(57)【要約】【課題】  重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置を提供すること。【解決手段】  複数のシフトフォーク４１，４２，４３，４４に対して個別に設けられ、前記複数のシフトフォーク４１，４２，４３，４４をそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４を備えた自動マニュアルトランスミッションにおいて、前記複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４のうち一つのアクチュエータ動作に伴い、前記複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４のうち、残りの少なくとも一つの動きを規制するインターロック防止手段を設けた。【選択図】        図３
2007064472.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のシフトフォークに対して個別に設けられ、前記複数のシフトフォークをそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータを備えた自動マニュアルトランスミッションにおいて、
前記複数のアクチュエータのうち一つのアクチュエータ動作に伴い、前記複数のアクチュエータのうち、残りの少なくとも一つの動きを規制するインターロック防止手段を設けたことを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項２】
請求項１に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記インターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間の位置に設定し、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い、他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第１インターロック機構であることを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項３】
請求項２に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第１インターロック機構は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータピストンと第２アクチュエータピストンとの間に設定した機構であって、前記両アクチュエータピストンの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝と、該一対のインターロック溝との間のアクチュエータハウジングに形成されたインターロック穴と、該インターロック穴に配置されたコイルスプリングと、該コイルスプリングの両端部に設定され、前記インターロック溝に嵌合する一対のボールと、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項４】
請求項２に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第１インターロック機構は、シフトロッド上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の第１アクチュエータブラケット円筒部と第２アクチュエータブラケット円筒部との間に設定した機構であって、前記両アクチュエータブラケット円筒部の変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝と、両インターロック溝との間のアクチュエータブラケット円筒部及びシフトロッドに形成されたインターロック穴と、該インターロック穴に配置されたコイルスプリングと、該コイルスプリングの両端部に設定され、前記インターロック溝に嵌合する一対のボールと、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項５】
請求項１に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記インターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、該インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を揺動中心とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが揺動し、この揺動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第２インターロック機構であることを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項６】
請求項５に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第２インターロック機構は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータピストンと第２アクチュエータピストンとの間にインターロックプレートを変速動作軸の直交方向に設定した機構であって、前記第１アクチュエータピストンの変速動作軸と第２アクチュエータピストンの変速動作軸との中間位置を揺動中心とし、変速機ケースに対しインターロックプレート固定ブラケットを介して揺動可能に設けられたインターロックプレートと、該インターロックプレートの両端部に設けられた一対のインターロック突起と、前記第１アクチュエータピストンの端部と第２アクチュエータピストンの端部とにそれぞれ形成され、前記一対のインターロック突起とは変速中立位置にて係合するインターロック溝と、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項７】
請求項５に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第２インターロック機構は、シフトロッド上に隣接配置された一対の第１シフトフォークと第２シフトフォークとの間にインターロックプレートを変速動作軸方向に設定した機構であって、前記第１シフトフォークの中立位置と第２シフトフォークの中立位置との中間位置を揺動中心とし、変速機ケースに対しインターロックプレート固定ブラケットを介して揺動可能に設けられたインターロックプレートと、該インターロックプレートの両端部に形成された一対のインターロック凹部と、前記第１シフトフォークと第２シフトフォークのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部とは変速中立位置にて係合するインターロックピンと、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項８】
請求項５に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第２インターロック機構は、シフトロッド上に隣接配置された一対の第１シフトフォークと第２シフトフォークとの間にインターロックプレートを変速動作軸方向に設定した機構であって、前記第１シフトフォークの中立位置と第２シフトフォークの中立位置との中間位置を揺動中心とし、軸方向固定のシフトロッドに対しインターロックプレート固定ブラケットを介して揺動可能に設けられたインターロックプレートと、該インターロックプレートの両端部に形成された一対のインターロック凹部と、前記第１シフトフォークと第２シフトフォークのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部とは変速中立位置にて係合するインターロックピンと、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項９】
請求項１に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記インターロック防止手段は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、前記インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を移動可能とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが移動し、この移動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第３インターロック機構であることを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項１０】
請求項９に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第３インターロック機構は、並列に隣接配置された一対の第１シフトブラケットと第２シフトブラケットとの間にインターロックプレートを移動可能に設定した機構であって、変速機ケースに固定され、両側にプレートガイドを形成したインターロックプレートホルダーと、前記第１シフトブラケットの変速動作軸と第２シフトブラケットの変速動作軸との中間位置の軸直交方向を移動方向とし、前記プレートガイドを介して移動可能に設けられたインターロックプレートと、該インターロックプレートの両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部と、前記第１シフトブラケットと第２シフトブラケットのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部と、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項１１】
請求項９に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第３インターロック機構は、並列に隣接配置された一対の第１シフトブラケットと第２シフトブラケットとの間にインターロックプレートを移動可能に設定した機構であって、変速機ケースに固定され、プレートガイドピンを設定したインターロックプレートホルダーと、前記第１シフトブラケットの変速動作軸と第２シフトブラケットの変速動作軸との中間位置の軸直交方向にガイド穴を形成し、該ガイド穴に挿着される前記プレートガイドピンを介して移動可能に設けられたインターロックプレートと、該インターロックプレートの両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部と、前記第１シフトブラケットと第２シフトブラケットのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部と、を有することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項１２】
請求項１乃至１１の何れか１項に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記自動マニュアルトランスミッションは、奇数変速段グループの選択時に締結される第１クラッチと、偶数変速段グループの選択時に締結される第２クラッチと、を備えたツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションであり、
前記インターロック防止手段が適用される一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材とは、同じ変速段グループのアクチュエータ部材であることを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項１３】
