(57)【要約】【課題】作動性及び耐久性の向上が可能な直動案内装置を提供する。【解決手段】レール側転動体転動溝６を有する案内レール２と、スライダ側転動体転動溝２０を有して案内レール２へ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路２２を有するスライダ本体８と、スライダ本体８の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ両転動体転動溝６，２０間からなる負荷転動路２４と転動体戻り路２２とを連通させる方向転換路１６が形成されたエンドキャップ１０とを備えた直動案内装置１において、エンドキャップ１０を、エンドキャップ１０のスライダ本体８との接合面以外の面に形成されるとともに、エンドキャップ１０の外周面に開口する入口側開口部と、方向転換路の内周面に形成されるとともに方向転換路へ向けて開口する複数の出口側開口部２６と、入口側開口部と出口側開口部とを連通させる連通路とを有する構成とする。【選択図】図４
2007303554.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記入口側開口部は、前記エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面に少なくとも一つ形成され、
前記出口側開口部は、前記方向転換路に複数形成されることを特徴とする直動案内装置。
【請求項２】
前記複数の出口側開口部のうち少なくとも二つの出口側開口部同士の間隔は、前記二つの出口側開口部のうち一方が前記円筒ころによって閉塞されたときに二つの出口側開口部のうち他方が円筒ころによって閉塞されることのない間隔となっていることを特徴とする請求項１に記載した直動案内装置。
【請求項３】
前記複数の出口側開口部のうち少なくとも一つの出口側開口部は、前記方向転換路内における前記円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、前記円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ前記円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載した直動案内装置。
【請求項４】
前記複数の出口側開口部のうち少なくとも一つを、円形に形成した円形出口側開口部とし、
前記円形出口側開口部は、当該円形出口側開口部の直径をＣとし、前記円筒ころの直径をＤａとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とする請求項１から３のうちいずれか１項に記載した直動案内装置。
【請求項５】
軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記出口側開口部は、前記方向転換路内における前記円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、前記円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ前記円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とする直動案内装置。
【請求項６】
軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記出口側開口部を、円形に形成した円形出口側開口部とし、
前記円形出口側開口部は、当該円形出口側開口部の直径をＣとし、前記円筒ころの直径をＤａとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とする直動案内装置。
【請求項７】
前記複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に、当該二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つセパレータを介装したことを特徴とする請求項１から６のうちいずれか１項に記載した直動案内装置。
【請求項８】
前記複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に介装されて前記二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つ間座部と、隣り合う前記間座部同士を連結する連結部を有することを特徴とする請求項１から７のうちいずれか１項に記載した直動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直線運動する物体を案内する機械要素部品として、工作機械や半導体製造装置等で用いられる直動案内装置の作動性及び耐久性の向上に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、工作機械等で使用されている直動案内装置としては、特許文献１に記載されているようなものがある。この直動案内装置は、軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、案内レールに相対移動可能に跨架されるスライダを備えている。
スライダは、レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝及び転動体戻り路を有するスライダ本体と、スライダ本体の移動方向両端面にそれぞれ接合されるエンドキャップとを備えている。
【０００３】
エンドキャップのスライダ本体との接合面には、レール側転動体転動溝及びスライダ側転動体転動溝間からなる負荷転動路と、転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されている。そして、負荷転動路、転動体戻り路及び方向転換路によって転動体転動路が形成されており、この転動体転動路内には、円筒ころからなる複数の転動体が転動自在に装填されている。これら複数の転動体は、直動案内装置の作動時において、スライダが案内レールに対して相対移動すると、転動体転動路内を無限循環する。
【０００４】
また、エンドキャップには、エンドキャップの側面と方向転換路とを連通させる連通路が形成されており、この連通路は、エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、方向転換路へ向けて開口する出口側開口部とを有している。
したがって、この直動案内装置は、転動体転動路内にグリース等の潤滑剤を供給する際は、入口側開口部から給脂された潤滑剤が、連通路を経由して出口側開口部から方向転換路内に供給されて、転動体転動路内に供給される構成となっている。
