(57)【要約】【課題】調理の邪魔にならない操作レバーを有するフライヤーの提供。【解決手段】上面が開口した油槽２を有する本体部１と、本体部１の上方に配設され、上下に回動自在に支持されたヒータボックス４と、ヒータボックス４から延設されたヒータ３と、ヒータボックス４を回動させることによりヒータ３を油槽２内の調理位置Ｔと油槽２外の起立位置Ｋとへ移動する操作レバー２０とを備えたフライヤーにおいて、ヒータ３が調理位置Ｔにある際には、操作レバー２０は、ヒータボックス４へ近づけた収納位置Ｓ１と、ヒータボックス４から離れた操作位置Ｓ２とを選択できるように連結具１０により揺動自在に支持されており、操作レバー２０の突出部２４が支持部５及びヒータボックス４の間の移動領域Ｍを通過するようにしたこと。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面が開口した油槽を有する本体部と、当該本体部の上方に配設され、上下に回動自在に支持されたヒータボックスと、前記ヒータボックスから延設されたヒータと、前記ヒータボックスに連結されヒータボックスを回動させることにより前記ヒータを前記油槽内の調理位置と前記油槽外の起立位置とへ移動する操作レバーとを備えたフライヤーにおいて、前記ヒータが調理位置にある際には、前記操作レバーは、前記ヒータボックスへ近づけた収納位置と、前記ヒータボックスから離れた操作位置とを選択できるように揺動自在になっており、前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させることを特徴とするフライヤー。
【請求項２】
前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させる途中で、前記操作レバーが操作位置から収納位置へ揺動するのを阻止するようにした請求項１記載のフライヤー。
【請求項３】
前記操作レバーの揺動中心から操作レバーと反対の方向へ突出した突出部を前記操作レバーと一体に設け、前記ヒータボックスを前記本体部の上面に立設した支持部で回動自在に支持し、前記ヒータボックスと前記支持部との間は操作位置にある前記突出部が通過できるようにしてあって、前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させる途中で、前記操作レバーが操作位置から揺動したときに前記突出部が前記支持部又はヒータボックスに当接するようにした請求項１又は２に記載のフライヤー。
【請求項４】
前記操作レバーを操作位置に着脱自在に保持する操作位置側保持具を前記ヒータボックスに設けた請求項１又は２に記載のフライヤー。
【請求項５】
前記操作レバーを収納位置に着脱自在に保持する収納位置側保持具を前記ヒータボックスに設けた請求項１乃至４のいずれかに記載のフライヤー。
【請求項６】
前記操作レバーを収納位置又は操作位置へ付勢する付勢手段を前記操作レバーと前記ヒータボックスとの間に介設した請求項１乃至５のいずれかに記載のフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油槽内と油槽外とを上下に回動するヒータと、前記ヒータの回動を操作する操作レバーとを備えたフライヤーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に示されているフライヤーは、油槽を有する本体部の上面部へ、ヒータを備えたヒータボックスを上下に回動自在に設けたものであって、操作レバーを前記ヒータボックスに伸縮自在に連結した電気フライヤーである。
【特許文献１】特開２００５−１７７１２５号公報
【０００３】
前記電気フライヤーでは、ヒータボックスを上下に回動する場合には、操作レバーを長く伸ばして前記回動操作を行い易くすることができ、加熱調理する場合には、前記操作レバーを短く縮めて加熱調理し易くできる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、前記電気フライヤーでは、操作レバーは縮めてもヒータボックスから短いながら突出しており、加熱調理するときに邪魔になっていた。
【０００５】
