(57)【要約】【課題】  主電源と該主電源に接続された複数の分散電源とを備える電源システムにおいて、上記主電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズと上記各分散電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズとの重なりを回避する。【解決手段】  スイッチング周期を第１、第２のスイッチング周期に変化させることが可能なスイッチング電源を有する主電源(10)と、主電源(10)に接続され、主電源(10)の出力に基づいて作動するスイッチング電源をそれぞれ有する複数の分散電源(30)と、を備える。各分散電源(30)は、主電源(10)のスイッチング電源が発生するスイッチングノイズに基づいて、スイッチング周期が主電源(10)のスイッチング周期と同じになるように、かつ、スイッチング周期が主電源(10)のスイッチング周期から遅延して開始されるように内蔵するスイッチング電源を制御する。各分散電源(30)における遅延の大きさは互いに相違させる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スイッチング周期を第１、第２のスイッチング周期に変化させることが可能なスイッチング電源を有する主電源と、
前記主電源に接続され、該主電源の出力に基づいて作動するスイッチング電源をそれぞれ有する複数の分散電源と、を備え、前記各分散電源は、
前記主電源のスイッチング電源が発生するスイッチングノイズを検出するスイッチングノイズ検出手段と、
前記スイッチングノイズに基づいて、前記主電源のスイッチング周期を検出するスイッチング周期検出手段と、
前記主電源のスイッチング周期が前記第１、第２のスイッチング周期のいずれであるかを判定するスイッチング周期判定手段と、
スイッチング周期が前記主電源のスイッチング周期と同じになるように、かつ、該スイッチング周期が前記主電源のスイッチング周期から遅延して開始されるように前記スイッチング電源を制御する電源制御手段と、を備え、
前記各分散電源における前記遅延の大きさを相違させたことを特徴とする電源システム。
【請求項２】
前記スイッチングノイズ検出手段は、前記スイッチングノイズを検波して対応するパルス信号に変換する検波手段を備え、このパルス信号に基づいて前記スイッチングノイズを検出するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の電源システム。
【請求項３】
前記スイッチングノイズ検出手段は、前記スイッチングノイズの検出後に所定のマスク時間を計時し、このマスク時間の計時終了後に次のスイッチングノイズを検出するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の電源システム。
【請求項４】
前記主電源は、前記第１のスイッチング電源のスイッチング周期を所定の通信データに基づいて変調する変調手段を備えることを特徴とする請求項１に記載の分散型電源システム。
【請求項５】
前記各分散電源は、前記スイッチング周期判定手段で判定されるスイッチング周期に基づいて前記通信データを復調するデータ復調手段を備えることを特徴とする請求項４に記載の電源システム。
【請求項６】
前記通信データは、前記各分散電源を制御するための指令データであることを特徴とする請求項４または５に記載の電源システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主電源と該主電源に接続された複数の分散電源とを備える電源システムに関し、特に、上記主電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズと上記各分散電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズとの重なりを回避する技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
