(57)【要約】【課題】ほぼ全周にわたって表示部を設けることができ、しかも、フレームが腕から脱落することのない環状の電子機器を提供する。【解決手段】保持部材４０の中央部４３を、矢印Ｆに示すように押し込む作業を行うだけで、保持部材４０をフレーム内周側に移動でき、簡単に手５１の通過を規制して、脱落を防止できるようにした【選択図】図４
2007252723.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のフレームの外周に、各部に電力を供給する電源と、各種電子部品が配置された基板と、表示ユニットとを備え、環状のフレームを腕に装着して外周に表示ユニットを露出した電子機器において、前記フレームに、腕からの脱落を防止する防止体を設けたことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記防止体を帯状の保持部材で形成し、この保持部材を前記フレームの環状側面に沿って略円弧状に曲げると共に、当該フレームの側面に止着し、この保持部材をフレーム外周側から押圧して、フレーム内周側に略円弧状に突出自在に形成したことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記防止体を環状のフレームに着脱自在に取り付けられる本体と、この本体に形成され、環状のフレームの内周側に突出した保持部材とで形成したことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
前記防止体を環状のフレームの内周面から突出した保持部材で形成したことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
環状のフレームの外周に、各部に電力を供給する電源と、各種電子部品が配置された基板と、表示ユニットとを備え、環状のフレームを腕に装着して外周に表示ユニットを露出した表示装置と、当該腕に装着され、前記表示装置に係合自在な抜け止めリング体とを備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項６】
前記抜け止めリング体を前記フレーム内径よりも小径の弾性体で形成したことを特徴とする請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
前記抜け止めリング体を断面略Ｃ状部材で形成したことを特徴とする請求項５または６に記載の電子機器。
【請求項８】
前記断面略Ｃ状部材の端部同士を美錠、バックル等のつなぎ部材で連結したことを特徴とする請求項７に記載の電子機器。
【請求項９】
前記抜け止めリング体に前記フレームの側面に当たる１または複数個の突起部を形成したことを特徴とする請求項５ないし７のいずれか一項に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記突起部を着脱自在および／または突出高さを変更自在に形成したことを特徴とする請求項９に記載の電子機器。
【請求項１１】
前記フレームの側面部に前記突起部が嵌合する受部を形成したことを特徴とする請求項８に記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腕に装着されると共に、各種情報の表示を楽しむことを可能に形成された環状の電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、使用者の腕にブレスレットのように装着され、各種情報を表示する表示部を備えた環状の電子機器が知られている（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２０００−２０９３１９号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０９６５５９３号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
このような環状の従来の電子機器は、環状のフレームを、基部をヒンジ連結した一対のフレーム部材で形成し、一対のフレーム部材の先端部を開いて腕に巻き付けて装着する構成であり、基部および先端部が存在するため、環状のフレームの全周にわたって表示部を設けることができなかった。これに対し、環状のフレームの全周にわたって表示部を設けようとすれば、環状のフレームを大きくして、その内周に腕を通して装着する構成となるが、この構成だと、腕に装着したときに、腕とリングの内周との差が大きく、リングが腕の周りを自由に回り、さらには、腕から容易に脱落する可能性があった。
