Surface”）を形成し、これを電磁波遮蔽材として室内外の壁面などに使用できるようにした。
【０００８】
具体的には、本発明では、電磁波遮蔽材として、不燃性面材と、この不燃性面材の少なくとも一方の面上に設けられていて、各々、特定周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽するように形成された複数の導電部が配置されてなる周波数選択層とを備えるようにした。ここで、「不燃性」とは、建築基準法で定められている不燃，準不燃，難燃性試験によって「不燃」と評価されるものを指す。
【０００９】
尚、上記の構成において、不燃性面材を複数とする場合には、少なくとも一部の相隣る不燃性面材間に周波数選択層を配置するようにすることができる。また、２組以上の不燃性面材間にそれぞれ周波数選択層を配置する場合、つまり、周波数選択層が複数である場合には、各周波数選択層の導電部を、該周波数選択層以外の周波数選択層の導電部とは異なる周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽するように形成することができる。
【００１０】
上記のような不燃性面材の一例としては、発泡炭酸カルシウムボードを挙げることができる。また、不燃性面材上に周波数選択層を形成するには、印刷などにより直接に形成するようにしてもよいし、フィルム上に周波数選択層を形成し、そのフィルムを不燃性面材に積層するようにしてもよい。さらに、フィルムを不燃性面材に積層する際に、周波数選択層をフィルムにおける不燃性面材側に配置してもよいし、フィルムにおける不燃性面材とは反対の側に配置するようにしてもよい。
【００１１】
また、上記周波数選択層の各導電部としては、一点から放射状に延びる３本の第１エレメント部と、各々、対応する上記第１エレメント部に交差する方向に延びかつ長さ方向の一部において該第１エレメント部の先端に結合された３本の第２エレメント部とを有してなるものとすることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、特定周波数帯以外の電波を使用する機器の電波環境の悪化を招くことなく、上記電波を遮蔽して漏洩を防止するための工事を行う際に、電気的な接地をとる必要がないので手間が掛からず、しかも、面材自体が不燃性を有するので、不燃性の要求される箇所にも使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態を、図面に基づいて説明する。
【００１４】
（実施形態１）
図１は、本発明の実施形態１に係る電磁波遮蔽ボードの全体構成を模式的に示す断面図であり、この電磁波遮蔽ボードは、不燃性を有する軽量な板状発泡体である１枚のボード本体１と、このボード本体１の一方の面に設けられていて、規則的に配列された複数の導電部としてのアンテナ４，４，…でもって特定の周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽する周波数選択層２とを備えている。
【００１５】
上記のボード本体１は、無機母材としての炭酸カルシウムおよびタルク（マグネシウムの含水ケイ酸塩），結着性樹脂，発泡剤などからなる組成物を加熱発泡してなる軽量発泡炭酸カルシウムボードであり、厚さ寸法としては、５〜２０ｍｍ程度、密度としては、０．０５〜０．２ｇ／ｃｍ３  程度（より好ましくは、０．１５ｇ／ｃｍ３  以下）であることが好ましい。
【００１６】
ここで、ボード本体１の製造方法の一例を簡単に説明しておくと、無機母材，結着性樹脂，発泡剤などをニーダに入れて５分間混合し、次いで、４０重量部の炭酸カルシウム当り５０重量部の有機溶剤（トルエンなど）を徐々に加えて１時間混練する。そして、混練による加圧状態のまま、得られた組成物を金型に隙間なく充填して密閉蓋をし、プレスにより加圧する。この状態で１７０℃にまで加熱して上記の結着性樹脂をゲル化させ、同時に発泡剤を分解させる。十分にゲル化、分解させた後、加圧状態のまま金型を室温にまで冷却して発泡体を取り出し、常圧にて再び１５０℃にまで加熱することで所定の寸法にまで膨張させる。その後、一旦、室温にまで冷却してからさらに徐々に１００℃にまで加熱することで上記の有機溶剤を蒸発させて完全に除去する。以上のようにして得られた発泡体をスライス加工することで、本実施形態のボード本体１を得ることができる。
【００１７】
尚、上記無機母材の配合比（炭酸カルシウム／タルクの重量比）としては、５０／５０〜９５／５であることが好ましく、また、平均粒径としては５０〜３００μｍであることが好ましい。結着性樹脂としては、塩化ビニル系樹脂，ＥＶＡ系樹脂，アクリル樹脂などが挙げられ、それを、平均粒径が１０〜３０μｍであるペーストレジンの態様で使用することが好ましい。また、その含有量としては、１００重量部の無機母材に対し１０〜１００重量部であることが好ましい。発泡剤としては、加熱により分解してガスを発生する物質であれば特に限定されるものでなく、一例としては、有機発泡剤であるアゾジカルボンアミド，アゾビスイソブチルニトリル，ジニトロソペンタテトラミン，ｐ−トルエンスルホニルヒドラジド，ｐ，ｐ’−オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド）、無機発泡剤である重炭酸ソーダ，塩化アンモニウムなどが挙げられる。また、その含有量としては、１００重量部の無機母材に対し１０〜１２０重量部であることが好ましい。
【００１８】
本実施形態では、ボード本体１上に周波数選択層２を設けるのに、図２に示すような電磁波遮蔽シート３を使用する。この電磁波遮蔽シート３は、フィルム基材３ａ上に周波数選択層２が形成されていて、そのフィルム基材３ａにおける周波数選択層２とは反対側の面に粘着層３ｂおよび離型ライナ３ｃが順に積層されてなっており、ロール状に巻かれている。そして、必要な長さ分だけカットし、離型ライナ３ｃを剥がしてボード本体１に貼着することで、該ボード本体１に周波数選択層２を設けられるようになっている。尚、フィルム基材３ａとしては、容易にロール状になるように薄く形成することができかつ可撓性に優れた高分子フィルムなどが好ましい。特に、厚さについては、一般には、１０〜５００μｍであり、好ましくは、３０〜１５０μｍ、より好ましくは、５０〜１２０μｍである。
