(57)【要約】  【課題】  工場内等の空気中に含まれる有害ガスの濃度をその成分に依らずに連続的に監視し、そのときの最新の状態を管理者等に分かり易く報知する。  【解決手段】  ｎ種の基準ガスをｍ個のセンサ素子で測定した結果に基づき、そのｍ個のセンサによる検出出力により形成されるｍ次元空間内にｎ本の基準ガス濃度曲線を作成しておく（Ｓ１、Ｓ２）。所定の測定時間間隔毎に採取した大気を測定した結果をｍ次元空間内に位置付け、その測定点と基準ガス濃度曲線との関係から各基準ガス相当の濃度を求め、各基準ガス毎の嗅覚閾値から臭気指数を求める（Ｓ３〜Ｓ５）。そして、各基準ガス相当の臭気指数から全基準ガスを考慮した総臭気指数を求めた後、その値と既知の許容限度臭気指数とから、１日及び１週の作業時間を考慮した許容限度に対する％表示でその時点での有害ガスの許容度を算出して表示する（Ｓ６〜Ｓ９）。【選択図】  図２
2007003189.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
a)互いに異なる応答特性を有するｍ（ｍは２以上の整数）個のガスセンサと、
b)該ｍ個のガスセンサによる検出出力で形成されるｍ次元空間において、既知のｎ種類（ｎは２以上の整数）の基準ガスについてそれぞれ濃度を変えて得られる測定結果に基づいてｎ本の基準曲線を作成し、これを表現するデータを記憶しておく基準データ取得手段と、
c)目的試料ガスに対しての前記ガスセンサの測定結果により前記ｍ次元空間内に位置付けられる測定点と前記基準曲線との関係、及び各基準ガス毎の臭覚閾値に基づいて、前記目的試料ガスの含有成分について各基準ガス相当の濃度と各基準ガスの寄与の程度とを考慮した総臭気指数相当値を算出する総臭気指数算出手段と、
d)前記総臭気指数相当値を臭気安全係数から導出した許容臭気指数で除することで、目的試料ガスに含まれる有害ガスの許容程度を表す指標値を算出する許容度算出手段と、
e)該許容度算出手段により得られた指標値を表示する表示手段と、
を備えることを特徴とする有害ガス監視装置。
【請求項２】
目的試料ガスを取り込んで前記ｍ個のガスセンサに接触させ、その検出出力に基づいて前記指標値を算出して表示するという一連の処理を所定時間間隔毎に繰り返し実行させる制御手段を備えることを特徴とする請求項１に記載の有害ガス監視装置。
【請求項３】
前記許容度算出手段は、前記総臭気指数算出手段により得られた総臭気指数相当値を１４で除した値、又はこの値にさらに１００を乗じた％表示値を算出することを特徴とする請求項１又は２に記載の有害ガス監視装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば周囲環境中等における有害ガスを監視するための有害ガス監視装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、臭気指数や臭気強度といったいわゆる官能強度値を求めるために、実際に人間の嗅覚を用いた官能試験が行われている。このような試験の方法は、例えば、平成８年環境庁告示第七号「臭気指数算定の方法」により規定されている。また、既に悪臭防止法で規定されている２２種類の悪臭原因物質（例えば硫化水素、ホルムアルデヒドなど）のように、物質濃度と臭気指数又は臭気強度との相関関係が既知である物質に関しては、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）等の分析装置を用いた機器分析により物質の濃度を測定し、その濃度を臭気指数又は臭気強度に換算することが行われている。
【０００３】
各種の工場、ゴミ処理場等、悪臭を含む有害ガスの発生の可能性がある場所では、作業者の健康を確保するために、定期的又は非定期的な環境測定が義務付けられている。また、有機溶剤等の化学物質を取り扱う現場では、そうした物質の不適切な取り扱いや不注意などによる曝露が生じていることから、近年、化学物質を提供するメーカー等がＭＳＤＳ（化学物質等安全データシート）を作成してユーザーに提供し、ユーザーはこれに沿って管理計画やリスク評価などを行うようになってきている。さらにまた、近年、新築の家屋、マンション等の内装用建材から揮発するホルムアルデヒド等の化学物質によるシックハウス症候群（化学物質過敏症）が増加していることから、上記のような特殊な環境でなくても空気に含まれる有害ガス成分の測定の重要性はますます増大している（特許文献１など参照）。
【０００４】