そこで、本発明の目的は、上述した従来の技術が有する課題を解消し、ほぼ全周にわたって表示部を設けることができ、しかも、フレームが腕から脱落することのない環状の電子機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、環状のフレームの外周に、各部に電力を供給する電源と、各種電子部品が配置された基板と、表示ユニットとを備え、環状のフレームを腕に装着して外周に表示ユニットを露出した電子機器において、前記フレームに、腕からの脱落を防止する防止体を設けたことを特徴とする。
この場合において、前記防止体を帯状の保持部材で形成し、この保持部材を前記フレームの環状側面に沿って略円弧状に曲げると共に、当該フレームの側面に止着し、この保持部材をフレーム外周側から押圧して、フレーム内周側に略円弧状に突出自在に形成してもよい。また、前記防止体を環状のフレームに着脱自在に取り付けられる本体と、この本体に形成され、環状のフレームの内周側に突出した保持部材とで形成してもよい。さらに、前記防止体を環状のフレームの内周面から突出した保持部材で形成してもよい。
【０００５】
これらの発明では、フレームに、腕からの脱落を防止する防止体が設けられるため、フレームの脱落が防止でき、しかも各種簡単な構成の防止体としているため、複雑な機構を設ける必要がなく、構造が簡素化される。また、この防止体が表示ユニットを隠すことなく、それを露出するため、各種情報の表示を楽しむことができ、フレームのほぼ全周にわたる表示を可能とした。防止体自体を変形させれば、複雑な機構を設けることなく、腕からの脱落を防止できる。
【０００６】
環状のフレームの外周に、各部に電力を供給する電源と、各種電子部品が配置された基板と、表示ユニットとを備え、環状のフレームを腕に装着して外周に表示ユニットを露出した表示装置と、当該腕に装着され、前記表示装置に係合自在な抜け止めリング体とを備えたことを特徴とする。この場合において、前記抜け止めリング体を前記フレーム内径よりも小径の弾性体で形成してもよい。また、前記抜け止めリング体を断面略Ｃ状部材で形成してもよい。前記断面略Ｃ状部材の端部同士を美錠、バックル等のつなぎ部材で連結してもよい。前記抜け止めリング体に前記フレームの側面に当たる１または複数個の突起部を形成してもよい。前記突起部を着脱自在および／または突出高さを変更自在に形成してもよい。これらによれば、抜け止めリング体が、表示装置に当たるため、表示部の視認性を阻害することなく、腕からの脱落を防止できる。また、抜け止めリング体自体を変形すれば、複雑な機構を設けることなく、腕からの脱落を防止できる。断面略Ｃ状部材であれば、腕に巻き付けて、容易に装着できる。さらに、突起部が環状フレームの側面に当たれば、抜け止めリング体自体の厚さを薄くできる。また、フレームの側面部に突起部が嵌合する受部を形成すれば、環状フレームと抜け止めリング体とが一体になり、周方向への相対回転を防止でき、腕を動かしたときに、環状フレームと抜け止めリング体との衝突を防止することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明では、腕から容易に抜けることのない防止体によって保持されるため、腕からの脱落を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
次に図面を参照して本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。
（第１実施形態）
図１は、本実施形態の表示装置の外観斜視図である。
表示装置１０は、各種情報を表示する表示ユニット（表示部）１１と、ボビン形状を有し、使用者の腕に装着されるとともに、表示ユニット１１を支持するフレーム１２とを備えて構成されている。
【０００９】
図２は、表示装置１０の概要構成ブロック図である。
表示装置１０は、上述した表示ユニット１１と、各部に電力を供給する電源１３と、表示装置１０全体を制御するコントローラ１４と、基準発振信号を生成し出力する発振部１５と、各種情報を記憶する外部メモリ１６と、情報入力を行うためのセンサ部１７と、外部から表示データを受信する無線部１８と、を備えている。