【００１９】
上記のアンテナ４，４，…は、共に特定周波数帯の電波のみを選択的に反射するという周波数選択性を有しており、よって、周波数選択層２は、特定周波数帯の電波のみを遮蔽する一方、それ以外の周波数の電波を透過させるようになっている。具体的には、各アンテナ４は導電材料で形成されていて、導電性を有しており、特定周波数帯の電波に対するアンテナ４の電波反射率は、該アンテナ４の導電率と相関する。つまり、アンテナ４の導電率が高い（アンテナ４の電気抵抗が小さい）ほど、アンテナ４の電波反射率が高くなる。したがって、アンテナ４の導電性を高めることによって、アンテナ４の特定周波数帯の電波に対する電波反射率を高くすることができる。そのような導電材料としては、アルミニウム，銀，銅，金，白金，鉄，カーボン，黒鉛，酸化インジウムスズ（ＩＴＯ），インジウム亜鉛酸化物（ＩＺＯ），これらの混合物又は合金などが挙げられる。アンテナ４は、銅，アルミニウム，および銀のうちの何れかを含んでいることが好ましい。その理由は、銅，アルミニウム，銀は、導電材料の中でも比較的電気抵抗が低く、しかも廉価であるからである。より高い電磁波遮蔽性および低コストを実現する観点からは、上記の導電材料の中でも、特に銀が好ましい。
【００２０】
また、各アンテナ４は、銅，アルミニウム，銀などの導電材料の微粒子を含有してなるものであってもよく、例えば、粉末状の導電材料がバインダに含有されてなる導電性ペーストをフィルム基材３ａ上に所定パターンが形成されるように均一に塗布し、その後乾燥させることにより得ることができる。具体的には、導電性ペーストを所定のパターン形成した後、例えば１００℃以上でかつ２００℃以下の雰囲気下で、１０分以上でかつ５時間以下の時間に亘って乾燥させることによりアンテナ４を得ることができる。そのような導電性ペーストとしては、粉末状の導電材料（例えば、銀など）をポリエステル樹脂中に分散混入させたものであってもよい。この場合、導電材料の含有率は、４０重量％以上でかつ８０重量％以下であることが好ましく、より好ましくは、５０重量％以上でかつ７０重量％以下である。導電材料の含有率が４０重量％未満であると、アンテナ４の導電性が低下する傾向となる。一方、導電材料の含有率が８０重量％よりも多いと、樹脂中に均一に分散混入させることが困難となる傾向がある。また、アンテナ４は、導電材料からなる導電膜と、その導電膜を被覆する酸化防止膜とからなるものであってもよい。
【００２１】
尚、アンテナ４の形成方法については、上記の方法に限定されるものではなく、他の方法により形成してもよい。例えば、ボード本体１に、蒸着法，スパッタ法，化学蒸着法（ＣＶＤ法）などの成膜方法により導電膜（例えば、アルミニウム膜，銀膜など）を成膜し、フォトリソグラフィなどのパターニング方法により所定の形状寸法にパターニングするようにしてもよい。その他、アンテナ４の形成は、例えば、シルク印刷法，パターン圧着法，エッチング加工法，スパッタ法，蒸着法（例えば、化学気相蒸着法（ＣＶＤ法）），ミスト塗装法，型の嵌込みによる埋込法などによっても行うことができる。また、アンテナ４の厚さＴは、１０μｍ以上でかつ２０μｍ以下（１０μｍ≦Ｔ≦２０μｍ）であることが好ましい。つまり、アンテナ４の厚さが１０μｍよりも小さい（Ｔ＜１０μｍ）とアンテナ４の導電性が低下する傾向にあり、一方、アンテナ４の厚さが２０μｍよりも大きい（Ｔ＞２０μｍ）と、アンテナ４の形成性が低下する傾向にある。
【００２２】
本実施形態では、アンテナ４，４，…は、図３に示すように、マトリクス状に配列されている。これらアンテナ４，４，…は、隣接するアンテナ４，４同士が接触しないように一定の間隔をおいて配列されている。各アンテナ４は、図４に拡大して示すように、３本の第１エレメント部４ａ，４ａ，…と、３本の第２エレメント部４ｂ，４ｂ，…とを有する。３本の第１エレメント部４ａ，４ａ，…は、アンテナ中心Ｃから放射状に延びており、相互に１２０°の角度をなす直線状に形成されている。各第２エレメント部４ｂは、対応する第１エレメント部４ａに直交する方向に直線状に延びており、その長さ方向中央において該第１エレメント部４ａの外側端に結合されている。図示する例では、第１および第２エレメント部４ａ，４ｂの長さＬ１，Ｌ２は、互いに同じ（Ｌ１＝Ｌ２）であり、また、第１エレメント部４ａの幅Ｗ１および第２エレメント部４ｂの幅Ｗ２についても、互いに同じ（Ｗ１＝Ｗ２）である。
【００２３】
尚、第１エレメント部長さＬ１と、第２エレメント部長さＬ２は、互いに異なって（Ｌ１≠Ｌ２）いてもよく、その場合には、０＜Ｌ２＜２×３１／２  ×Ｌ１という関係式を満たすことになる。つまり、Ｌ２≧２×３１／２  ×Ｌ１であると、隣接する第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が接触することになり、所望の電磁波遮蔽効果が得られなくなる。さらに、特定周波数帯の高い遮蔽率を実現する観点からすれば、第２エレメント部長さＬ２が、第１エレメント部長さＬ１の０．５倍以上でかつ２倍以下（０．５×Ｌ１≦Ｌ２≦２×Ｌ１）であることが好ましく、より好ましいのは、０．７５倍以上でかつ２倍以下（０．７５×Ｌ１≦Ｌ２≦２×Ｌ１）である。また、第１および第２エレメント部幅Ｗ１，Ｗ２についても、互いに異なって（Ｗ１≠Ｗ２）いてもよい。また、本実施形態では、第１および第２エレメント部４ａ，４ｂを互いに直交させるようにしているが、９０°以外の角度でもって交差させるようにすることもできる。また、第１エレメント部４ａに対する第２エレメント部４ｂの結合位置は、該第２エレメント部４ｂの長さ方向における中央以外の位置であってもよい。