バッテリに接続された単一の電源バスに複数の分散電源を接続し、該各分散電源に内蔵されたスイッチング電源の出力をそれらの分散電源に接続された負荷に供給するように構成された電源供給装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３７４８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記バッテリに代えてスイッチング電源を有する主電源を設けることが考えられる。この場合、上記電源バスには、主電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズ（以下、第１のスイッチングノイズという）が重畳される。また、上記電源バスには、上記複数の分散電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズ（以下、第２のスイッチングノイズという）が回り込んで乗ることになる。
【０００５】
この状態において、上記第１、第２のスイッチングノイズは、同期がとれた関係になく、しかも、両ノイズの周波数が相対的に変化することもあり得る。このため、上記電源バス上において上記第１のスイッチングノイズの発生タイミングと第２のスイッチングノイズのそれとが一致する可能性があり、その場合、ノイズのピークレベルが大きくなって、周辺回路要素に悪影響を及ぼすおそれがある。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、主電源と該主電源に接続された複数の分散電源とを備える電源システムにおいて、上記主電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズと上記各分散電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズとの重なりを回避することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するために、スイッチング周期を第１、第２のスイッチング周期に変化させることが可能なスイッチング電源を有する主電源と、前記主電源に接続され、該主電源の出力に基づいて作動するスイッチング電源をそれぞれ有する複数の分散電源と、を備え、前記各分散電源は、前記主電源のスイッチング電源が発生するスイッチングノイズを検出するスイッチングノイズ検出手段と、前記スイッチングノイズに基づいて、前記主電源のスイッチング周期を検出するスイッチング周期検出手段と、前記主電源のスイッチング周期が前記第１、第２のスイッチング周期のいずれであるかを判定するスイッチング周期判定手段と、スイッチング周期が前記主電源のスイッチング周期と同じになるように、かつ、該スイッチング周期が前記主電源のスイッチング周期から遅延して開始されるように前記スイッチング電源を制御する電源制御手段と、を備え、前記各分散電源における前記遅延の大きさを相違させるようにしている。
【０００８】
前記スイッチングノイズ検出手段は、前記スイッチングノイズを検波して対応するパルス信号に変換する検波手段を備え、このパルス信号に基づいて前記スイッチングノイズを検出するように構成することができる。
【０００９】
前記スイッチングノイズ検出手段は、例えば、前記スイッチングノイズの検出後に所定のマスク時間を計時し、このマスク時間の計時終了後に次のスイッチングノイズを検出するように構成される。
【００１０】
前記主電源は、前記第１のスイッチング電源のスイッチング周期を所定の通信データに基づいて変調する変調手段を備えることができ、前記各分散電源は、前記スイッチング周期判定手段で判定されるスイッチング周期に基づいて前記通信データを復調するデータ復調手段を備えることができる。前記通信データは、例えば、前記各分散電源を制御するための指令データとして使用される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、主電源に設けられたスイッチング電源のスイッチングノイズと各分散電源のスイッチング電源のスイッチングノイズが分散されるので、前者のスイッチングノイズと後者のスイッチングノイズの重なりが回避される。この結果、スイッチングノイズのピークレベルの増大が防止されて、該スイッチングノイズによる周辺回路要素への悪影響が抑制される。