請求項２に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第１インターロック機構は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータピストンと第２アクチュエータピストンとの間に設定した機構であって、前記両アクチュエータピストンの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝と、該一対のインターロック溝との間のアクチュエータハウジングに形成されたインターロック穴と、該インターロック穴に配置されたインターロックピンと、を有し、前記一対の第１アクチュエータピストンと第２アクチュエータピストンのうち、一方のアクチュエータピストンの変速動作に伴い、前記インターロックピンがインターロック溝へ嵌合することにより他方のアクチュエータピストンの動きを規制することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【請求項１４】
請求項２に記載された自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置において、
前記第１インターロック機構は、シフトロッド上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の第１アクチュエータブラケット円筒部と第２アクチュエータブラケット円筒部との間に設定した機構であって、前記両アクチュエータブラケット円筒部の変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝と、両インターロック溝との間のアクチュエータブラケット円筒部及びシフトロッドに形成されたインターロック穴と、該インターロック穴に配置されたインターロックピンと、を有し、前記一対の第１アクチュエータブラケット円筒部と第２アクチュエータブラケット円筒部のうち、一方のアクチュエータブラケット円筒部の変速動作に伴い、前記インターロックピンがインターロック溝へ嵌合することにより他方のアクチュエータブラケット円筒部の動きを規制することを特徴とする自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のシフトフォークに対して個別に設けられ、複数のシフトフォークをそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータを備えた自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置の技術分野に属する。
【背景技術】
【０００２】
マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置は、インターロックケース３５とインターロックボール４０〜４２とインターロックシャフト３１〜３４とを有する機構としている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、自動マニュアルトランスミッションとしては、複数のシフトフォークに対して個別にアクチュエータを設け、シフトフォークをそれぞれ個別に操作可能としている（例えば、特許文献２参照）
【特許文献１】実公平７−５３００４号公報（図１，２）
【特許文献２】特許第２６９０７８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来のインターロック防止装置（特許文献１）を上記自動マニュアルトランスミッション（特許文献２）に単純に適用しようとすると、重量物であるインターロックケースを追加することになり、不要に重量を増加させてしまう、という問題があった。
【０００５】
本発明は、上記問題に着目してなされたもので、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明では、複数のシフトフォークに対して個別に設けられ、前記複数のシフトフォークをそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータを備えた自動マニュアルトランスミッションにおいて、
前記複数のアクチュエータのうち一つのアクチュエータ動作に伴い、前記複数のアクチュエータのうち、残りの少なくとも一つの動きを規制するインターロック防止手段を設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
よって、本発明の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、インターロック防止手段において、複数のアクチュエータのうち一つのアクチュエータ動作に伴い、複数のアクチュエータのうち、残りの少なくとも一つの動きが規制される。すなわち、一つのアクチュエータ動作を利用して残りの少なくとも一つの動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置を実施するための最良の形態を、図面に示す実施例１〜実施例９に基づいて説明する。
【実施例１】
【０００９】
まず、構成を説明する。
図１は実施例１のインターロック防止装置が適用されたツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションを示す全体システム図である。
実施例１のツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションの変速ギアトレーンとしては、図１に示すように、変速機ケース１と、駆動入力軸２と、第１クラッチCAと、第２クラッチCBと、トーショナルダンパ３と、オイルポンプ４と、第１変速機入力軸５と、第２変速機入力軸６と、を備えている。
【００１０】
前記第１クラッチCAは、奇数変速段（第１速、第３速、第５速、後退）用であり、第２クラッチCBは、偶数変速段（第２速、第４速、第６速）用である。両クラッチCA,CBのドライブ側は、トーショナルダンパ３を介し、エンジン等の駆動源からの駆動力を入力する駆動入力軸２に連結される。
【００１１】
第１クラッチCAのドリブン側は、奇数変速段の選択による締結時、駆動源からの駆動力を第１変速機入力軸５に入力する。第２クラッチCBのドリブン側は、偶数変速段の選択による締結時、駆動源からの駆動力を第２変速機入力軸６に入力する。
【００１２】
前記オイルポンプ４は、駆動源により常時作動し、このオイルポンプ４からの吐出油を油圧源とし、後述する両クラッチCA,CBの締結・開放制御と、アクチュエータによる変速段選択制御と、を実行する。
【００１３】
前記第２変速機入力軸６は中空軸とし、前記第１変速機入力軸５は中実軸とし、第１変速機入力軸５に対し、フロント側ニードルベアリング７及びリヤ側ニードルベアリング８を介し、同心状態で第２変速機入力軸６を回転自在に支持する。
【００１４】
前記第２変速機入力軸６は、変速機ケース１の前壁１ａに対しボールベアリング９により回転自在に支持する。前記第１変速機入力軸５は、第２変速機入力軸６の後端から突出させ、突出した第１変速機入力軸５の後端部５ａを、変速機ケース１の中間壁１ｂを貫通すると共に、中間壁１ｂに対しボールベアリング１０により回転自在に支持する。
【００１５】
前記第１変速機入力軸５の後端部５ａは、同軸上に変速機出力軸１１を設け、この変速機出力軸１１を、テーパーローラベアリング１２およびアキシャルベアリング１３により変速機ケース１の後端壁１ｃに回転自在に支持すると共に、ニードルベアリング１４を介して第１変速機入力軸５の後端部５ａに回転自在に支持する。
【００１６】
前記第１変速機入力軸５、第２変速機入力軸６、および変速機出力軸１１に対し、平行配置によりカウンターシャフト１５を設け、これをローラベアリング１６，１７，１８を介し、変速機ケース１の前端壁１ａ、中間壁１ｂ、および後端壁１ｃに回転自在に支持する。
【００１７】
前記カウンターシャフト１５の後端には、カウンターギア１９を一体に設け、前記変速機出力軸１１には、出力歯車２０を設け、カウンターギア１９と出力歯車２０を互いに噛合させてカウンターシャフト１５を変速機出力軸１１に駆動結合する。なお、カウンターギア１９と出力歯車２０により、減速歯車組を構成する。
【００１８】
前記第１変速機入力軸５の後端部５ａとカウンターシャフト１５との間には、奇数変速段グループ（第１速、第３速、後退）の歯車組、つまり、フロント側から順に、第１速歯車組G1、後退歯車組GR、および第３速歯車組G3を配置する。
【００１９】
前記第１速歯車組G1は、第１変速機入力軸５の後端部５ａに設けた第１速入力歯車２１と、カウンターシャフト１５上に設けた第１速出力歯車２２と、を互いに噛み合わせて構成する。
【００２０】
前記後退歯車組GRは、第１変速機入力軸５の後端部５ａに設けた後退入力歯車２３と、カウンターシャフト１５上に設けた後退出力歯車２４と、両歯車２３，２４に噛み合うリバースアイドラギア２５と、により構成する。なお、リバースアイドラギア２５は、変速機ケース１の中間壁１ｂから突設したリバースアイドラシャフト２５ａに対し回転可能に支持されている。
【００２１】
前記第３速歯車組G3は、第１変速機入力軸５の後端部５ａに設けた第３速入力歯車２６と、カウンターシャフト１５上に設けた第３速出力歯車２７と、を互いに噛み合わせて構成する。
【００２２】
前記第１速歯車組G1と後退歯車組GRとの間のカウンターシャフト１５上には、１−Ｒ同期噛合機構２８を設ける。そして、１−Ｒ同期噛合機構２８のカップリングスリーブ２８ａを、図示の中立位置から左方向にストロークさせ、クラッチギア２８ｂにスプライン嵌合させることで、第１速出力歯車２２をカウンターシャフト１５に駆動結合し、第１速を選択可能とする。また、１−Ｒ同期噛合機構２８のカップリングスリーブ２８ａを、図示の中立位置から右方向にストロークさせ、クラッチギア２８ｃにスプライン嵌合させることで、後退出力歯車２４をカウンターシャフト１５に駆動結合し、後退速を選択可能とする。
【００２３】
前記第３速歯車組G3と出力歯車２０との間の第１変速機入力軸５の後端部５ａ上には、３−５同期噛合機構２９を設ける。そして、３−５同期噛合機構２９のカップリングスリーブ２９ａを、図示の中立位置から左方向にストロークさせ、クラッチギア２９ｂにスプライン嵌合させることで、第３速入力歯車２６を第１変速機入力軸５に駆動結合し、第３速を選択可能とする。また、３−５同期噛合機構２９のカップリングスリーブ２９ａを、図示の中立位置から右方向にストロークさせ、クラッチギア２９ｃにスプライン嵌合させることで、第１変速機入力軸５と出力歯車２０とを直結し、第５速を選択可能とする。
【００２４】
前記第２変速機入力軸６とカウンターシャフト１５との間には、偶数変速段グループ（第２速、第４速、第６速）の歯車組、つまり、フロント側から順に、第６速歯車組G6、第２速歯車組G2、および第４速歯車組G4を配置する。
【００２５】
前記第６速歯車組G6は、第２変速機入力軸６に設けた第６速入力歯車３０と、カウンターシャフト１５上に設けた第６速出力歯車３１と、を互いに噛み合わせて構成する。
【００２６】
前記第２速歯車組G2は、第２変速機入力軸６に設けた第２速入力歯車３２と、カウンターシャフト１５上に設けた第２速出力歯車３３と、を互いに噛み合わせて構成する。
【００２７】
前記第４速歯車組G4は、第２変速機入力軸６に設けた第４速入力歯車３４と、カウンターシャフト１５上に設けた第４速出力歯車３５と、を互いに噛み合わせて構成する。
【００２８】
前記第６速歯車組G6の側部のカウンターシャフト１５上には、６−Ｎ同期噛合機構３７を設ける。そして、６−Ｎ同期噛合機構３７のカップリングスリーブ３７ａを、図示の中立位置から左方向にストロークさせ、クラッチギア３７ｂにスプライン嵌合させることで、第６速出力歯車３１をカウンターシャフト１５に駆動結合し、第６速を選択可能とする。
【００２９】
前記第２速歯車組G2と第４速歯車組G4との間のカウンターシャフト１５上には、２−４同期噛合機構３８を設ける。そして、２−４同期噛合機構３８のカップリングスリーブ３８ａを、図示の中立位置から左方向にストロークさせ、クラッチギア３８ｂにスプライン嵌合させることで、第２速出力歯車３３をカウンターシャフト１５に駆動結合し、第２速を選択可能とする。また、２−４同期噛合機構３８のカップリングスリーブ３８ａを、図示の中立位置から右方向にストロークさせ、クラッチギア３８ｃにスプライン嵌合させることで、第４速出力歯車３５をカウンターシャフト１５に駆動結合し、第４速を選択可能とする。
【００３０】