【００２４】
ところで、アンテナ４の第１および第２エレメント部４ａ，４ｂの長さＬ１，Ｌ２と、該アンテナ４が反射する電波の周波数帯（特定周波数帯）とは相関する。このため、第１エレメント部４ａの長さＬ１および第２エレメント部４ｂの長さＬ２は、電磁波遮蔽ボードにより遮蔽しようとする電波の周波数帯に応じて適宜決定することができる。例えば、第１エレメント部４ａの長さＬ１と第２エレメント部４ｂの長さＬ２とが同一（Ｌ１＝Ｌ２）である場合は、アンテナ４のエレメントの総長さＬ（Ｌ＝３×Ｌ１＋３×Ｌ２。以下、エレメント長Ｌという）を長くすることによって特定周波数帯を低くすることができる。また、逆に、エレメント長Ｌを短くすることによって特定周波数帯を高くすることができる。
【００２５】
以下、第１および第２エレメント部４ａ，４ｂの長さＬ１，Ｌ２による電磁波遮蔽ボードの電磁波遮蔽特性について詳しく説明する。尚、ここでは、第１および第２エレメント部幅Ｗ１，Ｗ２は、共に０．７ｍｍ（Ｗ１＝Ｗ２＝０．７ｍｍ）である。
【００２６】
先ず、第１エレメント部４ａの長さＬ１と第２エレメント部４ｂの長さＬ２とが互いに同じ（Ｌ１＝Ｌ２）である場合に、第１エレメント部長さＬ１を、Ｌ１＝１０．６ｍｍとすると、図５の特性図に示すように、２．７ＧＨｚ付近の周波数の電波の透過率が選択的に低下する。つまり、電磁波遮蔽ボードに入射した電波のうち、略２．７ＧＨｚの電波が選択的に遮蔽される。これは、電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２におけるアンテナ４が、入射した種々の周波数の電波のうち、略２．７ＧＨｚの周波数の電波を選択的に反射するからである。尚、透過減衰量の測定には、米国アジレント社製の「ネットワークアナライザ」を用いている。
【００２７】
次に、アンテナ４の第１エレメント部４ａの長さＬ１と、該アンテナ４により反射される電波の周波数との関係を、図６に示す。この特性図から判るように、アンテナ４が反射する電波の周波数は、エレメント長Ｌ（ここでは、Ｌ＝６×Ｌ１）が長くなるほど、低くなる。換言すれば、エレメント長Ｌが長くなるほど、そのアンテナ４により反射される電波の波長は長くなる。したがって、エレメント長Ｌが短くなるほど、そのアンテナ４により反射される電波の周波数は高くなる（波長は短くなる）ということになる。ところで、反射される電波の周波数は第１および第２エレメント部４ａ，４ｂのそれぞれの幅Ｗ１，Ｗ２とは大きく相関しない。すなわち、反射される電波の周波数は、主として、エレメント長Ｌによって決定される。したがって、同図の特性図に基づいて、アンテナ４により反射させたい電波の周波数帯（特定周波数帯）から適正なエレメント長Ｌを得ることができる。例えば、周波数が略５ＧＨｚの電波を遮蔽するには、第１エレメント部４ａの長さＬ１を、Ｌ１≒６ｍｍにすればよいことが判る。
【００２８】
一方、第１および第２エレメント部長さＬ１，Ｌ２が互いに異なる場合（Ｌ１≠Ｌ２）には、例えば、第１エレメント部４ａの長さＬ１を固定して第２エレメント部４ｂの長さＬ２のみを変更することによっても、換言すると、第２エレメント部長さＬ２の第１エレメント部長さＬ１に対する比（Ｌ２／Ｌ１）を変更することによっても、特定周波数帯を調整することができる。具体的には、第２エレメント部４ｂの長さＬ２を長くすることにより特定周波数帯を低くすることができ、一方、第２エレメント部４ｂの長さＬ２を短くすることにより特定周波数帯を高くすることができる。
【００２９】
つまり、例えば、Ｙ字形状をなすアンテナ（図１２参照）の場合には、第１エレメント部長さＬ１を変更することによってしか特定周波数帯を調整することができない。これに対し、本実施形態に係る電磁波遮蔽ボードでは、上述のように、第１エレメント部４ａの長さＬ１および第２エレメント部４ｂの長さＬ２の両方を変更することによっても特定周波数帯を調整できるのみならず、第２エレメント部長さＬ２の第１エレメント部長さＬ１に対する比（Ｌ２／Ｌ１）を変更することによっても特定周波数帯を調整することができ、よって、設計の自由度の大きい電磁波遮蔽ボードを実現することができる。
【００３０】
したがって、本実施形態によれば、電磁波遮蔽ボードとして、軽量発泡炭酸カルシウムからなるボード本体１と、このボード本体１の一方の面上に設けられていて、規則的に配列された複数のアンテナ４，４，…でもって特定の周波数帯の電磁波を選択的に遮蔽する周波数選択層２とを備えるようにしたので、特定周波数帯以外の電波を使用する機器の電波環境の悪化を招くことなく上記電波を遮蔽して漏洩を防止するための工事を行う際に、電気的な接地をとる必要がなく、しかも、ボード本体１が軽量であるので手間が掛からず、その上、不燃性を有するので、不燃性の要求される部位にも使用することができる。
【００３１】
尚、上記の実施形態では、ボード本体１を、軽量発泡炭酸カルシウムからなるものとするようにしているが、本発明における不燃性面材としては、不燃性を有する内壁材，床材，天井材，外壁材，屋根材など、平面的ないし局面的な二次元的な広がりを持つ平面的ないし局面的な面材であればよく、それに加えて軽量であればさらによい。
【００３２】
（実施形態２）
図７は、本発明の実施形態２に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択層におけるアンテナの配列を示している。尚、実施形態１の場合と同じ部分には同じ符号を付して示すこととし，その説明は省略する。
【００３３】