また、主電源のスイッチング電源のスイッチングタイミングと、各分散電源のスイッチング電源のスイッチングタイミングとが同期することになるので、主電源のスイッチング電源のスイッチングノイズを利用して該主電源と各分散電源との間で通信を行う場合に、通信エラーを回避して信頼性の高い通信を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を用いて本発明の実施の形態について説明する。
図１は、本発明に係る電源システムの実施形態を示すブロック図である。
この電源システムは、主電源１０と、電源ライン２０を介して該主電源１０に接続された複数の分散電源３０（３０−１，３０−２）と、通信データを発生するホスト４０（マイコン等からなる）とを備えている。なお、分散電源３０は２個以上の任意個数設けることができる。
【００１３】
図２に示すように、主電源１０は、変調制御部１１およびスイッチング電源部１２を備えている。変調制御部１１は、ホスト４０から与えられる制御データ（通信データ）に基づいてスイッチング電源部１２のスイッチング周波数を変調させる。
【００１４】
スイッチング電源部１２は、図３に例示するような発振部１２０を備えている。この発振部１２０において、例えば、スイッチＳa1，Ｓb1がオンされると、抵抗Ｒa1、スイッチＳa1および一方の開閉素子（例えば、ＰチャンネルＭＯＳ）１２３ａを介してコンデンサＣが充電される。そして、このコンデンサＣの充電電圧が所定の基準電圧Ｖaを超えると、コンパレータ１２１ａによってフリップフロップ１２２がセットされ、その結果、前記一方の開閉素子１２３ａがオフされると共に、他方の開閉素子（例えば、ｎチャンネルＭＯＳ）１２３ｂがオンされる。
【００１５】
これにより、上記コンデンサＣの電荷が前記他方の開閉素子１２３ｂ、抵抗Ｒb1及びスイッチＳb1を介して放電される。この放電によってコンデンサＣの電圧が基準電圧Ｖbまで低下すると、コンパレータ１２１ｂによってフリップフロップ１２２がリセットされるので、上記一方の開閉素子１２３ａがオンし、他方の開閉素子１２３ｂがオフされる。以後、このような動作が繰り返され、その結果、この発振部１２０からは図示のような三角波が出力される。
【００１６】
一方、スイッチＳa2，Ｓb2がオンされると、抵抗Ｒa2，Ｒb2がそれぞれ選択されて、上記と同様のスイッチング動作が実行される。この実施形態では、抵抗Ｒa1，Ｒb1が選択されたときにスイッチング電源部１２のスイッチング周波数がｆ1（例えば、１．２ＭＨｚ）に設定され、抵抗Ｒa2，Ｒb2が選択されたときに同スイッチング周波数がｆ2（例えば、１ＭＨｚ）に設定される。
【００１７】
上記変調制御部１１は、例えば制御データ“１”，“０”，“１”が順次入力された場合に、データ“１”に対してスイッチング電源部１２のスイッチＳa1，Ｓb1をオンさせ、データ“０”に対してスイッチング電源部１２のスイッチＳａ２，Ｓb2をオンさせる。したがって、発振部１２０は、制御データの変化“１”→“０”→“１”に応じてｆ1→ｆ2→ｆ1という形態でスイッチング周波数が変調される。
【００１８】
駆動回路１２４は、電源ライン２０の電圧と基準電圧Ｖrefとを比較する図示しない誤差増幅器を内蔵し、この誤差増幅器の出力であるエラー信号を発振部１２０から出力される三角波と比較して、図５（ａ）に示すような方形波（ＰＷＭ（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌｔｉｏｎ）パルス）を生成する。
スイッチング回路１２５は、上記ＰＷＭパルスにより上記三角波の周波数でオン・オフ駆動されるスイッチング素子を内蔵している。このスイッチング素子は、スイッチング電源部１２に入力電圧Ｖinを供給する電源ライン５０とスイッチング回路１２５の出力との間に設けられている。なお、スイッチング回路１２５には、出力電流を転流させるダイオードもしくは同期トランジスタも設けられている。