【００１０】
表示ユニット１１は、樹脂（プラスチック）などの可撓性部材で形成されたフレキシブル基板を備えている。このフレキシブル基板上には、（反射型）液晶ディスプレイパネル、有機ＥＬ（electroluminescence）ディスプレイパネル、電気泳動ディスプレイパネルなどの表示パネルと、表示パネルを駆動するためのドライバ回路と、が配置されている。
【００１１】
電源１３は、フレーム１２の周面に沿って配置する必要があるため、フレキシブルで形状変化が可能なものが好ましい。例えば、二次電池であるリチウムポリマー電池で構成されている。しかしながら、フレキシブルな材質でなくとも、フレーム１２の周面に沿った形状とすることができれば構わない。この場合において、充電方式としては、通常良く行われているように、充電用の端子をフレーム１２に設けることも可能であるが、電磁誘導などの方式により無線で電力を供給するように構成することも可能である。また、フレーム１２の裏面側から電池交換可能な構造とすれば、通常のボタン電池などの一次電池を用いることも可能である。
コントローラ１４は、いわゆるマイクロコンピュータとして構成されており、図示しないＭＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどを備え、ＲＯＭに予め格納された制御プログラムに基づいてＭＰＵが処理を行って表示装置１０全体を制御する。ＲＡＭには、各種データが一時的に格納される。
【００１２】
発振部１５は、水晶発振器を内蔵しており、コントローラ１４が各種基準クロック等として用いるための基準発振信号を生成し、コントローラ１４に出力する。
外部メモリ１６は、主として、表示データを記憶するものであり、必要に応じてその一部又は全部を不揮発性メモリとされる。
センサ部１７は、いわゆる操作部として機能し、例えば、加速度センサ、ジャイロセンサなどを備え、使用者の腕の振りなどを検出して、表示画像選択、表示開始／停止などの各種操作を行う。
無線部１８は、近距離無線通信を行って外部のパーソナルコンピュータ、専用画像転送装置、画像管理システム等から表示データを受信し、コントローラ１４の制御下で外部メモリ１６に転送する。
【００１３】
図３は、図１に示した表示装置１０のＡ−Ａ断端面図である。
図３の左側に示す部分においては、表示装置１０のフレーム１２の周面から外側に向かって、電源１３、表示ユニット１１、カバー３０の順番で配置されている。ここで、カバー３０は、透明樹脂若しくは透明ガラスで形成されており、表示ユニット１１を保護している。また、図３の右側に示す部分においては、表示装置１０のフレーム１２の周面から外側に向かって、各種電子部品３１が配置されたフレキシブル基板３２、表示ユニット１１、カバー３０の順番で配置されている。
ここで、各種電子部品３１およびフレキシブル基板３２により、コントローラ１４、発振部１５、外部メモリ１６、センサ部１７、無線部１８が構成されている。
【００１４】
また、図３に示すように、表示ユニット１１は、フレーム１２の周面に沿って、略全周（略３６０゜）にわたって配置されている。
さらに図３に示すように、電源１３とフレキシブル基板３２とは電源コネクタ部３３を介して電気的に接続されている。また、フレキシブル基板３２と表示ユニット１１とはコネクタ部２４を介して電気的に接続されており、これによりフレキシブル基板３２上のコントローラ１４と表示ユニット１１とが電気的に接続される。
さらに、電源１３とフレキシブル基板３２とは、フレーム１２の周面の異なる部分に配置されているので、厚さを低減することができるようになっている。
【００１５】
表示装置１０のフレーム１２は、図１に示すように、環状の側面１２ａを備え、この側面１２ａには、一対の保持部材（防止体）４０が配置されている。各保持部材４０は、弾性体であると共に、側面１２ａの幅よりも細く帯状に形成され、フレーム１２の側面１２ａの形状に沿って略円弧状に曲げられた後に、その両端部４１、４１を、それぞれ支持軸４２を介して連結されている。図示は省略したが、他方の側面１２ｂ側にも、一方の側面１２ａと同様に、一対の保持部材４０が向き合って配置されている。この側面１２ｂに配置した保持部材４０は、一方の側面１２ａに配置した保持部材４０の位置を基準にした場合、周方向に略９０度移動した位置に配置されている。
【００１６】
図４は、表示装置１０を腕に装着した状態を示す。