本実施形態では、相隣接する２つのアンテナ４，４の各対は、図８に拡大して示すように、それぞれ、１組の第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が互いに平行に対向するように近接配置されてなるアンテナユニット５ａを形成している。さらに、相隣接する３つのアンテナユニット５ａ，５ａ，…は、対応する３組の第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が互いに平行に対向するように近接配置されて二次元に連続展開した正六角形状のアンテナ集合体５（配列ユニット）を形成している。言い換えれば、アンテナ集合体５は、相対応する６組の第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が互いに平行に対向する状態の正六角形状に配列された６つのアンテナ４からなっており、このように、アンテナ集合体５が正六角形状であるので、様々な入射角でもって入射される電波に対し、比較的安定した電磁波遮蔽性能を発揮することができる。
【００３４】
また、アンテナ集合体５を構成する６つのアンテナ４は、該６つのアンテナ４の有する１８本の第２エレメント部４ｂのうちの１２本の第２エレメント部４ｂについて、相対応する６組の第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士を近接させた状態に配置されているので、アンテナ４を高密度に配列することができ、その結果、特定周波数帯の電波に対する電波反射率（電磁波遮蔽率）をより向上させることができ、特定周波数帯の電波に対する高い電磁波遮蔽率を有する電磁波遮蔽ボードを実現することができる。
【００３５】
アンテナ４，４，…の密度は、相対向する第２エレメント部４ｂ，４ｂ間の距離Ｘが小さいほど、高くなる。具体的には、第２エレメント部４ｂ，４ｂ間の距離Ｘは、３．０ｍｍ以下（Ｘ≦３．０ｍｍ）であることが好ましい。つまり、距離Ｘが３．０ｍｍよりも大きい（Ｘ＞３．０ｍｍ）と電磁波遮蔽率が低下する傾向にある。尚、距離Ｘが小さ過ぎると、アンテナ４の形成方法によっては第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が不所望に接触することになり易いので、０．０５ｍｍ以上（Ｘ≧０．０５ｍｍ）に抑えておくことが好ましい。
【００３６】
ここで、上記のように構成された電磁波遮蔽ボードが比較的高い周波数選択性を有することを、図９〜図１３を参照しながら具体的に説明する。
【００３７】
図９は、本実施形態に係る電磁波遮蔽ボードの電磁波遮蔽特性を示す特性図である。同図から判るように、本実施形態の場合には、整合周波数Ｆ０に対する１０ｄＢ帯域幅の比〔｛（Ｆ２−Ｆ１）／Ｆ０｝×１００（％）〕が、１０．４％と非常に小さい。つまり、周波数選択性が非常に高い。これに対し、例えば、図１０に示す変形例１のように、いわゆる、エルサレムクロス形状をなすアンテナ１０４，１０４，…の場合には、その電磁波遮蔽特性は、図１１に示すように、整合周波数に対する１０ｄＢ帯域幅の比が、１７．０％（＞１０．４％）であり、本実施形態の場合よりも大きい。また、図１２に示す変形例２のように、マトリクス状に配列されたＹ字形アンテナ２０４，２０４，…の場合には、その電磁波遮蔽特性は、図１３に示すように、整合周波数に対する１０ｄＢ帯域幅の比が、３３．０％（＞１０．４％）であり、本実施形態の場合よりもさらに大きい。尚、上記３つの特性図（図９，図１１，図１３）では、整合周波数（Ｆ０）が互いに異なるが、１０ｄＢ帯域幅は整合周波数に依存するものではないので、比較する上で特に問題はない。また、比較例２の配列距離（縦横距離）は比較例１の場合と同じである。
【００３８】
したがって、本実施形態では、実施形態１の場合と同様の効果を奏する他、１０ｄＢ帯域幅が狭い（周波数選択性が高い）ので、特に、特定周波数帯以外の電波についての電波環境の悪化を招きにくいというメリットがある。
【００３９】
−実験例−
電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２における各アンテナ４の第１エレメント部４ａの長さＬ１を、Ｌ１＝１２．２４ｍｍに固定する一方、第２エレメント部４ｂの長さＬ２を種々変化させるようにして、５種類の電磁波遮蔽ボードを作製した。尚、第１エレメント部４ａの幅Ｗ１および第２エレメント部４ｂの幅Ｗ２は、Ｗ１＝Ｗ２＝１．２ｍｍである。
【００４０】
具体的には、ボード本体１の上に銀ペーストを塗布して乾燥させることにより、それぞれ、実施例１〜４および比較例の５種類のアンテナを形成した。その際に、実施例１では、第２エレメント部長さＬ２を、Ｌ２＝２４．４８ｍｍ（Ｌ１：Ｌ２＝１：２）とした。実施例２では、第２エレメント部長さＬ２を、Ｌ２＝１５．３０ｍｍ（Ｌ１：Ｌ２＝１：１．２５）とした。実施例３では、第２エレメント部長さＬ２を、Ｌ２＝１２．２４ｍｍ（Ｌ１：Ｌ２＝１：１）とした。実施例４では、第２エレメント部長さＬ２を、Ｌ２＝９．２ｍｍ（Ｌ１：Ｌ２≒１：０．７５）とした。実施例５では、第２エレメント部長さＬ２を、Ｌ２＝０ｍｍとした。すなわち、「Ｙ字形アンテナ」である。
【００４１】
上記の実施例１〜５における周波数と透過減衰量との関係を、図１４の特性図に併せて示す。また、実施例１〜５における第１エレメント部長さＬ１と第２エレメント部長さＬ２との各比（Ｌ２／Ｌ１）と、整合周波数との関係を、図１５の特性図に併せて示す。
【００４２】
図１４から判るように、第２エレメント部４ｂを有する実施例１〜４では、実施例５のものよりも電磁波遮蔽率が高かった。この結果から、実施例１〜４の場合には、実施例５の場合よりも高い電磁波遮蔽率でもって特定周波数帯の電波を遮蔽できるということが判る。また、実施例１〜４の場合には、実施例５の場合よりも鋭いピークを有している。すなわち、実施例１〜４の場合には、実施例５の場合よりも周波数選択性が高く、特定周波数帯の電波をより高い選択性でもって遮蔽するということも判る。
【００４３】