平滑回路１２６は、スイッチング回路１２５の出力を平滑して所定の直流電圧を形成し、この直流電圧を電源ライン２０に出力する。
上記駆動回路１２４，スイッチング回路１２５および平滑回路１２６の構成および動作は、通常のスイッチング電源のものと同じなので、これらについての詳細な説明は省略する。
【００１９】
図５（ａ）に示す方形波によりスイッチング回路中のスイッチング素子をスイッチングさせるため、平滑回路１２６の出力電圧には、図５（ｄ）に符号Ｎmf，Ｎmrで示すようなスイッチングノイズが重畳することになる。このスイッチングノイズＮmf，Ｎmrは、図５（ａ）に示す方形波のフロントエッジとリアエッジの位置でそれぞれ発生するので、発振部１２０のスイッチング周波数（ｆ1もしくはｆ2）に対応する周波数を有している。
なお、図３に示す電源ライン５０から入力される電圧Ｖinは、図１に示すバッテリ６０の出力電圧である。
【００２０】
分散電源３０は、図４に示すように、検波回路３１、タイマ３２  レジスタ３３、時間比較判定回路３４、データ復調回路３５、スイッチング制御回路３６およびスイッチング電源部３７を備えている。なお、上記各要素３１〜３７は、図示していないレギュレータ等を介して与えられる電源ライン２０の電圧（主電源１０の出力電圧）により作動される。
【００２１】
検波回路３１には、電源ライン２０上の直流電圧に重畳されたスイッチングノイズ（図５（ｄ）参照）が入力される。検波回路３１は、このスイッチングノイズを包絡線検波した後、２値化する。したがって、この検波回路３１からは、上記スイッチングノイズに対応するパルス信号が出力される。
【００２２】
タイマ３２は、検波回路３１から図５（ｄ）に示すスイッチングノイズＮmfに対応するパルス信号が入力された時点から、同図に示す時分割スイッチング帯（主電源１０および分散電源３０が間隔をおいて順次スイッチング動作を開始する（スイッチング素子をオンにする）期間）に相当する時間と、入出力依存スイッチング帯（主電源１０および分散電源３０が設定周期，設定電圧および負荷などに応じてスイッチング動作を行っている期間）に相当する時間と、スイッチング禁止帯（主電源１０および分散電源３０のスイッチング動作を禁止する期間）に相当する時間の全部もしくは一部を合計した時間Ｔm（以下、マスク時間という）を計時する。そして、このマスク時間を除いた時間における検波回路３１の出力パルス信号を上記スイッチングノイズＮmfに対応するパルス信号として抽出する。
【００２３】
タイマ３２では、上記抽出されたパルス信号の発生周期、つまり、主電源１０のスイッチング周期に対応する上記スイッチングノイズＮmfの発生周期の計測も行う。上記主電源１０のスイッチング周期は、上記パルス信号が２つ抽出される期間にクロック信号をカウントすることにより計測される。したがって、タイマ３２は、クロック信号発生器とその出力信号をカウントするカウンタを内蔵している。上記カウンタのカウント値は、上記主電源１０のスイッチング周期を示す情報としてレジスタ３３に書き込まれる。
【００２４】
上記カウンタは、そのカウント値がレジスタ３３に記録された時点でリセットされる。したがって、レジスタ３３は常に最新のスイッチング周期情報が記録されるように更新される。
一方、タイマ３２は、上記パルス信号の抽出時点を基準とする遅延時間Δｔｉ（ＣＨ１
の分散電源３０−１においてはΔｔ１、ＣＨ２の分散電源３０−１においてはΔｔ２）を
計時し、その計時終了信号をスイッチング制御回路３６に出力する。なお、遅延時間Δｔ
１、Δｔ２は、Δｔ１＜Δｔ２となるように設定されている。
【００２５】
時間比較判定回路３４は、レジスタ３３に記録された上記カウント値を所定の閾値と比較して、主電源１０のスイッチング周期がＴ１（＝１／ｆ1），Ｔ２（＝１／ｆ2）のいずれであるかを判定する。そして、例えば、周期がＴ１であると判定した場合にはデータ“１”を、また、周期がＴ２であると判定した場合にはデータ“０”をそれぞれ出力する。
【００２６】
