(57)【要約】【課題】ころ間に間座を介在させたころ軸受において、転がり面付近における潤滑油の円滑な貫流を可能ならしめ、間座による潤滑油の攪拌抵抗を軽減させて、より許容回転数の高いころ軸受を提供する。【解決手段】ころ軸受は、内輪軌道面と外輪軌道面との間に転動自在に介在する複数のころ16と、隣り合ったころ16間に位置する間座18を具備し、間座18の軸方向両端がころ端面16ｂを越えて延在し、ころ端面16ｂと接する拡張部18ａを有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪軌道面と外輪軌道面との間に転動自在に介在する複数のころと、隣り合ったころ間に位置する間座を具備するころ軸受において、間座の軸方向両端がころ端面を越えて延在し、ころ端面と接する拡張部を有するころ軸受。
【請求項２】
ころのピッチ円上の円周方向すきまＳが、ころ径をＤｗ、ころ本数をＺとしたとき、０．００１×Ｄｗ×Ｚ≦Ｓ≦０．０１×Ｄｗ×Ｚの範囲内である請求項１のころ軸受。
【請求項３】
前記拡張部の長さの最大値Ｌが、ころ径をＤｗとしたとき、０．２×Ｄｗ≦Ｌ≦０．９×Ｄｗの範囲内である請求項１または２のころ軸受。
【請求項４】
前記間座がころのピッチ円の内径側から外径側まで延在し、間座の、ころの転動面と接触する面の断面形状がころの転動面を受け入れる凹形状である請求項１ないし３のいずれかのころ軸受。
【請求項５】
前記間座を外輪のつば内径面で案内する請求項１ないし４のいずれかのころ軸受。
【請求項６】
前記間座を内輪のつば外径面で案内する請求項１ないし４のいずれかのころ軸受。
【請求項７】
前記間座のころと接触する面に油溝を設けた請求項１ないし６のいずれかのころ軸受。
【請求項８】
前記間座のころと接触する面に、潤滑油の保持を目的とした凹部を設けた請求項１ないし７のいずれかのころ軸受。
【請求項９】
前記拡張部にころ端面側に突出した凸部を設け、かつ、ころ端面に凹部を形成し、前記凸部を前記凹部に進入させた請求項１ないし８のいずれかのころ軸受。
【請求項１０】
ころ径をＤｗ、ころ本数をＺとしたとき、円周方向すきまＳが０．００１Ｄｗ・Ｚ≦Ｓ≦０．０１Ｄｗ・Ｚの範囲内である請求項９のころ軸受。
【請求項１１】
間座のころ転動面との接触面をころのピッチ円を跨ぐ凹形状とした請求項９または１０のころ軸受。
【請求項１２】
軸受の運転中に、前記凸部と前記凹部が干渉しないように設定した請求項９ないし１１のいずれかのころ軸受。
【請求項１３】
ころの長さをＬｗ、前記凹部の深さをｄ、間座の前記接触面間の距離をＷとしたとき、前記凸部の高さｈがＷ−Ｌｗ＜ｈ＜ｄの範囲内である請求項９ないし１２のいずれかのころ軸受。
【請求項１４】
前記拡張部の根元に薄肉部を設けた請求項９ないし１３のいずれかのころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はころ軸受、より詳しくはころ間に間座を介在させたころ軸受に関し、たとえば風力発電機の増速機のように高い定格荷重が要求される用途で利用することができる。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、ころ間に間座を介在させたころ軸受が記載されている。この種のころ軸受は、保持器に代えて間座を介在させることで、より多くのころを軸受に組み込むことができ、しかも、総ころ軸受と違ってころ同士の接触を回避できるため、高負荷容量で比較的許容回転数の高いころ軸受を提供することができる。また、ピンタイプ保持器のように中空ころを使用する必要がないため、ころの強度が低下せず、組立に溶接を用いないため製造コストを抑えることができる。
【特許文献１】特許第３５４９５３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に記載されたころ軸受においては、間座の動きを内輪および外輪の軌道面とつば側面とによって規制するため、必然的にころの径方向断面と同程度の大きさの間座を介在させることになり、潤滑油の攪拌抵抗が大きく、高速回転には不向きである。さらに、間座を内輪または外輪の軌道面に摺動させるため、転がり面における円滑な油膜形成を妨げるおそれがある。