上記のような各種現場における有害ガスは或る１種類の決まった有害ガス成分であるとは限らず、実際には多種類の有害ガス成分が混じったものであることも多い。従来使用されているＧＣ等の分析装置は特定の種類の成分の有害ガスの濃度を測定するのには適しているが、複数種の成分が混合した有害ガスの測定にはあまり適さず、測定は可能であっても非常に時間と手間とが掛かる。
【０００５】
また、上記のような各種現場では、有害ガスの濃度は常に一定ではなく、通常、作業状況や周囲環境などによってかなり変動する。そのため、或る時点で環境測定を行って特に問題がなかったとしても、常時その状態が維持されているとは限らず、或る時点では作業者の健康を損なう可能性があるような危険なレベルになっている可能性もある。したがって、好ましくは、作業環境を連続的に監視できるようにすることが望ましいが、ＧＣ等の分析装置ではそうした連続的な監視を行うことは難しい。
【０００６】
また、従来の環境測定では、ＧＣ等の分析装置で得られた或る有害ガス成分の濃度が法令等で定められた規制値を下回っているか否かを調べることが主であるため、たとえ、その測定の結果、問題ないという結論が下されても、実際の安全性がどの程度のレベルであるのか、即ち、安全を確保できるレベルに対しどの程度の余裕があるのかを知ることはできなかった。
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−８３１２２号公報（[0002]段、[0003]段）
【特許文献２】特開２００４−９３３３６号公報
【非特許文献１】「においの強さと質をより分かりやすく数値化する  におい識別装置 FF-2A(Fragrance ＆ Flavor Analyzer)」、[online]、株式会社島津製作所、[平成１７年６月８日検索]、インターネット<URL : http://www.an.shimadzu.co.jp/products/food/ff1.htm>
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明はかかる課題を解決するために成されたものであり、その主たる目的とするところは、例えば工場内等の作業環境における有害ガスを連続的に監視するとともにその結果を安全性のレベルという観点から分かり易く提示することができる有害ガス監視装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願出願人は、これまで、或る物質や大気中のにおいをその質と強さの観点から捉えて数値化する装置を開発している（例えば、特許文献２、非特許文献１など参照）。この装置では、必ずしもにおいの原因物質（成分）が明確に分かっていなくても、そのにおいを的確に表現することができる。一方、上記のような目的を達成するために、測定しようとする大気に含まれる有害ガス成分の全てについて高い精度でその濃度を求めることは必ずしも必要なく、全体として特に寄与の大きな成分、つまりは濃度の高い成分について精度のよい測定が行えればよい。そこで、本願発明者らは上記のようなにおい測定装置の基本的な技術を利用しつつ、大気中の有害ガスを有効に監視するとともにその結果を適切に表現することに想到した。
【００１０】
上記課題を解決するために成された本発明に係る有害ガス監視装置は、
a)互いに異なる応答特性を有するｍ（ｍは２以上の整数）個のガスセンサと、
b)該ｍ個のガスセンサによる検出出力で形成されるｍ次元空間において、既知のｎ種類（ｎは２以上の整数）の基準ガスについてそれぞれ濃度を変えて得られる測定結果に基づいてｎ本の基準曲線を作成し、これを表現するデータを記憶しておく基準データ取得手段と、
c)目的試料ガスに対しての前記ガスセンサの測定結果により前記ｍ次元空間内に位置付けられる測定点と前記基準曲線との関係、及び各基準ガス毎の臭覚閾値に基づいて、前記目的試料ガスの含有成分について各基準ガス相当の濃度と各基準ガスの寄与の程度とを考慮した総臭気指数相当値を算出する総臭気指数算出手段と、
d)前記総臭気指数相当値を臭気安全係数から導出した許容臭気指数で除することで、目的試料ガスに含まれる有害ガスの許容程度を表す指標値を算出する許容度算出手段と、
e)該許容度算出手段により得られた指標値を表示する表示手段と、
を備えることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１１】