表示装置１０の内径Ｄ１は、図４に示すように、使用者の手５１を縮めたときの最も太い部分の幅Ｄ５よりも大きい（Ｄ１＞Ｄ５）。しかし、一対の保持部材４０の中央部４３近傍が、矢印Ｆに示すように側面１２ａ、１２ｂの円心方向に押し込まれると、一対の保持部材４０による中央部４３どうしの間隔Ｄ２、Ｄ３は、使用者の手５１の幅Ｄ５よりも小さくなる（Ｄ２＜Ｄ５、Ｄ３＜Ｄ５）。このとき、保持部材４０の両端部４１、４１が支持軸４２を支点に、矢印Ｂに示すように回転する。すなわち、保持部材４０は、中央部４３近傍が押し込まれる前の形状に対称な形状となる。
【００１７】
表示装置１０を腕５０に装着する場合には、各保持部材４０を破線で示す位置（内周側に出張らない位置）にして、表示装置１０のフレーム１２の内周側に使用者の手５１を通して腕５０まで導く。フレーム１２の内径は、手５１を縮めた状態で、その手５１が通る大きさであり、腕５０の径と比べるとかなり大きく、このままでは表示装置１０が腕５０から抜け落ちる危険性がある。
【００１８】
表示装置１０が腕５０に装着されたら、保持部材４０の中央部４３近傍を、矢印Ｆに示すようにフレーム外周側から押圧する。すると、保持部材４０が実線で示すようにフレーム内周側に略円弧状に変形し、内周側に突出する。この状態では、保持部材４０の中央部４３近傍が、側面１２ａ、１２ｂの円周上を離れてフレーム内周側に移動し、一対の中央部４３どうしの間隔Ｄ２、Ｄ３が、手５１の幅Ｄ５よりも小さくなる（Ｄ２＜Ｄ５）。ここで、保持部材４０の弾性力は、少なくとも表示装置１０の自重程度では、容易に押し戻されない程度に設定される。
【００１９】
本実施形態では、保持部材４０の中央部４３を、矢印Ｆに示すように押し込む作業を行うだけで、保持部材４０をフレーム内周側に移動でき、簡単に手５１の通過を規制して、脱落を防止できる。また、各側面１２ａ、１２ｂに対し、周方向に略９０度ずらして、各保持部材４０を止着したため、保持部材の中央部４３が直交する４方向から腕５０に当たり、腕５０と表示装置１０の位置関係が略一定に保たれる。保持部材４０が側面１２ａ、１２ｂに沿って設けられ、外周の表示ユニット１１が露出するため、表示ユニット１１の視認性を阻害することがない。
【００２０】
上記第１実施形態では、一対の保持部材４０が、側面１２ａ、１２ｂの両方に設けられているが、これに限定されず、側面１２ａあるいは側面１２ｂのいずれか一方にだけ設けてもよい。上記第１実施形態では、保持部材４０は、両端部４１、４１が支持軸４２を支点に回転し、中央部４３が、側面１２ａ、１２ｂの円心方向に押し込まれることにより、表示装置１０の内径を狭めているが、これに限定されず、保持部材が可動して（倒れる、回転する、曲がる等）、表示装置１０の内径が使用者の手５１の幅Ｄ５よりも小さくなれば、その他の構成であってもよい。
【００２１】
上記保持部材４０は、上記の構成に限定されるものではない。例えば図５Ａに示すように、フレーム１２の側面１２ａに、弓形に曲げて形成した保持部材４０−１を配置し、片側だけ支持軸４２−１により止着してもよい。この場合、図５Ｂに示すように、支持軸４２−１を回転支点に残りの片側を内周側（実線矢印の方向）に押し出せば、この内周側に突出した保持部材４０−１の一部が内径を小さくし、フレーム１２の脱落が防止される。別の構成として、例えば図６Ａに示すように、フレーム１２の側面１２ａに、周方向に略等間隔に複数の小さな保持部材４０−２を配置し、各々の保持部材４０−２を片側だけ支持軸４２−２により止着してもよい。この場合、図６Ｂに示すように、支持軸４２−２を回転支点に各保持部材４０−２の残りの片側を内周側に押し出せば、この内周側に突出した各保持部材４０−２の一部が内径を小さくし、フレーム１２の脱落が防止される。複数の保持部材４０−２を連動機構（図示せず）で連結し、図６Ａから図６Ｂの状態にまで各保持部材の片側を押し出す場合、一つの保持部材を押し出すだけで、すべての保持部材が押し出されるように連動させてもよい。
【００２２】
（第２実施形態）
図７（ａ）は、本実施形態の表示装置１１０の外観斜視図である。
表示装置１１０は、表示装置本体１２０と、保持部材（防止体）１４０とを備えている。この表示装置本体１２０は、各種情報を表示する表示ユニット１１１と、ボビン形状を有し、使用者の腕に装着されるとともに、表示ユニット１１１を支持するフレーム１１２とを備えている。本実施形態における表示装置本体１２０の内部構成は、第１実施形態における内部構成（保持部材４０以外の部分）と同じ構成を備えている。