【特許文献１】特開２００５−２２１００８号公報（図１３、図１６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載されている直動案内装置のように、転動体として円筒ころを用いた直動案内装置では、転動体としてボールを用いた直動案内装置と比較して、転動体と方向転換路との接触面積が多い。このため、方向転換路内を転動する円筒ころによって出口側開口部が閉塞されてしまう場合があり、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまうという問題が生じる。特に、潤滑剤として硬いグリース等を用いた場合は、更に潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまうという問題が生じる。潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまうと、転動体転動路内において潤滑不良が発生し、直動案内装置の作動性及び耐久性が悪化してしまうという問題が生じるおそれがある。
本発明は、上記のような問題点に着目してなされたもので、転動体として円筒ころを用いた直動案内装置であっても、潤滑剤の方向転換路内への確実な供給を可能として、作動性及び耐久性の向上が可能な直動案内装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のうち、請求項１に記載した発明は、軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記入口側開口部は、前記エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面に少なくとも一つ形成され、
前記出口側開口部は、前記方向転換路に複数形成されることを特徴とするものである。
本発明によると、エンドキャップに形成された連通路が、方向転換路へ向けて開口する複数の出口側開口部を有している。このため、複数の出口側開口部から、方向転換路内へ潤滑剤を供給することが可能となる。
【０００７】
次に、請求項２に記載した発明は、請求項１に記載した発明であって、前記複数の出口側開口部のうち少なくとも二つの出口側開口部同士の間隔は、前記二つの出口側開口部のうち一方が前記円筒ころによって閉塞されたときに二つの出口側開口部のうち他方が円筒ころによって閉塞されることのない間隔となっていることを特徴とするものである。
【０００８】
本発明によると、複数の出口側開口部のうち少なくとも二つの出口側開口部同士の間隔が、二つの出口側開口部のうち一方が円筒ころによって閉塞されたときに、二つの出口側開口部のうち他方が円筒ころによって閉塞されることのない間隔となっている。このため、方向転換路内において、二つの出口側開口部のうち一方が円筒ころによって閉塞されても、他方の出口側開口部が閉塞されることが防止される。
【０００９】
次に、請求項３に記載した発明は、請求項１または２に記載した発明であって、前記複数の出口側開口部のうち少なくとも一つの出口側開口部は、前記方向転換路内における前記円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、前記円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ前記円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とするものである。
【００１０】
本発明によると、複数の出口側開口部のうち少なくとも一つの出口側開口部を、方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成している。このため、方向転換路内において、出口側開口部が形成されている部分に円筒ころが存在していても、この円筒ころによって出口側開口部が閉塞されることが防止されるとともに、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かることが防止される。
【００１１】
次に、請求項４に記載した発明は、請求項１から３のうちいずれか１項に記載した発明であって、前記複数の出口側開口部のうち少なくとも一つを、円形に形成した円形出口側開口部とし、
前記円形出口側開口部は、当該円形出口側開口部の直径をＣとし、前記円筒ころの直径をＤａとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とするものである。
【００１２】
本発明によると、複数の出口側開口部のうち少なくとも一つを、円形に形成した円形出口側開口部とし、円形出口側開口部を、円形出口側開口部の直径をＣとし、円筒ころの直径をＤａとし、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成している。このため、方向転換路内において、円形出口側開口部が形成されている部分に円筒ころが存在していても、この円筒ころによって、円形出口側開口部が閉塞されることが防止されるとともに、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かることが防止される。
【００１３】
次に、請求項５に記載した発明は、軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記出口側開口部は、前記方向転換路内における前記円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、前記円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ前記円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とするものである。
【００１４】
本発明によると、出口側開口部を、方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、円筒ころの直径をＤａとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立し、且つ円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成している。このため、方向転換路内において、出口側開口部が形成されている部分に円筒ころが存在していても、この円筒ころによって、出口側開口部が閉塞されることが防止されるとともに、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かることが防止される。
【００１５】
次に、請求項６に記載した発明は、軸方向に延びるレール側転動体転動溝を外面に有する案内レールと、前記レール側転動体転動溝に対向するスライダ側転動体転動溝を有して前記案内レールへ相対移動可能に跨架され、且つ転動体戻り路を有するスライダ本体と、当該スライダ本体の軸方向両端面にそれぞれ接合され、且つ前記両転動体転動溝間からなる負荷転動路と前記転動体戻り路とを連通させる方向転換路が形成されたエンドキャップと、前記負荷転動路、前記転動体戻り路及び前記方向転換路から形成される転動体転動路内に転動自在に装填される複数の円筒ころと、を備え、