次に、実施例１のツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションのクラッチ締結および変速段選択の制御系としては、図１に示すように、３−５シフトフォーク４１と、１−Ｒシフトフォーク４２と、６−Ｎシフトフォーク４３と、２−４シフトフォーク４４と、アクチュエータユニット４５と、クラッチ油圧モジュール４６と、自動ＭＴコントローラ４７と、を備えている。
【００３１】
前記３−５シフトフォーク４１は、前記３−５同期噛合機構２９のカップリングスリーブ２９ａに係合し、第１シフトロッド４８に固定されている。この第１シフトロッド４８は、変速機ケース１の前端壁１ａと中間壁１ｂに対し軸方向に移動可能に支持される。そして、第１シフトロッド４８に３−５シフトブラケット４９を固定し、この３−５シフトブラケット４９の端部は、３−５シフトアクチュエータ５０のピストン連結軸部に遊装支持される。つまり、前記３−５シフトフォーク４１は、３−５シフトアクチュエータ５０のピストン動作にしたがって、図示の中立位置から左方向（第３速選択時）または右方向（第５速選択時）にストロークする。
【００３２】
前記１−Ｒシフトフォーク４２は、１−Ｒ同期噛合機構２８のカップリングスリーブ２８ａに係合し、第２シフトロッド５１に軸方向にストローク可能に設けられる。この第２シフトロッド５１は、変速機ケース１の前端壁１ａと中間壁１ｂに対し軸方向の固定状態で設けられる。そして、１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット円筒部４２ａに一体形成されたブラケット腕部４２ｂの端部は、１−Ｒシフトアクチュエータ５２のピストン連結軸部に遊装支持される。つまり、前記１−Ｒシフトフォーク４２は、１−Ｒシフトアクチュエータ５２のピストン動作にしたがって、図示の中立位置から左方向（第１速選択時）または右方向（後退速選択時）にストロークする。
【００３３】
前記６−Ｎシフトフォーク４３は、６−Ｎ同期噛合機構３７のカップリングスリーブ３７ａに係合し、変速機ケース１に対し軸方向固定の第２シフトロッド５１に軸方向にストローク可能に設けられる。そして、６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａに一体形成されたブラケット腕部４３ｂの端部は、６−Ｎシフトアクチュエータ５３のピストン連結軸部に遊装支持される。つまり、前記６−Ｎシフトフォーク４３は、６−Ｎシフトアクチュエータ５３のピストン動作にしたがって、図示の中立位置から左方向（第６速選択時）にストロークする。
【００３４】
前記２−４シフトフォーク４４は、２−４同期噛合機構３８のカップリングスリーブ３８ａに係合し、変速機ケース１に対し軸方向固定の第２シフトロッド５１に軸方向にストローク可能に設けられる。そして、２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａに一体形成されたブラケット腕部４４ｂの端部は、２−４シフトアクチュエータ５４のピストン連結軸部に遊装支持される。つまり、前記２−４シフトフォーク４４は、２−４シフトアクチュエータ５４のピストン動作にしたがって、図示の中立位置から左方向（第２速選択時）または右方向（第４速選択時）にストロークする。
【００３５】
前記アクチュエータユニット４５は、変速機ケース１の下部位置や上部位置や側部位置等に固定され、３−５シフトアクチュエータ５０と、１−Ｒシフトアクチュエータ５２と、６−Ｎシフトアクチュエータ５３と、２−４シフトアクチュエータ５４と、３−５シフト位置センサ５５と、１−Ｒシフト位置センサ５６と、６−Ｎシフト位置センサ５７と、２−４シフト位置センサ５８と、アクチュエータ油圧モジュール５９と、を一体に有するユニットである（図２参照）。
【００３６】
前記アクチュエータ油圧モジュール５９は、クラッチ油圧モジュール４６にて調圧されたライン圧PLを元圧として、偶数変速段圧と奇数変速段圧を作り出し、さらに、選択された変速段に応じて各シフトアクチュエータ５０，５２，５３，５４への変速圧油路にアクチュエータ作動圧を供給する。
【００３７】
前記クラッチ油圧モジュール４６は、オイルポンプ４からの吐出油に基づいてライン圧PLを調圧すると共に、前記アクチュエータ油圧モジュール５９からの偶数変速段圧に基づいて第１クラッチCAへのクラッチ制御圧を作り出し、奇数変速段圧に基づいて第２クラッチCBへのクラッチ制御圧を作り出す。
【００３８】
前記自動ＭＴコントローラ４７は、車速センサ、アクセル開度センサ、レンジ位置センサ、他のセンサ・スイッチから情報を入力し、前記アクチュエータ油圧モジュール５９の各ソレノイドに対し変速段選択の制御指令を出力し、また、前記クラッチ油圧モジュール４６の各ソレノイドに対しクラッチ締結制御指令（ライン圧制御指令も含む。）を出力する。
【００３９】
図２は実施例１のインターロック防止装置が適用されたアクチュエータユニット４５を示す斜視図、図３は実施例１のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
実施例１〜７のインターロック防止手段は、複数のアクチュエータのうち一つのアクチュエータ動作に伴い、前記複数のアクチュエータのうち、残りの少なくとも一つの動きを規制する手段である。このインターロック防止手段が適用される自動マニュアルトランスミッションは、図１に示すように、奇数変速段グループ（第１速、第３速、第５速、後退）の選択時に締結される第１クラッチCAと、偶数変速段グループ（第２速、第４速、第６速）の選択時に締結される第２クラッチCBと、を備えたツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションである。
【００４０】
そして、インターロック防止手段が適用される一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材とは、同じ奇数変速段グループの一対の３−５アクチュエータ部材と１−Ｒアクチュエータ部材と、同じ偶数変速段グループの一対の６−Ｎアクチュエータ部材と２−４アクチュエータ部材と、である。
このインターロック防止手段の適用に対応し、図２に示すように、アクチュエータユニット４５には、奇数変速段グループの一対の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２とが隣接して配置され、また、偶数変速段グループの一対の６−Ｎシフトアクチュエータ５３と２−４シフトアクチュエータ５４とが隣接して配置されている。なお、３−５アクチュエータ部材には、３−５シフトアクチュエータ５０、３−５シフトフォーク４１、３−５シフトブラケット４９が含まれ、１−Ｒアクチュエータ部材には、１−Ｒシフトアクチュエータ５２、１−Ｒシフトフォーク４２が含まれる。また、６−Ｎアクチュエータ部材には、６−Ｎシフトアクチュエータ５３、６−Ｎシフトフォーク４３が含まれ、２−４アクチュエータ部材には、２−４シフトアクチュエータ５４、２−４シフトフォーク４４が含まれる。上記インターロック防止手段の適用については、以下の実施例２〜実施例９についても同様である。
【００４１】
実施例１，２のインターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間の位置に設定し、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い、他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第１インターロック機構Ａ1である。
【００４２】
実施例１の第１インターロック機構Ａ1-1は、図３に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａ（第１アクチュエータピストン）と１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａ（第２アクチュエータピストン）との間に設定した機構である。
そして、前記両アクチュエータピストン５０ａ，５２ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、該一対のインターロック溝６１，６１との間のアクチュエータハウジング６０に形成されたインターロック穴６２と、該インターロック穴６２に配置されたコイルスプリング６３と、該コイルスプリング６３の両端部に設定され、前記インターロック溝６１，６１に嵌合する一対のボール６４，６４と、を有する。
なお、この第１インターロック機構Ａ1-1は、図示しないが、偶数変速段グループの一対の６−Ｎシフトアクチュエータ５３と２−４シフトアクチュエータ５４との間にも設定されている。
【００４３】
次に、作用を説明する。
［変速作用］
中立位置（Ｎレンジ）や駐車位置（Ｐレンジ）の選択時には、クラッチCA,CBの双方を開放しておき、かつ、シフトアクチュエータ５０，５２，５３，５４は、全て図１に示す中立位置にしておく。つまり、同期噛合機構２８，２９，３７，３８のカップリングスリーブ２８ａ，２９ａ，３７ａ，３８ａを全て中立位置に維持し、ツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションが動力伝達を行わないようにする。
【００４４】
動力伝達を希望するＤレンジやＲレンジやマニュアルモード（＝ドライバ操作による手動変速モード）の選択時には、基本的に、以下の手順にしたがって変速が行われる。
第１速時には、１−Ｒシフトアクチュエータ５２を図１の左方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構２８のカップリングスリーブ２８ａを図１の左方向に移動させて歯車２２をカウンターシャフト１５に駆動結合し、その後、第１クラッチCAを締結する。
これにより、第１クラッチCAからの駆動入力が、第１変速機入力軸５→第１速歯車組G1→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第１速の動力伝達が行われる。
【００４５】
第１速から第２速へのアップシフトに際しては、２−４シフトアクチュエータ５４を図１の左方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構３８のカップリングスリーブ３８ａを図１の左方向に移動させて歯車３３をカウンターシャフト１５に駆動結合し、その後、第１クラッチCAを開放すると共に第２クラッチCBを締結すること（クラッチの掛け替え）により第１速から第２速へのアップシフトを行う。
これにより、第２クラッチCBからの駆動入力が、第２変速機入力軸６→第２速歯車組G2→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第２速の動力伝達が行われる。
【００４６】
第２速から第３速へのアップシフトに際しては、３−５シフトアクチュエータ５０を図１の左方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構２９のカップリングスリーブ２９ａを図１の左方向に移動させて歯車２６を第１変速機入力軸５に駆動結合し、その後、第２クラッチCBを開放すると共に第１クラッチCAを締結すること（クラッチの掛け替え）により第１速から第２速へのアップシフトを行う。
これにより、第１クラッチCAからの駆動入力が、第１変速機入力軸５→第３速歯車組G3→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第３速の動力伝達が行われる。
【００４７】
第３速から第４速へのアップシフトに際しては、２−４シフトアクチュエータ５４を図１の右方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構３８のカップリングスリーブ３８ａを図１の右方向に移動させて歯車３５をカウンターシャフト１５に駆動結合し、その後、第１クラッチCAを開放すると共に第２クラッチCBを締結すること（クラッチの掛け替え）により第３速から第４速へのアップシフトを行う。
これにより、第２クラッチCBからの駆動入力が、第２変速機入力軸６→第４速歯車組G4→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第４速の動力伝達が行われる。
【００４８】