さらに、図１５から判るように、第１エレメント部長さＬ１と第２エレメント部長さＬ２との比（Ｌ２／Ｌ１）が大きくなるにつれて整合周波数が小さくなる傾向にある。このことより、第２エレメント部４ｂの長さＬ２を変更することにより整合周波数を調整できるということが判る。
【００４４】
（実施形態３）
図１６は、本発明の実施形態３に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択層におけるアンテナの配列を示しており、本実施形態では、周波数選択層２は、相異なる２つの周波数帯の電波を遮蔽するように設けられた大小２種類のアンテナ４，６を有する。尚、大アンテナ４については、そのサイズおよび形状が上記実施形態１のアンテナ４と略同じであるので、実施形態１の場合と同じ部分には同じ符号を付して示し、説明は省略する。
【００４５】
本実施形態において、周波数選択層２は、各々、一定のパターンを形成するようにマトリクス状に配置された複数の大アンテナ４，４，…および複数の小アンテナ６，６，…を備えている。これら大アンテナ４，４，…および小アンテナ６，６，…は、互いに干渉しないように一定の間隔をおいて配置されている。
【００４６】
小アンテナ６は、大アンテナ４の相似形であり、大アンテナ４とはサイズのみが異なっている。具体的には、小アンテナ６は、図１７に拡大して示すように、大アンテナ４の場合と同じく、３本の第１エレメント部６ａ，６ａ，…と、３本の第２エレメント部６ｂ，６ｂ，…とを有する。３本の第１エレメント部６ａ，６ａ，…は、アンテナ中心Ｃｓから放射状に直線状に延びており、相互に１２０°の角度をなしている。各第２エレメント部６ｂは、対応する第１エレメント部６ａに直交する方向に直線状に延びており、その長さ方向の中央において第１エレメント部６ａの外側端に結合されている。図示する例では、第１および第２エレメント部６ａ，６ｂの長さＬｓ１，Ｌｓ２は、互いに同じ（Ｌｓ１＝Ｌｓ２）であり、また、第１エレメント部６ａの幅Ｗｓ１および第２エレメント部６ｂの幅Ｗｓ２についても，互いに同じ（Ｗｓ１＝Ｗｓ２）である。
【００４７】
尚、第１エレメント部長さＬｓ１と、第２エレメント部長さＬｓ２とは、互いに異なって（Ｌｓ１≠Ｌｓ２）いてもよく、その場合には、０＜Ｌｓ２＜２×３１／２    ×Ｌｓ１という関係式を満たすことになる。つまり、Ｌｓ≧２×３１／２    ×Ｌｓ１であると、隣接する第２エレメント部６ｂ，６ｂ同士が接触することになり、所望の電磁波遮蔽効果が得られなくなる。さらに、特定周波数帯の高い遮蔽率を実現する観点からすれば、第２エレメント部長さＬｓ２が、第１エレメント部長さＬｓ１の０．５倍以上でかつ２倍以下（０．５×Ｌｓ１≦Ｌｓ２≦２×Ｌｓ１）であることが好ましく、より好ましいのは、０．７５倍以上でかつ２倍以下（０．７５×Ｌｓ１≦Ｌｓ２≦２×Ｌｓ１）である。また、第１および第２エレメント部６ａ，６ｂの幅Ｗｓ１，Ｗ２についても、互いに異なって（Ｗｓ１≠Ｗｓ２）いてもよい。また、本実施形態では、第１および第２エレメント部６ａ，６ｂを互いに直交させているが、９０°以外の角度でもって交差させるようにすることもできる。また、第１エレメント部６ａに対する第２エレメント部６ｂの結合位置は、該第２エレメント部６ｂの長さ方向における中央以外の位置であってもよい。
【００４８】
さらに、本実施形態における周波数選択層２のアンテナは大アンテナ４および小アンテナ６の２種類のみであるが、大アンテナ４および小アンテナ６とは異なる形状ないし大きさのアンテナを有していてもよい。例えば、３種類以上の周波数帯の電波が使用されるような環境においては、相互に大きさの異なる３種類以上のアンテナにより周波数選択層２を構成してもよい。
【００４９】
大アンテナ４および小アンテナ６は、それぞれ、周波数選択性を有する。具体的には、大アンテナ４は第１周波数帯の電波を反射し、小アンテナ６は、第１周波数帯よりも高い第２周波数帯（＞第１周波数帯）の電波を反射する。このため、本実施形態に係る電磁波遮蔽ボードは、第１周波数帯および第２周波数帯の両方の電波を共に選択的に遮蔽し、それ以外の周波数の電波は透過するようになっている。
【００５０】
ところで、例えば、無線ＬＡＮでは、２．４５ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の２つの周波数帯の電波が使用されており、このような環境においては、使用される２つの周波数帯の電波のみを選択的に遮蔽して情報の漏洩を防止する一方、使用されないそれ以外の周波数の電波（例えば、携帯電話に使用される電波，テレビ放送に使用される電波など）は透過するような電磁波遮蔽ボードが必要とされる。これに対し、本実施形態に係る電磁波遮蔽ボードは、上述のとおり、特定の２つの周波数帯の電波を選択的に遮蔽する一方、それ以外の周波数の電波を透過させることができるので、好適である。
【００５１】
ここで、上記のように構成された電磁波遮蔽ボードにおいて、大アンテナ４の第１および第２エレメント部４ａ，４ｂの長さＬ１，Ｌ２および幅Ｗ１，Ｗ２が、それぞれ１１．１９ｍｍ（Ｌ１＝Ｌ２＝１１．１９ｍｍ）および０．７ｍｍ（Ｗ１＝Ｗ２＝０．７ｍｍ）であり、小アンテナ６の第１および第２エレメント部６ａ，６ｂの長さＬｓ１，Ｌｓ２および幅Ｗｓ１，Ｗｓ２が、それぞれ６．０５ｍｍ（Ｌｓ１＝Ｌｓ２＝６．０５ｍｍ）および０．７ｍｍ（Ｗｓ１＝Ｗｓ２＝０．７ｍｍ）である場合の電磁波遮蔽特性を説明する。
【００５２】
図１８は、電磁波遮蔽ボードに入射する電波の周波数と、該電波が電磁波遮蔽ボードを透過した際の透過減衰量との関係を示している。同図から判るように、電磁波遮蔽ボードに入射した電波のうち２つの周波数帯の電波、具体的には、２．４５ＧＨｚ帯の電波と、５．２ＧＨｚ帯の電波とが電磁波遮蔽ボードにより共に減衰される。換言すれば、電磁波遮蔽ボードに入射した電波のうち、２．４５ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の２つの電波が、電磁波遮蔽ボードにより選択的に遮蔽される。これは、周波数選択層２の大アンテナ４および小アンテナ６によって、２つの特定周波数帯の電波が選択的に反射されるためである。具体的には、大アンテナ４が低い第１周波数帯（２．４５ＧＨｚ帯）の電波を反射し、小アンテナ６が高い第２周波数帯（５．２ＧＨｚ帯）の電波を反射する。