前記エンドキャップに、当該エンドキャップの前記スライダ本体との接合面以外の面と前記方向転換路とを連通させる連通路を形成し、
前記連通路は、前記エンドキャップの外周面に開口する入口側開口部と、前記方向転換路へ向けて開口する出口側開口部と、を有する直動案内装置であって、
前記出口側開口部を、円形に形成した円形出口側開口部とし、
前記円形出口側開口部は、当該円形出口側開口部の直径をＣとし、前記円筒ころの直径をＤａとし、前記円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されていることを特徴とするものである。
【００１６】
本発明によると、出口側開口部を円形に形成した円形出口側開口部とし、円形出口側開口部を、円形出口側開口部の直径をＣとし、円筒ころの直径をＤａとし、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成している。このため、方向転換路内において、円形出口側開口部が形成されている部分に円筒ころが存在していても、この円筒ころによって、円形出口側開口部が閉塞されることが防止されるとともに、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かることが防止される。
【００１７】
次に、請求項７に記載した発明は、請求項１から６のうちいずれか１項に記載した発明であって、前記複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に、当該二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つセパレータを介装したことを特徴とするものである。
本発明によると、複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に、二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つセパレータを介装している。このため、請求項１から６のうちいずれか１項に記載した発明の効果に加え、直動案内装置の使用時における騒音の発生を抑制することが可能となるとともに、転動体転動路内において転動体を円滑に作動させることが可能となる。
【００１８】
次に、請求項８に記載した発明は、請求項１から７のうちいずれか１項に記載した発明であって、前記複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に介装されて前記二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つ間座部と、隣り合う前記間座部同士を連結する連結部を有することを特徴とするものである。
本発明によると、複数の円筒ころのうち隣り合う二つの円筒ころ間に介装されて二つの円筒ころ同士の間隔を所定の間隔に保つ間座部と、隣り合う間座部同士を連結する連結部を有している。このため、請求項１から７のうちいずれか１項に記載した発明の効果に加え、直動案内装置の使用時における騒音の発生を抑制することが可能となるとともに、転動体転動路内において転動体を円滑に作動させることが可能となる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、直動案内装置の作動性及び耐久性の向上が可能となるため、直動案内装置の良好な作動性を長期に亘って維持することが可能となるとともに、直動案内装置のメンテナンスコストを低減することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
次に、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、本実施形態では、左右２条の転動体転動路が形成された直動案内装置を例にして説明するが、直動案内装置の構成は、これに限定されるものではなく、例えば、左右１条の転動体転動路が形成された構成や、左右３条以上の転動体転動路が形成された構成としてもよい。
まず、図１から図５を参照して本実施形態の構成を説明する。
【００２１】
図１は、本実施形態の直動案内装置１の上面図を示す図であり、図２は、本実施形態の直動案内装置１の側面図を示す図、図３は、図２に示した直動案内装置１を図２中に記載した矢印ＩＩＩの方向から見た図である。
図１から図３に示すように、直動案内装置１は、案内レール２と、案内レール２へ相対移動可能に跨架されるスライダ４とを備えている。
案内レール２の外面には、案内レール２の軸方向に延びる左右２条のレール側転動体転動溝６が形成されている。
【００２２】
スライダ４は、スライダ本体８と、スライダ本体８のスライダ４の移動方向両端面に、それぞれ接合されているエンドキャップ１０とから構成されている。
スライダ本体８は、両袖部１２に、それぞれ、レール側転動体転動溝６と対向するスライダ側転動体転動溝（図示せず）を有するとともに、両袖部１２の肉厚部分をスライダ４の移動方向に貫通する転動体戻し路（図示せず）を有している。レール側転動体転動溝６とスライダ側転動体転動溝との間には、負荷転動路が形成されている。
【００２３】
エンドキャップ１０は、断面略コ字形に形成されており、負荷転動路と転動体戻し路とを連通させる方向転換路（図示せず）を有している。そして、負荷転動路、転動体戻し路及び方向転換路によって、転動体転動路が形成されている。転動体転動路内には、円筒ころからなる多数の転動体が装填されているとともに、グリース等の潤滑剤が配置されている。なお、図３中に示した符号１４は、グリースニップルの取付け孔を示しており、エンドキャップ１０に一つだけ設けられている。以下の説明では、取付け孔１４にグリースニップルが取り付けられている状態として説明する。
【００２４】
また、エンドキャップ１０には、エンドキャップ１０のスライダ本体８との接合面以外の面と方向転換路とを連通させる連通路（図示せず）が形成されており、この連通路は、エンドキャップ１０の外周面に開口する入口側開口部と、方向転換路へ向けて開口する出口側開口部とを有している。そして、取付け孔１４は、連通路を介して出口側開口部に連通しており、連通路が有する入口側開口部を形成している。出口側開口部の構成は、後述する。
【００２５】
図４は、図３のＩＶ−ＩＶ線断面図であり、転動体転動路内、特に方向転換路内において転動体が移動する状態を示す図である。
図４に示すように、方向転換路１６は、エンドキャップ１０と、リターンガイド１８とから形成されている。リターンガイド１８は、エンドキャップ１０の接合面に設けられたリターンガイド嵌合孔（図示せず）に嵌合しており、連通路を介して取付け孔１４と連通するとともに、共に方向転換路１６へ向けて開口する二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している。なお、図４中に示す符号２０は、スライダ側転動体転動溝を示し、符号２２は転動体戻り路を示し、符号２４は、レール側転動体転動溝６，スライダ側転動体転動溝２０間からなる負荷転動路を示している。