ｍ個のガスセンサの検出出力で構成されるｍ次元空間を考えると、或る１種の所定濃度の基準ガスをｍ個のガスセンサで測定して得られた結果は、上記ｍ次元空間内において１つの測定点で表される。この基準ガスの濃度を変化させると、濃度ゼロを原点としてその濃度変化に伴ってｍ次元空間内での測定点は或る方向に移動するから、その点を繋ぐ１本の曲線（直線となる場合もある）を考えることができる。基準ガスの種類毎にｍ次元空間内で該曲線の延伸方向が異なり、また該曲線上の位置（原点からの距離）は濃度を表すことになるから、これをその基準ガスの基準曲線として用いる。基準データ取得手段は各基準ガス毎に１本ずつ基準曲線を作成し、この曲線を表現するデータを記憶しておく。
【００１２】
目的試料ガスをｍ個のガスセンサで測定した結果も同様に、ｍ次元空間内で或る１個の測定点として位置付けられる。したがって、その測定点と基準曲線との位置関係などに応じて、目的試料ガス中の未知成分と基準ガスとの類似性を判断することができる。また、基準曲線上の位置は濃度を反映しているから、例えば原点から測定点に向かうベクトルを各基準曲線上に投影した正射影ベクトルを考え、そのベクトル長と上記類似度から各基準ガスの寄与度合を考慮した換算濃度を求める。さらに、各基準ガス毎に臭覚閾値は既知であるから、これを用いて濃度を臭気指数に換算する。そして、例えば寄与が認められる全ての基準ガス又は寄与の大きな１乃至複数の基準ガスの臭気指数から総臭気指数相当値を求める。
【００１３】
その後、許容度算出手段は、総臭気指数相当値を臭気安全係数から導出した許容臭気指数で除することで、目的試料ガスに含まれる有害ガスの許容程度を表す指標値を算出する。具体的には、臭気安全係数は臭気濃度では２６であることが過去の研究により知られているから、これを臭気指数に換算すれば１４である。したがって、総臭気指数相当値を１４で除し、例えばさらに１００を乗じることで、臭気指数＝１４の状態を許容限度一杯の１００％とする許容度を求める。即ち、こうして求めた許容度では１００％であるときに安全性の余裕が全くなく、０％に近いほど安全性が高いことが容易に理解できる。
【００１４】
このようにして本発明に係る有害ガス監視装置によれば、目的試料ガスに含まれる有害ガスの成分自体は正確に分からなくても、全体としてその有害ガスの濃度がどの程度許容できるものであるかを的確に知らせることができる。
【００１５】
また好ましくは、本発明に係る有害ガス監視装置は、目的試料ガスを取り込んで前記ｍ個のガスセンサに接触させ、その検出出力に基づいて前記指標値を算出して表示するという一連の処理を所定時間間隔毎に繰り返し実行させる制御手段を備える構成とするとよい。
【００１６】
即ち、制御手段の制御の下に、所定時間間隔毎に目的試料ガスの測定を繰り返して上記許容度を算出して表示を更新することにより、そのときの測定環境の状態や変化を反映した最新の有害ガス濃度の状況を知らせることができる。これによって、例えば有害ガス濃度が悪化した場合に、管理者等は換気能力を高める等の適切な対策を速やかにとることができ、作業者の作業環境を改善することができる。
【００１７】
なお、基準ガスとしては適宜のものを利用することができるが、典型的には、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、パラジクロルベンゼン、スチレン、フタル酸ジ−ｎ−ブチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、テトラデカン、アセトアルデヒドなどの全て、又はこの中から適宜選択して利用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施例である有害ガス監視装置について図面を参照しつつ説明する。図１は本実施例による有害ガス監視装置のブロック構成図である。
【００１９】
この有害ガス監視装置は、測定部１として、目的試料ガス（ここでは大気）を吸引するための試料ガス採取口１１と、所定の基準ガスを供給する基準ガス供給部１２と、目的試料ガスと基準ガスとを切り替える切替部１３と、吸引されたガスを濃縮又は希釈したり不所望の成分（例えば水分など）を除去するための前処理部１４と、応答特性が異なる複数（この例では１０個）のセンサ素子１６を内部に備えたセンサセル１５と、目的試料ガス又は基準ガスをセンサセル１５に引き込むためのポンプ１７と、を含む。センサ素子１６は、ここでは各種のガス成分に応じて抵抗値が変化する酸化物半導体センサであるが、それ以外の、導電性高分子センサや、水晶振動子やＳＡＷデバイスの表面にガス吸着膜を形成したセンサなど、他の検出手法によるセンサでもよい。
【００２０】