本発明は、上記問題を解決するために、加熱調理の邪魔にならない操作レバーを有するフライヤーの提供を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記従来の課題を解決するために本発明が採用したフライヤーの特徴とするところは、請求項１に記載するとおり、上面が開口した油槽を有する本体部と、当該本体部の上方に配設され、上下に回動自在に支持されたヒータボックスと、前記ヒータボックスから延設されたヒータと、前記ヒータボックスに連結されヒータボックスを回動させることにより前記ヒータを前記油槽内の調理位置と前記油槽外の起立位置とへ移動する操作レバーとを備えたフライヤーにおいて、前記ヒータが調理位置にある際には、前記操作レバーは、前記ヒータボックスへ近づけた収納位置と、前記ヒータボックスから離れた操作位置とを選択できるように揺動自在になっており、前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させることである。
【０００７】
上記において、請求項２に記載するように、前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させる途中で、前記操作レバーが操作位置から収納位置へ揺動するのを阻止するようにした構成を採用することもできる。
【０００８】
上記において、請求項３に記載するように、前記操作レバーの揺動中心から操作レバーと反対の方向へ突出した突出部を前記操作レバーと一体に設け、前記ヒータボックスを前記本体部の上面に立設した支持部で回動自在に支持し、前記ヒータボックスと前記支持部との間は操作位置にある前記突出部が通過できるようにしてあって、前記操作位置にある操作レバーを操作して前記ヒータを調理位置又は起立位置へ移動させる途中で、前記操作レバーが操作位置から揺動したときに前記突出部が前記支持部又はヒータボックスに当接するようにした構成を採用することも可能である。
【０００９】
請求項４に記載するように、前記操作レバーを操作位置に着脱自在に保持する操作位置側保持具を前記ヒータボックスに設けた構成を採用することもできる。さらに、請求項５に記載するように、前記操作レバーを収納位置に着脱自在に保持する収納位置側保持具を前記ヒータボックスに設けた構成を採用することも可能である。又、請求項６に記載するように、前記操作レバーを収納位置又は操作位置へ付勢する付勢手段を前記操作レバーと前記ヒータボックスとの間に介設した構成を採用することも可能である。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載した本発明に係るフライヤーは、操作レバーを収納位置へ収納して、調理の邪魔にならないようにできる。又、ヒータボックスから離れた操作位置で操作レバーを操作できるので、てこの原理により、ヒータボックスを上下に回動し易い。
【００１１】
請求項２に記載した本発明に係るフライヤーは、ヒータボックスの回動中に操作レバーが操作位置から揺動してズレないので、ヒータボックスの回動が安全となる。
【００１２】
請求項３に記載した本発明に係るフライヤーは、簡単な構成で、ヒータボックスの回動中に操作レバーが操作位置から揺動するのを阻止できる。
【００１３】
請求項４に記載した本発明に係るフライヤーは、ヒータボックスの回動中に操作レバーが操作位置から揺動するのを阻止できる。又、請求項５に記載した本発明に係るフライヤーは、調理中に操作レバーが収納位置から揺動して邪魔になるのを阻止できる。
【００１４】
請求項６に記載した本発明に係るフライヤーは、操作レバーが付勢されているので、ヒータが調理位置にあるときには自動的に操作レバーを収納位置又は操作位置に揺動できる。なお、収納位置へ操作レバーを付勢する場合には、調理中に収納位置から操作位置へ操作レバーが揺動して邪魔になるのを阻止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明に係るフライヤー（以下、「本発明フライヤー」と言う。）を実施の形態を示す図面に基づいて説明する。
【００１６】
（第１の実施の形態）
以下の説明において、手前・奥・左右・上下は図１中に矢印で示す方向とする。図１乃至図６は、本発明が適用される本発明フライヤーの第１の実施の形態を示すものである。図１〜図３は本発明フライヤーの全体を示した斜視図であり、図１は操作レバーを収納位置に収納した状態を示したものである。図２は操作レバーを操作位置に引き出した状態を示したものであり、図３はヒータを起立位置に起立した状態を示したものである。図４は本発明フライヤーの要部を示した側面図であって、操作レバーが操作位置にあり、図（Ａ）はヒータが調理位置にある状態を示しており、図（Ｂ）はヒータが起立位置にある状態を示している。図５は本発明フライヤーの要部を示した平面図であって、収納位置にある操作レバーを２点鎖線で示し、操作位置にある操作レバーを実線で示したものである。図６は本発明フライヤーの操作レバー及び連結具を示す分解斜視図である。