【００５３】
ところで、Ｙ字形アンテナの場合には、無線ＬＡＮに対応するような大小２種類の線状アンテナを効率よく高密度に配列することが困難である。つまり、図１９に示す本実施形態の変形例１のように、各々、相隣る６つの大アンテナ２０４，２０４，…をエレメント部２０４ａ，２０４ａ同士が互いに平行に対向する状態に近接配置すると、小アンテナ２０６，２０６，…については、エレメント部２０６ａ，２０６ａ同士が互いに平行に対向する状態はおろか、小アンテナ２０６，２０６同士を近接配置すること自体が困難であり、大アンテナ２０４，２０４，…は高密度に配置することができるものの、小アンテナ２０６，２０６，…は大アンテナ２０４，２０４，…よりも単位面積当りの数が少なくならざるを得ず、高密度に配置することが難しい。このため、小アンテナ２０６，２０６，…が対象とする電波に対する遮蔽率は、大アンテナ２０４，２０４，…が対象とする電波に対する遮蔽率に比べると、かなり低下する。つまり、Ｙ字形アンテナの場合には、大小２種類のアンテナ２０４，２０６を共に高密度に配置することが難しく、したがって、周波数帯の異なる複数の電波を、同レベルの高い遮蔽率でもって遮蔽することが困難である。
【００５４】
このような事情は、エルサレムクロス形のアンテナを用いる場合でも同様である。つまり、図２０に示す本実施形態の変形例２のように、大アンテナ１０４，１０４，…を、第２エレメント部１０４ｂ，１０４ｂ同士が互いに平行に対向する状態のマトリクス状に近接配置すると、小アンテナ１０６，１０６，…については、第２エレメント部１０６ｂ，１０６ｂ同士が互いに平行に対向する状態はおろか、小アンテナ１０６，１０６同士を近接配置することさえも困難であり、大アンテナ１０４，１０４，…は高密度に配置することができるものの、小アンテナ１０６，１０６，…は大アンテナ１０４よりも単位面積当りの数が少なくならざるを得ず、高密度に配置することが難しい。さりとて、図２１に示す変形例３のように、横方向に並ぶ小アンテナ１０６，１０６，…のみについて、第２エレメント部１０６ｂ，１０６ｂ同士が互いに平行に対向するように近接配置したとすると、小アンテナ１０６，１０６，…の密度は少しだけ高くなるものの、今度は、その分だけ大アンテナ１０４の密度が縦方向において低下することとなり、やはり、大小２種類のアンテナ１０４，１０６を共に高密度に配置することは困難である。また、この場合には、大小アンテナ１０４，１０６の配列方向（図２１の左右方向）に沿って入射する特定周波数の電波については良好に遮蔽することができるものの、大小アンテナ１０４，１０６の配列方向に交差する方向（例えば、同図の上下方向）には、同方向において隣接する大アンテナ１０４，１０４同士および小アンテナ１０６、１０６同士がそれぞれ離間しているために、電磁波遮蔽率が低下することになり、電波の入射方向によって電磁波遮蔽率が大きく変化するという入射角依存性の問題を招くことにもなる。
【００５５】
したがって、本実施形態によれば、電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２に、各々、相異なる２つの周波数帯の電波をそれぞれ遮蔽する大小２種類のアンテナ４，６を配置するに当り、大アンテナ４として、各々、アンテナ中心Ｃから放射状に延びる３本の第１エレメント部４ａ，４ａ，…と、各々、対応する第１エレメント部４ａに直交する方向に延びていて、該第１エレメント部４ａの外側端に結合された３本の第２エレメント部４ｂ，４ｂ，…とを有するものとする一方、小アンテナ６として、各々、アンテナ中心Ｃｓから放射状に延びる３本の第１エレメント部６ａ，６ａ，…と、各々、対応する第１エレメント部６ａに直交する方向に延びていて、該第１エレメント部６ａの外側端に結合された３本の第２エレメント部６ｂ，６ｂ，…とを有するものとするようにしたので、大小２種類のアンテナ４，６を共に高密度に配置することができ、２つの周波数帯の電波を同レベルの高い電磁波遮蔽率でもって遮蔽することができる結果、例えば、２．４５ＭＨｚ帯および５．２ＭＨｚ帯の２つの周波数帯の電波を使用する無線ＬＡＮの環境の場合には、それ以外の周波数の電波を使用する携帯電話などの機器の電波環境を悪化させることなく、その無線ＬＡＮの電波の漏洩を抑えることができる。
【００５６】
（実施形態４）
図２２は、本発明の実施形態４に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２における大アンテナ４，４，…および小アンテナ６，６，…の配列を示している。尚、大アンテナ４および小アンテナ６の構成は、実施形態３の場合と同じであるので同じ部分については同じ符号を付して示し、説明は省略する。また、大アンテナ４の配列は、実施形態２の場合と同じ正六角形状であり、第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士を互いに平行に対向させる状態に近接配置された２つの大アンテナ４，４の対が大アンテナユニット５ａをなしており、対応する３組の第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士を互いに平行に対向させる状態に近接配置された３つの大アンテナユニット５ａ，５ａ，…が１つの大アンテナ集合体５をなしている。また、相隣る大アンテナ集合体５は、対応する第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士を互いに平行に対向させるように近接配置されており、このようにして、多数の大アンテナ集合体５，５，…が二次元に連続展開している。