第４速から第５速へのアップシフトに際しては、３−５シフトアクチュエータ５０を図１の右方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構２９のカップリングスリーブ２９ａを図１の右方向に移動させて第１変速機入力軸５を変速機出力軸１１に直結し、その後、第２クラッチCBを開放すると共に第１クラッチCAを締結すること（クラッチの掛け替え）により第４速から第５速へのアップシフトを行う。
これにより、第１クラッチCAからの駆動入力が、第１変速機入力軸５→第３速歯車組G3→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第５速（変速比１）の動力伝達が行われる。
【００４９】
第５速から第６速へのアップシフトに際しては、６−Ｎシフトアクチュエータ５３を図１の左方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構３７のカップリングスリーブ３７ａを図１の左方向に移動させて歯車３１をカウンターシャフト１５に駆動結合し、その後、第１クラッチCAを開放すると共に第２クラッチCBを締結すること（クラッチの掛け替え）により第５速から第６速へのアップシフトを行う。
これにより、第２クラッチCBからの駆動入力が、第２変速機入力軸６→第６速歯車組G6→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、第６速の動力伝達が行われる。なお、第６速から順次第１速へとダウンシフトさせるに際しても、上記アップシフトとは逆の制御を行う。
【００５０】
Ｒレンジ選択時には、１−Ｒシフトアクチュエータ５２を図１の右方向に動作させる制御を行うことで、同期噛合機構２８のカップリングスリーブ２８ａを図１の右方向に移動させて歯車２４をカウンターシャフト１５に駆動結合し、その後、第１クラッチCAを締結する。
これにより、第１クラッチCAからの駆動入力が、第１変速機入力軸５→後退速歯車組GR→カウンターシャフト１５→出力歯車組１９，２０を介して変速機出力軸１１により軸方向に出力され、後退速の動力伝達が行われる。
【００５１】
［変速時のインターロック防止作用］
上記変速作用において、例えば、第５速の選択により、３−５シフトアクチュエータ５０を図１の右方向に動作させる制御を行う場合、同時に１−Ｒシフトアクチュエータ５２が図１の右方向に動作すると、同じ奇数変速段グループにある第５速と後退速とが同時に選択されることで、第３速歯車組G3と後退速歯車組GRとのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【００５２】
これに対し、実施例１の自動マニュアルトランスミッションの第１インターロック機構Ａ1-1は、図３に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間に設定されている。そこで、例えば、第５速の選択により、図３に示すように、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａを図３の右方向に動作させる場合、３−５シフトアクチュエータ５０（ギア選択側）のボール６４がインターロック溝６１を乗り上げ、コイルスプリング６３を押し縮める。このコイルスプリング６３の圧縮により強いスプリング力により、１−Ｒシフトアクチュエータ５２（インターロック側）のボール６４がインターロック溝６１に押し付けられ、１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａの動きを変速中立位置に規制する。
【００５３】
すなわち、ギア選択側の３−５シフトアクチュエータ５０のピストン動作を利用してインターロック側の１−Ｒシフトアクチュエータ５２のピストン動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例１の第１インターロック機構Ａ1-1は、１つのアクチュエータハウジング６０に、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａのシリンダを一対形成し、一対のシリンダ間の隔壁部分にインターロック穴６２を設け、このインターロック穴６２の部分に設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増がほとんど無く、並列配置の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２とに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定できる。
【００５４】
次に、効果を説明する。
実施例１の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、下記に列挙する効果を得ることができる。
【００５５】
(1) 複数のシフトフォーク４１，４２，４３，４４に対して個別に設けられ、前記複数のシフトフォーク４１，４２，４３，４４をそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４を備えた自動マニュアルトランスミッションにおいて、前記複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４のうち一つのアクチュエータ動作に伴い、前記複数のアクチュエータ５０，５２，５３，５４のうち、残りの少なくとも一つの動きを規制するインターロック防止手段を設けたため、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
【００５６】
(2) 前記インターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間の位置に設定し、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い、他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第１インターロック機構Ａ1-1であるため、一対のアクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作を利用して他方のアクチュエータ部材の動きを規制することができる。
【００５７】
(3) 前記第１インターロック機構Ａ1-1は、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間に設定した機構であって、前記両アクチュエータピストン５０ａ，５２ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、該一対のインターロック溝６１，６１との間のアクチュエータハウジング６０に形成されたインターロック穴６２と、該インターロック穴６２に配置されたコイルスプリング６３と、該コイルスプリング６３の両端部に設定され、前記インターロック溝６１，６１に嵌合する一対のボール６４，６４と、を有するため、重量増やスペース増がほとんど無く、並列配置の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２とに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定することができる。
【００５８】
(4) 前記自動マニュアルトランスミッションは、奇数変速段グループの選択時に締結される第１クラッチCAと、偶数変速段グループの選択時に締結される第２クラッチCBと、を備えたツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションであり、前記インターロック防止手段が適用される一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材とは、同じ変速段グループのアクチュエータ部材であるため、変速段の選択時に同じ駆動伝達系となる奇数変速段グループまたは偶数変速段グループでのインターロックを確実に防止することができる。
【実施例２】
【００５９】
実施例２は、１つのシフトロッド上に同心状態で径方向に隣接配置された一対のアクチュエータブラケット円筒部との間にインターロック防止手段を設定した例である。
【００６０】
まず、構成を説明すると、図４に示すように、実施例２の第１インターロック機構Ａ1-2は、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａ（第１アクチュエータブラケット円筒部）と２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａ（第２アクチュエータブラケット円筒部）との間に設定した機構である。
そして、前記両ブラケット円筒部４３ａ，４４ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、両インターロック溝６１，６１との間のブラケット円筒部４３ａ及び第２シフトロッド５１に形成されたインターロック穴６２ａ，６２ｂと、該インターロック穴６２ａ，６２ｂに配置されたコイルスプリング６３と、該コイルスプリング６３の両端部に設定され、前記インターロック溝６１，６１に嵌合する一対のボール６４，６４と、を有する。
前記ブラケット円筒部４４ａのインターロック穴６２ａとは軸方向にずれた位置には、組み付け時に前記コイルスプリング６３や一対のボール６４，６４を挿入する挿入穴６５が形成されている。なお、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並び説明を省略する。
【００６１】
次に作用を説明する。
［変速時のインターロック防止作用］
実施例１で述べた上記変速作用において、例えば、第４速の選択により、２−４シフトアクチュエータ５４を図１の右方向に動作させる制御を行う場合、同時に６−Ｎシフトアクチュエータ５３が図１の左方向に動作すると、同じ偶数変速段グループにある第４速と第６速とが同時に選択されることで、第４速歯車組G4と第６速歯車組G6とのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【００６２】
これに対し、実施例２の自動マニュアルトランスミッションの第１インターロック機構Ａ1-2は、図４に示すように、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａと２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａとの間に設定されている。そこで、例えば、第４速の選択により、図４に示すように、２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａを図４の右方向に動作させる場合、ブラケット円筒部４４ａ（ギア選択側）のボール６４がインターロック溝６１を乗り上げ、コイルスプリング６３を押し縮める。このコイルスプリング６３の圧縮により強いスプリング力により、６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａ（インターロック側）のボール６４がインターロック溝６１に押し付けられ、ブラケット円筒部４３ａの動きを変速中立位置に規制する。
【００６３】
すなわち、ギア選択側のブラケット円筒部４４ａのシフトロッド上でのストローク動作を利用してインターロック側のブラケット円筒部４３ａのシフトロッド上でのストローク動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例２の第１インターロック機構Ａ1-2は、１つの第２ロッド５１に移動可能に設けられるブラケット円筒部４３ａ，４４ａを同心二重構造とし、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに径方向のインターロック穴６２ａ，６２ｂを設け、このインターロック穴６２ａ，６２ｂの部分に設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増がほとんど無く、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定できる。
【００６４】
次に、効果を説明する。