【００１７】
本発明フライヤーＦ１は、油槽２に貯留される油をヒータボックス４に設けたヒータ３で加熱調理するものであって、油槽２内の底側に溜まる油カスを清掃したり油槽２を取り外したりするために、図３に示す如く、ヒータ３を油槽２外へ起立することができる。ヒータ３は、油槽２の奥側に配設されたヒータボックス４の前面４ａから油槽２内の底側へ延びる形状に形成されている。
【００１８】
前記ヒータボックス４の内部にはヒータ３への通電を制御して油温を設定温度に維持するサーモスタット等の温度制御手段や、サーモスタット等が故障してヒータ３が過度に昇温したときにヒータ３への通電を遮断する過昇防止装置等が収納されており、この内部を隠蔽する蓋部４ｂが上方にビス等で着脱自在に取付けられている。
【００１９】
前記ヒータボックス４の左右両脇には、支持部５、５が本体部１の上面１ａに立設されており、この支持部５、５がヒータボックス４の回動中心軸４ｃ（図５参照）を回動自在に支持している。これにより、ヒータボックス４に連結したヒータ３は調理位置Ｔ（図１及び図２参照）又は起立位置Ｋ（図３参照）を選択できる。前記支持部５、５の手前側（油槽２側）且つヒータボックス４の側方には、後述の部材（連結部１０、操作レバー２０の突出部２４、ストッパー３０及び停止手段４０等）が配置される配置スペースＸ（図４及び図５参照）が形成されている。
【００２０】
前記ヒータボックス４には、前記配置スペースＸに配置された連結具１０が取付けられている。この連結具１０は、図４〜図６に示すように、ヒータボックス４の左側面４ｄにビス等を介して取付けられるブラケット１１と、前記ブラケット１１に溶接等で取着され、内側に配置される操作レバー２０を揺動自在に支持する短筒１２とからなる。
【００２１】
前記操作レバー２０は、前記短筒１２に揺動自在に支持される被支持部２２と、被支持部２２からほぼ直角に折れ曲がって把持部２１へ延びた延設部２３と、延設部２３の先端に取着され、手で持ち易い球状に形成した把持部２１と、被支持部２２から延設部２３とは反対の方向へ突出した突出部２４とが一体に設けられている。この操作レバー２０は前記連結具１０を介して前記ヒータボックス４に収納位置Ｓ１（図１参照）と操作位置Ｓ２（図２参照）との間を揺動自在に連結されている。本例では、収納位置Ｓ１とは操作レバー２０が回動中心軸４ｃ（図５参照）と実質的に平行になってヒータボックス４の上方に収納される位置である。収納位置Ｓ１に収納された操作レバー２０は前面４ａよりも手前側（油槽２側）へ突出していないので、調理の邪魔にならず、又、操作レバー２０への油の付着が軽減される。
【００２２】
本例では、前記連結具１０の短筒１２はその中心が垂直になるように配設されているが、短筒１２の上部を奥側へ傾斜するように配設する形態もある。この形態の場合、前記操作レバー２０における収納位置Ｓ１及び操作位置Ｓ２への移動は、本例のように水平面内の揺動とはならず、上方に傾斜した面内の揺動となる。
【００２３】
前記被支持部２２の端部２７にはワッシャー２５を挿入した後にナット２６が螺着されており、操作レバー２０を連結具１０から抜け外れ難くしてある。又、前記端部２７には、連結具１０と操作レバー２０との間に介設されて、操作レバー２０を収納位置Ｓ１に付勢する付勢手段２８が取付けられる。本例では、付勢手段２８として一端側２８ａが端部２７に連結され、他端側２８ｂを前記ブラケット１１へ弾性的に当接させた蔓巻バネを採用してある。又、本例では、図５に示すように、前記支持部５の前面５ａは、前記操作レバー２０が収納位置Ｓ１から操作位置Ｓ２へ揺動する際に前記突出部２４が支持部５に衝突しないように、突出部２４の揺動する軌道を回避して形成されている。又、突出部２４はヒータ３が上下に回動する際に、ヒータボックス４と左側の支持部５との間の移動領域Ｍを通過するようになっている。前記移動領域Ｍに臨む阻止領域Ａを、前記支持部５のヒータボックス４側の側部５ｂとヒータボックス４の左側面部４ｄとにより形成し、ヒータ３を調理位置Ｔから起立位置Ｋへ上下回動する途中で、突出部２４が前記阻止領域Ａに当接することにより、前述の付勢手段２８で付勢される操作レバー２０が操作位置Ｓ２から収納位置Ｓ１へ揺動するのを阻止するようにしてある。