【００２６】
二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔は、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方が円筒ころ２８によって閉塞されたときに、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち他方が円筒ころ２８によって閉塞されることのない間隔に形成されている。本実施形態では、図４中に示すように、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔の一例として、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１が、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔Ｉｎｔ２と異なるように形成されている場合を例にあげて説明する。この場合、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂは、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔をＩｎｔ１とし、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔をＩｎｔ２としたときに、Ｉｎｔ１≠Ｉｎｔ２の条件式が成立するように形成されている。ここで、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１は、転動体転動路内に装填された複数の円筒ころ２８間に発生する、円筒ころ２８の転動方向に沿った隙間を考慮した間隔に形成されている。なお、図４中では、間隔Ｉｎｔ１を、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂの円筒ころ２８と対向する部分の中心同士の間隔として示し、間隔Ｉｎｔ２を、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８のリターンガイド１８と対向する部分の中心同士の間隔として示している。
【００２７】
図５は、図４を、図４中に記載した矢印Ｖの方向から見た状態を示す図である。
図５に示すように、出口側開口部２６ａ，２６ｂは、共に矩形状に形成されており、方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さをＡ、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さをＢ、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａ及び０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されている。なお、図５中では、出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち、出口側開口部２６ａのみを示している。
【００２８】
以下に、出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状を、上記した各条件式を成立するように形成した理由について説明する。
出口側開口部２６ａ，２６ｂの方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さＡと、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さＢが、円筒ころ２８の直径Ｄａの４０％より小さい場合、方向転換路１６内において、出口側開口部２６ａ，２６ｂが形成されている部分に円筒ころ２８が存在していると、この円筒ころ２８によって出口側開口部２６ａ，２６ｂが閉塞されるおそれがある。
【００２９】
また、一般的に、方向転換路１６の円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さは、円筒ころ２８の長さに対して余裕を持って設計されているため、出口側開口部２６ａ，２６ｂの円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さＢが、円筒ころ２８の長さＬの８０％を越えた場合、円筒ころ２８が方向転換路１６内において、円筒ころ２８の長さ方向の片側に寄ると、円筒ころ２８の一部が出口側開口部２６ａ，２６ｂ内に落ち込むこととなる。このため、方向転換路１６内を転動する円筒ころ２８が、出口側開口部２６ａ，２６ｂに引っ掛かるおそれがある。
【００３０】
次に、図１から図５を参照しつつ、上記の構成を備えた直動案内装置の作用・効果等を説明する。
直動案内装置１の作動時において、スライダ４が案内レール２に対して相対移動すると、負荷転動路内の円筒ころ２８は、スライダ４の移動方向にスライダ４より遅い速度で移動し、一端側の方向転換路１６でＵターンして転動体戻し路を逆方向に転動しつつ移動し、他端側の方向転換路１６で逆Ｕターンして負荷転動路内に戻る循環を繰り返す。
【００３１】
このとき、転動体転動路内にはグリース等の潤滑剤が配置されているため、転動体転動路内における潤滑状態は良好なものとなり、直動案内装置１の作動性が良好なものとなっている。
直動案内装置１の良好な作動性を維持するためには、直動案内装置１の使用状態や使用時間に応じて、転動体転動路内に潤滑剤を供給する必要があるため、以下に示す手順によって、適宜、転動体転動路内に潤滑剤を供給する。
【００３２】
まず、直動案内装置１を使用していない状態、すなわち、スライダ４が停止している状態において、取付け孔１４に取り付けたグリースニップルに、グリースガン等の潤滑剤供給手段を取り付け、取付け孔１４を介して連通路内へ潤滑剤を供給する。連通路内へ供給された潤滑剤は、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂから、それぞれ方向転換路１６内へ供給される。
【００３３】
このとき、出口側開口部２６ａ，２６ｂは、共に、方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さをＡ、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さをＢ、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａ及び０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成されている。このため、方向転換路１６内において、出口側開口部２６ａ，２６ｂが形成されている部分に円筒ころ２８が存在していても、この円筒ころ２８によって、出口側開口部２６ａ，２６ｂが閉塞されることが防止される。また、方向転換路１６内を転動する円筒ころ２８が、出口側開口部２６ａ，２６ｂに引っ掛かることが防止される。