データ復調回路３５は、時間比較判定回路３４から与えられるシリアルデータに基づき、１つの通信データ（例えば、１バイトのデータ）を示すパラレルデータを形成し、そのパラレルデータを分散電源３０に対する指令データ（起動、停止、出力電圧切り替え等を指令するデータ）としてスイッチング制御回路３６に与える。なお、上記通信データは、上記シリアルデータを予め決定された複数種の１バイトデータ配列パターンと照合することによって認識される。例えば、シリアルデータが“１”１“０”である場合、その各ビットのデータの配列パターンからある通信データ（指令データ）を認識する。
【００２７】
スイッチング制御回路３６は、タイマ３２から与えられる前記遅延時間Δｔｉの計時終
了データと、時間比較判定回路３４から与えられる周期データと、データ復調回路３５から与えられる指令データとに基づいて、スイッチング電源部３２を制御する。
スイッチング電源部３７は、図３に示すスイッチング電源部１２と同等の構成を有している。
【００２８】
ところで、前記主電源１０と分散電源３０を結ぶ電源ライン２０には、前記したように、主電源１０のスイッチング電源部１２のスイッチングノイズが重畳する。一方、分散電源３０−１，３０−２のスイッチング電源部がスイッチング動作すると、その動作に伴って発生したスイッチングノイズが該分散電源３０−１，３０−２の回路パターン、特にグランドパターンを介して上記電源ライン２０に回り込むことになる（図５（ｄ）参照）。
なお、分散電源３０のスイッチング電源部３７にバッテリ６０の電圧Ｖin（電源ライン５０上の電圧）を入力することに代えて、電源ライン２０の電圧を入力することも有り得る。この場合、分散電源３０のスイッチングノイズが電源ライン２０に直接的に重畳されることになる。
上記電源ライン２０に回り込んだ（あるいは重畳された）スイッチング電源部３７のスイッチングノイズが主電源１０のスイッチングノイズと重なった場合、ノイズのピークレベルが大きくなって、周辺回路要素に悪影響を及ぼすおそれがある。
そこで、本実施形態の電源システムは、電源ライン２０における主電源１０のスイッチングノイズと分散電源３０−１，３０−２のスイッチングノイズの重なりを回避するように、換言すれば、上記各スイッチングノイズを分散させるように動作する。
【００２９】
以下、上記の動作を詳細に説明する。
本実施形態の電源システムでは、主電源１０のスイッチング周期の開始時点に対して分散電源３０−ｉ（ｉ＝１〜ｎ）のスイッチング周期の開始時点を遅延させることにより上記スイッチングノイズの重なりを回避する。
上記主電源１０および分散電源３０のスイッチング周期としては、Ｔ１，Ｔ２（Ｔ２＞Ｔ１）の２種類が使用される。
【００３０】
システムの起動前には、主電源１０のスイッチング電源部１２がスイッチング動作を停止しているので、前記電源ライン２０に直流電圧が出力されない。このため、電源ライン２０に接続された各分散電源３０−１，３０−２は、非給電状態におかれて休止している。
システムの起動時には、ホスト４０から主電源１０に起動指令データ（“０”で構成される１バイトデータ）が出力される。これに伴い、主電源１０のスイッチング電源部１２がスイッチング周期Ｔ１でスイッチングするので、電源ライン２０に周期Ｔ１のスイッチングノイズが重畳した所定値の直流電圧が出力される。図６（ａ）は、システムの起動時における主電源１０のスイッチング動作を示している。
【００３１】
上記直流電圧が分散電源３０−ｉ（ｉ＝１，２）に供給されると、その各構成要素３１〜３５が前述した動作を実行する。そして、分散電源３０−ｉのスイッチング制御回路３６にデータ復調回路３５から上記起動指令データが入力されると、該スイッチング制御回路３６がスイッチング電源部３７を制御して、主電源１０のスイッチング周期から前記遅延時間Δｔｉだけ遅延するスイッチング周期Ｔ１で該スイッチング電源部３７をスイッチング動作させる。
【００３２】
つまり、システムの起動時においては、図６（ｂ）および（ｃ）に示すように、分散電源３０−１（ＣＨ−１）および分散電源３０−２（ＣＨ−２）の最初のスイッチング周期（Ｔ１）が、主電源１０のスイッチング周期からそれぞれ時間Δｔ１および時間Δｔ２だけ遅延することになる。
【００３３】
次に、分散電源３０−ｉが２周期目以降において主電源１０のスイッチングノイズを検出した場合について説明する。