【００２３】
保持部材１４０は、弾性素材で形成され、環状のフレーム１１２に内周側から着脱自在に取り付けられる本体１４０Ａと、この本体１４０Ａに一体的に形成され、環状のフレーム１１２の内周側に突出した突起１４２とで形成されている。本体１４０Ａは、表示装置本体１２０の内周面１１３と略同一曲率の曲面で形成された当接面１４５を備え、当接面１４５の幅方向両端には、曲面に沿って凹部１４４が内側となるように、一対のコの字断面の嵌合部１４１が形成されている。一対の凹部１４４は、図７（ｂ）に示すように、それぞれの先端１４６どうしの間隔Ｗ３ａが当接面１４５の幅Ｗ２よりも小さく（Ｗ３ａ＜Ｗ２）、当接面１４５の幅Ｗ２は、内周面１１３の幅Ｗ１と略同寸法である（Ｗ１≒Ｗ２）。ここで、先端１４６どうしの間隔Ｗ３ａは、表示ユニット１１１の幅と略同寸法であり、表示ユニット１１１には被らない。また、嵌合部１４１の凹部１４４の幅Ｔ２は、フレーム１１２の側面１１２ａ、１１２ｂの幅Ｔ１と略同寸法である（Ｔ１≒Ｔ２）。本体１４０Ａの当接面１４５の背面には、一対の嵌合部１４１の中央に沿って四角形断面の突起１４２が設けられ、突起１４２には、表示装置１１０をユーザの腕に装着したときに接触する接触面１４３が形成されている。
【００２４】
嵌合部１４１は、矢印Ｃに示すように、凹部１４４が開く方向に可撓性を備えており、このとき一対の先端１４６の間隔Ｗ３ａが開き、フレーム１２の内周面１１３の幅Ｗ１と等しい、あるいは、幅Ｗ１よりも大きな間隔Ｗ３ｂとなる（Ｗ３ｂ≧Ｗ１）。これにより、表示装置本体１２０の内周面１１３に保持部材１４０の当接面１４５を当接させると共に、表示装置本体１２０の両側面１１２ａ、１１２ｂに嵌合部１４１を嵌合させ、図８に示すように、保持部材１４０は表示装置本体１２０に取り付けられる。
【００２５】
表示装置本体１２０の内径Ｄ１１は、図８に示すように、使用者の手１５１を縮めたときの最も太い部分の幅Ｄ１５よりも大きく、表示装置本体１２０は、使用者の手１５１が通過することができる。しかし、保持部材１４０が取り付けられると、表示装置１１０の内径Ｄ１２は、使用者の腕１５０の幅Ｄ１４よりも大きく、かつ、使用者の手１５１の幅Ｄ１５よりも小さくなる（Ｄ１２＜Ｄ１５）。これにより、表示装置１１０は、使用者の腕１５０を容易に通すことができても、使用者の手１５１を容易に通すことができなくなる。ここで、保持部材１４０の弾性力の大きさは、少なくとも表示装置１１０の自重程度の力では、保持部材１４０が表示装置本体１２０から外れる、あるいは、突起１４２がたわんで使用者の手１５１から容易に抜けてしまうことがない程度の大きさである。
【００２６】
本実施形態によれば、保持部材１４０は、表示装置１１０を使用者の腕１５０に装着する場合には、保持部材１４０が使用者の手１５１に引っかかって妨げになることがないため、容易に装着することができる。
また、表示装置１１０が使用者の腕１５０に装着され、保持部材１４０で保持されているときには、表示装置１１０の内径Ｄ１２が使用者の手１５１の幅Ｄ１５よりも小さいため、表示装置１１０の内側における使用者の手１５１の通過が規制され、表示装置１１０が使用者の手１５１を通って抜けてしまうことを防止できる。また、保持部材１４０が表示ユニット１１に被らず、表示ユニット１１１を露出させるため、表示ユニット１１１の視認性を阻害することがない。
【００２７】
上記保持部材１４０は、上記の構成に限定されるものではない。例えば図９Ａに示すように、環状のフレーム１１２に外周側から包み込んで着脱自在に取り付けられる本体１４０Ａ−１と、この本体１４０Ａ−１に一体的に形成され、環状のフレーム１１２の内周側に突出した突起１４２−１とで形成してもよい。また、図９Ｂに示すように、環状のフレーム１１２に側面側から挟み込んで着脱自在に取り付けられる本体１４０Ａ−２と、この本体１４０Ａ−２に一体的に形成され、環状のフレーム１１２の内周側に突出した突起１４２−２とで形成してもよい。図９Ｃに示すように、環状のフレーム１１２に内周側から着脱自在に取り付けられる本体１４０Ａ−３と、この本体１４０Ａ−３に一体的に形成された突起１４２−３とで形成され、腕Ｅへの装着時には、この突起１４２−３が、図９Ｄに示すように、腕になじみ装着感を向上させてもよい。
【００２８】