データ処理部２はセンサセル１５内の各センサ素子１６による検出信号を演算処理する機能を有し、後述する制御部３とともにパーソナルコンピュータを中心に構成され、該コンピュータ上で所定のプログラムを実行することによりその機能が達成される。具体的には、データ処理部２は機能ブロックとして、ピーク抽出部２１、基準ガス濃度曲線作成部２２、基準曲線データ記憶部２３、基準ガス閾値記憶部２４、総臭気指数算出部２５、及び許容程度指標値算出部２６等を含む。制御部３は本装置の各部の動作を制御する機能を有し、制御部３に対して各種の操作を行うために操作部４が接続されている。また、データ処理部２で得られた演算結果を表示するために表示部５が設けられている。
【００２１】
次に、上記構成を有する有害ガス監視装置の動作を図２のフローチャートに従って説明する。この装置は、制御部３の制御の下に、所定時間間隔毎に試料ガス採取口１１から取り込んだ大気（目的試料ガス）中に含まれる有害ガスについての許容程度指標値を算出して表示するという測定を繰り返し、連続的に行う。目的試料ガスについて１０個のセンサ素子１６で得られた検出信号を演算処理する際に、既知の基準ガスを測定した結果に基づく基準データが必要になる。基準データを取得するための基準ガスの測定は大気の測定を実行する毎に行ってもよいが、実質的に基準データの時間的変動はそれほど大きくないので、基準ガスの測定は定期的に（例えば１日に１回等）行うようにすればよい。
【００２２】
基準ガスとしては、有害ガスとして代表的なもの、例えば比較的身近に存在し問題となることが多いガスが複数選定される。具体的には、ここでは、次の１０種類の基準ガスが使用される。即ち、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、パラジクロルベンゼン、スチレン、フタル酸ジ−ｎ−ブチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、テトラデカン、アセトアルデヒドである。但し、これは一例であって、基準ガスとして他の種類のガスを選定することもできる。
【００２３】
基準ガスの測定の際には、基準ガス供給部１２は所定の基準ガスを供給し、前処理部１４は切替部１３を経て導入された基準ガスを適宜希釈又は濃縮することで所定濃度に設定する。濃度調整されたこの基準ガスはセンサセル１５に引き込まれ。センサセル１５に導入された基準ガスがセンサ素子１６に接触すると、各センサ素子１６からそれぞれ異なる検出信号が並列に出力される（ステップＳ１）。データ処理部２においてピーク抽出部２１は、１系統の出力信号の時間的変動の中で極大点（ピークトップ）を捉えて各センサ素子１６毎に１個ずつの検出データを得る。もちろん、ピークトップの検出データを用いる以外に、例えばピーク面積により検出データを求める等、適宜に変形を行うことができる。
【００２４】
ピーク抽出部２１では或る濃度の１種の基準ガスに対して全部で１０個の検出データDS1〜DS10が得られる。１０個のセンサ素子１６はそれぞれ異なる応答特性を有するため、この１０個のセンサ素子１６の出力をそれぞれ異なる方向の軸とする１０次元空間（これを１０次元センサ空間と呼ぶ）を考えることができる。全てのセンサ素子１６の出力がゼロとなる状態が１０次元センサ空間の原点である。この１０次元センサ空間において、上記１０個の検出データは或る１個の測定点Ｕ(DS1,DS2,DS3,DS4,DS5,DS6,DS7,DS8,DS9,DS10)として位置付けることができる。
【００２５】
基準ガスの濃度を徐々に上げてゆくと、測定点Ｕは１０次元センサ空間内で原点から或る方向に離れてゆく。また、別の種類の基準ガスでは原点から測定点が離れる方向が異なる。このように濃度の相違する同一基準ガスによる測定点Ｕは１０次元センサ空間において濃度変化に応じて或る方向に移動するから、基準ガス濃度曲線作成部２２は同一基準ガスに対して取得された複数の測定点に基づいて原点を始点とする１本の曲線を作成する。これが基準ガス濃度曲線であり、その曲線上の位置は濃度を表す。そして、上記１０種類の基準ガスの測定結果に基づいて１０本の基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０を作成し、それを表現するデータを基準曲線データ記憶部２３に格納しておく（ステップＳ２）。
【００２６】
この基準曲線データ記憶部２３に格納されるデータが、大気中に含まれる有害ガス成分の種類や強度などを推定する際の基準データである。基準ガスの測定結果に基づく１０本の基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０を概念的に表したのが図３である。１０次元センサ空間内において、この曲線の方向がガスの種類（質）を表し、原点からの長さが強度を表す。但し、ここでは簡略化のために各基準ガス濃度曲線を直線状に描いているが、必ずしも直線状にならず曲線状になることが多い。