図９（ａ）に示すように、上記遅延時間ΔｔｉがΔｔｉ＝Δｔｉmin（＝Ｔ２−Ｔ１）であるとすると、同図（ｂ）に示すように、Δｔｉmin遅延されたＣＨｉの分散電源のスイッチング周期の終了時点が主電源１０のスイッチング周期の終了時点と一致することになる。
【００３４】
一方  スイッチング周期Ｔ１，Ｔ２と遅延時間Δｔｉの関係が
Ｔ１＋Δｔｉ＞Ｔ２＞Ｔ１    （１）
のように設定されている場合には、分散電源３０のスイッチング周期が終わる前に必ず主電源１０の次のスイッチングノイズを検出することができる。この関係下における分散電源３０の動作規則は次のとおりである。
分散電源３０−ｉが２周期目以降において主電源１０のスイッチングノイズを検出した場合、スイッチング制御回路３６は、レジスタ３３から与えられるその前のスイッチングノイズからの経過時間（主電源１０のスイッチング周期を意味する）に基づいて、次のスイッチング周期をＴ１とＴ２のどちらにするかを決める。つまり、上記経過時間が周期Ｔ１に相当する場合には、次のスイッチング周期をＴ１に決定し、上記経過時間が周期Ｔ２に相当する場合には、次のスイッチング周期をＴ２に決定する。
【００３５】
次の周期をＴ１に決定した場合は、主電源１０のスイッチングノイズを検出した時点から上記遅延時間Δｔｉだけ遅れて次のスイッチング周期を開始させる（図７，８参照）。この場合、上記遅延時間Δｔｉの経過後に前のスイッチング周期が終了していなくても、強制的に次のスイッチング周期を開始させる。これは、主電源１０と分散電源３０−ｉの同期を外さないためである。
一方、次のスイッチング周期をＴ２に決定した場合は、現在のスイッチング周期の終了とともに次の周期を開始させる（図７，８参照）。
なお、主電源１０のスイッチングノイズを検出できなかった場合は、スイッチング電源部３７のスイッチング動作を停止させる。その後、スイッチングノイズを検出したら、起動時と同様にスイッチング周期Ｔ１で動作を再開する。
【００３６】
次に、スイッチング周期Ｔ１，Ｔ２と遅延時間Δｔｉの関係が
Ｔ２＞Ｔ１＋Δｔｉ＞Ｔ１    （２）
のように設定されている場合について説明する。この場合、分散電源３０のスイッチング周期が終わる前に必ず親の次のスイッチングノイズが検出されるとは限らない。この関係下における分散電源３０−ｉの動作規則は次のとおりである。
【００３７】
システムの起動時における動作は、前記した関係（１）が設定されている場合と同様である。２周期目以降においては、主電源１０のスイッチング周期がＴ１である場合に、分散電源３０−ｉが次のような動作を実行する。
ａ．分散電源３０−ｉのスイッチング周期が終了する前に主電源１０の次のスイッチングノイズを検出した場合、その検出時点からΔｔｉ時間が経過した時点でＴ１からなる次のスイッチング周期を開始させる。この場合、上記遅延時間Δｔｉの経過後に現スイッチング周期が終了していなくても、強制的に次のスイッチング周期を開始させる。これは、主電源１０と分散電源３０−ｉの同期を外さないためである。
ｂ．分散電源３０−ｉの周期が終了するまでに主電源１０の次のスイッチングノイズを検出できない場合、Ｔ２からなる次のスイッチング周期を開始させる。
【００３８】
一方、２周期目以降において、主電源１０のスイッチング周期がＴ２である場合、分散電源３０−ｉは次のような動作を実行する。
ａ．分散電源３０−ｉのスイッチング周期中に主電源１０のスイッチングノイズを１回しか検出しない場合、自身のスイッチング周期が終了した時点でＴ２からなる次のスイッチング周期を開始させる。
ｂ．分散電源３０−ｉのスイッチング周期中に主電源１０のスイッチングノイズを２回検出した場合、２回目の検出時点からΔｔｉ時間が経過した時点でＴ１からなる次のスイッチング周期を開始させる。この場合、上記遅延時間Δｔｉの経過後に自身の現スイッチング周期が終了していなくても、強制的に次のスイッチング周期を開始させる。これは、主電源１０と分散電源３０−ｉの同期を外さないためである。