上記第２実施形態では、一つ保持部材４０を表示装置本体１２０の一部分だけに設けているが、これに限定されず、表示装置本体に複数個設ける、さらには、表示装置本体の全集にわたって保持部材を設けてもよい。この構成によると、表示装置はより安定して使用者の腕に装着される。
【００２９】
（第３実施形態）
図１０（ａ）は、本実施形態の表示装置２１０の外観斜視図である。
表示装置２１０は、表示装置本体２２０と、保持部材（防止体）２４０とを備えている。また、この表示装置本体２２０は、各種情報を表示する表示ユニット２１１と、ボビン形状を有し、使用者の腕に装着されるとともに、表示ユニット２１１を支持するフレーム２１２とを備えている。
【００３０】
本実施形態では、６つの保持部材２４０が、表示装置２１０の内周面２１３の中央に沿って等間隔に設けられている。保持部材２４０は、円心方向に延在するとともに先端に内周面２１３と同心円上に接触面２４１が形成されている。この保持部材２４０は、弾性素材で形成され、フレーム２１２との境界部分を支点とした可撓性を備えている。これにより、保持部材２４０は、図１０（ｂ）の矢印Ｄａ、Ｄｂに示すように可撓することができる。図１０（ａ）は、表示装置２１０が、使用者の腕２５０に装着された状態を示す。表示装置本体２２０の内径Ｄ２１は、使用者の手２５１を縮めたときの最も太い部分の幅Ｄ２５よりも大きい。表示装置２１０を使用者の腕２５０に装着した状態では、６つの保持部材２４０による内径（接触面２４１に沿った円周の直径）Ｄ２３は、使用者の腕２５０の幅Ｄ２４よりも大きいが、使用者の手２５１の幅Ｄ２５よりも小さい（Ｄ２４＜Ｄ２３＜Ｄ２５）。従って、表示装置２１０を、使用者の腕２５０に装着する場合には、表示装置２１０が使用者の手２５１を通過する際に、保持部材２４０が使用者の手２５１に当たって矢印Ｄａに示すように可撓して、保持部材２４０の内径Ｄ２３の大きさが、使用者の手２５１の幅Ｄ２５と略同径（Ｄ２３≒Ｄ２５）となる。可撓した保持部材２４０は、手２５１を通過すると、弾性力により可撓する前の形状に戻り、表示装置２１０は、使用者の腕２５０に装着される。ここで、保持部材２４０の弾性力は、少なくとも表示装置２１０の自重程度の力では容易に可撓しない程度に設定される。
【００３１】
また、表示装置２１０を使用者の腕２５０から取り外す場合には、表示装置２１０が使用者の手２５１を通過する際に、保持部材２４０が使用者の手２５１に当たって矢印Ｄｂに示すように可撓して、保持部材２４０の内径Ｄ２３の大きさが、使用者の手２５１の幅Ｄ２５と略同径（Ｄ２３≒Ｄ２５）となる。可撓した保持部材２４０は、使用者の手２５１を通過すると、弾性力により可撓する前の形状に戻り、表示装置２１０は、使用者の腕２５０から取り外される。
【００３２】
本実施形態によれば、保持部材２４０が可撓性を備えるため、表示装置２１０を使用者の腕２５０に装着する際には、保持部材２４０が使用者の手２５１に当たって可撓することにより、保持部材２４０の内径Ｄ２３が拡大し、使用者の手２５１を通過することができ、容易に装着することができる。また、表示装置２１０が使用者の腕２５０に装着され、保持部材２４０で保持されているときには、表示装置２１０の内径、すなわち、保持部材２４０の内径Ｄ２３が使用者の手２５１の幅Ｄ２５よりも小さいため、表示装置２１０の内側における使用者の手２５１の通過が規制され、表示装置２１０が使用者の手２５１を通って抜けてしまうことを防止できる。さらには、保持部材２４０が、表示装置２１０の内周面２１３に沿って設けられ、表示ユニット２１１を露出させるため、表示ユニット２１１の視認性を阻害することがない。
【００３３】
保持部材２４０は、上記構成に限定されない。例えば図１０Ｃに示すように、空洞部２４０−１を有したホロー形状でも、或いは図１０Ｄに示すように、張り出し部２４０−２を有したいかり形状でもよい。これによれば、腕への当たりがやわらかくなり、装着感が向上する。また、ホロー部あるいは張り出し部２４０−２に熱伝導率のよい材質を使用すれば、例えば冬期等の低温時に冷たさを感じることが少なくなる。各保持部材は、リング中心に向けて内周側に突出しなくてもよく、例えば図１０Ｄに示すように、円周方向に沿い徐々に内周側に突出した保持部材２４０−３であってもよい。なお、保持部材の突出方向や形状は任意である。
【００３４】
（第４実施形態）
図１１は、本実施形態の表示装置３１０の平面図である。