【００２７】
上記のような基準データが既に記憶してある条件の下で目的試料ガス中の有害ガス成分の状況を測定する際には（ステップＳ３）、切替部１３を切り替えて大気を試料ガス採取口１１から取り込む。そして、必要に応じて前処理部１４で濃縮した後にセンサセル１５に引き込む。このときに１０個のセンサ素子１６により取得された検出信号は上述した基準ガスの測定時と同様にピーク抽出部２１に与えられ、各センサ素子１６毎に１つずつの検出データが出力されて総臭気指数算出部２５へと入力される。
【００２８】
総臭気指数算出部２５では、次のような手順で目的試料ガスの総臭気指数を算出する。大気に含まれる各種有害ガス成分の種類は実際には不明であるが、ここで上記１０種類の基準ガスのうちの１種類以上が合成されたものであると仮定する。そして、その仮定の下で、基準曲線データ記憶部２３に格納されている１０本の基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０を利用し、その大気中の成分を構成する各基準ガス相当の換算濃度を算出する。具体的な一例を挙げると、次のような方法により換算濃度を算出する。
【００２９】
未知成分の測定結果は、図３に示すように上記１０次元センサ空間内に１個の測定点Ｐとして位置付けられる。仮にこの未知成分が基準ガスのいずれかの成分のみであるとすると、理想的には測定点Ｐはその基準ガス濃度曲線（Ｔ１〜Ｔ１０のいずれか）上に乗る筈である。したがって、測定点Ｐと各基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０との近さ／遠さに基づいて、その未知成分の種類を基準ガスに対する類似性として表すことができる。測定点Ｐと各基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０との近さ／遠さの度合は様々な方法によって求めることができるが、ここでは図３に示すように原点から測定点Ｐに向かうベクトルＴｘを考え、そのベクトルＴｘと基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０との成す角度に応じて類似性を求める。
【００３０】
即ち、図３に示すようにベクトルＴｘと基準ガス濃度曲線Ｔ６との成す角度がθであるとき、両者が全く異なる種類である（類似性が全くない）と判断できるときの角度φにおける類似係数αを０、θ＝０であるときの類似係数αを１とし、
α＝（φ−θ）／φ
により類似係数αを求める。例えば、φ＝１２０°と定められているとすると、いまθが３０°であれば、類似係数αは０．７５と求まる。
【００３１】
一方、測定点Ｐから各基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０に対するベクトルＴｘの正射影を考え、その基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０上の正射影ベクトルの長さに基づいてその基準ガス相当の濃度を求める。例えば図３において、基準ガス濃度曲線Ｔ６への正射影ベクトルＴｘ６の長さからその基準ガス相当の濃度を得る。そして、その濃度に上記類似係数αを乗じることにより、その基準ガスの寄与度を考慮した基準ガス相当の濃度が求まる。測定点Ｐから各基準ガス濃度曲線Ｔ１〜Ｔ１０に対して同様の方法で、それぞれの基準ガス相当の濃度を求めることができる（ステップＳ４）。もちろん、先に類似係数αを算出してαがゼロであればその基準ガスの寄与はないものとみなせるから、基準ガス相当の濃度を算出する必要はない。
【００３２】
次に、基準ガス閾値記憶部２４に予め記憶されている各基準ガスの臭覚閾値を用いて、各基準ガス相当の濃度から各基準ガスの寄与度を考慮した臭気指数を求める（ステップＳ５）。具体的には物質濃度を臭覚濃度で除することにより臭気濃度を求め、その値の対数を１０倍することで臭気指数を算出することができる。臭気閾値は各種文献に記載されている周知のものを用いればよい。こうして、各基準ガスに対する臭気指数を求めた後に、それらの総合的な臭気指数（総臭気指数）相当値を算出する。ここでは総和モデルを用いるものとし、各基準ガス相当の臭気指数を一旦臭気濃度に換算し、それら全てを加え合わせた後に再び臭気指数に変換することにより総臭気指数相当値Ａを算出する（ステップＳ６）。