【０００４】
この発明の主要な目的は、ころ間に間座を介在させたころ軸受において、転がり面付近における潤滑油の円滑な貫流を可能ならしめ、間座による潤滑油の攪拌抵抗を軽減させることで、より許容回転数の高いころ軸受を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この発明のころ軸受は、内輪軌道面と外輪軌道面との間に転動自在に介在する複数のころと、隣り合ったころ間に位置する間座を具備するころ軸受において、間座の軸方向両端がころ端面を越えて延在し、ころ端面と接する拡張部を有することを特徴とするものである。拡張部は、たとえば間座の端部をころのピッチ円の円周方向または接線方向に拡張することによって形成される。
【０００６】
前記拡張部によって間座の軸方向への動きを規制し、径方向への動きをころの転動面または内輪つば外径もしくは外輪つば内径にて規制する。すなわち、間座の移動規制手段として内輪または外輪の軌道面やつば側面を使用しないため、隣り合ったころ間において間座を広域にわたって介在させる必要がなく、潤滑油の攪拌抵抗を抑えることができ、また、転がり面付近の潤滑油の円滑な貫流を妨げることがない。その結果、運転中の発熱を抑えた許容回転数の高いころ軸受を提供することができる。
【０００７】
さらに、間座を内輪つば外径面または外輪のつば内径面で案内させる場合、前記拡張部が案内面となるため、拡張しない場合に比べて案内面積が拡大し、案内面に油膜が形成されやすくなるため、間座の摩耗を軽減することができる。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１のころ軸受において、ころのピッチ円上の円周方向すきまＳ（図１参照）が、ころ径をＤｗ、ころ本数をＺとしたとき、０．００１×Ｄｗ×Ｚ≦Ｓ≦０．０１×Ｄｗ×Ｚの範囲内であることを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、軸受の運転中の間座やころの熱膨張に伴う円周方向すきまの消滅を回避しつつ、間座の挙動を安定させることができ、また、振動を抑えることができる。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項１または２のころ軸受において、前記間座の拡張部の長さの最大値Ｌが、ころ径をＤｗとしたとき、０．２×Ｄｗ≦Ｌ≦０．９×Ｄｗの範囲内であることを特徴とするものである。下限を０．２×Ｄｗとしたのは、拡張部をころの端面の面取りを避けた平坦部と接触させるためである。上限を０．９×Ｄｗとしたのは、隣り合う間座が互いに干渉しないようにするためである。
【００１０】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかのころ軸受において、前記間座がころのピッチ円の内径側から外径側まで延在し、間座のころの転動面と接触する面の断面形状がころの転動面を受け入れる凹形状であることを特徴とするものである。このような構成を採用したことにより、ころ転動面だけで間座の径方向の動きを規制することができる。言い換えれば、間座をころで挟むだけで、内輪や外輪に摺動させなくても、間座の径方向の動きが規制できる。
【００１１】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかのころ軸受において、前記間座を外輪のつば内径面で案内することを特徴とするものである。請求項６の発明は、請求項１ないし４のいずれかのころ軸受において、間座を内輪のつば外径面で案内することを特徴とするものである。上述のように間座はころで挟むだけでもよいが、外輪のつば内径あるいは内輪のつば外径に案内させることにより、挙動が一層安定する。ころで挟んだだけの場合、円周方向すきまの隣に位置する間座の挙動が不安定になる。