【００２４】
本発明フライヤーＦ１は、上下回動する前記ヒータ３を調理位置Ｔ及び起立位置Ｋに保持する保持機構を備える。本例では、この保持機構を前記配置スペースＸに配置してあり、その構成は、ヒータボックス４に連結された概略Ｃ字形状のストッパー３０と、本体部１の上面１ａに設けた停止手段４０とからなる。前記ストッパー３０は、図３に示す如く、主部３１がヒータボックス４を左右に跨ぎ、左右両端部３２、３２がそれぞれヒータボックス４の左側面４ｄ及び右側面に回動自在に取付けられている。主部３１と左端部３２とを結ぶ左側縁３３には、ストッパー３０から突出した形状を持つハンドル３４が溶接等により取着されている。このハンドル３４は手で把持してストッパー３０を回動させるものであって、ストッパー３０と停止手段４０との係合を解除操作するのに用いられる。
【００２５】
前記停止手段４０は、図４に示す如く、上端側に前記ストッパー３０の主部３１が動くのを止める停止部４１を有する。停止部４１は、ヒータ３を調理位置Ｔに停止する支持片４２と、ヒータ３を起立位置Ｋに停止する嵌合凹部４３とを備える。前記支持片４２は、調理位置Ｔにあるヒータ３が下方へ回動するのを、ストッパー３０の主部３１を介してヒータボックス４の底面４ｆを支持することで阻止している。前記嵌合凹部４３は下向きに凹む形状に形成されており、丸棒状のストッパー３０の主部３１が嵌合するようになっている。前記嵌合凹部４３は１個に限らず、前後に複数個設けて、ストッパー３０を支持する位置を変更可能にして、ヒータ３を多様な起立角度で保持できるようにしてもよい。本例では、嵌合凹部４３として、油槽２の取り外し可能な大きい起立角度でヒータ３を起立保持できる奥側凹部４３ａと、奥側凹部４３ａの手前側に設けられ、油槽２内の底辺の清掃が可能な小さい起立角度でヒータ３を起立保持できる手前側凹部４３ｂとを形成している。なお、前記保持機構をヒータボックス４の底面４ｆに設けた停止手段４０と本体部１に回動自在に設けたストッパー３０とで構成することも考えられる。
【００２６】
続いて、操作レバー２０を収納位置Ｓ１に収納した調理状態と、収納位置Ｓ１にある操作レバー２０を操作位置Ｓ２へ引き出す動作と、操作位置Ｓ２に引き出した操作レバー２０でヒータ３を調理位置Ｔから上昇回動して起立位置Ｋで起立保持する動作と、操作レバー２０で起立位置Ｋに保持したヒータ３を下降回動して調理位置Ｔで支持する動作と、操作位置Ｓ２に引き出してある操作レバー２０を収納位置Ｓ１へ収納する動作とを各々説明する。
【００２７】
（調理状態）調理状態では、図１に示す如く、ヒータ３が調理位置Ｔにあって、操作レバー２０が収納位置Ｓ１にあり、油槽２に溜められた油をヒータ３で加熱して食材を調理できるようになっている。操作レバー２０は付勢手段２８で収納位置Ｓ１へ付勢されており、収納位置Ｓ１から油槽２側に水平揺動してくる恐れがない。この調理状態においては、食材が投入保持されるバスケットや籠等の食材投入容器に収納位置Ｓ１にある操作レバー２０の延設部２３に引っ掛かる係止部を設けて、操作レバー２０で食材投入容器を支持した形態も考えられる。
【００２８】
（操作レバー２０を引き出す動作）収納位置Ｓ１に収納された操作レバー２０を手で把持し、油槽２を跨いで手前の操作位置Ｓ２へ水平揺動して、図２のようにする。このとき、突出部２４がヒータボックス４の左側面４ｄに当接することにより、操作レバー２０がヒータボックス４の回動中心軸４と実質的に垂直となる操作位置Ｓ２を越えて手前側へ揺動することはない。
【００２９】
（ヒータ３を上昇回動して起立位置Ｋで起立保持する動作）操作位置Ｓ２にある操作レバー２０を操作して、図４（Ｂ）のように、ヒータボックス４及びヒータ３を共に上方へ上昇回動させる。本例では、ヒータボックス４の左側面４ｄと支持部５の側部５ｂとで阻止領域Ａが形成されているので（図５参照）、ヒータ３が前記上昇回動位置にあるときは、操作レバー２０が操作位置Ｓ２からズレて揺動するのを、ヒータボックス４と支持部５との間を通過する前記突出部２４が阻止領域Ａに当接することにより阻止できる。
【００３０】