表示装置３１０は、表示装置本体３２０と、保持部材（抜け止めリング体）３４０とを備えている。また、この表示装置本体３２０は、各種情報を表示する表示ユニット３１１と、ボビン形状を有し、使用者の腕に装着されるとともに、表示ユニット３１１を支持するフレーム３１２とを備えている。
【００３５】
表示装置本体の内径Ｄ３１は、図１２に示すように、使用者の腕３５０の幅Ｄ３４及び使用者の手３５１を縮めたときの最も太い部分の幅Ｄ３５よりも大きい（Ｄ３１＞Ｄ３５＞Ｄ３４）。保持部材３４０は、弾性素材で形成された環状部材であり、その一部に間隔Ｄ３７の切込み３４１が形成された断面略Ｃ状部材である。保持部材３４０の外径Ｄ３６は、表示装置本体３２０の内径Ｄ３１よりも大きく形成されている（Ｄ３６＞Ｄ３１）。保持部材３４０の内径Ｄ３３は、使用者の腕３５０の幅Ｄ３４よりも大きいが、使用者の手３５１の幅Ｄ３５よりも小さい（Ｄ３４＜Ｄ３３＜Ｄ３５）。
【００３６】
切込み３４１の両端を形成する一対の端部３４２、３４２は、矢印Ｅに示すように可撓して切込み３４１の間隔Ｄ３７が拡大し、使用者の腕３５０の幅Ｄ３４よりも大きくなる。これにより、表示装置３１０を使用者の腕３５０に装着する場合、まず、表示装置本体３１０を使用者の手３５１を通過させて使用者の腕３５０に装着する。
次に、保持部材３４０の切込み３４１の間隔Ｄ３７を広げ、広がった切込み３４１から使用者の腕３５０を通過させて、保持部材３４０を使用者の腕３５０に巻き付けて、表示装置本体３２０よりも手先側に装着する。このとき、切込み３４１の間隔Ｄ３７の大きさは、弾性力により、切込み３４１の間隔Ｄ３７が拡大する前の大きさに戻る。ここで、保持部材３４０の弾性力の大きさは、少なくとも保持部材３４０の側面３４３に当たる表示装置本体３２０の自重程度の力では容易に可撓して使用者の腕３５０から抜けない程度の大きさである。
これにより、保持部材３４０は、内側に使用者の手３５１を通らないため、保持部材３４０の外径Ｄ３６よりも小さな内径Ｄ３１を有する表示装置本体３２０は、保持部材３４０の側面３４３に当たり、使用者の手３５１を通ることができない。
【００３７】
本実施形態によれば、使用者の手３５１を通過することなく装着可能な保持部材３４０を備える。このため、表示装置３１０を使用者の腕３５０に装着する際には、保持部材３４０の端部３４２が矢印Ｅに示すように可撓することにより、切込み３４１の間隔Ｄ３７が拡大し、使用者の手３５１を通過することなく、直接使用者の腕３５０に装着することができる。また、表示装置３１０が使用者の腕３５０に装着され、保持部材３４０で保持されているときには、表示装置本体３２０の抜けを防止する保持部材３４０の内径Ｄ３３が使用者の手３５１の幅Ｄ３５よりも小さいため、表示装置３１０の内側における使用者の手３５１の通過が規制され、表示装置３１０が使用者の手３５１を通って抜けてしまうことを防止できる。さらには、保持部材３４０が、表示ユニット３１１を露出させた状態で表示装置本体３２０の側面に当たっているため、表示ユニット３１１の視認性を阻害することがない。保持部材３４０を断面略Ｃ状部材とし、この断面略Ｃ状部材の端部３４２同士を例えば美錠、バックル等のつなぎ部材（図示せず）で連結してもよい。これによれば、保持力がより高められる。
【００３８】
上記構成では、保持部材３４０が、表示装置本体３２０より手先側に装着されたが、この配置に限定されず、例えば図１３に示すように、表示装置本体３２０の内周に弾性素材で形成された保持部材３４０が重なり合う配置でもよい。この場合、保持部材３４０の外周面に吸盤状部材（図示せず）を設け、重なり合うときに、吸盤が表示装置本体３２０の内周面を吸着する構成としてもよい。
【００３９】
以上、実施形態に基づいて本発明を説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。例えば、上記第１乃至３実施形態では、表示装置が使用者の腕に装着された状態の表示装置の内径が、使用者の腕の幅よりも若干大きな構成となっているが、これに限定されず、例えば、第１実施形態における一対の保持部材４０による中央部４３どうしの間隔Ｄ２、Ｄ３を使用者の腕の幅Ｄ４よりも小さくする（Ｄ２＜Ｄ４、Ｄ３＜Ｄ４）、第２実施形態における表示装置１１０の内径Ｄ１２を使用者の腕の幅Ｄ１４よりも小さくする（Ｄ１２＜Ｄ１４）、第３実施形態における表示装置２１０の内径Ｄ２３を使用者の腕の幅Ｄ２４よりも小さくする（Ｄ２３＜Ｄ２４）ことにより、表示装置が使用者の腕で回転することを制限することができる。