実施例２の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(2),(4)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【００６５】
(5) 第１インターロック機構Ａ1-2は、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａと２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａとの間に設定した機構であって、前記両ブラケット円筒部４３ａ，４４ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、両インターロック溝６１，６１との間のブラケット円筒部４３ａ及び第２シフトロッド５１に形成されたインターロック穴６２ａ，６２ｂと、該インターロック穴６２ａ，６２ｂに配置されたコイルスプリング６３と、該コイルスプリング６３の両端部に設定され、前記インターロック溝６１，６１に嵌合する一対のボール６４，６４と、を有するため、重量増やスペース増がほとんど無く、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例３】
【００６６】
実施例３は、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴って揺動するインターロックプレートにより他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第２インターロック機構とした例である。
【００６７】
まず、構成を説明すると、実施例３乃至実施例５のインターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、該インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を揺動中心とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが揺動し、この揺動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第２インターロック機構Ａ2である。
【００６８】
実施例３の第２インターロック機構Ａ2-1は、図５及び図６に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａ（第１アクチュエータピストン）と１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａ（第２アクチュエータピストン）との間にインターロックプレート７０を変速動作軸の直交方向に設定した機構である。
そして、前記アクチュエータピストン５０ａの変速動作軸L1とアクチュエータピストン５２ａの変速動作軸L2との中間位置を揺動中心LSとし、変速機ケース１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に設けられた一対のインターロック突起７２，７２と、前記アクチュエータピストン５０ａの端部５０ａ'とアクチュエータピストン５２ａの端部５２ａ'とにそれぞれ形成され、前記一対のインターロック突起７２，７２とは変速中立位置にて係合するインターロック溝７３，７３と、を有する。前記インターロックプレート固定ブラケット７１は、変速機ケース１のインターロック取付けボス１ａに対しボルト７４，７４を介して固定されている。
なお、この構造は、並列配置の６−Ｎシフトアクチュエータ５３と２−４シフトアクチュエータ５４との間にも設定されている。また、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並び説明を省略する。
【００６９】
次に作用を説明する。
［変速時のインターロック防止作用］
実施例１の上記変速作用において、例えば、第１速の選択により、１−Ｒシフトアクチュエータ５２を図１の左方向に動作させる制御を行う場合、同時に３−５シフトアクチュエータ５０が図１の左方向に動作すると、同じ奇数変速段グループにある第１速と第３速とが同時に選択されることで、第３速歯車組G3と後退速歯車組GRとのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【００７０】
これに対し、実施例３の自動マニュアルトランスミッションの第２インターロック機構Ａ2-1は、図５及び図６に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間に設定されている。そこで、例えば、第１速の選択により、図５に示すように、１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａを図５の左方向に動作させる場合、１−Ｒシフトアクチュエータ５２（ギア選択側）のインターロック突起７２がインターロック溝７３を乗り上げ、図６に示すように、インターロックプレート７０を揺動させる。このインターロックプレート７０を揺動により、３−５シフトアクチュエータ５０（インターロック側）のインターロック突起７２がインターロック溝７３に押し付けられ、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａの動きを変速中立位置に規制する。
【００７１】
すなわち、ギア選択側の１−Ｒシフトアクチュエータ５２の変速動作に伴いインターロックプレート７０が揺動し、この揺動を利用してインターロック側の３−５シフトアクチュエータ５０のピストン動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例３の第２インターロック機構Ａ2-1は、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａの端部をハウジングの外側まで延長形成し、並列配置の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２のピストン延長部分にインターロックプレート７０を設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増を最小に抑えながら、大きなインターロックプレート７０の揺動量によりインターロック側のピストン動作を規制するインターロック防止手段を設定できる。
【００７２】
次に、効果を説明する。
実施例３の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(4)の効果に加えて、下記に列挙する効果を得ることができる。
【００７３】
(6) インターロック防止手段は、隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、該インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を揺動中心とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが揺動し、この揺動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第２インターロック機構Ａ2であるため、一対のアクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴って揺動するインターロックプレート７０を利用して他方のアクチュエータ部材の動きを規制することができる。
【００７４】
(7) 第２インターロック機構Ａ2-1は、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間にインターロックプレート７０を変速動作軸の直交方向に設定した機構であって、前記アクチュエータピストン５０ａの変速動作軸L1とアクチュエータピストン５２ａの変速動作軸L2との中間位置を揺動中心LSとし、変速機ケース１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に設けられた一対のインターロック突起７２，７２と、前記アクチュエータピストン５０ａの端部５０ａ'とアクチュエータピストン５２ａの端部５２ａ'とにそれぞれ形成され、前記一対のインターロック突起７２，７２とは変速中立位置にて係合するインターロック溝７３，７３と、を有するため、重量増やスペース増を最小に抑えながら、大きなインターロックプレート７０の揺動量によりインターロック側のピストン動作を規制するインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例４】
【００７５】
実施例４は、実施例３のアクチュエータピストンの変速動作に代え、シフトフォークの変速動作を利用してインターロックプレートを揺動させるようにした例である。
【００７６】
まず、構成を説明すると、図７に示すように、実施例４の第２インターロック機構Ａ2-2，Ａ2-2は、第２シフトロッド５１上に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３（第１シフトフォーク）と２−４シフトフォーク４４（第２シフトフォーク）との間にインターロックプレート７０を変速動作軸方向に設定すると共に、第１シフトロッド４８上に配置された３−５シフトフォーク４１（第１シフトフォーク）と、第２シフトロッド５１上に配置された１−Ｒシフトフォーク４２（第２シフトフォーク）との間にインターロックプレート７０を変速動作軸方向に設定した機構である。
【００７７】
前記第２インターロック機構Ａ2-2は、図８及び図９に示すように、６−Ｎシフトフォーク４３の中立位置と２−４シフトフォーク４４の中立位置との中間位置を揺動中心とし、変速機ケース１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に形成された一対のインターロック凹部７５，７５と、前記６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部７５，７５とは変速中立位置にて係合するインターロックピン７６，７６と、を有する。前記インターロックプレート固定ブラケット７１は、実施例４と同様に、変速機ケース１のインターロック取付けボス１ａに対しボルト７４，７４を介して固定されている。なお、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並びに説明を省略する。
【００７８】
次に、作用を説明する。
［変速時のインターロック防止作用］
実施例１で述べた上記変速作用において、例えば、第２速の選択により、２−４シフトアクチュエータ５４を図１の左方向に動作させる制御を行う場合、同時に６−Ｎシフトアクチュエータ５３が図１の左方向に動作すると、同じ偶数変速段グループにある第２速と第６速とが同時に選択されることで、第２速歯車組G2と第６速歯車組G6とのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【００７９】
これに対し、実施例４の自動マニュアルトランスミッションの第２インターロック機構Ａ2-2は、図８及び図９に示すように、並列に隣接配置された一対の６−Ｎシフトアクチュエータ５３により動作する６−Ｎシフトフォーク４３と、２−４シフトアクチュエータ５４により動作する２−４シフトフォーク４４との間に設定されている。そこで、例えば、第２速の選択により、図８に示すように、２−４シフトアクチュエータ５４により２−４シフトフォーク４４を図８の左方向に動作させる場合、２−４シフトフォーク４４（ギア選択側）のインターロックピン７６がインターロック凹部７５を乗り上げ、図９に示すように、インターロックプレート７０を揺動させる。このインターロックプレート７０を揺動により、６−Ｎシフトフォーク４３（インターロック側）のインターロック凹部７５がインターロックピン７６に嵌まり込んで凹部７５に押し付けられ、６−Ｎシフトフォーク４３の動きを変速中立位置に規制する。
【００８０】