一旦、ヒータ３を前記起立位置Ｋを越えて奥側上方まで持ち上げた後、ヒータボックス４から回動自在にぶら下がったストッパー３０の主部３１を停止部材４０の嵌合凹部４３に上方から近づけるためにヒータ３を手前に引き戻す。続いて、主部３１が嵌合凹部４３に当接したらヒータ３の自重で嵌合凹部４３を主部３１に係合させる。これにより、操作レバー２０を把持していた手を離しても、図３に示す如く、ヒータ３が起立位置Ｋで保持される形態になる。  
【００３１】
奥側凹部４３ａにストッパー３０を係合してヒータ３を起立位置Ｋに起立させた場合には、油槽２の開口に付設された取手２ａを把持して油槽２を本体部１から取り外すことが可能となる。手前側凹部４３ｂにストッパー３０を係合してヒータ３を起立位置Ｋに起立させた場合には、油槽２内の底側に溜まる油カスを清掃することが可能となる。
【００３２】
（ヒータ３を下降回動して調理位置Ｔで支持する動作）起立位置Ｋに保持されたヒータボックス４を調理位置Ｔまで戻すには、操作位置Ｓ２にある操作レバー２０を手で掴んで、ヒータボックス４を僅かに上方へ回動させ、ストッパー３０にヒータボックス４の荷重が作用しない状態を維持する。この状態において、ハンドル３４を操作することにより、手前側へストッパー３０を回動させて主部３１を嵌合凹部４３から離脱させ、ヒータボックス４の係止状態を解除する。係止状態が解除されたヒータボックス４を操作レバー２０で下方に回動し、ストッパー３０の主部３１が停止部材４０の支持片４２とヒータボックス４の底面４ｆとの間に挟まれ押さえ付けられる調理位置Ｔまでヒータ３が移動したら下降回動を停止する。前記下降回動中にあっても、上昇回動時と同様、阻止領域Ａで操作レバー２０が操作位置Ｓ２からズレて揺動するのを阻止できる。
【００３３】
（操作レバー２０を収納する動作）ヒータ３が調理位置Ｔに停止した状態で、操作位置Ｓ２にある操作レバー２０を把持していた手を離すか、又は、保持力を弱める。すると、操作レバー２０は付勢手段２８により付勢されて自動的に操作位置Ｓ２から水平揺動して油槽２上方を跨いだ後、奥側の収納位置Ｓ１に収納される。
【００３４】
（第２の実施の形態）
図７乃至図９は、本発明が適用される本発明フライヤーの第２の実施の形態を示すものである。図７は本発明フライヤーの全体を示した斜視図であり、操作レバーを収納位置に収納した状態を示したものである。図８は本発明フライヤーの要部を拡大して示した斜視図であって、操作位置にある操作レバーを２点鎖線で示し、収納位置にある操作レバーを実線で示したものである。図９は、連結具を取着した操作レバー、操作位置側保持具及び収納位置側保持具を各々示した分解斜視図である。
【００３５】
本実施の形態に係る本発明フライヤーＦ２が第１の実施の形態における本発明フライヤーＦ１と大きく相違する点は、第1の実施の形態で設けた、付勢手段２８（図６参照）及び突出部２４（図６参照）を省略して、新たに、収納位置側保持具５０と操作位置側保持具６０とをヒータボックス４に設けたことにある。
【００３６】
本例では、ヒータボックス４の左側面４ｄに、収納位置側保持具５０、連結具１０及び操作位置側保持具６０をこの順で配置して、これらをビス等で一体に取着してある。但し、収納位置側保持具５０については、ヒータボックス４の右側面又は前面４ａの右方に取着して操作バー２０の延設部２３における把持部２１側を保持するようにする態様も考えられる。
【００３７】
前記収納位置保持具５０は、操作レバー２０の延設部２３を着脱自在に保持する保持体５１と、前記保持体５１を収納位置Ｓ１に臨む位置に取着したブラケット５２とで構成されている。前記保持体５１は樹脂や金属等の弾性を有する素材で形成されており、その手前側には操作レバー２０の延設部２３の直径よりも僅かに狭い開口５１ａを有している。これにより、操作レバー２０の延設部２３を拡開させた開口５１ａを通じて保持体５１の内外へ進入及び退出できるようになる。本例の如く、保持体５１が延設部２３を挟持する形状にすれば、操作レバー２０が保持体５１から容易に離脱しないようにできる。前記ブラケット５２は、ヒータボックス４の側面４ｄに取着される側板５２ａと、側板５２ａからほぼ直角に折れ曲がり、保持体５１をビス等で取着する側板５２ｂとからなる。
【００３８】