【００１２】
請求項７の発明は、請求項１ないし６のいずれかのころ軸受において、前記間座のころと接触する面（ころ接触面）に油溝を設けたことを特徴とするものである。間座のころ接触面に油溝を設けることで、ころの周囲にある潤滑油が出入りしやすくなり、潤滑油による攪拌抵抗が減少し、潤滑油による軸受の冷却効率が向上する。
【００１３】
請求項８の発明は、請求項１ないし７のいずれかのころ軸受において、間座のころと接触する面（ころ接触面）に潤滑油の保持を目的とした凹部を設けたことを特徴とするものである。ここで、凹部は有底のものと貫通穴の両方を含むものとする。このような構成を採用することにより、凹部に潤滑油を保持させることができ、特にグリースの保持に適している。
【００１４】
請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかのころ軸受において、前記拡張部にころ端面側に突出した凸部を設け、かつ、ころ端面に凹部を形成し、前記凸部を前記凹部に進入させたことを特徴とするものである。このような構成を採用したことにより、外輪を取り外した際のころおよび間座の脱落を防止することができる。すなわち、間座の前記拡張部によってころ端面を連結することで、ころの外径側への広がりを抑制することができ、ころおよび間座が内輪から脱落することがない。
【００１５】
請求項１０の発明は、請求項９のころ軸受において、ころ径をＤｗ、ころ本数をＺとしたとき、円周方向すきまＳが０．００１Ｄｗ・Ｚ≦Ｓ≦０．０１Ｄｗ・Ｚの範囲内であることを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、軸受の運転中の間座やころの熱膨張に伴う円周方向すきまの消滅を回避しつつ、外輪を取り外した際の、ころおよび間座の落ち量（内輪軌道面から離れる量）を小さくすることができる。
【００１６】
請求項１１の発明は、請求項９または１０のころ軸受において、間座のころ転動面との接触面をころのピッチ円を跨ぐ凹形状としたことを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、運転中の軸受における間座の径方向への動きを、間座の前記凸部ではなく、ころ転動面との接触面で規制でき、その動き量を小さくして間座の挙動を安定させることができる。
【００１７】
請求項１２の発明は、請求項９ないし１１のいずれかのころ軸受において、軸受の運転中に、前記凸部と前記凹部が干渉しないように設定したことを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、間座に発生する引っ張り応力を回避することができる。間座は軸受の円周方向ならびに径方向に若干の自由度をもち、その大きさは主に円周方向すきまの大小によって決まる。すなわち、その自由度を見越して前記凸部ところ端面凹部の位置関係を調整することで、間座が両隣のころによって引っ張られる現象を回避することができる。
【００１８】
請求項１３の発明は、請求項９ないし１２のいずれかのころ軸受において、ころの長さをＬｗ、前記凹部の深さをｄ、間座の前記接触面間の距離をＷとしたとき、前記凸部の高さｈがＷ−Ｌｗ＜ｈ＜ｄの範囲内であることを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、凸部先端の磨耗を回避することができる。すなわち、間座の軸方向への動きをころ端面と間座の接触面にて規制することで、凸部先端ところ端面の凹部底面の接触を回避することができる。
【００１９】
請求項１４の発明は、請求項９ないし１３のいずれかのころ軸受において、前記拡張部の根元に薄肉部を設けたことを特徴とするものである。このような構成を採用することにより、軸受の組立て性が向上する。間座の前記凸部は、拡張部を弾性変形させながらころ端面の凹部に入れる。すなわち、拡張部根元の剛性を低下させることで弾性変形しやすくなる。
【発明の効果】
【００２０】