ｃ．分散電源３０−ｉのスイッチング周期中に主電源１０のスイッチングノイズを１回も検出できない場合は、スイッチング動作を停止する。その後、スイッチングノイズを検出したら、起動時と同様にスイッチング周期Ｔ１で動作を再開する。
【００３９】
ところで、前記データ復調回路３５は、以上のようなスイッチング動作の間に電源ライン２０を介して送信されるホスト４０からの通信データを監視し、その通信データに基づく指令データをスイッチング制御回路３６に出力する。そして、例えば、この指令データが出力電圧の切り替えを指令するものである場合には、スイッチング制御回路３６がスイッチング電源部３７の基準電圧Ｖref（図３参照）を変化させて、該スイッチング電源部３７の出力電圧を切り替えることになる。
【００４０】
上述した動作の説明から明らかなように、２周期目以降における遅延時間はΔｔ１、Δ
ｔ２と必ずしも一致しない。そこで、前記時分割スイッチング帯は、予め想定される最大の遅延時間を考慮して規定される。
一方、前記入出力依存スイッチング帯は、次のように設定される。すなわち、ホスト４０が分散電源３０−ｉの出力電圧を変更する指令データを出力した場合、該分散電源３０−ｉのスイッチング電源３７は、スイッチングにおけるオン・オフのデューティ比を変化させることによって指令データに対応した出力電圧を実現する。また、分散電源３０−ｉは、その出力に接続された負荷の変動によって出力電圧が変動した場合、目標電圧を維持するために、上記デューティ比を変化させる。上記デューティ比の変化は、図５（ｂ），（ｃ）に示す信号のリアエッジの変化、換言すれば、このリアエッジに同期する図５（ｄ）のスイッチングノイズの発生時間の変化をもたらす。前記入出力依存スイッチング帯は、スイッチングノイズの発生時間の変化を見越して設定される。
スイッチング禁止帯は、主電源１０のスイッチング電源部１２および分散電源３０のスイッチング電源部３７のいずれもがスイッチングをしない時間域を確保する目的で設定したものである。
【００４１】
上記のように動作する本実施形態に係る電源システムによれば、主電源１０に設けられたスイッチング電源部１２のスイッチングノイズと各分散電源３０−ｉのスイッチング電源３７のスイッチングノイズが分散されるので、前者のスイッチングノイズと後者のスイッチングノイズの重なりが回避される。この結果、スイッチングノイズのピークレベルの増大が防止されて、該スイッチングノイズによる周辺回路要素への悪影響が抑制される。
また、主電源１０のスイッチング電源部１２のスイッチングタイミングと、各分散電源のスイッチング電源部３７のスイッチングタイミングとが同期することになるので、主電源のスイッチング電源のスイッチングノイズを利用した主電源と各分散電源との間の通信の信頼性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明に係る電源システムの実施形態を示すブロック図である。
【図２】主電源の構成例を示すブロック図である。
【図３】スイッチング電源部の構成例を示す回路図である。
【図４】分散電源の構成例を示すブロック図である。
【図５】主電源および分散電源のスイッチング電源の動作波形およびスイッチングノイズを示すチャートである。
【図６】主電源および各分散電源の起動時におけるスイッチング周期を示すチャートである。
【図７】主電源および各分散電源の起動後におけるスイッチング周期の一変化例を示すチャートである。
【図８】主電源および各分散電源の起動後におけるスイッチング周期の他の変化例を示すチャートである。
【図９】スイッチング周期と遅延時間の関係を説明するためのチャートである。
【符号の説明】
【００４３】
１０  主電源
１１  変調制御部
１２  スイッチング電源部
２０  電源ライン
３０−１，３０−２  分散電源
３１  検波回路３１
３２  タイマ
３３  レジスタ
３４  時間比較判定回路
３５  データ復調回路
３６  スイッチング制御回路
３７  スイッチング電源部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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