二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂから方向転換路１６内へ供給された潤滑剤は、転動体転動路内を円筒ころ２８が転動することにより、転動体転動路内に供給されるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
【００３４】
したがって、本実施形態の直動案内装置１であれば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、共に、方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さをＡ、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さをＢ、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａ及び０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成している。このため、方向転換路１６内において、出口側開口部２６ａ，２６ｂが形成されている部分に円筒ころ２８が存在していても、この円筒ころ２８によって、出口側開口部２６ａ，２６ｂが閉塞されることが防止される。その結果、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持されるため、直動案内装置１の作動性及び耐久性の向上が可能となり、直動案内装置１の良好な作動性を長期に亘って維持することが可能となるとともに、直動案内装置１のメンテナンスコストを低減することが可能となる。
【００３５】
また、本実施形態の直動案内装置１であれば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、共に、上述した各条件式が成立するように形成しているため、方向転換路１６内を転動する円筒ころ２８が、出口側開口部２６ａ，２６ｂに引っ掛かることが防止される。その結果、直動案内装置１の作動性を向上させることが可能となる。
さらに、本実施形態の直動案内装置１であれば、エンドキャップ１０とともに方向転換路１６を形成するリターンガイド１８が、共に方向転換路１６へ向けて開口する二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している。このため、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂから、それぞれ、方向転換路１６内へ潤滑剤を供給することが可能となり、方向転換路１６内において、広い範囲に潤滑剤を供給することが可能となる。その結果、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持されるため、直動案内装置１の長寿命化及び作動性の向上が可能となる。
【００３６】
また、本実施形態の直動案内装置１であれば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔を、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方が円筒ころ２８によって閉塞されたときに、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち他方が円筒ころ２８によって閉塞されることのない間隔に形成している。このため、方向転換路１６内において、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方（例えば、出口側開口部２６ａ）が円筒ころ２８によって閉塞されても、他方の出口側開口部（例えば、出口側開口部２６ｂ）が、円筒ころ２８によって閉塞されることが防止される。その結果、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持されるため、直動案内装置１の長寿命化及び作動性の向上が可能となる。
【００３７】
なお、本実施形態の直動案内装置１では、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、共に矩形状に形成するとともに、方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さをＡ、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さをＢ、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａ及び０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成したが、出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状は、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、図６に示すように、出口側開口部２６ａ，２６ｂを、円形に形成した円形出口側開口部３０とし、この円形出口側開口部３０を、円形出口側開口部３０の直径をＣとし、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、０．８Ｌ≧Ｃ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成してもよい。
【００３８】
以下に、円形出口側開口部３０の形状を、上記した条件式を成立するように形成した理由について説明する。
円形出口側開口部３０の直径Ｃが、円筒ころ２８の直径Ｄａの４０％より小さい場合、方向転換路１６内において、円形出口側開口部３０が形成されている部分に円筒ころ２８が存在していると、この円筒ころ２８によって円形出口側開口部３０が閉塞されるおそれがある。
【００３９】
また、円形出口側開口部３０の直径Ｃが、円筒ころ２８の長さＬの８０％を越えた場合、円筒ころ２８が方向転換路１６内において、円筒ころ２８の長さ方向の片側に寄ると、円筒ころ２８の一部が円形出口側開口部３０内に落ち込むため、方向転換路１６内を転動する円筒ころ２８が、円形出口側開口部３０に引っ掛かるおそれがある。
また、本実施形態の直動案内装置１では、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、共に矩形状に形成したが、出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状は、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方を矩形状に形成し、且つ他方を円形に形成した円形出口側開口部３０としてもよい。