この発明によれば、間座の軸方向への動きを間座の拡張部によって規制し、径方向への動きをころの転動面または内輪つば外径面もしくは外輪つば内径面にて規制できるため、隣り合ったころ間において間座を広域にわたって介在させる必要がなく、潤滑油の攪拌抵抗を抑えることができ、また、転がり面付近の潤滑油の円滑な貫流を妨げることがない。すなわち、昇温を抑えた許容回転数の高いころ軸受を提供することができる。さらに、間座を内輪つば外径面または内輪つば内径面で案内させる場合、間座の拡張部が案内面となるため、拡張しない場合に比べて案内面積が拡大し、案内面の油膜が形成されやすくなるため、間座の摩耗を軽減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面に従ってこの発明の実施の形態を説明する。
【００２２】
図１および図２に示す実施の形態は、円筒ころ軸受に適用した例であって、外輪１２と、内輪１４と、円筒ころ１６と、間座１８と、側板２０とで構成されている。円筒ころ１６は、その転動面１６ａにて外輪１２の軌道面および内輪１４の軌道面を転動する。隣り合う円筒ころ１６間に間座１８が介在させてある。
【００２３】
間座１８は、図２から分かるように、両端に拡張部１８ａを持っている。拡張部１８ａはころピッチ円接線方向に延在している。間座１８の円筒ころ１６と接触する面（以下、ころ接触面という）１８ｂの断面形状は、図３（Ｂ）に示すように、ころ１６の転動面１６ａの曲率半径よりも僅かに大きい曲率半径の凹円弧である。図１から分かるように、ころ接触面１８ｂは一点鎖線で示すころピッチ円を跨いで、つまりころピッチ円の内径側から外径側まで、延在している。したがって、間座１８の径方向への動きはころ１６の転動面１６ａだけで規制する。
【００２４】
図４および図５に示す実施の形態では、間座１８の拡張部１８ａを外輪１２のつば１２ａの内径面で案内させてある。これにより間座１８の挙動が安定する。すなわち、間座１８の拡張部１８ａの外径を外輪１２のつば１２ａの内周面で支持することにより、間座１８の径方向の動きが規制されてその挙動が安定する。拡張部１８ａの外周面は部分円筒面となっている。また、間座１８のころ接触面１８ｂと内径面（下面）には、潤滑剤による軸受の冷却効率を向上させるための切欠き２０が設けてある。
【００２５】
間座１８の材質を６６ナイロン（ナチュラル）としてＮＪ２３２４Ｅ（φ１２０×φ２６０×８６）に適用した場合について述べるならば、ころ１６のピッチ円上の円周方向すきまＳは１．５ｍｍであり、数式で表すとＳ＝０．００２６×Ｄｗ×Ｚである。また、間座１８の最小部肉厚は１．８ｍｍである。このとき、軸受の温度が１００℃上昇しても、ころ１６と間座１８の熱膨張の総和は１ｍｍ程度であり、円周方向すきまＳ（図１参照）が潰れることはなく、一般的な温度条件下での使用に耐えることができる。ちなみに、円筒ころ（軸受鋼）の線膨張係数は１２．５×１０-6（℃）、間座（６６ナイロン（Ｎ））の線膨張係数は９×１０-5（℃）である。また、間座１８の端部をピッチ円接線方向に拡張した長さの最大値Ｌ（図４参照）は２０ｍｍであり、数式で表すとＬ＝０．５×Ｄｗである。このとき、拡張部１８ａはころ１６の面取りを越えた位置でころ端面１６ｂと接触し、また、隣り合う間座１８が互いに干渉することはない。
【００２６】
ＮＪ２３２４Ｅ（φ１２０×φ２６０×８６）に適用した実施例と比較例（もみ抜き保持器付き）とについて、ころ本数および軸受寿命比を比較した結果を表１に示す。
【表１】
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【００２７】
図６に間座１８の変形例を示す。この場合、図３と対比すれば明らかなように、間座１８のころ接触面１８ｂはストレート面の組み合わせで構成された凹形状である。図６（Ｂ）に示すように、ころ接触面１８ｂの断面形状が直線の組合せで構成される。
【００２８】
円すいころ軸受に適用する場合、間座のころ接触面は凹斜面形状とするのが好ましい（図６（Ｃ）参照）。