【００３３】
許容程度指標値算出部２６は総臭気指数算出部２５から上記総臭気指数相当値Ａの算出結果を受け取ると、次のようにして許容程度の指標値として許容度Ｋを算出する。即ち、アモーレ、ハウタラなどの研究（Amoore and Hautala, "Odor as an aid to chemical safety: odor thresholds compared with threshold limit values and volatilities for 214 industrial chemicals in air and water dilution", Journal of Applied Toxicology 3, pp.272-290,1983  参考）によれば、臭気安全指数ＯＳＦは次にような経験式で求まることが知られている。
ＯＳＦ＝ＯＥＬ／ＴＷＡ／嗅覚閾値 ＝２６
ＯＥＬ(Occupational Exposure Limit） ：作業環境曝露限界
ＴＷＡ（Time-Weighted Average）：通常一日８時間、週４０時間被曝しても問題ないとされる大気中濃度の時間荷重平均値
【００３４】
これにより、有害ガスの場合には、一日８時間、週４０時間での作業で許容できる濃度は臭気濃度で２６であり、臭気指数に変換すれば１４となる。これが臭気指数の許容限界である。そこで、この許容限界に対する現時点での総臭気指数相当値Ａから、次式により許容度Ｋを算出する。
Ｋ[％]＝（Ａ／１４）×１００
例えば、総臭気指数相当値Ａが１２である場合には、Ｋ＝８５％と求まる（ステップＳ７）。そして、算出された許容度Ｋの値を表示部５に表示する（ステップＳ８）。この値が１００％に近づくほど安全の余裕がないことを意味するから、現場の安全管理者等はこの数値により現場のその時点での作業環境を判断し、適切な処置を採ることができる。
【００３５】
上記一連の処理が終了すると、制御部３は次回測定時刻が来たか否かを判定し（ステップＳ９）、次回測定時刻が来たならばステップＳ３に戻って目的試料ガスの採取を行ってステップＳ３〜Ｓ８の処理を実行する。これを繰り返すことにより、周囲環境の大気の状態、具体的には、大気中の有害ガス成分の程度が許容限度に対してどの程度であるかを連続的にモニタすることができる。
【００３６】
この測定時間間隔は短いほうが好ましいが、上記のような演算処理に必要な時間を確保する必要がある上に、酸化物半導体センサ等のセンサ素子では、一旦センサの検出面に吸着した成分を除去するクリーニングを行うために或る程度の時間を要する。したがって、１０分程度の測定時間間隔で繰り返し連続モニタを行うのが一般的であり、センサ素子のクリーニングの所要時間を短くすることが可能であれば測定時間間隔をさらに短縮することができる。
【００３７】
なお、上記実施例では、総臭気指数を算出する際に総和モデルを用いたが、最大値モデルを用い、各基準ガス相当の濃度が最大の基準ガスを選択することで総臭気指数を算出すればよい。また、１つの基準ガスのみを選択するのでなく、濃度が高い順に所定数の基準ガスを選択してその基準ガス相当の濃度に基づいて総臭気指数を算出してもよい。
【００３８】
なお、基準ガスに対する類似性の指標値や強さを示す臭気濃度又は臭気指数相当値などの算出方法は上記記載のものに限らず、例えば特開２００３−３１５２９８号公報などに記載されている他の各種方法を利用することができる。
【００３９】
また、上記実施例は本発明の一例であって、上記記載の点以外においても本発明の趣旨の範囲で適宜変更や修正を加えることができることは明らかである。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の一実施例による有害ガス監視装置の全体構成図。
【図２】本実施例の有害ガス監視装置における処理動作のフローチャート。
【図３】本実施例の有害ガス監視装置における濃度の算出方法の説明図。
【符号の説明】
【００４１】
１…測定部
１１…試料ガス採取口
１２…基準ガス供給部
１３…切替部
１４…前処理部
１５…センサセル
１６…センサ素子
１７…ポンプ
２…データ処理部
２１…ピーク抽出部
２２…基準ガス濃度曲線作成部
２３…基準ガス濃度曲線記憶部
２４…基準ガス閾値記憶部
２５…総臭気指数算出部
２６…許容程度指標値算出部
３…制御部
４…操作部
５…表示部
【図１】
2007003189.tif 000003
【図２】
2007003189.tif 000004
【図３】
2007003189.tif 000005