【００４０】
さらに、本実施形態の直動案内装置１では、出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状を、共に矩形状に形成するとともに、方向転換路１６内における円筒ころ２８の転動方向に沿った長さをＡ、円筒ころ２８の直径をＤａとし、円筒ころ２８の長さ方向に沿った長さをＢ、円筒ころ２８の長さをＬとしたときに、Ａ≧０．４Ｄａ及び０．８Ｌ≧Ａ≧０．４Ｄａの条件式が成立するように形成したが、出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状は、これに限定されるものではない。すなわち、リターンガイド１８が、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している構成であれば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂの形状は、特に限定されるものではない。もっとも、本実施形態の直動案内装置１であれば、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、共に、上述した各条件式が成立するように形成することが、方向転換路１６内において、出口側開口部２６ａ，２６ｂが形成されている部分に円筒ころ２８が存在していても、この円筒ころ２８によって、出口側開口部２６ａ，２６ｂが閉塞されることや、方向転換路１６内を転動する円筒ころ２８が、出口側開口部２６ａ，２６ｂに引っ掛かることが防止されるため、好適である。
【００４１】
また、本実施形態の直動案内装置１では、リターンガイド１８が、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している構成としたが、これに限定されるものではなく、図７に示すように、リターンガイド１８が、一つの出口側開口部２６を有している構成としてもよい。また、出口側開口部２６の代わりに、円形出口側開口部３０を有している構成としてもよい。この場合、出口側開口部２６または円形出口側開口部３０が、上述した条件式が成立するように形成されていることが必須となる。もっとも、本実施形態の直動案内装置１のように、リターンガイド１８が二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している構成とすることが、方向転換路１６内において、広い範囲に潤滑剤を供給することが可能となるため、好適である。
【００４２】
また、本実施形態の直動案内装置１では、リターンガイド１８が、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している構成としたが、これに限定されるものではなく、エンドキャップ１０のうち、方向転換路１６を形成している部分に、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂが形成されている構成としてもよい。また、リターンガイド１８及びエンドキャップ１０のうち、方向転換路１６を形成している部分に、それぞれ、少なくとも一つの出口側開口部２６が形成されている構成としてもよい。要は、出口側開口部２６は、方向転換路１６へ向けて開口するように形成されていればよく、方向転換路１６内へ潤滑剤を供給可能な位置に形成されていればよい。
また、本実施形態の直動案内装置１では、リターンガイド１８が、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを有している構成としたが、これに限定されるものではなく、リターンガイド１８が、三つ以上の出口側開口部２６または円形出口側開口部３０を有している構成としてもよい。
【００４３】
また、本実施形態の直動案内装置１では、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔の一例として、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１が、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔Ｉｎｔ２と異なるように形成されている場合を例にあげて説明したが、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔は、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、エンドキャップ１０の、方向転換路１６を形成している部分に出口側開口部２６ａを形成し、リターンガイド１８の、方向転換路１６を形成している部分に出口側開口部２６ｂを形成し、これらの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士を、円筒ころ２８を挟んで対向する位置に形成してもよい。この場合、一般的に、方向転換路１６の円筒ころ２８の径方向に沿った幅は、円筒ころ２８の直径に対して余裕を持って設計されているため、方向転換路１６と円筒ころ２８との間に隙間が形成されることなる。その結果、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂ同士の間隔は、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方が円筒ころ２８によって閉塞されたときに、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち他方が円筒ころ２８によって閉塞されることのない間隔に形成されることとなる。
【００４４】
また、本実施形態の直動案内装置１では、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１が、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔Ｉｎｔ２と異なるように形成したが、これに限定されるものではない。すなわち、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１が、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔Ｉｎｔ２と同一となるように形成してもよい。もっとも、本実施形態の直動案内装置１のように、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂを、出口側開口部２６ａ及び出口側開口部２６ｂ同士の間隔Ｉｎｔ１が、隣り合う二つの円筒ころ２８，２８同士の間隔Ｉｎｔ２と異なるように形成することが、方向転換路１６内において、二つの出口側開口部２６ａ，２６ｂのうち一方が円筒ころ２８によって閉塞されても、他方の出口側開口部が、円筒ころ２８によって閉塞されることが防止されるため、好適である。