【００２９】
球状ころ軸受に適用する場合、間座のころ接触面は凹球面状とするのが好ましい（図６（Ｄ）参照）。
【００３０】
図７に、油溝を設けた間座１８の変形例を示す。図７（Ａ）は間座１８のころ接触面１８ｂに設けた油溝１８ｃを示し、図７（Ｂ）は間座１８の拡張部１８ａの内面に設けた油溝１８ｄを示す。一つの間座１８に両方の油溝１８ｃ，１８ｄを設けることもできる。油溝の数は単数でも複数でもよく、軸受の半径方向に対し平行でも平行でなくともよい。また、２本以上の油溝が交差していてもよい。
【００３１】
図８に、潤滑油保持用の凹部を設けた間座１８の変形例を示す。図８（Ａ）はころ接触面１８ｂに設けた互いに独立したディンプル状の凹部１８ｅを示し、図８（Ｂ）はころ接触面１８Ｂｂの長手方向に延びる溝状の凹部１８ｆを示す。
【００３２】
油溝１８ｃ，１８ｄや凹部１８ｅ，１８ｆは種々の断面形状とすることができる。図９（Ａ）〜（Ｆ）に、Ｖ形、矩形、台形、円弧、楕円弧の場合を例示する。
【００３３】
図１０に、貫通穴１８ｇ，１８ｈを設けた間座１８の変形例を示す。図１０（Ａ）に示す貫通穴１８ｇは間座１８のころ接触面１８ｂに開口しており、図１０（Ｂ）に示す貫通穴１８ｈは拡張部１８ａを軸方向に貫通している。貫通穴１８ｇ，１８ｈを設けるのは１箇所でも２箇所以上でもよく、また、四角形、三角形、台形、円、楕円等々、種々の形状とすることができる。
【００３４】
間座１８に設ける油溝１８ｃ，１８ｄ、凹部１８ｅ，１８ｆ、貫通穴１８ｇ，１８ｈには、ポリルーブ（商品名：ＮＴＮ株式会社）等に代表される、グリースと樹脂を主成分とする固体潤滑剤を埋設してもよい。
【００３５】
間座１８のころ接触面１８ｂに設ける油溝１８ｃ，１８ｄや凹部１８ｅ，１８ｆの深さは、間座１８の破断を回避するため、また、潤滑剤の保持性の要求から、ころ径をＤｗとしたとき、０．００１×Ｄｗ〜０．１×Ｄｗの範囲内に設定するのが好ましく、より好ましくは０．０１×Ｄｗ〜０．１×Ｄｗの範囲内に設定する。
【００３６】
油溝１８ｃ，１８ｄや凹部１８ｅ，１８ｆや貫通穴１８ｇ，１８ｈの開口縁には、ころ１６とのエッジ接触を避けるために面取りを設けることが好ましい。
【００３７】
油溝１８ｃ，１８ｄや凹部１８ｅ，１８ｆや貫通穴１８ｇ，１８ｈの占有面積は、間座１８ところ１６の接触面圧の上昇を防ぐため、それらを設けない場合のころ接触面積の５０％以下とするのが好ましく、より好ましくは３０％以下とする。
【００３８】
間座１８の軸方向に対して垂直な断面における最小肉厚は、間座１８の破断回避と軸受の高負荷容量の双方を実現するために、ころ径をＤｗとしたとき、０．０３×Ｄｗ〜０．２０×Ｄｗの範囲内とするのが好ましい。数値範囲の下限については、０．０３×Ｄｗよりも薄いと破断のおそれがあるため、０．０３×Ｄｗを下限とする。上限については、０．２０×Ｄｗは従来の保持器における柱の肉厚に相当するが、これを越えると負荷容量が低くなるため、０．２０×Ｄｗを上限とする。
【００３９】
間座１８の材質は、樹脂でも、金属でもよい。樹脂製間座の製作方法としては射出成形が好ましい。金属製間座の製作方法としては、鋳造、切削、鍛造、プレス等、特に限定しないが、製造コスト面ではロストワックス等に代表される精密鋳造や、鍛造が好ましく、特に高精度で製作する場合は切削による追加工や一からの製作が好ましい。
【００４０】
間座１８を金属製とする場合、一般の鋼よりも比較的摺動特性の良い銅系合金が好ましい。Ｓ３０Ｃ等の機械構造用炭素鋼も用いることができる。間座に用いる銅系合金としては、黄銅が好ましく、この中で六四黄銅や高力黄銅が好ましい。高力黄銅は、六四黄銅にマンガン（Ｍｎ）を０．１〜５．０重量％添加し、場合によりこの他にＡｌ，Ｆｅ，Ｓｎ，Ｎｉ等の成分を若干添加したものであり、それらのα相やβ相への固溶によって強くなり、耐食性および耐摩耗性も増したものとなる。
【００４１】