前記操作位置保持具６０は、操作レバー２０の延設部２３を着脱自在に保持する保持体６１と、前記保持体６１を操作位置Ｓ２に臨む位置に取着したブラケット６２とで構成されている。前記保持体６１は、前記保持体５１と同一構成であって、開口６１ａが右側を向いている。前記ブラケット６２は、連結具１０のブラケット１１及び前記収納位置保持具５０のブラケット５２を介してヒータボックス４の左側面４ｄに取着される側板６２ａと、側板６２ａから操作位置Ｓ２を回避する方向へほぼ直角に突出した側板６２ｂと、側板６２ｂからほぼ直角に突出して、保持体６１がビス等で取着される側板６２ｃとからなる。
【００３９】
図示はしないが、操作レバー２０を付勢するために、付勢手段を操作レバー２０の端部２７（図９参照）と前記端部２７の近傍の部材（ヒータボックス４の前面４ａ又は左側面４ｄ、ヒータボックス４に取着された収納位置保持具５０又は操作位置保持具６０等）との間に介設する形態も採用できる。この形態において、操作レバー２０を、第１の実施の形態のように収納位置Ｓ１側に付勢するのでなくて、操作位置Ｓ２側に付勢して、収納位置側保持具５０から引き出すだけで操作位置Ｓ２側に自動的に揺動するようにし、さらに、操作レバー２０を操作位置保持具６０に自動的に装着できるようにした態様にすることもありうる。
【００４０】
本発明フライヤーＦ２では、操作レバー２０を前記収納位置保持具５０で収納位置Ｓ１に着脱自在に保持でき、前記操作位置保持具６０で操作位置Ｓ２に着脱自在に保持できる。
【００４１】
上記相違点以外の構成は第１の実施の形態における本発明フライヤーＦ１と実質的に同一でよく、図７乃至図９に図示された符号のうち第１の実施形態における本発明フライヤーＦ１と同一の符号は同一の部材を示している。
【００４２】
（その他の実施の形態）
本発明フライヤーとしては、第２の実施の形態に示した収納位置保持具５０を第１の実施の形態で示した本発明フライヤーＦ１に付設した形態も採用できる。この形態の場合、前記付勢手段２８で付勢するだけでなく収納位置保持具５０でも保持できるので収納位置Ｓ１に収納された操作レバー２０が操作位置へ揺動するのを確実に阻止できる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示す全体斜視図であって、操作レバーを収納位置に収納した状態を示したものである。
【図２】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示す全体斜視図であって、操作レバーを操作位置に引き出した状態を示したものである。
【図３】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示す全体斜視図であって、ヒータを起立位置に起立した状態を示したものである。
【図４】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示す側面図であって、図（Ａ）はヒータが調理位置にある状態を示しており、図（Ｂ）はヒータが起立位置にある状態を示している。
【図５】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示す平面図であって、収納位置にある操作レバーを２点鎖線で示し、操作位置にある操作レバーを実線で示したものである。
【図６】本発明フライヤーの第１の実施の形態を示すものであって、操作レバー及び連結具を示す分解斜視図である。
【図７】本発明フライヤーの第２の実施の形態を示す全体斜視図であって、操作レバーを収納位置に収納した状態を示したものである。
【図８】本発明フライヤーの第２の実施の形態を示すものであって、本発明フライヤーの要部を拡大すると共に、収納位置にある操作レバーを実線で示し、操作位置にある操作レバーを２点鎖線で示した拡大斜視図である。
【図９】本発明フライヤーの第２の実施の形態を示すものであって、連結具を取着した操作レバー、操作位置側保持具及び収納位置側保持具を各々示した分解斜視図である。
【符号の説明】
【００４４】
１…本体部  １ａ…上面  ２…油槽  ３…ヒータ  
４…ヒータボックス  ５…支持部
１０…連結具  ２０…操作レバー  ２４…突出部
３０…ストッパー  ４０…停止手段  
５０…収納位置側保持具  ６０…操作位置側保持具
Ｆ１、Ｆ２…本発明フライヤー  
Ｔ…調理位置  Ｋ…起立位置  Ｓ１…収納位置  Ｓ２…操作位置  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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