【００４５】
また、本実施形態の直動案内装置１では、転動体転動路内に、複数の円筒ころ２８のみを装填したが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、転動体転動路内において、複数の円筒ころ２８のうち、隣り合う二つの円筒ころ２８間に、二つの円筒ころ２８同士の間隔を所定の間隔に保つセパレータを介装してもよい。また、転動体転動路内において、複数の円筒ころ２８のうち、隣り合う二つの円筒ころ２８間に介装されて、二つの円筒ころ２８同士の間隔を所定の間隔に保つ間座部と、隣り合う間座部同士を連結する連結部を配置してもよい。この場合、直動案内装置１の長寿命化及び作動性の向上が可能となるとともに、直動案内装置１の使用時における騒音の発生を抑制することが可能となるとともに、転動体転動路内において円筒ころ２８を円滑に作動させることが可能となるため、直動案内装置１の作動性を更に向上させることが可能となる。
【００４６】
また、本実施形態の直動案内装置１では、一つの連通路が、方向転換路内への潤滑剤の給脂孔をなす入口側開口部を形成する取付け孔１４を、一つのみ有する構成としたが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、エンドキャップ１０に、出口側開口部２６と同数の取付け孔１４を設け、これらの出口側開口部２６と取付け孔１４を、それぞれのみを連通する連通路によって連通させてもよい。
【実施例】
【００４７】
以下、本発明の直動案内装置において、出口側開口部及び円形出口側開口部の形状を変化させた際の、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を検証する。なお、以下の表において、「結果」の欄に示されている記号は、「×」が「問題あり」を示し、「△」が「やや問題あり」を示し、「○」が「問題なし」を示している。また、以下の全ての検証において、円筒ころの形状は、直径２．５ｍｍ、長さ３．５ｍｍとしている。
【００４８】
まず、出口側開口部を矩形状に形成し、出口側開口部の方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さをＡとし、円筒ころの直径をＤａとしたときに、長さＡを、０．２Ｄａ，０．３Ｄａ，０．４Ｄａ，０．５Ｄａの四通りに形成し、それぞれの形状において、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を以下の表１に示す。なお、出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さＢは、０．４Ｄａで固定する。
【００４９】
【表１】
2007303554.tif 000003
【００５０】
表１中に示されているように、長さＡを０．２Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題あり」となっており、長さＡを０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「やや問題あり」となっている。すなわち、長さＡを０．２Ｄａまたは０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとならないため、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまい、転動体転動路内において潤滑不良が発生するおそれがある。
【００５１】
一方、長さＡを０．４Ｄａまたは０．５Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題なし」となっており、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとなるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
したがって、出口側開口部の方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さＡの下限値は、０．４Ｄａ以上とすることが好適であることが確認された。
【００５２】
次に、出口側開口部を矩形状に形成し、出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さをＢとし、円筒ころの直径をＤａとしたときに、長さＢを、０．２Ｄａ，０．３Ｄａ，０．４Ｄａ，０．５Ｄａの四通りに形成し、それぞれの形状において、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を以下の表２に示す。なお、出口側開口部の方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さＡは、０．４Ｄａで固定する。
【００５３】
【表２】
2007303554.tif 000004
【００５４】
表２中に示されているように、長さＢを０．２Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題あり」となっており、長さＢを０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「やや問題あり」となっている。すなわち、長さＢを０．２Ｄａまたは０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとならないため、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまい、転動体転動路内において潤滑不良が発生するおそれがある。
【００５５】
一方、長さＢを０．４Ｄａまたは０．５Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題なし」となっており、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとなるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
したがって、出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さＢの下限値は、０．４Ｄａ以上とすることが好適であることが確認された。
【００５６】
次に、出口側開口部を矩形状に形成し、出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さＢを、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．３Ｌ，０．５Ｌ，０．７Ｌ，０．８Ｌ，０．９Ｌの五通りに形成し、それぞれの形状において、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を以下の表３に示す。なお、出口側開口部の方向転換路内における円筒ころの転動方向に沿った長さＡは、０．４Ｄａで固定する。