【００４０】
上記第４実施形態では、保持部材３４０の外径Ｄ３６は、表示装置本体３２０の内径Ｄ３１よりも大きく形成されることにより表示装置本体３２０が使用者の手３５１から抜けてしまうことを防止しているが、これに限定されない。例えば、図１４及び図１５に示すように、保持部材３４０（図１４Ａ）の外周に沿って、遠心方向に延在する４つの突起部３６０を離間して設け、この突起部３６０が表示装置本体３２０のフレーム３１２（図１４Ｂ）に当たることによって、表示装置本体３２０が使用者の手３５１を通って抜けてしまうことを防止してもよい。この構成によると、保持部材３４０の外径Ｄ３８の大きさを、表示装置本体３２０の内径Ｄ３１の大きさよりも小さくし、薄く形成することができる。ここで、突起部３６０は４つに限定されない。
【００４１】
上記突起部は、フレーム３１２と一体でなくてもよく、例えば図１４Ｃに示すように、ねじ式の突起部３６０−１や、図１４Ｄに示すように、二重ねじ式の突起部３６０−２であってもよい。この構成では、腕と内径の隙間に合わせて突起部の取り外しや突出高さ調整が可能である。図１４Ｅに示すように、弾性材料で形成されたばね式の突起部３６０−３でもよい。この構成では、腕と内径の隙間に合わせて突起部３６０−３が変形し、自動的に高さ調整が行われる。
【００４２】
さらには、図１６及び図１７に示すように、表示装置本体３２０のフレーム３１２の側面３１２ａに、保持部材３４０に設けられた４つの突起部３６０に嵌合する４つの受部３６１を設け、表示装置本体３２０の突起部３６０と保持部材３４０の受部３６１とを嵌合させて組み合わせてもよい。この構成によると、保持部材３４０の内径Ｄ３３の大きさを、腕３５０の幅Ｄ３４の大きさよりも小さくし、保持部材３４０が使用者の腕３５０で回転しないような構成とすれば、表示装置本体３２０の回転も防止することができる。また、使用者が腕を動かしたときに、表示装置本体３２０と保持部材３４０との衝突を防止することができる。
【００４３】
上記実施形態では、本発明を表示装置に適用した場合について説明したが、時計、コンピュータ（ＰＤＡ等の携帯型コンピュータを含む）、携帯電話機、携帯型オーディオ装置等の電子機器に広く適用が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】第１実施形態の表示装置の外観斜視図である。
【図２】表示装置の概要構成ブロック図である。
【図３】図１に示した表示装置のＡ−Ａ断面図である。
【図４】第１実施形態の表示装置を腕に装着した状態の外観斜視図である。
【図５】Ａ，Ｂは、各々保持部材の別形態を示す外観斜視図である。
【図６】Ａ，Ｂは、各々保持部材の別形態を示す外観斜視図である。
【図７】第２実施形態の表示装置の外観斜視図である。
【図８】第２実施形態の表示装置を腕に装着した状態の外観斜視図である。
【図９】Ａ〜Ｄは、各々保持部材の別形態を示す外観斜視図である。
【図１０】第３実施形態の表示装置を腕に装着した状態の外観斜視図である。
【図１１】第４実施形態の表示装置の平面図である。
【図１２】第４実施形態の表示装置を腕に装着した状態の側面図である。
【図１３】保持部材の別形態を示す側面図である。
【図１４】変形例の表示装置の平面図である。
【図１５】変形例の表示装置を腕に装着した状態の側面図である。
【図１６】変形例の表示装置の平面図である。
【図１７】変形例の表示装置を腕に装着した状態の側面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１０、１１０、２１０、３１０…表示装置（電子機器）、１１、１１１、２１１、３１１…表示ユニット、１２、１１２、２１２、３１２…フレーム、１２ａ、１２ｂ、１１２ａ、１１２ｂ、３１２ａ…側面（環状側面）、１３…電源、３１…各種電子部品、３２…フレキシブル基板（基板）、４０、１４０、２４０…保持部材（防止体）、５０、１５０、２５０、３５０…腕、１２０、２２０、３２０表示装置本体（表示装置）、１４０Ａ…本体、１４０Ｂ…保持部材、２１３…内周面、３４０…抜け止めリング体、３６０…突起部、３６１…受部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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