間座１８を樹脂製とする場合、樹脂は、射出成形可能であることが好ましく、繊維その他の充填材が混合していても射出成形可能な配合となっていればよい。一般に樹脂材料は、軽量で自己潤滑性を備え摩擦係数が小さいため間座の材料として好ましいと考えられる。間座に適した樹脂を例示するならば次のとおりである。
【００４２】
ポリカーボネート（ＰＣ），ポリアミド６（ＰＡ６），ポリアミド６６（ＰＡ６６），ポリアセタール（ＰＯＭ），変性ポリフェニレンエーテル（変性ＰＰＥ），ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ），ＧＦ強化ポリエチレンテレフタレート（ＧＦ−ＰＥＴ），超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷ−ＰＥ）等に代表される汎用エンジニアリング・プラスチック
【００４３】
ポリサルフォン（ＰＳＦ），ポリエーテルサルホン（ＰＥＳ），ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ），ポリアリレート（ＰＡＲ），ポリアミドイミド（ＰＡＩ），ポリエーテルイミド（ＰＥＩ），ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ），液晶ポリマー（ＬＣＰ），熱可塑性ポリイミド（ＴＰＩ），ポリベンズイミダゾール（ＰＢＩ），ポリメチルペンテン（ＴＰＸ），ポリ１，４−シクロヘキサンジメチレンテレフタレート（ＰＣＴ），ポリアミド４６（ＰＡ４６），ポリアミド６Ｔ（ＰＡ６Ｔ），ポリアミド９Ｔ（ＰＡ９Ｔ），ポリアミド１１，１２（ＰＡ１１，１２），ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ），テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ），テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）等に代表されるスーパー・エンジニアリング・プラスチック
【００４４】
上記の汎用エンジニアリング・プラスチック、スーパー・エンジニアリング・プラスチックや、布入りフェノール樹脂等が機械的強度、耐油性、耐熱性の点で好ましい。
【００４５】
ところで、一般的に保持器付きの軸受は、保持器によって転動体を内輪あるいは外輪に拘束しているため、いずれか一方の軌道輪を取り外しても、転動体が脱落することはない。これに対して、転動体間に間座を介在させた軸受は、総転動体軸受同様に、いずれか一方の軌道輪を取り外すと転動体が脱落するため、取扱い性がよくない。その解決策として、キーストン効果を発揮させることで、ころと間座の脱落を防止する方法が知られている（特許文献１参照）。しかし、キーストン効果を発揮させるためには、ころの外接円を拘束する必要があるため、外輪を取り外すことができない。そのため、軸受を実機に取り付ける際に、内輪ところの組立品（サブアセンブリ）と外輪を分離することができず、取扱い性が悪い。また、外輪１２の代わりに図１１に示すようなスリーブ１２´を使用して、ころ１６および間座１８の脱落を防止する方法もあるが、部品点数の増加につながるほか、取扱い性もよくない。
【００４６】
そこで、ころ１６間に間座１８を介在させたころ軸受の場合、以下に述べる実施の形態のように、ころ端面１６ｂを間座１８によって拘束し、ころ１６の外径側への広がりを抑制することにより、外輪１２を取り外してもころ１６および間座１８が内輪１４から脱落することのない、取扱い性、取付け性が向上した軸受を提供することができる。
【００４７】
まず、図１２および図１３に示す実施の形態は、間座１８の拡張部１８ａにころ端面１６ｂ側に突出した凸部２２を設け、かつ、ころ端面１６ｂに凹部２４を形成し、凸部２２を凹部２４に進入させたものである。このように、間座１８の拡張部１８ａによって隣り合ったころ１６どうしを連結することで、ころ１６の外径側への広がりを抑制することができ、ころ１６および間座１８が内輪１４から脱落することがない。したがって、外輪１２を取り外した際のころ１６および間座１８の脱落を防止することができる。