【００５７】
本実施形態の小アンテナ６も、大アンテナ４，４，…の場合と同様に配列されている。つまり、第２エレメント部６ｂ，６ｂ同士を互いに平行に対向させる状態に近接配置された２つの小アンテナ６，６の対は、小アンテナユニット７ａを形成しており、対応する３組の第２エレメント部６ｂ，６ｂ同士を互いに平行に対向させる状態に近接配置された３つの小アンテナユニット７ａ，７ａ，…は、小アンテナ集合体７をなしている。但し、小アンテナ集合体７は、各大アンテナ集合体５毎に該大アンテナ集合体５の内側に他の小アンテナ集合体７，７，…から離間した状態で１つずつ配置されている。正確には、小アンテナ集合体７は、各大アンテナ集合体５の内側と、相隣接する３つの大アンテナ集合体５，５，…に囲まれた部位とに１つずつ配置されている。
【００５８】
上記小アンテナ６の電波反射率は、大アンテナ４の場合と同様に、対向する第２エレメント部６ｂ，６ｂ間の距離が小さくなるように小アンテナ６を高密度に配置するほど高くなる。具体的には、図２３に拡大して示すように、対向する第２エレメント部６ｂ，６ｂ間の距離Ｘｓは、３．０ｍｍ以下（Ｘｓ≦３．０ｍｍ）であることが好ましく、より好ましい範囲は、１．０ｍｍ以下（Ｘｓ≦１．０ｍｍ）である。つまり、距離Ｘｓが３．０ｍｍよりも大きい（Ｘｓ＞３．０ｍｍ）と電磁波遮蔽率が低下する傾向にある。尚、距離Ｘｓが小さ過ぎると、小アンテナ６，６，…の形成方法によっては第２エレメント部６ｂ，６ｂ同士が不所望に接触することになり易いので、０．４ｍｍ以上（Ｘｓ≧０．４ｍｍ）、より安全には０．６ｍｍ以上（Ｘｓ≧０．６ｍｍ）に抑えておくことが好ましい。
【００５９】
尚、大アンテナ４の第２エレメント部長さＬ２を短くせずに、比較的大きな小アンテナ６を配置できるようにするには、図２４に示す変形例のように、大アンテナ集合体５（第六角形状に並ぶ６つの大アンテナ４，４，…）内の小アンテナ集合体７（同じく六角形状に並ぶ６つの小アンテナ６，６，…）を、該大アンテナ集合体５の六角形の中心回りに少しの角度θ（例えば、θ＝１０°）だけ相対的に回転移動させるようにしてもよい。こうすることによっても、大アンテナ４の第２エレメント部４ｂと小アンテナ６の第２エレメント部６ｂとが互いに干渉するのを回避することができる。
【００６０】
したがって、本実施形態によれば、電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２が、互いに周波数帯の異なる２種類の電波を遮蔽する大小２種類のアンテナ４，６を有する場合に、大アンテナ４，４，…を第２エレメント部４ｂ，４ｂ同士が互いに平行に対向して正六角形状の大アンテナ集合体５を形成する状態に配列するとともに、各大アンテナ集合体５の内側に、それぞれ、６つの小アンテナ６，６，…を第２エレメント部６ｂ，６ｂ同士が互いに平行に対向して正六角形状の小アンテナ集合体７を形成する状態に配列するようにしたので、大アンテナ４，４，…および小アンテナ６，６，…を共に高い密度でもって配列することができ、よって、上記２種類の電波に対する電磁波遮蔽率を、さらに向上させることができる。
【００６１】
尚、上記の実施形態では、大アンテナ集合体５および小アンテナ集合体７を共に最密に配列しているが、所望の電磁波遮蔽率によっては、最密に配列することはせず、アンテナ集合体５，７の数をそれぞれ適宜調整することができる。
【００６２】
（実施形態５）
図２５は、本発明の実施形態５に係る電磁波遮蔽ボードの断面を模式的に示している。
【００６３】
本実施形態は、電磁波遮蔽シート３を用いてボード本体１に周波数選択層２を設けるようにする点では、実施形態１の場合と同じであるが、ボード本体１に対する周波数選択層２の位置が異なり、また、これに伴い、周波数選択層２を設けるために用いる電磁波遮蔽シート３の構成も異なる。
【００６４】
つまり、実施形態１の場合には、周波数選択層２はボード本体１とは反対の側（図１の上側）に面しているのに対し、本実施形態では、周波数選択層２は、ボード本体１の側（図２５の下側）に面している。つまり、本実施形態の電磁波遮蔽シート３では、実施形態１の場合とは異なり、周波数選択層２は、フィルム基材３ａにおける粘着層３ｂおよび離型ライナ３ｃと同じ側に配置されており、該周波数選択層２の上に粘着層３ｂおよび離型ライナ３ｃが順に積層されている。
【００６５】
周波数選択層２は、本実施形態のようにボード本体１側に面している場合であっても、特定周波数帯の電波を選択的に反射することができる。但し、実施形態１のように、アンテナ４が大気に面している場合に比べると、アンテナ４の形状寸法および材料が同一であったとしても、アンテナ４により反射（遮蔽）される電波の周波数帯（特定周波数帯）は異なる。ここで、上記のように構成された電磁波遮蔽ボードの周波数選択層２におけるアンテナ４の第１エレメント部長さＬ１（エレメント長Ｌの１／６）と整合周波数との関係を、図２７に示す。同図によれば、実施形態１の場合（図６参照）と比較して判るように、周波数選択層２がボード本体１に覆われている場合は、周波数選択層２が空気に接している場合よりも、該周波数選択層２により反射（遮蔽）される電波の周波数帯が低くなる。
【００６６】
（実施形態６）
図２８は、本発明の実施形態６に係る電磁波遮蔽ボードの構成を示す断面図である。
【００６７】
本実施形態では、電磁波遮蔽ボードは、実施形態１〜５の場合と同様のボード本体１を２枚備えており、それら２枚のボード本体１のうち、１枚のボード本体１の片面に、電磁波遮蔽シート（実施形態１〜４の場合と同じ電磁波遮蔽シート）を用いて周波数選択層２が設けられている。尚、その他の構成は、実施形態１〜５の各場合と略同じであるので説明は省略する。
【００６８】
したがって、本実施形態によっても、実施形態１の場合と同様の効果を奏することができる。
【００６９】