すなわち、ギア選択側の２−４シフトフォーク４４の変速動作に伴いインターロックプレート７０が揺動し、この揺動を利用してインターロック側の６−Ｎシフトフォーク４３の動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例４の第２インターロック機構Ａ2-2は、並列配置の６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４３ａ，４４ａにインターロックピン７６，７６を突設し、この位置にインターロックプレート７０を設定した構造を採用したことで、シフトアクチュエータ側に設置スペースを求めることのない高い設定自由度と、大きなインターロックプレート７０の揺動量により、インターロック側のシフトフォークの動作を規制するインターロック防止手段を設定できる。
【００８１】
次に、効果を説明する。
実施例４の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(4)と実施例３の(6)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【００８２】
(8) 第２インターロック機構Ａ2-2は、第２シフトロッド５１上に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４との間にインターロックプレート７０を変速動作軸方向に設定した機構であり、６−Ｎシフトフォーク４３の中立位置と２−４シフトフォーク４４の中立位置との中間位置を揺動中心とし、変速機ケース１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に形成された一対のインターロック凹部７５，７５と、前記６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部７５，７５とは変速中立位置にて係合するインターロックピン７６，７６と、を有するため、高い設定自由度と、大きなインターロックプレート７０の揺動量により、インターロック側のシフトフォークの動作を規制するインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例５】
【００８３】
実施例５は、実施例４がインターロックプレート固定ブラケットを変速機ケースに対し揺動可能に設けのに対し、インターロックプレート固定ブラケットを軸方向固定のシフトロッドに揺動可能に設けるようにした例である。
【００８４】
まず、構成を説明すると、実施例５の第２インターロック機構Ａ2-3は、図１０及び図１１に示すように、第２シフトロッド５１上に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３（第１シフトフォーク）と２−４シフトフォーク４４（第２シフトフォーク）との間にインターロックプレート７０を変速動作軸方向に設定した機構である。
そして、６−Ｎシフトフォーク４３の中立位置と２−４シフトフォーク４４の中立位置との中間位置を揺動中心とし、軸方向固定の第２シフトロッド５１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に形成された一対のインターロック凹部７５，７５と、前記６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部７５，７５とは変速中立位置にて係合するインターロックピン７６，７６と、を有する。なお、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並びに説明を省略する。
【００８５】
作用については、実施例４と同様であるため、説明を省略する。特に、実施例５の第２インターロック機構Ａ2-3は、並列配置の６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４３ａ，４４ａにインターロックピン７６，７６を突設し、両シフトフォーク４３，４４が設けられる第２シフトロッド５１に固定したインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能にインターロックプレート７０を設定した構造を採用した。このため、変速機ケース１と第２シフトロッド５１とが離れた位置に設定される場合であっても図１１に示すように設置スペースを小さく抑えながら、大きなインターロックプレート７０の揺動量により、インターロック側のシフトフォークの動作を規制するインターロック防止手段を設定できる。
【００８６】
次に、効果を説明する。
実施例５の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(4)と実施例３の(6)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【００８７】
(9) 前記第２インターロック機構Ａ2-3は、第２シフトロッド５１上に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４との間にインターロックプレート７０を変速動作軸方向に設定した機構であり、６−Ｎシフトフォーク４３の中立位置と２−４シフトフォーク４４の中立位置との中間位置を揺動中心とし、軸方向固定の第２シフトロッド５１に対しインターロックプレート固定ブラケット７１を介して揺動可能に設けられたインターロックプレート７０と、該インターロックプレート７０の両端部に形成された一対のインターロック凹部７５，７５と、前記６−Ｎシフトフォーク４３と２−４シフトフォーク４４のプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック凹部７５，７５とは変速中立位置にて係合するインターロックピン７６，７６と、を有するため、設置スペースを小さく抑えながら、大きなインターロックプレート７０の揺動量により、インターロック側のシフトフォークの動作を規制するインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例６】
【００８８】
実施例６は、実施例３〜５のシフトフォークの変速動作を利用してインターロックプレートを揺動させるのに代え、シフトブラケットの変速動作を利用してインターロックプレートを平行移動させるようにした例である。
【００８９】
まず、構成を説明すると、実施例６及び実施例７のインターロック防止手段は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、前記インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を移動可能とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが移動し、この移動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第３インターロック機構Ａ3である。
【００９０】
実施例６の第３インターロック機構Ａ3-1は、図１２及び図１３に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトブラケット４９（第１シフトブラケット）と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂ（第２シフトブラケット）との間にインターロックプレート８０を移動可能に設定した機構である。
そして、変速機ケース１に固定され、両側にプレートガイド８１ａを形成したインターロックプレートホルダー８１と、前記３−５シフトブラケット４９の変速動作軸と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂの変速動作軸との中間位置の軸直交方向を移動方向とし、前記プレートガイド８１ａを介して移動可能に設けられたインターロックプレート８０と、該インターロックプレート８０の両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部８２，８２と、前記３−５シフトブラケット４９とブラケット腕部４２ｂのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部８２，８２とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部８３，８３と、を有する。前記インターロックプレートホルダー８１は、変速機ケース１のインターロック取付けボス１ａに対しボルト８４，８４を介して固定されている。
なお、この第３インターロック機構Ａ3-1は、図示しないが、偶数変速段グループの一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット腕部４３ｂと２−４シフトフォーク４４のブラケット腕部４４ｂとの間にも設定されている。また、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並びに説明を省略する。
【００９１】
次に作用を説明する。
［変速時のインターロック防止作用］
実施例１の上記変速作用において、例えば、後退速の選択により、１−Ｒシフトアクチュエータ５２を図１の右方向に動作させる制御を行う場合、同時に３−５シフトアクチュエータ５０が図１の右方向に動作すると、同じ奇数変速段グループにある後退速と第５速とが同時に選択されることで、後退速歯車組GRと第５速歯車組G5とのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【００９２】
これに対し、実施例６の自動マニュアルトランスミッションの第３インターロック機構Ａ3-1は、図１２に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトブラケット４９と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂとの間に設定されている。そこで、例えば、図１３(a)に示すように、一対のインターロック傾斜凹部８２，８２とブラケット爪部８３，８３とが係合するニュートラル状態から、後退速の選択により、図１３(b)に示すように、ブラケット腕部４２ｂに設けられたブラケット爪部８３を右方向に動作させる場合、１−Ｒシフトフォーク４２（ギア選択側）のブラケット爪部８３がインターロック傾斜凹部８２を乗り上げ、図１３(b)に示すように、インターロックプレート８０を図上方にスライド移動させる。このインターロックプレート８０をスライド移動により、３−５シフトフォーク４１（インターロック側）のブラケット爪部８３がインターロック傾斜凹部８２に押し付けられ、３−５シフトフォーク４１のシフトブラケット４９の動きを変速中立位置に規制する。
【００９３】
すなわち、ギア選択側の１−Ｒシフトフォーク４２の変速動作に伴いインターロックプレート８０がスライド移動し、このスライド移動を利用してインターロック側の３−５シフトフォーク４１の変速動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例６の第３インターロック機構Ａ3-1は、並列配置の３−５アクチュエータ５０と１−Ｒアクチュエータ５２との隙間の部分にインターロックプレート８０を設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増を最小に抑えながら、大きなインターロックプレート８０のスライド移動量によりインターロック側の変速動作を規制するインターロック防止手段を設定できる。
【００９４】
次に、効果を説明する。
実施例６の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(4)の効果に加えて、下記に列挙する効果を得ることができる。
【００９５】
(10) インターロック防止手段は、並列に隣接配置された一対の第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との間にインターロックプレートを設定し、前記インターロックプレートは、第１アクチュエータ部材と第２アクチュエータ部材との中間位置を移動可能とし、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴い前記インターロックプレートが移動し、この移動により他方のアクチュエータ部材の動きを規制する第３インターロック機構Ａ3であるため、両アクチュエータ部材のうち、一方のアクチュエータ部材の変速動作に伴うインターロックプレートの移動を利用して他方のアクチュエータ部材の動きを規制することができる。