【００５７】
【表３】
2007303554.tif 000005
【００５８】
表３中に示されているように、長さＢを０．３Ｌから０．８Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題なし」となっており、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとなるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
一方、長さＢを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「やや問題あり」となっている。また、長さＢを０．９Ｌに形成した場合、円筒ころの一部が出口側開口部に落ち込むという事態が発生している。すなわち、長さＢを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとならないため、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまい、転動体転動路内において潤滑不良が発生するおそれがある。また、長さＢを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かるという事態が発生するおそれがある。
【００５９】
したがって、出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さＢの上限値は、０．８Ｌ以下とすることが好適であることが確認された。
次に、出口側開口部を円形に形成した円形出口側開口部とし、円形出口側開口部の直径Ｃを、円筒ころの直径をＤａとしたときに、直径Ｃを、０．２Ｄａ，０．３Ｄａ，０．４Ｄａ，０．５Ｄａの四通りに形成し、それぞれの形状において、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を以下の表４に示す。
【００６０】
【表４】
2007303554.tif 000006
【００６１】
表４中に示されているように、直径Ｃを０．２Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題あり」となっており、直径Ｃを０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「やや問題あり」となっている。すなわち、直径Ｃを０．２Ｄａまたは０．３Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとならないため、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまい、転動体転動路内において潤滑不良が発生するおそれがある。
【００６２】
一方、直径Ｃを０．４Ｄａまたは０．５Ｄａに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題なし」となっており、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとなるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
したがって、円形出口側開口部の直径Ｃの下限値は、０．４Ｄａ以上とすることが好適であることが確認された。
次に、出口側開口部を円形に形成した円形出口側開口部とし、円形出口側開口部の直径Ｃを、円筒ころの長さをＬとしたときに、０．３Ｌ，０．５Ｌ，０．７Ｌ，０．８Ｌ，０．９Ｌの五通りに形成し、それぞれの形状において、方向転換路内への潤滑剤の供給状態を比較した結果を以下の表５に示す。
【００６３】
【表５】
2007303554.tif 000007
【００６４】
表５中に示されているように、直径Ｃを０．３Ｌから０．８Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「問題なし」となっており、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとなるため、転動体転動路内における良好な潤滑状態が維持される。
一方、直径Ｃを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は「やや問題あり」となっている。また、直径Ｃを０．９Ｌに形成した場合、円筒ころの一部が出口側開口部に落ち込むという事態が発生している。すなわち、直径Ｃを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内への潤滑剤の供給状態は良好なものとならないため、潤滑剤が方向転換路内へ供給されにくくなってしまい、転動体転動路内において潤滑不良が発生するおそれがある。また、直径Ｃを０．９Ｌに形成した場合、方向転換路内を転動する円筒ころが、出口側開口部に引っ掛かるという事態が発生するおそれがある。
したがって、円形出口側開口部の直径Ｃの上限値は、０．８Ｌ以下とすることが好適であることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の直動案内装置を示す上面図である。
【図２】本発明の直動案内装置を示す側面図である。
【図３】図２に示した直動案内装置を矢印ＩＩＩの方向から見た図である。
【図４】図３のＶＩ−ＶＩ線断面図である。
【図５】図４を矢印Ｖの方向から見た図である。
【図６】本発明の直動案内装置の変形例を示す図である。
【図７】本発明の直動案内装置の変形例を示す図である。
【符号の説明】
【００６６】
１    直動案内装置
２    案内レール
４    スライダ
６    レール側転動体転動溝
８    スライダ本体
１０  エンドキャップ
１２  両袖部
１４  取付け孔
１６  方向転換路
１８  リターンガイド
２０  スライダ側転動体転動溝
２２  転動体戻り路
２４  負荷転動路
２６  出口側開口部
２８  円筒ころ
３０  円形出口側開口部
Ａ    出口側開口部の円筒ころの転動方向に沿った長さ
Ｂ    出口側開口部の円筒ころの長さ方向に沿った長さ
Ｃ    円形出口側開口部の直径
Ｄａ  円筒ころの直径
Ｌ    円筒ころの長さ
Ｉｎｔ１  二つの出口側開口部同士の間隔
Ｉｎｔ２  隣り合う二つの円筒ころ同士の間隔
【図１】
2007303554.tif 000008
【図２】
2007303554.tif 000009
【図３】
2007303554.tif 000010
【図４】
2007303554.tif 000011
【図５】
2007303554.tif 000012
【図６】
2007303554.tif 000013
【図７】
2007303554.tif 000014