尚、上記の実施形態では、最も作製が簡単なように２枚のボード本体１，１を重ね合わせる構造としているが、ボード本体１を３枚以上とし、図２９に示す変形例のように、周波数選択層２を複数層（図示する例では、３枚のボード本体１，１，…に対し２層の周波数選択層２，２）とすることができる。これによれば、複数層の周波数選択層２，２，…が互いに同じ周波数帯の電波を遮蔽するものである場合には、その電波に対する遮蔽率を高めることができ、また、互いに異なる周波数帯の電波を遮蔽するものである場合には、遮蔽すべき周波数帯の種類の増加に容易に対応することができる。
【００７０】
（実施形態７）
図３０は、本発明の実施形態７に係る電磁波遮蔽ボードの構成を示す断面図である。
【００７１】
本実施形態では、実施形態１〜６の場合とは異なり、電磁波遮蔽シートは使用せず、周波数選択層２（実際には、１種類又は複数種類のアンテナ）は、ボード本体１上に直接に形成されている。尚、その他の構成は実施形態１〜６の場合と同じであるので、説明は省略する。
【００７２】
上記のような周波数選択層２を形成する具体的な方法としては、一例として、実施形態１の場合と同じく、銅，アルミニウム，銀などの粉末状の導電材料がバインダに含有されてなる導電性ペーストを用いることが挙げられる。つまり、この導電性ペーストを、所定パターンが形成されるようにボード本体１上に均一に塗布し、その後乾燥させるようにすればよい。
【００７３】
したがって、本実施形態によれば、ボード本体１に周波数選択層２を設ける上では、実施形態１〜６の場合のような簡便さはないものの、その他の点では、略同様の効果を奏することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】本発明の実施形態１に係る電磁波遮蔽ボードの構成を模式的に示す断面図である。
【図２】ボード本体とは別体に形成されたロール状の周波数選択シートを示す全体図（ａ）および要部拡大断面図（ｂ）である。
【図３】電磁波遮蔽ボードの周波数選択層におけるアンテナのパターンを示す平面図である。
【図４】１つのアンテナを拡大して示す平面図である。
【図５】第１エレメント部長さ１０．６ｍｍである電磁波遮蔽ボードにおける周波数と透過減衰量との関係を示す特性図である。
【図６】アンテナにおける第１エレメント部長さと整合周波数との関係を示す特性図である。
【図７】本発明の実施形態２に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択層におけるアンテナのパターンを示す図３相当図である。
【図８】相隣る２つのアンテナを拡大して示す平面図である。
【図９】アンテナにおける周波数と透過減衰量との関係を示す図５相当図である。
【図１０】本実施形態の変形例１としてエルサレムクロス形のアンテナがマトリクス状に配列されてなるパターンを示す平面図である。
【図１１】変形例１における周波数と透加減衰量との関係を示す特性図である。
【図１２】本実施形態の変形例２としてＹ字形のアンテナがマトリクス状に配列されてなるパターンを示す平面図である。
【図１３】変形例２における周波数と透加減衰量との関係を示す図１１相当図である。
【図１４】実験例の実施例１〜５における周波数と透過減衰量との各関係を併せて示す特性図である。
【図１５】実験例における（第２エレメント部長さ／第１エレメント部長さ）と整合周波数との関係を示す特性図である。
【図１６】本発明の実施形態３に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択層における大小２種類のアンテナのパターンを示す図３相当図である。
【図１７】小アンテナを拡大して示す図４相当図である。
【図１８】大小２種類のアンテナの各第１エレメント部長さがそれぞれ１１．１９ｍｍおよび６．０５ｍｍであるときの周波数と透過減衰量との関係を示す特性図である。
【図１９】本実施形態の変形例１として大小２種類のＹ字形アンテナが配列されてなるパターンを示す平面図である。
【図２０】本実施形態の変形例２として大小２種類のエルサレムクロス形アンテナが配列されてなるパターンを示す図１９相当図である。
【図２１】本実施形態の変形例３として大小２種類のエルサレムクロス形アンテナが配列されてなる別のパターンを示す図１９相当図である。
【図２２】本発明の実施形態４に係る電磁波遮蔽ボードの周波数選択膜における大小２種類のアンテナのパターンを示す図２相当図である。
【図２３】相隣る２つの小形アンテナを拡大して示す図１０相当図である。
【図２４】実施形態４の変形例を示す図２２相当図である。
【図２５】本発明の実施形態５に係る電磁波遮蔽ボードの全体構成を模式的に示す図１相当図である。
【図２６】ボード本体とは別体に形成されたロール状の周波数選択シートを示す図２相当図である。
【図２７】第１エレメント部長さと整合周波数との関係を示す図４相当図である。
【図２８】本発明の実施形態６に係る電磁波遮蔽ボードの全体構成を模式的に示す図１相当図である。
【図２９】本実施形態の変形例を示す図１相当図である。
【図３０】本発明の実施形態７に係る電磁波遮蔽ボードの全体構成を模式的に示す図１相当図である。
【符号の説明】
【００７５】
１  ボード本体（不燃性面材）
２  周波数選択層
３ａ  フィルム基材（フィルム）
４  アンテナ，大アンテナ（導電部）
４ａ  第１エレメント部
４ｂ  第２エレメント部
６  小アンテナ（導電部）
６ａ  第１エレメント部
６ｂ  第２エレメント部
１０４  Ｙ字形アンテナ，Ｙ字形大アンテナ（導電部）
１０６  Ｙ字形小アンテナ（導電部）
２０４  エルサレムクロス形アンテナ，エルサレムクロス形大アンテナ（導電部）
２０６  エルサレムクロス形小アンテナ（導電部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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