【００９６】
(11) 前記第３インターロック機構Ａ3-1は、並列に隣接配置された一対の３−５シフトブラケット４９と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂとの間にインターロックプレート８０を移動可能に設定した機構であり、変速機ケース１に固定され、両側にプレートガイド８１ａを形成したインターロックプレートホルダー８１と、前記３−５シフトブラケット４９の変速動作軸と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂの変速動作軸との中間位置の軸直交方向を移動方向とし、前記プレートガイド８１ａを介して移動可能に設けられたインターロックプレート８０と、該インターロックプレート８０の両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部８２，８２と、前記３−５シフトブラケット４９とブラケット腕部４２ｂのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部８２，８２とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部８３，８３と、を有するため、重量増やスペース増を最小に抑えながら、大きなインターロックプレート８０のスライド移動量によりインターロック側の変速動作を規制するインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例７】
【００９７】
実施例７は、実施例６がインターロックプレートのスライド移動の案内をホルダーの両側に形成したプレートガイドにより行うのに対し、インターロックプレートのスライド移動の案内をピンとガイド穴により行うようにした例である。
【００９８】
まず、構成を説明すると、実施例７の第３インターロック機構Ａ3-2は、図１４及び図１５に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトブラケット４９（第１シフトブラケット）と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂ（第２シフトブラケット）との間にインターロックプレート８０を移動可能に設定した機構である。
そして、変速機ケース１に固定され、プレートガイドピン８５，８５を設定したインターロックプレートホルダー８１と、前記３−５シフトブラケット４９の変速動作軸と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂの変速動作軸との中間位置の軸直交方向にガイド穴８０ａを形成し、該ガイド穴８０ａに挿着される前記プレートガイドピン８５，８５を介して移動可能に設けられたインターロックプレート８０と、該インターロックプレート８０の両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部８２，８２と、前記３−５シフトブラケット４９とブラケット腕部４２ｂのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部８２，８２とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部８３，８３と、を有する。前記インターロックプレートホルダー８１は、変速機ケース１のインターロック取付けボス１ａに対しボルト８４，８４を介して固定されている。
なお、この第３インターロック機構Ａ3-1は、図示しないが、偶数変速段グループの一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット腕部４３ｂと２−４シフトフォーク４４のブラケット腕部４４ｂとの間にも設定されている。また、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並びに説明を省略する。
【００９９】
作用については、実施例６と同様であるため、説明を省略する。特に、実施例７の第３インターロック機構Ａ3-2は、インターロックプレート８０のスライド移動の案内を、ホルダー８１の両側に形成したプレートガイド８１ａ，８１ａにより行うのに対し、プレートガイドピン８５，８５とガイド穴８０ａにより行う構造を採用した。このため、２つのガイド面幅が実施例６より狭いナローガイド構造となり、インターロックプレート８０のスムーズなスライド移動を確保しながら、大きなインターロックプレート７０のスライド移動量により、インターロック側の変速動作を規制するインターロック防止手段を設定できる。
【０１００】
次に、効果を説明する。
実施例７の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(4)と実施例６の(10)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【０１０１】
(12) 前記第３インターロック機構Ａ3-2は、並列に隣接配置された一対の３−５シフトブラケット４９と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂとの間にインターロックプレート８０を移動可能に設定した機構とし、変速機ケース１に固定され、プレートガイドピン８５，８５を設定したインターロックプレートホルダー８１と、前記３−５シフトブラケット４９の変速動作軸と１−Ｒシフトフォーク４２のブラケット腕部４２ｂの変速動作軸との中間位置の軸直交方向にガイド穴８０ａを形成し、該ガイド穴８０ａに挿着される前記プレートガイドピン８５，８５を介して移動可能に設けられたインターロックプレート８０と、該インターロックプレート８０の両ブラケット側端部に形成された一対のインターロック傾斜凹部８２，８２と、前記３−５シフトブラケット４９とブラケット腕部４２ｂのプレート対向位置にそれぞれ設けられ、前記一対のインターロック傾斜凹部８２，８２とは変速中立位置にて係合するブラケット爪部８３，８３と、を有するため、インターロックプレート８０のスムーズなスライド移動を確保しながら、大きなインターロックプレート７０のスライド移動量により、インターロック側の変速動作を規制するインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例８】
【０１０２】
実施例８は、実施例１と同様に、並列に隣接配置された一対のアクチュエータピストン間の位置にインターロック防止手段を設定した例である。
【０１０３】
ます、構成を説明する。
図１６は、実施例８のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
実施例８の第１インターロック機構Ａ1-3は、図１６に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａ（第１アクチュエータピストン）と１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａ（第２アクチュエータピストン）との間に設定した機構である。
【０１０４】
前記第１インターロック機構Ａ1-3は、図１６に示すように、前記両アクチュエータピストン５０ａ，５２ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、該一対のインターロック溝６１，６１との間のアクチュエータハウジング６０に形成されたインターロック穴６２と、該インターロック穴６２に配置されたインターロックピン６６と、を有する。
そして、前記一対のアクチュエータピストン５０ａとアクチュエータピストン５２ａのうち、一方のアクチュエータピストン５０ａの変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のアクチュエータピストン５２ａの動きを規制する（図１６）。また、前記一対のアクチュエータピストン５０ａとアクチュエータピストン５２ａのうち、一方のアクチュエータピストン５２ａの変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のアクチュエータピストン５０ａの動きを規制する。
なお、この第１インターロック機構Ａ1-3は、図示しないが、偶数変速段グループの一対の６−Ｎシフトアクチュエータ５３と２−４シフトアクチュエータ５４との間にも設定されている。なお、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並び説明を省略する。
【０１０５】
次に、変速時のインターロック防止作用を説明する。
実施例１で述べた上記変速作用において、例えば、第５速の選択により、３−５シフトアクチュエータ５０を図１の右方向に動作させる制御を行う場合、同時に１−Ｒシフトアクチュエータ５２が図１の右方向に動作すると、同じ奇数変速段グループにある第５速と後退速とが同時に選択されることで、第３速歯車組G3と後退速歯車組GRとのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【０１０６】
これに対し、実施例８の自動マニュアルトランスミッションの第１インターロック機構Ａ1-3は、図１６に示すように、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間に設定されている。そこで、例えば、第５速の選択により、図１６に示すように、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａを図１６の右方向に動作させる場合、インターロックピン６６が、３−５シフトアクチュエータ５０（ギア選択側）のインターロック溝６１を乗り上げ、図１６の上方に移動して１−Ｒシフトアクチュエータ５２（インターロック側）のインターロック溝６１に嵌合し、１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａの動きを変速中立位置に規制する。
【０１０７】
すなわち、ギア選択側の３−５シフトアクチュエータ５０のピストン動作を利用してインターロック側の１−Ｒシフトアクチュエータ５２のピストン動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例８の第１インターロック機構Ａ1-3は、１つのアクチュエータハウジング６０に、３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａのシリンダを一対形成し、一対のシリンダ間の隔壁部分にインターロック穴６２を設け、このインターロック穴６２の部分にインターロックピン６６を設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増がほとんど無く、並列配置の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２とに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定できる。
【０１０８】
次に、効果を説明する。
実施例８の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(2),(4)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【０１０９】
(13) 前記第１インターロック機構Ａ1-3は、並列に隣接配置された一対の３−５シフトアクチュエータ５０のアクチュエータピストン５０ａと１−Ｒシフトアクチュエータ５２のアクチュエータピストン５２ａとの間に設定した機構であって、前記両アクチュエータピストン５０ａ，５２ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、該一対のインターロック溝６１，６１との間のアクチュエータハウジング６０に形成されたインターロック穴６２と、該インターロック穴６２に配置されたインターロックピン６６と、を有し、前記一対のアクチュエータピストン５０ａとアクチュエータピストン５２ａのうち、一方のアクチュエータピストンの変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のアクチュエータピストンの動きを規制するするため、重量増やスペース増がほとんど無く、並列配置の３−５シフトアクチュエータ５０と１−Ｒシフトアクチュエータ５２とに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定することができる。