【００４８】
図１４に示すように、ころ径をＤｗ、ころ本数をＺとしたとき、円周方向すきまＳが０．００１Ｄｗ・Ｚ≦Ｓ≦０．０１Ｄｗ・Ｚの範囲内となるような設定とすることにより、軸受運転中の間座１８やころ１６の熱膨張に伴う円周方向すきまの消滅を回避しつつ、外輪１２を取り外した際のころ１６および間座１８の落ち量（内輪軌道面から離れる量）を小さくすることができる。
【００４９】
間座１８のころ転動面１６ａとの接触面すなわちころ接触面１８ｂをころ１６のピッチ円を跨ぐ凹形状とすることにより、運転中の軸受における間座１８の径方向への動きを、間座１８の凸部２２ではなく、ころ接触面１８ｂで規制でき、その動き量を小さくして間座１８の挙動を安定させることができる。
【００５０】
図１５に示すように、軸受運転中に凸部２２と凹部２４が干渉しないような設定としておくことにより、間座１８に発生する引っ張り応力を回避することができる。間座１８は軸受の円周方向ならびに径方向に若干の自由度をもち、その大きさは主に円周方向すきまＳの大小によって決まる。したがって、その自由度を見越して凸部２２と凹部２４の位置関係を調整することで、間座１８が両隣のころ１６によって引っ張られる現象を回避することができる。
【００５１】
図１６に示すように、ころ１６の長さをＬｗ、凹部２４の深さをｄ、間座１８の拡張部１８ａ間の距離をＷとしたとき、凸部２２の高さｈをＷ−Ｌｗ＜ｈ＜ｄの範囲内とすることにより、凸部先端の磨耗を回避することができる。すなわち、間座１８の軸方向への動きをころ端面１６ｂと拡張部１８ａとの接触により規制することで、凸部２２の先端と凹部２４の底面とが接触するのを回避することができる。
【００５２】
間座１８の凸部２２をころ端面の凹部２４に入れるには拡張部１８の弾性変形を利用する。そのため、図１７に示すように、拡張部１８ａの根元に薄肉部２６を設けることにより、拡張部根元の剛性が低下して、拡張部１８ａを弾性変形させやすくなり、軸受の組立て性が向上する。図１７（Ａ）は拡張部１８ａの外側面を切り欠いた例、図１７（Ｂ）は拡張部１８ａの内側面を切り欠いた例を示している。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】この発明の実施の形態を示すころ軸受の略図
【図２】図１のころ軸受の破断斜視図
【図３】（Ａ）は間座の斜視図、（Ｂ）は図３（Ａ）の間座の断面図
【図４】別の実施の形態を示すころ軸受の正面図
【図５】（Ａ）は図４のころ軸受の破断斜視図、（Ｂ）は間座の斜視図
【図６】（Ａ）は間座の変形例を示す斜視図、（Ｂ）は図６（Ａ）の間座の断面図、（Ｃ）は間座の変形例を示す斜視図、（Ｄ）は間座の変形例を示す斜視図
【図７】間座の変形例を示す斜視図
【図８】間座の変形例を示す斜視図
【図９】油溝および凹部の断面形状を例示する拡大断面図
【図１０】貫通孔を設けた間座の変形例を示す斜視図
【図１１】（Ａ）はころ脱落防止スリーブを使用した状態の断面図、（Ｂ）は側面図
【図１２】この発明の別の実施の形態を示すころ軸受の分解斜視図
【図１３】図１２における間座の斜視図
【図１４】図１２のころ軸受の断面略図
【図１５】図１２のころ軸受の部分側面図
【図１６】ころと間座の関係を示すころの軸線を含む断面図
【図１７】拡張部を部分的に切り欠いた間座の斜視図
【符号の説明】
【００５４】
１２  外輪
１２ａ  つば
１４  内輪
１６  ころ
１６ａ  転動面
１６ｂ  端面
２４  凹部
１８  間座
１８ａ  拡張部
１８ｂ  ころ接触面
１８ｃ  油溝
１８ｄ  油溝
１８ｅ  凹部
１８ｆ  凹部
１８ｇ  貫通穴
１８ｈ  貫通穴
２０  切欠き
２２  凸部
２６  （薄肉部）切欠き
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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