【実施例９】
【０１１０】
実施例９は、実施例２と同様に、シフトロッド上に同心状態で径方向に隣接配置された一対のブラケット円筒部間の位置にインターロック防止手段を設定した例である。
【０１１１】
ます、構成を説明する。
図１７は、実施例９のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
実施例９の第１インターロック機構Ａ1-4は、図１７に示すように、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａ（第１アクチュエータブラケット円筒部）と２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａ（第２アクチュエータブラケット円筒部）との間に設定した機構である。
【０１１２】
前記第１インターロック機構Ａ1-4は、図１７に示すように、そして、前記両ブラケット円筒部４３ａ，４４ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、両インターロック溝６１，６１との間のブラケット円筒部４３ａ及び第２シフトロッド５１に形成されたインターロック穴６２ａ，６２ｂと、該インターロック穴６２ａ，６２ｂに配置されたインターロックピン６６と、を有する。
そして、前記一対のブラケット円筒部４３ａとブラケット円筒部４４ａのうち、一方のブラケット円筒部４４ａの変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のブラケット円筒部４３ａの動きを規制する（図１７）。また、前記一対のブラケット円筒部４３ａとブラケット円筒部４４ａのうち、一方のブラケット円筒部４３ａの変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のブラケット円筒部４４ａの動きを規制する。
前記ブラケット円筒部４４ａのインターロック穴６２ａとは軸方向にずれた位置には、組み付け時に前記インターロックピン６６を挿入する挿入穴６５が形成されている。なお、全体構成は実施例１の図１と同様であるので図示並び説明を省略する。
【０１１３】
次に、変速時のインターロック防止作用を説明する。
実施例１で述べた上記変速作用において、例えば、第４速の選択により、２−４シフトアクチュエータ５４を図１の右方向に動作させる制御を行う場合、同時に６−Ｎシフトアクチュエータ５３が図１の左方向に動作すると、同じ偶数変速段グループにある第４速と第６速とが同時に選択されることで、第４速歯車組G4と第６速歯車組G6とのギアが二重に噛み合うというインターロック現象を生じることになり、このインターロックを防止する必要がある。
【０１１４】
これに対し、実施例９の自動マニュアルトランスミッションの第１インターロック機構Ａ1-4は、図１７に示すように、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａと２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａとの間に設定されている。そこで、例えば、第４速の選択により、図１７に示すように、２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａを図１７の右方向に動作させる場合、インターロックピン６６が、ブラケット円筒部４４ａ（ギア選択側）のインターロック溝６１を乗り上げ、図１７の上方に移動して６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａ（インターロック側）のインターロック溝６１に嵌合し、ブラケット円筒部４３ａの動きを変速中立位置に規制する。
【０１１５】
すなわち、ギア選択側のブラケット円筒部４４ａのシフトロッド上でのストローク動作を利用してインターロック側のブラケット円筒部４３ａのシフトロッド上でのストローク動作を規制するものであり、従来技術のようにインターロックケースを用いることがないため、不要な重量増を伴うことがない。この結果、重量増を招くことなく、アクチュエータ動作を利用して変速時のインターロックを確実に防止することができる。
特に、実施例９の第１インターロック機構Ａ1-4は、１つの第２ロッド５１に移動可能に設けられるブラケット円筒部４３ａ，４４ａを同心二重構造とし、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに径方向のインターロック穴６２ａ，６２ｂを設け、このインターロック穴６２ａ，６２ｂの部分にインターロックピン６６を設定した構造を採用したことで、重量増やスペース増がほとんど無く、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定できる。
【０１１６】
次に、効果を説明する。
実施例９の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置にあっては、実施例１の(1),(2),(4)の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
【０１１７】
(14) 第１インターロック機構Ａ1-4は、第２シフトロッド５１上に同心状態で径方向に隣接配置された一対の６−Ｎシフトフォーク４３のブラケット円筒部４３ａと２−４シフトフォーク４４のブラケット円筒部４４ａとの間に設定した機構であって、前記両ブラケット円筒部４３ａ，４４ａの変速中立状態で変速動作軸の直交方向に対向する位置に形成された一対のインターロック溝６１，６１と、両インターロック溝６１，６１との間のブラケット円筒部４３ａ及び第２シフトロッド５１に形成されたインターロック穴６２ａ，６２ｂと、該インターロック穴６２ａ，６２ｂに配置されたインターロックピン６６と、を有し、前記一対のブラケット円筒部４３ａとブラケット円筒部４４ａのうち、一方のブラケット円筒部の変速動作に伴い、前記インターロックピン６６がインターロック溝６１へ嵌合することにより他方のブラケット円筒部の動きを規制するため、重量増やスペース増がほとんど無く、一対のブラケット円筒部４３ａ，４４ａに内蔵した状態でインターロック防止手段を設定することができる。
【０１１８】
以上、本発明の自動マニュアルトランスミッションのインターロック防止装置を実施例１〜実施例９に基づき説明してきたが、具体的な構成については、これらの実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲の各請求項に係る発明の要旨を逸脱しない限り、設計の変更や追加等は許容される。
【０１１９】
実施例１〜実施例９では、インターロック防止手段として、一対のシフトアクチュエータのうち、一方のシフトアクチュエータ動作に伴い、他方のシフトアクチュエータの動きを規制する手段の例を示したが、３以上の複数のシフトアクチュエータのうち、１つのシフトアクチュエータ動作に伴い、残りの複数のシフトアクチュエータの動きを規制する手段でも良い。要するに、インターロック防止手段としては、複数のアクチュエータのうち一つのアクチュエータ動作に伴い、複数のアクチュエータのうち、残りの少なくとも一つの動きを規制する手段であれば実施例に限定されない。
【０１２０】
実施例１，２，８，９では、変速動作を直接利用してインターロックを防止する第１インターロック機構を示し、実施例３，４，５では、変速動作をインターロックプレートの揺動に変換してインターロックを防止する第２インターロック機構を示し、実施例６，７では、変速動作をインターロックプレートのスライド移動に変換してインターロックを防止する第３インターロック機構を示したが、例えば、変速動作をインターロックプレートの回転動作に変換してインターロックを防止するようにしても良い。
【０１２１】
実施例１〜９では、インターロック防止手段の設定位置としては、ギア位置選択側とインターロック側とを同じ設定位置とする例を示したが、変速に伴って動作するアクチュエータ部材であれば、アクチュエータピストンからシフトフォークまでの何れの位置でも採用することができる以上、ギア位置選択側とインターロック側とを異なる設定位置とする例でも良い。
【産業上の利用可能性】
【０１２２】
実施例１〜９では、インターロック防止装置をツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションに適用した例を示したが、自動マニュアルトランスミッションであれば、シングルクラッチ式にも適用することができる。また、複数のアクチュエータとして油圧式のアクチュエータに限らず、電磁式やモータ式等のアクチュエータでも適用できる。要するに、複数のシフトフォークに対して個別に設けられ、前記複数のシフトフォークをそれぞれ個別に操作可能な複数のアクチュエータを備えた自動マニュアルトランスミッションには適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】実施例１のインターロック防止装置が適用されたツインクラッチ式自動マニュアルトランスミッションを示す全体システム図である。
【図２】実施例１のインターロック防止装置が適用されたアクチュエータユニットを示す斜視図である。
【図３】実施例１のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
【図４】実施例２のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
【図５】実施例３のインターロック防止装置を示す平面図である。
【図６】実施例３のインターロック防止装置を示す側面図である。
【図７】実施例４のインターロック防止装置を示す斜視図である。
【図８】実施例４のインターロック防止装置を示す平面図である。
【図９】実施例４のインターロック防止装置を示す正面図である。
【図１０】実施例５のインターロック防止装置を示す平面図である。
【図１１】実施例５のインターロック防止装置を示す正面図である。
【図１２】実施例６のインターロック防止装置を示す平面図である。
【図１３】実施例６のインターロック防止装置のニュートラル時とシフト時を示す図１２のＺ方向矢視図である。
【図１４】実施例７のインターロック防止装置を示す平面図である。
【図１５】実施例７のインターロック防止装置のニュートラル時とシフト時を示す図１４のＺ方向矢視図である。
【図１６】実施例８のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
【図１７】実施例９のインターロック防止装置を示す横断平面図である。
【符号の説明】
【０１２４】
CA  第１クラッチ
CB  第２クラッチ
G1  第１速歯車組
G2  第２速歯車組
G3  第３速歯車組
G4  第４速歯車組
G6  第６速歯車組
GR  後退歯車組
２８  １−Ｒ同期噛合機構
２９  ３−５同期噛合機構
３７  ６−Ｎ同期噛合機構
３８  ２−４同期噛合機構
４１  ３−５シフトフォーク
４２  １−Ｒシフトフォーク
４３  ６−Ｎシフトフォーク
４４  ２−４シフトフォーク
４５  アクチュエータユニット
４６  クラッチ油圧モジュール
４８  第１シフトロッド
４９  ３−５シフトブラケット
５０  ３−５シフトアクチュエータ
５１  第２シフトロッド
５２  １−Ｒシフトアクチュエータ
５３  ６−Ｎシフトアクチュエータ
５４  ２−４シフトアクチュエータ
５５  ３−５シフト位置センサ
５６  １−Ｒシフト位置センサ
５７  ６−Ｎシフト位置センサ
５８  ２−４シフト位置センサ
５９  アクチュエータ油圧モジュール
Ａ1-1,Ａ1-2,Ａ1-3,Ａ1-4  第１インターロック機構
Ａ2-1,Ａ2-2,Ａ2-3  第２インターロック機構
Ａ3-1,Ａ3-2  第３インターロック機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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